近隣の環境に調和した住まいづくりのためには、建築について守らなければならないルールがあります。これによって建てられる家のおおよその大きさが決まるので、基本的な建築法規を知っておきましょう。敷地面積に対する建築面積(建物を真上から見たときの投影面積)の割合を建ぺい率といい、日照や通風、防災などの見地から、用途地域ごとに数値が定められています。建ぺい率が高いほど敷地いっぱいに建物を建てることができ、低いほど敷地に空きスペースを多く設けなければなりません。容積率とは、敷地面積に対する建物の延べ床面積(各階の床面積の合計)の割合です。建ぺい率と同様に、用途地域ごとに定められています。容積率が高いほど、大きくて広い建物が建築できます。前面道路の幅員によって、実際の容積率が低くなり、延べ床面積も小さくなるケースがあります。都市計画法によって定められている地域地区のひとつに、用途地域があります。用途地域は、建築可能な建物の用途や規模に深くかかわります。同じような用途の建物を地域に集約して環境保全を図ることを目的に、12の地域に分けられています。場合、容積率に制限があるというデメリットばかりに目を向けないこと。これは取りも直さず、周りも低層住宅ばかりで日照が遮られることもなく風通しが良いうえ、広い庭が設けられるというメリットもあるということです。ほか、150m2以内のコンビニエンスストアなどが可。ほか、ホテル、ボウリング場なども可。きな道路沿いなどが対象。一定規模(客席200m2未満)の劇場も可。デパート、オフィスなどの業務の利便の増進を図る地域。悪化をもたらすおそれのない工場が中心のエリア。住宅は建つが、学校や病院が不可になる地域。30,40,50,60敷地前面の道路の日照や通風などを確保するために、建物の高さを制限するのが道路斜線制限です。敷地が接している道路の反対側の境界線から、一定の角度で引いた斜線の内側が家を建てられる高さの上限です。北側の隣家などの日照や通風を確保するための北側斜線制限ほか、絶対高さの制限などいくつかの制限が設けられている地域もあります。いずれの制限も、用途地域によって異なります。防火地域では、3階以上または延床面積が100m2を超える建築物は耐火建築物、その他は耐火建築物か準耐火建築物としなければなりません。いずれかにしなければなりません。