2,592(2018-09-22)周知の通り、職業を示す英単語professionは、その従事にあたって行う宣誓行為を由来に持つ。いのことばはすべて同業者へと向けられる、視点を変えれば、その参入障壁の高さを示唆するものと言えよう。そもそもにおいて、ジャーナリストの世界はこの性質になじまない。言論の自由を妨げることになりかねないから。大きい要因は英国の文化背景、つまり、理屈をこね回す前に、目で盗め、手で覚えろ、という例の徒弟制の存在にある。「一義的に定めることのできない『ジャーナリスト』は、サラリーマンとしての側面をもち、専門職としてその地位が確立されているわけでもなく、権力の監視からタレントの待ち伏せまで社会においてさまざまなイメージを抱かれ、研究対象としてきわめて扱いにくい。本書でイギリスのジャーナリストを取り上げる目的は、第一にその扱いにくさ、つまり、ジャーナリストの多様性を強調することにある。......本書は個々の重要人物ではなく、ジャーナリストという集団に焦点を合わせていく。協働作業によるものだからである。訓練の歴史を詳細に描く。いかなる教育、訓練がふさわしいのかを議論することが、すなわち、何をもってジャーナリストとするのかを決める闘争の場となるからである」。ジャーナリストは生まれるもので、作られるものではない。天賦の才を花開かせる基本の伝授までをも否定する者はおそらくあるまい。したスキルの習得が、徹底的な現場主義の叩き上げによってのみ果たされるのか、はたまた、教育カリキュラムを通じて一定程度は実現できるのか、は見解の割れる点。どこかで耳にしたことのあるような話ではなかろうか。職人気質の業界にでも置き換えてしまった方が議論の理解は容易なのかもしれない。何もジャーナリズムに固有のものではない。大学に求めるべきは、即戦力を育成することなのか、OJTを仕込む土台作りなのか。学問の世界における理論はしばしば現場の暗黙知をインストールする妨げになりやしないか。そんな疑問は他のジャンルもみな同じ。雑務をこなす体力さえあればいい、と若い世代を低賃金で抱え込んでは、スキルの会得と程遠いまま経年劣化で使い捨て、そんな企業論理は報道機関に限らない。就労格差の呼び水となる。「人の将来を左右するのが能力ではなく社会的出自」、そのバイアスもやはり業界に特有のものとは言い難い。ジャーナリズムは「社会の公器」、その表現が別意をもって響いてくる、そこにこそ本書の面白みはある。特定領域についての研究がかくも広範な社会的問題を反映してしまうのか、それはいみじくもジャーナリズムが階級や学歴を横断する多様な人材を取り込んだ社会の縮図として作用している(いた?)からに他ならない。換言すれば、彼らが社会についての問題提起を行うとき、必ずや自己言及構造を孕まずにはいない。公共圏の可能性を高等教育プログラムは剥ぎ取る助けにしかならないのかもしれない。現代は、産業モデルと逆行するように、誰しもがジャーナリストになれる時代でもある。火事の発生において、新聞やテレビがtwitterに先行する可能性は皆無と言って差し支えない。スマホで撮られた衝撃の現場写真がinstagram経由で全世界へと拡散される。いえ、市民に必要なのはそうした速報性だけなのか。各人が情報の取得に割けるリソースが限られる以上、ジャーナリズムにキュレーションの機能を委ねざるを得ないのは今日とてそう変わらない。時代遅れとされようが、尺度としての「教養」を少なくとも私は求めずにはいられない。社会の共通了解の礎としての常識commonsenseを涵養するに、どうして「教養」を欠くことができようか。ある英国メディア・グループの長は言う。「たしかに、無学なジャーナリストを雇うことに価値があるとはいえない。高学歴のジャーナリストは、庶民と交わることを忘れてしまう危険がある」。