多くの出版社が書籍の電子化に際して、制作費用を出そうとしません電子出版は、どちらかといえば、見せ方が映像の技術になります。いままでの割り付け、エディトリアル・デザイン、装幀ではとても無理です。タグ付けりゃいいんでしょレベルの話じゃ問題になりません。html5/CSS3が標準になれば、電子出版の制作には、さらにリッチコンテンツが求められます。紙の書籍・雑誌制作の経験技術はまったく通用しないのです。かかわらず、出版サイドの感覚はいまだに、Indesignの既存データをPDFやePubでジェネレートすればいいんじゃないか、ぐらいにしか考えていません。電子出版の費用を見ると、キンドルもアップルも流通経費は30%なので今までと同じです。残り70%をどう案分するかです。テキストデータを流し込んで、著作者が自ら売るのなら、すべて印税としてもいいのです。なるとイニシャルコストがかかりませんから、出版社は必要なくなります。アマゾンも自費出版に意欲的なようです。book〉とあります。この物理書籍と言ってるのは既存書籍を指すのではなく、たぶんプリント・オン・デマンドのことでしょう。テキストだけでなく、映像表現も含め電子書籍に最適化、充実したコンテンツを作るとしたら、その部分に制作費が必要になります。電子出版の場合、いままで雑費扱いだった編集・制作費が重要になるのです。この場合、紙ベースの物理書籍で30%かかっていた印刷・製本代が不要になるので、それを充てればいいはずです。返本がなくなれば、従来以上の利益は見込めます。旧態依然の出版社はそうは考えません。手持ちのデータを安直に使い回して儲けようという魂胆ですから、必要な制作費を出そうとしません。片手間レイアウトの感覚を持ち続けているのです。Sloanさんの「日本の出版社が直面するイノベーションのジレンマ」が実に示唆的な内容です。過去の成功体験にしがみつき、制作費を出し惜しむ日本の出版社は、滅びてしかるべき存在です。従来の紙出版の制作費用は雑費扱い紙の書籍はある程度の売れ行きを見込んで、印刷部数を決定し印刷製本します。先行投資が必要になるわけです。そこに出版社の存在意義があると言われていました。紙出版の費用はどの位かかるのでしょうか。本の価格は部数によって決まり、また原価率も異なります。制作=撮影、イラスト、装幀・レイアウトなど)とされます。雑誌は印税ではなく原稿料となり、書籍に比べ取材費など編集・制作費用の割合が高くなります。その分は広告料で補います。広告料金も部数に応じて変わりますので、雑誌は10万部が採算点といわれます。編集タイアップもずいぶんありました。1冊丸ごとペイドパブや、通販カタログと見分けのつかない雑誌。果ては通販カタログが雑誌の体裁をとったもの、雑誌と名乗りながら実態は通販カタログ(こういうものは、取次を通さず〈通せない〉に直接購読です)まであります。書籍の価格と内容は関係ありません。必要な本ならば高くても買う、という面はありますが、内容が高級だから高いというわけじゃない。値段が高額なのは、売れ行きを見込めず少部数しか刷れないので、原価が高いためです。問題は、流通経費のうち、返本が出版社負担になることです。返本率は40%になるといわれています。返本された書籍は、カバーを掛け替えて、また取次に出すこともありますが、多くは断裁して古紙として売るしかありません。雑誌はすべて断裁です。売れ行きを過剰に見込んで大部数を刷れば、印刷・製本の単価は安いのですが、返本の費用と倉庫代が大変になります。印刷に関して、部数が増えるだけ経費が嵩むのは、紙代他の資材費だけです。印刷代の単価は下がりますし、組版(CTPは出版社がデータを作る)・製版代は初期にかかるだけ、増刷時はほとんど無視していい額です。固定で、最初に必要なだけです。初めに多額の費用がかかるのが、紙の出版の特徴です。反面、増刷増刷で順調に売れていけば儲かるものです。従来の出版は、印刷代・紙代の心配をしていればよかったのです。レイアウトぐらいは編集者が片手間でやることも多かったし、制作費なんて最初に少しかかるだけでした。(ページメーカーがあれば、こんなの簡単にできるとぼやいてた、ある編集プロダクションの人がいました。古い話ですみません)※定価2000円の書籍が実売1万部とすると、粗利500万円(25%)。定価1000円の書籍が実売250万部で、粗利10億円(40%)くらいです。紙の本はベストセラーになればなるほど、出版社の利益が増えます。