功1.ことの始まり2001年11月、悪質な迷惑電話(ワン切り広告)に関して、一つの流言が出回った。その内容は「携帯電話に身に覚えの無いところからワン切り(着信音を1回だけならして電話を切ること)の着信があり、そこにかけ直すだけで10万円の請求が来る。取り立ては厳しいらしい。見知らぬ番号へはコールバックしてはいけない。私がこの話をはじめて知ったのは11月22日のことだが、私のホームページに、あるOGから次のような書き込みがあったのである。(11月22日)姉から教えてもらったのですが、巷でとても悪質な携帯を利用した出来事があります。私もその被害にあうかもしれないという状況にあります。いった内容かというと、東京や大阪、名古屋の番号で携帯に着信がありワンコールで切れてしまい、受信者がコールバックするとカセットテープが流れだしその通話料として後に10万円ほどの請求が来るというのです。私は2件そのような着信があり、コールバックしてしまいました。その内容はダイヤルQ2のような感じで私はすぐ切りました。姉の話では取立てがとてもしつこいらしく、サラリーマンなどがかなり被害にあっているというのです。実際にまだ請求が来ていないのでなんとも言えませんが、とても怖いのでみなさんにも警戒していただきたく思います。うわさがうわさを呼んで大きくなっている可能性もなきにしもあらずですが、注意するにこしたことはありません。みなさんご注意ください。このとき私は、この話がこれほど広がるとも思わず、翌日、当て推量でこう答えたのであった。●●さんの体験は新種の迷惑メールのたぐいかも知れないよ。手当たり次第に電話してワン切りすれば、お金がかからないし、コールバックさせてツーショットなどの宣伝をすれば、中には利用する人もいるからね。色々なことを考える奴がいるものだ。その後、勤務先の学校の職員や(11月26日)、自らの参加するメーリングリストからも(11月28日)同様のメールが次々と入り、これはただごとではないと感じるようになった。学内に同報された流言メール(11月26日)携帯電話による被害が発生しています。下記の電話番号への発信は絶対にしないでください。今後の請求書を十分チェックして被害が確認できたら然るべき対応をしてください。番号を通知した状態でワンギリ(一回コールしてすぐ切る)してくる。携帯電話に着信履歴が残り、その通知された番号に発信すると、ダイヤルQ2に似た応答メッセージが流れる。これだけで、携帯の通話料とは別に10万円程度の請求がくる。取り立ては厳しいらしい。06-6300-0702<対策>⇒絶対にかけないこと■実際に被害がでているそうです。この番号以外にもあるかもしれません。■着信履歴で心当たりの無い番号にはかけないよう注意願います。■家族・知人等にも連絡してあげて下さい。典型的なメールは図2のようなもので、そこにはたいてい注意すべき番号が列挙してある。した特徴から、まず連想したのは1980年代にファクシミリを通じて流された、「あたり屋」の流言であった(詳しくは佐藤,1997)。2.「流言」の確認そこで私は、この情報が間違いであることを確認することからはじめた。その結果、一回着信(ワン切り)の電話番号にかけ直すとツーショットダイヤルや伝言ダイヤルといった電話風俗業者の案内広告にかかる、という点は事実であった。コールバックしただけで10万円の請求が来る、という点については、事実に反しており、流言であることがわかった。一般に流言とは、自然発生的に、口頭で伝わる、根拠のない情報のことである。この話が根拠のない流言である理由は、第一に、電話をしただけで電話会社から多額の請求が来るケースは2つあるが、技術的に携帯電話からはそれが不可能なことがある。�@ダイヤルQ2サービスには携帯電話からは接続できないし、また�A海外への通話も特別に契約しなければ携帯電話からはかけられないのである(1)。表示されている番号は、0990や001から始まるものではなく、通常の電話番号であるわけだから、なおさらこの可能性はない。第二に、たとえ発信者の電話番号が知られても、それをもとに住所を割り出して請求する事は不可能である。電話による請求は可能だが、番号通知機能を使って出ないこともできるし、解約も容易なので、非効率的である。例示されている番号にすべて電話をしたところ、そのほとんどは番号非通知でもかかるものであった。そもそも相手はこちらの番号をチェックしていないことが多いのである。一部(メールで指摘される32の番号のうち5つ)は非通知ではかからず、こちらの番号をチェックしていた。そのほとんどは、会員番号と電話番号を照合するためと思われるが、一部では18歳以上であることを入力すると、こちらから電話番号を入力しなくても自動的に登録が完了するものがあった。したものは登録が容易なので、注意が必要になる。第三に、実際に筆者が「かけてはいけない」と言われる番号に電話したところ、そのほとんどは電話風俗業の案内広告で、コールバックしただけで請求される危険性のないものだった。典型的なシステムは次のようになっている。電話をすると利用者の性別が問われ、選択すると別の電話番号(通常の番号)が告げられる。そこにかけ直すと「ツーショット」「伝言」などの内容や料金が説明され、支払方法を選択する。選択肢には、ダイヤルQ2、クレジットカード、前払い銀行振り込み、後払い銀行振り込み等がある。ここまでは通話料だけで情報料はいっさい無料であった(と言うよりは、番号非通知でもかかるので、料金を取りようがない)。10万円の請求ということだが、後払い銀行振り込みで利用したときに、使いすぎて多額の請求が来ることはあるかも知れないが、そもそも利用料金は大体1分間で150円〜200円程度なので10万円も使うには8時間以上も使う必要がある。後払いの場合は、通常、自分の電話番号を入力し、コールバックされた通話で暗証番号を入力して登録する。この場合は利用者の電話番号が知られ、払わない場合は督促の電話が来ることになる。国際電話を使った電話風俗の電話番号紹介が一件あった。(これは前述のとおり一般の電話でかけ直す必要がある。)ただ、すでに述べた、「ナンバーティスプレー」を利用して、番号非通知だとかからない一部のサービスには、注意が必要である。こちらの番号を入力しなくても登録されることがあるからだ。その場合もテープの案内に従って利用者の年齢や、聞きたい番組のジャンルを入力して、利用する必要がある。利用しても、最初の5分間程度は無料なので、すぐに切れば問題はない。いずれにしても、電話しただけで10万円の請求が来ることはなく、請求が来るとすれば、電話をかけ直したり、登録の手続きをしたり、実際にサービスを利用しなくてはならないのである。第四に、国民生活センターでは「「電話を架けただけで10万円を請求された」という事案は確認されていません。インターネット上の噂を鵜呑みにしてあわてないでください」という情報を11月28日に出している(2)。今までそのような例はなく、10万円請求に関しては完全に流言であるといえる。センターによると、コールバックしたところ利用料として1万4千円程度を電話で請求されたという相談があったという(神奈川新聞12月3日)。した事例は何らかの登録をし、利用した結果と思われる。国民生活センターもいうように「現在のところ、実際に請求を受けている人は、何らかの登録行為をしているものと思われ」る。現状では、ワン切り着信にかけ直しても、それだけでは、大きな問題は発生しないといえるのである。ワン切りによる電話風俗勧誘の事実は確かで、それを利用すれば料金の請求も来る。この話は前半が事実で、後半が流言であるという特徴を持っている。3.流言の広がりでは、この流言はどのくらい広まっていたのであろうか。私はこの流言の流言性を確認した直後、11月30日(金)と12月3日(月)の2日間、松山大学の学生400名を対象にアンケート調査を実施した。この時期は、いまだに流言メールが流れていたし、マスコミの一部もその流言性に疑いを持っていない「ホット」な時期であった。N=400調査では「コールバックしただけで多額の請求が来ると」という点は全く事実ではなく、その部分は完全に「うわさ」であると断った上で、この「うわさ」についてたずねた。その結果、この「うわさ」を知っていたのは、実に全体の88.3%にも及んだ。ほとんどの学生はこの話を知っていたのである。流言をはじめて聞いたのは何日ごろかとたずねたところ、最も早い者は10月1日と答えているが、大きくいうと11月20日と11月25日から4日間の2つの山ができている。20日は前後に一人もいないことから、20日その日というよりは、20日前後のことであろう。詳しくは後で述べるが、前の山はメールや人づてを中心に広まったもの、後の山はマスコミを中心に広まったものと考えられる。N=353(うわさを聞いた人)流言を聞いた手段だが、直接会って人からというのが42.2%と最も多く、ついてテレビ36.5%、携帯メール19.5%となっていた。その他22.4%は具体的には電話が多いと考えられるが(具体的記述に身近な人を挙げるげる人が多かったため)、中には授業で聞いたとか、学内の掲示板で見たたという人も若干いた。調べてみると学内に流通した11月26日のメールを見たある教員が、それを信じて、授業中に注意を呼びかけたのであった。同じメールを学生課ではプリントアウトした後、拡大コピーし、学生向けの掲示板に張り付けていた。学生たちは、こうして広がった流言をかなりの程度真実であると考えていた。流言を聞いた人の内64.9%は「本当のことだと思った」と答えている。「半信半疑」だったという人も32.0%おり、「そのようなことはないと思った」と完全に否定できた人は3.1%と、ほとんどいなかった。信じた人の割合は、聞いた手段や、実際にそのようなメールが来たかどうかとは関係なかった。ここから、物語の内容そのものが信憑性を持っていたこと、そしてそれを疑うかどうかは、この時点では、受け手の慎重さのみにかかっていたのだと考えられる。N=353(うわさを聞いた人)つぎに、実際に発信者に心当たりのない、不審な電話がかかってきた経験があるかをたずねた。その結果、流言を知っていた人の43.3%がかかってきた経験を持っていた。その中には、単なる間違い電話等の勘違いもあるだろうが、かかってきた人がかなり多くいることがわかった。した電話にかけ直した経験を聞いたところ、流言を聞いた人の内8.9%の人がかけ直していた。流言を聞いた際の不安を聞いたところ、聞いた人全体の中では19.5%がとても不安を感じ、52.1%が多少不安を感じていた。本当だと信じていた人が多いので、不安を感じた人も多くなっている。全体としては「そのようなこともあるのか」と漠たる不安を感じている人が多いものの、実際にかけ直してしまった人の不安は大変強くなっている。かけ直した人の50.0%が「とても不安に感じた」のである。彼らはいつ10万円の請求が来るか、びくびくおびえながら生活していたのである。アンケート用紙には「実際にかけ直してしまって、2日間くらい悩み続けてしまいました。このようないたずらは心の底からかんべんしてほしいですね。ほんと悩みますよこれは!」と書いてきた学生もいた。N=353(うわさを聞いた人)このように、口コミやテレビを通じて、この話は学生のほとんどに知られており、かつ信じられていた。中には大きなストレスを感じた人もいたことがわかった。調査の過程で、学内では教員や、学内掲示板によっても広められていたことがわかった。このような半「公的」といえる場にまで流言が広がっていたのは、何も松山大学に限ったことではなかった。後で述べるNTTをはじめ、学生調査でも親の勤務先やアルバイト先で流言のリストが配られていた、という話が出ていた。私の元に届けられたリストには次のようなものまであった(図9)。これには11月28日に松山中央郵便局のファックスから発信された記録が残っているが、「写」と判が押され、「怖い迷惑電話のお知らせ」と文字もレイアウトされている。ここから半「公的」な印まで押された印刷媒体が、公的機関である郵便局経由で広がっていた事がわかる。このように、流言の広がりはきわめて広範囲に及んでいたのである。郵便局経由の印刷媒体で広がった流言(部分)4.流言の始まり流言の始まりを突き止めるのは、いつも場合でも容易ではない。今回は電子メールが伝達に使われていたので、流言をある程度さかのぼることができた。その結果、現在の所、私は、11月19日付けの次の文章が、爆発的なメールによる伝播の源(ないしはそれに近いもの)であると考えている。携帯電話に関わるトラブル情報が入りましたので、お知らせします。番号を通知した状態でワンギリ(一回コールしてすぐ切る)してくる。これだけで、携帯の通話料とは別に10万円程度の請求がくる。06-6300-0702(絶対にかけない)実際に被害がでているそうですこの番号以外にもあるかもしれません着信履歴で心当たりの無い番号は開かないよう注意願います。家族・知人等にも連絡してあげて下さい。その理由は、第一に、知り合いや、学生に呼びかけて、流言メールやその打ち出しを10パタンほど収集したところ、その日付の最も古いものが、この文章であった。第二に、これより後の日付けのメールは、この文章に極めて似ていた。重要なのがここで挙げられている32の電話番号である。その後の番号もこれと全く同じ32(ないしその一部)を挙げていた。そのレイアウトも全く同じで、<手口><請求><番号>といった項目のタイトル、順番、そして<>で囲うレイアウトともに同じであった。新しい日付のものには、「絶対にかけない」という所の前に<対策>というタイトルが付け加えられているものが多かった。第三に、NTTドコモ広報部に問い合わせたところ、現在持ち合わせている問い合わせメールのうちもっとも日付の古いものが、やはり11月19日のものであった。第四に、文章の日付は爆発的流通の直前のものとなっている。いうは、この流言が急速に広まったのは11月20から21日頃だったからである。述べたように松山の学生調査では11月20日前後に知った人が最も多く、また後述するが、NTT持ち株会社の危機管理担当部門がはじめてメールを認知したのも11月21日頃であった。次に、この文書の詳細である。私はこの文書を2つのルートで入手した。一つは紙だったが、もう一つは添付ファイルだった。それは「気をつけろ.doc」と命名されたワードファイルであった。そのプロパティを開けてみると次のような情報がわかった。登録されたパソコンであった(図11参照、ただしここにおける「更新日時」および「アクセス日」は私がこのワード文章にアクセスした日になっている)。ここで重要なのは、第一に、この文書は日付は19日であるが、本当は20日の深夜に制作が開始されている事である。これは日付けが変わっていることに作成者が気づかなかった、あるいは19日付の別文章をコピーして新文書に張り付けたことの2つが考えられる。流言メール・トヨタ版のプロパティし編集時間が20分近くあるので、単に張り付けたとしてもかなりの情報が改変されていると考えられる。第二に更新者は「トヨタ自動車」であるが、文章の作成者欄は空白であった。したがって、この文章は更新者以外の者が作成し、それをトヨタ自動車関係者が修正し、完成させたと考えられる。そこで、今後これを「流言メール・トヨタ版」と呼ぶ。このメールがその後の爆発的伝播の源だったとしても、流言メール自体の始まりであったわけではない。NTTドコモ広報部に問い合わせたところ、この件に関する問い合わせは、9月に270件、10月に約400件ほどあったといい、そのほとんどがインターネット情報の真偽に関する問い合わせだったという。夏過ぎからすでにネット上ではこうした情報が流れていたのである。それは「流言メール・トヨタ版」等をきっかけにして、11月20日前後に爆発したのである。事実、NTTドコモへの問い合わせにしても、そのピークはやはり11月20日前後であったという。11月27日)より)。これは携帯メールを使った迷惑メール対策が進んだために、業者が新たな広告手段を考えたものと思われる。5.流言拡大の特徴この流言はなぜこれほどまでに急拡大したのだろうか。その原因には現代における流言現象の特徴がみられる。(1)インターネットの即時性その特徴の第一は、この流言が電子メールや掲示板といった、インターネットを媒介として広がったことである。インターネットによる流言の伝播は今回が初めてというわけではなく、90年代中盤以降しばしば見られた。あるコンピュータウイルスに注意を喚起するチェーンメールはその典型例である。times」と呼ばれるウイルスのうわさを紹介している。最近もウインドウズを構成するあるファイルをウイルスとして指定し削除を求める「デマメール」が出回っている(日本経済新聞2002年1月13日)。川上(1997a)によれば、こうした誤情報は、会議室やニュースグループといった不特定多数の参加する場では余り広がらず、個人間のメールといった閉じられた空間で広がっていくという。公的な空間では根拠のない情報が出ても、それを多くの参加者が否定する力の方が強いからだという。今回注目されるのは、その広がりのスピードの早さである。これは第一に中継が短時間に繰り返し行われること、そして第二に一度に転送する人数が多いこと、によって生じている。それでは、例として先の「流言メール・トヨタ版」が添付された、あるメールの転送経過をたどりながら、それを見てみよう。このメールはまず、�@21日午後5時56分にあるメーリングリスト(表示上はQQQQQQ)にあるカード会社のfxxxxx氏から投稿された「Q会忘年会の件」と題された投稿文章に始まっている。�Aそれを7分後の午後6時3分にある商社のYxxxx●●氏がなぜかまた同じメーリングリストに今度は「Q会忘年会と警戒メール」と題を変えて再投稿している。�Bそしてこのメーリングリストを見たと思われる●●touru氏が翌日の午前11時42分に「警戒メール」と題して23人もの人に転送している。�Cさらにこれを受けた●●Chie氏が11分後の11時53分に10人に転送している。�D次にそれを受けた●●Makiko氏が1時間15分後の午後1時8分に3人に転送し、�Eそれを受けた●●Kaori氏が15分後の午後1時23分に10人に転送した。�Fそれを受けた●●Mayumi氏はわずか6分後の1時29分に3人に転送した。�Gこれを受けた●●Miki氏はやはりわずか6分後の1時35分に12人に転送し、�Hそれを受けた●●Kaori氏はその夜午後10時25分に22人に転送しているのである。警戒メール私はコールバックしてしまいました。恐いので皆に転送します。あったのでお知らせしておきますね。首都4佐瀬さんからのメールです。私は17日に不在着信になっていました。