略します)が設立されました。その組織図を図1に示します。と私の計7名が委員として参加しています。現在、機構側が各委員に眼科専門医制度の将来的グランド・デザインについてヒアリングを行っている最中です。評議員会が主導して新眼科専門医制度を構築したいと考えております。(第1版)に沿った専門医制度の整備が各基本領域に対して要求されています。講習会の受講が挙げられます。その理由として、新機構設置の基本理念であるプロフェッショナル・オートノミーの存在があります。これらの講習会を運用するために、日本眼科学会と日本眼科医会が共同で主宰する形で施行するなど、現在の制度を改善するため検討しております。新制度が開始される2015年(平成27年)に医師になった方は2017年(平成29年)に専門研修すなわち眼科研修が始まり、2020年〔眼科では4年の研修が必要ですので、2021年(平成33年)〕に機構による新専門医認定となります。私を含め旧制度で専門医になった方は、2019年(平成31年)までに暫定的措置での更新となります。旧制度から新制度への移行年度。(第1版)では、認定費用は機構側に納めることになっています。カード、通信費や付随諸経費など、更新を含めた専門医認定にかかる費用はすべて日本眼科学会から持ち出しています。会員に現在の認定費以上の負担をお掛けすることは避けたいのですが、認定費の金額は未だに示されておりません。このように機構による新専門医制度は未だ不透明な点も多くあり、その経緯を詳しく見守りつつ、必要に応じて眼科としての主張を貫く姿勢が大切です。会員の皆様にも随時、この誌面などで情報を発信していきたいと思います。Readerが必要です。