理事会から(113巻1号)明けましておめでとうございます。平成21年、2009年となりました。米国では、サブプライム問題に端を発する株式の暴落で、今世界は社会の教科書で習っただけの1929年10月の大恐慌以上の恐慌に陥っているそうです。素人にはよく分からない経済理論によれば、その恐慌は世界中に飛び火しているそうです。おける医師数減少に関連して、眼科医療や眼科医に対するいわれのない中傷や無理解がマスコミを介して世の中に喧伝されていることはしばしば実感します。この流れを少しでも正すべく発足したのが日本眼科啓発会議です。眼科学の究極の目的は失明の撲滅にあることは多言を要しません。vision)は同0.05以上0.3以下〕。これはあくまでも認定を交付されたという条件下での患者の中での割合であり、もし障害があっても認定を申請していなければその人は障害なしと計算されてしまうことを忘れてはいけません。survey)その数千人×80%での結果でもって、母集団の状況(この場合、その地域での失明率、失明原因となる眼病の分布など)を正しく推定できるというのが疫学の理論です。この理論に則って本邦眼科領域で初めて行われた眼科領域の疫学調査が、本邦人での緑内障有病率調査を主目的として行われたいわゆる多治見スタディ(2000〜2001)でした。一人一人の参加者を緑内障であるか否か、緑内障ならばどのタイプかを決定するのは多数の医師の長時間に亘る多数からなるデータの解析の結果によらなければいけませんが、全参加者の視力や矯正視力はエクセルチャートに纏められておりそれを使えば、比較的簡単にWHO基準から、失明率を算出することができます。この結果、疫学調査による日本人の失明率は0.14%、同低視力率は0.39%であることが明らかになりましたが、この率は例えば米国都市部白人層に比べても約半分以下と、世界で最も低い我々日本人眼科医が誇りとするに足る数字であったことをここで銘記しておきたいと思います。より算出したものと大きく違っていることも分かりました。5〜10位の間でした。2006.)この多治見スタディの結果は、わざわざ書式を整え視覚障害の認定を申請した人という条件下での結果と、巷での結果がいかに乖離しているかを如実に示しているものと思われますし、厚生行政は後者の結果をもとにして計画されなければいけないことは論を俟ちません。この数字が視覚障害認定の交付の記録という官製統計の助けをまったく借りず眼科医が独自に出したものであるということも大事な点であると思います。急速な社会変化に伴い、失明原因は今後も大きく変化していくことが考えられ、また眼科医療の役割も従来の眼病の管理治療から予防という面に徐々に重点が移っていくと考えられます。この過程に課される日本眼科学会の役割、活動は将来もより重要になればこそ決して軽くはならないと考えられます。