Webサイト「AMEC」が公開されました。Webサイト「AMEC」が公開されました。環境汚染の浄化でお困りのお客さまとご一緒に問題解決できるよう製品紹介や実績紹介、お役立ち情報などをご紹介しておりますのでぜひご覧ください。Webサイト:http://www.amec.jp/2014/01■新技術情報提供システム(NETIS)に登録されました。用いた工法が国土交通省の運営する新技術情報提供システム(NETIS)に登録されました。新技術名称:「CAMZシリーズを用いたオンサイト対策」NETIS登録番号:SK-130017-A※検索時にはSK-130017と御入力下さい。対し、有効な手段となる不溶化・吸着資材を用いた対策の更なる普及に期待できます。環境Groupでは今回登録された技術を更にブラッシュアップしより良い技術の提供を行えるよう開発・研究を進めていきたいと考えております。NETIS登録のお知らせ2013/09■CAMZシリーズに関する共同特許が登録されました。開発を行ってきました。その中でCAMZシリーズに関する中部電力様との共同特許(2件)が特許原簿に登録されました。新規材料の開発においてひとつの大きな成果物となりました。資材メーカーには性能、コスト、品質に加え技術力という点も物件採用の大きな評価項目となってきています。環境Groupでは今後も多くの特許を取得できるよう更なる技術レベルの向上を図りたいと考えております。)CAMZ-S2013/04■経済発展と環境汚染3月末に国際本部と同行し中国湖北省に訪問しました。湖北省は湖と桜が有名であり景観の美しい地域ですが、北京、上海に続いて急速に都市化が進められています。これまで都市化が進められた上海や北京では急速な発展の陰に環境汚染という重大な負の遺産が生じてしまいました。その経験と教訓を活かし政府は湖北省の都市化には経済成長だけではなく環境への配慮を重視するような計画を推進しており、これまでとは異なる形であり、理想的な形での都市開発が期待されています。湖北省でも日本の重金属類を対象とした対策技術は非常に注目を浴びています。経済発展と環境対策が同じレベルに考えられた都市はまさに理想郷であり、その理想郷作りに貢献できるような技術・製品を国際本部と連携し環境Groupでは提案していきたいと考えています。最近の環境関連の報道では「中国の大気汚染」が注目を浴びているのではないでしょうか。北京など中国の広範囲の都市で、健康被害をもたらす微粒子状物質(PM2・5)を含む濃霧が立ちこめ、不調を訴える住民や航空便の欠航などが相次いでいるとのことでした。中国紙によると、北京など33都市で12日、6段階の大気汚染指数で最悪の「深刻な汚染」状態となったそうです。この問題は対岸の火事ではなくここ日本にも微粒子物質は拡散してきています。汚染物質の拡散を防ぐということが、如何に重要であり必要であるかということを再認識させられました。環境Groupでは局所的な処置ではなく、周辺環境への配慮といった点にも重点をおいた技術・製品の開発に今後も務めていく次第です。新たな汚染土壌の対策工法として小型土壌洗浄システム「SoiCle」を紹介します。これまで不溶化・吸着材を用いた汚染土壌対策の御提案を行っていましたが、土地売買の絡む民間所有地の汚染土壌対策の推進を目的に、新たに「洗浄」という方式での汚染対策工法を協力企業様ともに確立しました。非常にコンパクトなシステムであり従来のプラント型洗浄工法よりも手軽でスマートに汚染対策を行うことが可能になります。心理的嫌悪感の払拭を可能にした工法となります。土壌汚染があるということで土地売買が滞り広大な面積の土地が手つかずの状態で放置され有効に活用されていないという状況(ブラウンフィールド問題)を打破すべく今後「SoiCle」の普及に全力を挙げたいと考えています。土地もエネルギーと同様限りある資源です。重金属の拡散を防止するというステージから更にステップアップし浄化後の土地が有効に利用されるというところまでを対策の完了と位置づけ、更なる技術革新を進めていきます。※詳細についてはこちらをご覧ください。発生した汚染をその場所内で浄化を行うことをオンサイト浄化と呼びます。「自分の手で汚してしまったものは自分の敷地内でなるべく浄化・対策を行う必要がある」という概念が土壌汚染対策法では推奨されています。汚染土壌を現場から移動させる対策方法は汚染物質が拡散してしまう可能性を抱えており、最悪のケースとして不法投棄され二次汚染を引き起こしてしまう可能性を抱えています。その点が問題視され、可能な限りその場所での浄化・対策=オンサイト浄化が推奨されるようになっています。汚染物質を自分の敷地から運び出してしまえばあとは関係ないという考え方では、本当の意味での浄化・対策は完了しないと考えています。汚染の発生を未然に防ぐことが最も大切なことですが、それでも汚染が発生してしまった場合には責任を持ってその場で処置を行うことが本当の意味での浄化・対策と呼べるのではと考えています。普及に注力していきたいと考えています。2012/04■【重金属】セレンとは元素記号Se、原子番号34、原子量78.96。自然界に広く存在し、セラミックス、半導体等幅広い分野で利用されています。過酸化脂質を分解する酵素の合成に必要なものであり医療的な分野でも研究が進められています。しては、皮膚や胃腸への障害、神経障害等が引き起こされてしまいます。セレンは欠乏量と中毒量の間の適正量の幅が非常に狭く、摂取量の管理がシビアなものとされています。基本的には肉や植物など日常摂取する食材に含まれているので欠乏症となることは多くないとされています。2012/02■【重金属】ヒ素とは元素記号As、原子番号33、原子量74.92。生物に対する毒性が強いことを利用して農薬や木材の防腐剤の原料に使用されることが多く、かつては治療薬としても用いられていました。しい腹痛などがみられ、場合によってショック状態から死に至ります。毒物である為、危険を察知することが非常に難しく、国内では「森永ヒ素ミルク中毒事件」や「和歌山毒物カレー事件」に使用されその危険性が広く知れ渡りました。一方ではヒ素は人体内に存在し、生存に必要な必須元素であると考えられています。施行され汚染土壌の取扱いに関して見直しが行われました。これまでは土地に汚染が発覚した場合、掘削除去で対策されることが殆どでした。心理的嫌悪感が強く働いてしまい、汚染された土壌をどこか別の場所に移動させたいという理由で掘削除去法を選択し、多額の処理費用を支払うという事例が多く見られていました。掘削除去を行うことで完全に汚染を取り除くことは可能ですが、処理費用の負荷が大きくまた汚染物質を移動させることで周辺環境へ拡散する危険性があります。これらの問題点を環境省は改善すべき項目と判断し、改正を行っています。汚染土壌の対策に必要な点は、汚染の状態や周辺環境の状態をよく把握し、リスクに見合った適正な対策をとることです。人間に例えると風邪の症状が軽い人は暖かくして栄養のあるものをしっかり食べる、症状がひどい人は医者に診てもらい風邪薬を飲むといったようにそれぞれの状態に見合った対処法となります。汚染が極めて軽い土壌を掘削除去で対策をするということは、ちょっと風邪気味の人を入院させ手術をしてしまうというアンバランスなものになってしまいます。我々はただ製品の特長や性能の提案を行うのではなく、汚染状態をきちんと把握した上で不溶化での対策が最も適正がどうかという検討を行っています。