▲ひと目で分かる昨晩の動きNY市場ドル円は東京時間では102円台後半で様子見だったが、海外市場に入ると103円台に乗せ、NY市場では一時103円44銭までドル高が進む。その後はイエレン議長の発言や軟調な経済指標に103円割れまでドル売りが優勢となったが、103円20-25銭まで反発して引ける。ユーロドルは域内の消費者物価指数が予想を下回ったことで一旦は1.37台全前半まで売られたが、その後は切り返し1.38台前半まで反発。イエレン議長が景気刺激策の継続が必要との認識を示したことが支援材料となり、ダウは134ドル高と再び最高値が視野に入る水準まで上昇。イエレン議長が労働市場には「相当のたるみ」があると発言したことが相場を支えた。金は続落し1283ドルに。原油も4日ぶりに小反落。NY市場で上値の目処である102円台半ばを超えたドル円は、やや方向感を見せ103円台半ばまで上昇しました。この水準は先月の雇用統計発表直後に記録したレベルで、約1ヶ月ぶりということになります。103円台前後を維持できるかどうかが重要で、この水準を維持できなければ再び元の「膠着状態」に戻ってしまうことにもなりかねません。ドル円にとっては「正念場」です。ドル円は欧州時間帯に103円30銭前後まで上昇したことから、NY市場でのもう一段のドル高期待もありましたがイエレン議長の講演内容と、経済指標に上値を抑えられ、一旦は102円台後半まで押し戻されましたが、引けにかけては再び103円台に戻すところを見ると、円売りに勢いがつきそうな予感もします。「異例のコミットメントはまだ必要であり、この先も当面必要だろう。これは他の米金融当局者と広く共有している見解だと確信している」と語っています。目標達成には時間がかかるだろう」とも述べています。式市場と債券市場が大きく下落するきっかけを与えました。慮した格好になりました。事実、債券は横ばいでしたが株式市場は大幅に反発し、史上最高値に手が届く水準まで反発しています。円は「リスクオン」が進み、海外市場では全面安の展開でした。ユーロ円は一時142円60銭前後まで上昇し、豪ドル円は95円72銭近辺まで買われ、実に昨年6月4日以来の円安水準を記録しています。明らかに円全面安の展開になりつつありますが、このトレンドが今後も続くかどうかを慎重に判断しなければなりません。日米とも株高がやや戻ってきており、とりわけ米株式市場では先高感が広がっています。金価格を見ても、3月14日の1379ドルから下落に転じ、足許では4日続落しています。昨日のNYでは1283ドルまで下落しています。toquality)先として買われたわけですが、足許の水準を見ると「リスクオン」に傾いていることが金価格からも伺えます。テクニカルでは、昨日も触れましたが、「日足」のドル円チャートでは「転換線」が「基準線」を下から上に抜ける「好転」を見せ始めました。昨日も述べたように、「基準線」は3月7日の103円77銭を上回るか、あるいはこのまま横ばいで来週の火曜日を迎えれば上向きに転じるはずです。従ってテクニカルを見る限りは、まだこのまま一段と上昇を続けるパターンにはなっていないと言えそうで、ここからのドルの上昇はそう長くは続かないことを示しています。この示唆が正しいかどうかは、今週の重要なイベント次第ですが、最初に述べたようにドル円にとっては「正念場」となります。先月の雇用統計で103円77銭までドル高が進んだわけですが、今回も週末の雇用統計をきっかけに105円への足がかりをつくるのか注目されます。本日の予想レンジは102円80銭から103円80銭程度と見たいと思います。102円80銭は昨日のNY市場でのドル下落でも届いていないレベルで、103円80銭は上述のように、先月のドル高値を意識したものです。-はじめての方へはじめての方はこちらあなたの為の、外為を。(17)最近のコメント最近のトラックバックFC2カウンターRSSフィード最近記事のRSS最新コメントのRSS最新トラックバックのRSSQRコード---このサイトは情報提供を目的としており、投資勧誘を目的とするものでは、ございません。断はご自身でなさるようお願い致します。元本や利益が保証された金融商品ではありません。相場の変動による価格変動やスワップポイントの変動により、損失が発生する場合があります。レバレッジ効果では、お客様がお預けになった証拠金以上のお取引が可能となりますが、証拠金以上の損失が発生するおそれもあります。個人のお客様の取引に必要な証拠金は、各通貨のレートにより決定され、お取引額の4%相当となります。証拠金の25倍までのお取引が可能です。(法人のお客様の取引に必要な証拠金は、通貨ペア、取引コースにより1万通貨あたり3,500円から34,000円の範囲内であり、証拠金の約200倍までの取引が可能です。取引レートの売付価格と買付価格には差額(スプレッド)があり、また諸費用等については別途掛かる場合があります。追加信託期限に時間差があること等から、いかなる状況でも必ずお客様から預かった証拠金が全額返還されることを保証するものではありません。ロスカット取引は、必ず約束した損失の額で限定するというものではありません。通常、あらかじめ約束した損失の額の水準(以下、「ロスカット水準」といいます。)に達した時点から決済取引の手続きが始まりますので、実際の損失はロスカット水準より大きくなる場合が考えられます。ルール通りにロスカット取引が行われた場合であっても、相場の状況によってはお客様よりお預かりした証拠金以上の損失の額が生じることがあります。熟読の上、十分に仕組みやリスクをご理解いただき、ご自身の判断にて開始していただくようお願いいたします。