」を意味する語であるのに対し,「マンション」とは「中高層の集合住宅」を意味する語と認められるから,それらの一般的な意味からすれば,両者は,住宅の種類を表す語としては正反対の意味を表す語と理解される。成語としての構成から直ちに造語と認めることはできない。戸建て住宅でもなく,一戸ごとにそれぞれが独立した住宅でありながら,全ての住宅につき全体として管理を行うことにより新たな住み方を提供する住宅であって,その概念を取引者や需要者に分かりやすく伝えるために,原告が独自に考えたものであると主張する。解するものと認めるのが相当であるから,原告の主張する上記事実をもって,本願商標「戸建マンション」が原告の独自の考案による独特の意味合いを持った造語であると認めることはできない。実をもって,本願商標「戸建マンション」が原告の独自の考案による造語であることを裏付けられているといえないことは明らかである。建て感覚マンション」及び「戸建て風マンション」の語はそれぞれ独自の意味合いで使用されており,しかも本願商標とは異なる態様で使用されている事実に基づけば,本願商標をその指定役務について使用した場合に,その役務のある特定の質を認識させるということはできないと主張する。形態を表す語として使用されていることは明らかである。「戸建て風マンション」等という語は,本願の指定役務である建築に関連する役務を提供する業界において,「戸建て住宅の機能,特長を併せ持ったマンション」という意味合いで一般的に使用されているものと認められるから,単に役務の質(内容)等を表示したものと認識されるにすぎないというべきである。務の識別標識としての機能を果たさないものというべきであるから,原告の上記主張は採用することができない。以上のとおりであるから,本願商標につき商標法3条1項3号及び同法4条1項16号に該当するとした審決に誤りはなく,原告主張の取消事由はいずれも理由がない。