動画の再生障害のお知らせ:動画の一部が再生できない事象が発生しています。ゼネコン研究開発」です。毎年恒例の「経営動向調査」を、今年は2つに分けて掲載しました。人物:日経アーキテクチュア、風景:日本工営)[画像のクリックで拡大表示]それぞれの記事の前書きを引用します。「日経アーキテクチュアの調査に回答した企業の約66%が設計・監理業務の売上高を伸ばすなど、設計事務所の業績は好調だ。市場の変化や多様化する発注者のニーズに対応しつつ、さらなる飛躍を目指す動きが加速している。注目企業の戦略を見ていこう」そして、建設会社編。「バブル崩壊後、低調な時期が続いたゼネコンの研究開発。好業績を背景に、各社は競うように開発費を積み増している。将来の人手不足に備えて建設事業の生産性を高め、市場の縮小に備えて新規事業のタネを探す──。(資料:各社の有価証券報告書を基に日経アーキテクチュアが作成)[画像のクリックで拡大表示]「経営動向調査」は、長年の読者の方はよくご存じであろう定番企画です。この企画、いつからやっているのかと調べてみると、同様の企画を創刊年である1976年から毎年やっていることが分かりました。今回で43回目となります。第1回目の記事(1976年6月28日号)のタイトルは、「不況の傷跡まざまざ」。その後の42回を見出しを調べてみると、およそ4分の3がネガティブな内容でした。ともまずまず好調です。その利益を何に振り向けるか。どの分野を新たに開拓するのか。五輪後を見据えた取り組みを設計事務所、ゼネコンに分けて深掘りしました。人物:日経アーキテクチュア)[画像のクリックで拡大表示]43年のこの企画の歴史のなかで、特集を2つに分けたのは初めてです。2つの記事を合わせると38ページの大ボリュームですが、中身は生き残りをかけたリアルな取り組み事例ばかりなので、時間を忘れて読んでしまうことでしょう。xTECH有料会員の方はぜひ、決算ランキングの詳細データ(こちら)もご覧ください。誌面では上位10社もしくは20社までを掲載している用途別売上高ランキングについて、上位30位までを含めた詳細データを掲載しています。過去の調査データもご覧になれます。記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。コンサルティングの第一人者である田村誠邦氏が、リノベ時代の建築実務者に必要な『不動産』の実務知識と提案スキルを伝授する2日間集中講座です。