訪問マッサージはリカバリーにお任せください。(筋力低下)等に対して、その制限されている関節可動域拡大と筋力増強を促し、症状の改善を目的とするマッサージです。マッサージ指圧師(国家資格)である弊社スタッフが、ご自宅や高齢者施設などにお伺いし、施術をいたします。歩行が困難な方でも外出の心配をせずにマッサージを受けることができます。介護保険を利用している方でサービス限度額が満額の方でも、医療保険が適用になるというメリットもあります。先日2015・7・下旬何気なくテレビを見ていると、NHKで介護保険制度の仕組みについて放送されており、認知症のAさんの週間ケアプランにデイサービス、訪問看護等の中に訪問マッサージのプランが週1で組まれていた。わたしの本業なのでそこから一気に番組の内容に引き込まれていきました。訪問看護の実際のサービス提供の場面などは少し出てきましたが、私が個人的に期待と興味を持っていた訪問マッサージの場面はついに現れませんでした。介護保険のサービスメニューとして存在する訪問リハビリテーションではなく、よく似た中身ではあるが、インフォーマルな医療でおこなわれる訪問マッサージがメディアに登場したことに私自身ちょっと驚きがありました。冷静に考えてみると、介護保険制度がスタートした2000年4月当初、上述の介護保険サービスメニューとして存在していた訪問リハビリテーションは、他のサービスに比べて極端にその供給主体が少なく、要介護者からその要請を受けても、またアセスメントでケアマネジャーが訪問リハビリテーションの必要性を感じたとしても、その供給源が極端に少なかったため、多くのケアマネジャー・要介護者およびその家族は苦悶したものだった。そんななかで注目されたのがマッサージ師による訪問施術(いつのまにか、誰が名づけたかわからないがこれを訪問マッサージと呼ぶようになった。これが案外、利用者本人には受けがよく、瞬く間に全国的に訪問リハビリの代替メニューとして広がっていった感があります。リハビリの専門職とは言えないマッサージ師の施術にすべてを委ねるには一抹の不安を感じ続けていた患者家族、ケアマネジャーは、PT(理学療法士)等の増員によって徐々に増えてきた訪問リハビリの供給に伴って、やはり徐々にマッサージからリハビリにシフトするようになっていきます。PTは国の政策により、全国にその専門学校が増設され、毎年1万人以上の卒業生を生み出している。現在の介護保険事情としては訪問リハビリテーションの供給については、訪問看護ステーション等に在籍するPTが大幅に増員され、大手事業所の営業マンが居宅事業所に頻繁にPRに訪れ、事業所間では利用者獲得の激戦時代が到来しています。なればPTの代替であったはずのマッサージ師はお役御免となりそうですが、実は一時の繁栄程ではないけれど、訪問マッサージは健在で、前述したNHKの番組の中のケアプランの一部となっているように、立派に市民権を得ています。それはなぜかというと、リハビリの専門職によるリハビリも良いけれど、マッサージ師によるリハビリも魅力があり、そちらを支持する利用者・家族・ケアマネジャーも少なくないということです。利用者のケースも様々であり、比較的長い間訪問マッサージを活用してきた現役のケアマネジャーも色々学習を積み重ね、訪問マッサージの長所と短所を理解し、うまく使い分けができるベテランとなった結果と言えるかも知れません。約30年間、訪問マッサージに関わってきたものとして、この「訪問マッサージ」について、できるだけ多くの方々に正確に理解して頂き、マッチするようであればうまく活用して頂ければと考えました。何であっても、結果として筋力の低下や関節拘縮(関節が固まった状態)のため機能障害をきたし、日常生活動作に大きな支障をきたしている状態で、機能回復訓練等を必要としているが、患者本人だけ(独力で)では、医療機関に自由に通院できない方が対象となります。通達では訪問(往療)が健康保険て認められる例として1)歩行困難等2)真に安静を必要とする場合等と大きく2つのケースがあると述べております。1)の歩行困難な程度とはいろいろ疑義のあるところですが、現在では患者本人が、家族や介護者(介護タクシー等の乗り降りの介助も含む)に頼らず、独力で自ら公共交通機関(バス・電車)を利用して、または独歩では医療機関に通院できない状態という判断となっております。PT(理学療法士)等の行う訪問リハビリと訪問マッサージの違いは。訪問マッサージと訪問リハビリのそれぞれの長所と短所は?PT(理学療法士)はリハビリの専門家です。PT法(昭和40年ころ)が出来る前は、全国の病院ではマッサージ師がリハビリテーションを担っておりましたが現在では少数派となっております。なんといっても新鮮な症例(発症間もない機能障害)にはPTの存在は重要なものです。自論ではありますが、超高齢者や若いころから障害を持って、長期間経過した機能障害を改善するにはPTといえども簡単ではありません。した方には性急に結果を出そうとするリハビリだけでなく、その人の生活に根差し、長く続けることで機能を落とさない(維持できる)「いやではない、辛くない」リハビリが必要ではないかと考えます。この後者の価値観に対しては「もみほぐし」等心地いい施術を回復訓練の中にうまく混ぜ合わせることができれば、やわらかなリハビリが提供できるという部分でマッサージ師の存在意義も小さくはないのではと思います。訪問マッサージの利用料、保険の適用、施術時間など訪問マッサージを受けることに医師が同意してくれれば健康保険の取り扱いができます。訪問の距離にも料金が関係してきますが、高齢者の1割負担の場合ですと自己負担は400~440円程度です。重度障がい者で医療費の免除を受けている方はそれが適応されます。施術時間は法令で規定が設けられておらず業者によって様々ですが1回あたり20~30分程度のところが多いです。訪問マッサージを利用するにはどうすれば?まず在宅の要介護者等で介護保険を利用している場合は担当のケアマネジャーさんに相談するのが一般的です。ケアマネさんは色々な社会資源の情報をお持ちですのでおそらく複数の業者情報を持っていると思われます。注意したいのは訪問マッサージは介護保険のメニューではないので、ケアマネさんに全てを委ねることは筋違いになる場合もあります。いろいろな情報とアドバイスを頂いた後、最終的には業者の選択や主治医に対する同意書の依頼は患者自身またはその家族が担うことでスムーズに進むことが多いです。(同意書の内容には医師に漏らさず書いてもらわなければならない事項等あるので、主治医等にお願いする前に、選択した施術者と予めご相談されると良いと思います。)ご本人が施設等(有料老人ホーム・特養・ケアハウス・グループホーム・福祉ホーム等)に入所している場合は施設のケアマネジャー・相談員さんに相談してみて下さい。施設の場合は提携の医療機関が往診に来ている場合が多いので、依頼をすれば比較的速やかにサービスが受けられる事が多いです。訪問マッサージの利用について、同意書の署名を頼む医師の診療科は?医師の同意書の署名については、患者の身体状況が医療上のマッサージを受ける必要があるかどうかの判断が必要となります。署名をお願いする医師は出来れば、患者本人の機能障害の原因となった疾患の主治医がベストですが、それが無理なら他の医師でも差支えはありません。医師の診療科目は特定されておらず、歯科医師以外の医師の署名であれば大丈夫です。訪問マッサージの利用について同意書署名の頼みかたは?大切なことは、訪問マッサージを受けようと決意した後、いきなり医師に同意を求めないことです。頼まれた医師は少なからず気が動転することでしょう。「どんな施術者が、何のために、どのような事を」自分の大切な患者にするのだろう、「どのようなことを同意書に書けばいいのだろう」等々と困ってしまうのです。ケアマネジャーさん等と相談の上依頼する業者(施術者)を決定し、そのあとは業者(施術者)との話し合いで施術の目的(ADLの向上等)・施術の内容等の確認をすることになります。実際に担当予定の施術者がお試し(無料)で患者宅を訪れて面談と施術を少し受けてもらって患者と施術者間のフィーリングを確認してくれるところも多くあります。そのうえで施術の目的・内容等に合わせてお願いが妥当と思われるかかりつけの医師を選び、施術者からのお願いの文書と、患者様の初回評価表とそれに基づいた予定する施術内容を添付した上で、同意書様式一式と記入の例等を添付して患者の受診の際にお願いするという形がこれまでの経験上ベストかなと考えております。訪問マッサージと介護保険との関係は、訪問リハ、通所リハ等との併用は大丈夫?訪問医療マッサージは介護保険とは制度上無関係の関係です。これは利用者にとって都合の良い面もあります。それは下記のとおりです1)メニューの選択肢が増える。2)介護保険の限度額外で受けられる。3)PT等の行う訪問リハビリと併用して行える。4)PT等の行う通所リハビリと併用して行える。5)有料老人ホーム・特養・その他の施設(老健・医療機関はNG)の介護保険限度額を消費しないで行える。確実な業者情報が求められるところです。施術者にしてほしいことをある程度確認しておくことが大切です。マッサージ的な事を中心に施術してもらいたいのか。リハビリ的な内容を多く取り入れ、出来る限りADLの向上を目指していくのか、そのハーフハーフなのかというように。そのうえで信頼できるケアマネ・相談員等に情報をもらい、最後は次の点が重要かと思われます。1)施術技術は確かか→事業者にしっかりした研修制度があるか。実際にお試し等を受けてみて、本人および家族が納得できるか。法令では規定されておらず、各事業者個々に取り決めております。中には1回当たりの施術時間が15分というところも存在します。施術の算定料金とも関係があってあまり長時間は事業の運営上限界がありますが、施術効果等を考えると少しでも長い方が良いと考えられます。患者さんの体力等も考えると30分で設定している事業者が総合的に良識を踏まえているように思います。3)事業者と必ず面談をしてください。同意書の流れ、料金の確認、ケアマネ・医師への毎回の施術内容・利用者(患者)の様子等の報告の有無の確認、プログラム(施術計画)の確認、事業者の理念等の確認を出来るだけ多くの事業者とできればよいと思います。Reserved.株式会社リカバリ。