.レーザー安全トータルサポートレーザーの専門家がお客様のレーザー安全を総合的にサポートいたします。お客様の秘密を守ります当然ではありますが弊社ではお客様の秘密を守ります。詳しくはお客様の秘密についてを御覧下さい。安心して御相談、御依頼下さい。この様なお客様におすすめです三田技研のレーザー安全トータルサポートは次の様なお客様におすすめいたします。以下の場合にこのサポートをおすすめいたします。製造現場にレーザー加工機を導入したがレーザーの安全対策で悩んでいる。自社工場など海外でレーザーの安全対策を行ないたい(英語での対応も含む)。レーザー加工機を製造しているがカバーの設計を簡略化できないか検討したい、また製品の安全検査をより確実に行ないたい。自社製のレーザー製品の安全性を海外の顧客へアピールしたい。実験室にレーザー光学系を構築し、光路は日々作り変えている(改良している)が安全もその都度確認したい。背景なぜ「レーザー安全」なのでしょうか?その理由を以下に御説明します。事故の件数、統計データはない(?)レーザーによって眼に損傷を受けてしまう事故は日本国内で毎年何件くらい起きているのでしょうか?以下はこのページの筆者が独自に調べた内容と個人的な見解であり正しくない部分があるかもしれませんので参考程度に受け止めて頂ければと思います。レーザーによる眼の損傷について事例の紹介やリストを見かけることはありますがその中に筆者が把握している後述の事例は含まれていない様でした。厚生労働省では統計をとっていないとのことです。従って冒頭の問いに対する正式なデータは存在しないと思われますがそのかわりに以下のデータと考察を御紹介します。厚生労働省によるとレーザーによる眼の損傷はそのなかの「有害光線による疾病」に含まれているとのことです。合計20141113201361119201241162011213201062820097119200841117200752119200651620055117平均4.50.50.20.20.50.50.36.7となります(単位は人)。この数字は翌年3月末までに厚生労働省で把握したものでかつ休業4日以上のものです。上記の10年間について平均をとると年に1人以上報告されている業種は4.5名の製造業のみです。ここでは製造業でない業種においては有害光線はレーザーでないものがほとんどであると仮定してみます。これはあくまでも様々な条件を含む数字ですが次の増減を行なうと日本国内でレーザーにより眼の損傷を受けた人の実際の数に近くなると思われます。日本国内でレーザーにより眼の損傷を受けた人の数(年あたり。