福島の地から研究成果を発信し日本の未来を元気にしたい「総合医って何?」、「地域医療って何?」が、リサーチ・クエスチョンに。竹島太郎氏は、中学生のころは建築家に憧れ、設計図や間取り図などを描いていた。ピアノを習っていたときは、作曲も手がけたという。何かをつくり上げるのが好きだったに違いない竹島少年が長じて、今、めざしているのは――。アカデミー准教授となっている。医師を志したのは、社会貢献できる仕事に就きたいとの動機から。言葉が心に響き、自治医科大学への進学を決めた。在宅緩和ケアの費用は病院緩和ケアの費用より少ない昨今の医療政策で「病院から在宅へ」の流れが加速しているのは周知のとおりだ。加藤光樹氏が、病院緩和ケアと在宅緩和ケアの費用がどのような関係になっているのか調べたところ、病院緩和ケアと在宅緩和ケアの医療費を単純比較した研究はあるものの、在宅のみでかかる介護費を含めた費用比較研究がほとんど行われていないことがわかった。得たデータを解析、在宅緩和ケアは病院緩和ケアより療養期間中の費用が80万円近く少ないにもかかわらず、両者において患者の療養期間には差がないことを明らかにした。東京や宮城県石巻市などで、在宅医療専門の診療所を運営するとともに、それらの診療所などでICTを活用した遠隔診療を導入し、今年4月の診療報酬改定での「オンライン診療料」新設に貢献する実績を積み上げてきた武藤真祐氏。彼は、長年の夢であった海外での事業展開を実現しようと2015年、満を持してシンガポールで在宅医療専門の診療所を立ち上げる。シンガポールと日本の医療事情の違いに阻まれ、当初の目論見どおりには事業が進まなかった。そこで武藤氏は、日本でつくり上げた在宅医療のシステムを、シンガポール人向けに看護師を中心としたものにすると同時に、新たなICTシステムを開発するなどして打開策を見出そうとしている。後編となる今回は、シンガポールでの事業の今後の展開や、シンガポールを通して見えてくる日本の医療、そして、在宅医療を行うにおいて、なくてはならない存在となりうる遠隔診療について語っていただいた。ACPへの思いを語るACP(米国内科学会)日本支部は、2003年に米国大陸以外では初めて設立が認められたACPの支部です。現在、会員数が1,200名を超え、医学生や研修医など若手会員が約20%を占めており、年次総会における数多くの教育セッションの提供をはじめとして活発な活動を行っています。お2人にACPとのかかわりについて語っていただきました。大学の泌尿器科の医局に所属して診療にあたるとともに、大学院で基礎研究にも従事していた吉岡貴史氏は、そうした日々に充実感を見出しつつも、短い大学院生活の間にできる研究には限界があることに気づく。「研究は、誰のためにするものなのか」との根源的な疑問を持つようにもなった。イノベーションセンターの存在だ。地方を中心に高齢化と人口減少がますます進む中、県土の6割をへき地が占める山口県では、へき地医療対策が大きな課題だ。センターへき地医療支援センター長の原田昌範氏は、へき地医療に貢献する気持ちがありながらも、なかなか踏み切れずにいる医師の存在を知り、彼らの背中をあと押しする仕組みを立ち上げ、医師確保で成果をあげている。『Primaria』第33号の発行は2018年12月の予定です。|ご意見・お問合せ|個人情報の取り扱いについて|サイトマップ。