亨のブログ札幌より日々意見を発信しています。病名告知か余命告知か2018/11/1200:26自分ががんになったらどうして欲しいのか、深く考えさせられる問題です。いつか寿命は間違いなく来ますが、それよりも前にがんで死ぬかもしれないというのは年齢が若ければ若いほど、深刻な問題です。弁護士ドットコムの記事にとても考えさせられました。裁判で争われていますが、この事案は1ヶ月で他界したということ、本当に末期でした。その1ヶ月をどのように過ごすのか、大きな問題です。弁護士ドットコムの弁護士の回答は、次のようなものです。「治癒が困難な病状であると診断された場合には、その時点でそのことを伝えることは、原則としては病状の説明として説明義務の範囲内だと考えます。患者本人が期間としての余命を知りたいという意思を明確にしていたような場合はともかくとして、「常に、期間としての余命告知をしなければならない義務」までは、ないように思います。私も基本的には、この見解に賛成です。裁判で告知義務ありとされてしまったら、医療現場では、何でも説明しておかないと後から責任を問われると何でも告知ということになりかねません。病名の告知か、余命の告知かでも意味が違います。初期のがんが発見されたときは、早期治療が重要ですから、きちんと説明し、治療に専念してもらうというのが生存率を高めることにもなります。以前であれば、がん=死という時代もありましたが、もうそんな時代はとっくに過ぎ去っています。現実に精神的に堪えられない人だって少なくないでしょう。私が大学生のときですから、既に30年も前ですが、新聞記事の連載にワット隆子さんの記事がありました。「乳がんのショック乗り越え「再び誇り高く美しく」をモットーに40年~勇退する乳がん患者会「あけぼの会」会長のワット隆子さんに聞く~」(2018年10月10日)2018年10月20日撮影30年も前から同様の観点から自分の体験を元に病名告知なのか、余命告知なのかということを説いておられ、当時、非常に感服しました。同時期に別の新聞の投書に告知派か非告知派かという意見が3通ずつ掲載されました。同じ時期ではありましたが、病名告知か余命告知かという区別もない問いでした。非告知派は、自分が死を受け入れられるかに自信がないというものでしたが、告知派で印象に残っているのが、30代の男性会社員の意見なのですが、自分の病気が告げられずに死んでいくことは堪えられない、僕にはまだやりたいことがいっぱいあるのだからという趣旨でした。これを読んで、う~んと考えてしまいました。何だか死に対してすごく脳天気に思えたからです。そのいっぱいあるやりたいことがやれなくなるのが余命の告知です。これを読んで私は、普段、どのような生き方があるのか、日々精一杯生きているのか、など自問自答することになります。ワット隆子さんがもし自分が乳がんを経験していなかったら、告知派だっただろう、しかし、一度でも死の恐怖を体験すると軽々しく告知などと言えない、というのが非常に重い言葉として伝わってきました。その30代男性の投書が脳天気に思えてしまったのも、ワット隆子さんの重い言葉を読んだ直後だったからかもしれません。弁護士ドットコムの事案であったような余命1ヶ月ということを知っていたなら...もちろん全然違った1ヶ月にはなったでしょう。それが良いものになったのか、悪い方へ行ってしまうのか。人は、がんでなくても不慮の事故で命を落とすこともあります。したことを前提に日々、生きているんだなということは忘れたくないものです。死ぬ前にはしておきたいことがあるのか、しかし、それは死ぬ前でなければできないことなのか、など考えはつきません。弁護士ドットコムの回答にもある「患者本人が期間としての余命を知りたいという意思を明確にしていたような場合」についても、心底、伝えて欲しいのか、それとも「違うよ」と言って欲しいがためなのかでも違ってきますが、この回答の趣旨は、「明確」とあるように心底の意味でしょう。逆にいえば、医師がそれを判定するのも非常に重いものがあります。告知して欲しいのかどうか、自分自身に置き換えて考えていくことになります。ブログランキングに登録しています。クリックをお願いいたします。title>女性と遺族には余命を告知していなかった。病院側は「余命告知の義務はない」と説明したそうだ。本人にはともかく、家族にも正しく伝えないとは、医師として許されることでしょうか?これではまるで詐欺みたいです。医師が家族に伝えることが「義務」でないとしたら、それは大問題です。法的な改善が必要と思います。私の実際の経験ですが、父の余命が半年の進行がんでしたが、1医師は先に家族(妻である母)に全てを伝え、2本人に全て告知するかどうかの判断を家族に決めてもらう。このくらいが「常識」と思っていました。それゆえ、今回のニュースには驚いています。title確かに家族についてはどうだったのかは1つの問題ですね。URL編集ワット隆子氏と乳がん患者の会についてがん告知や余命宣告の話とは少しそれますが、ワット隆子氏と乳がん患者の会について。ワット隆子氏は乳がん患者の会の嚆矢とも言われる「あけぼの会」(日本に複数ある乳がん患者会の中でも最大組織)の創設者で長らく会長を務めてきた方ですが、乳がん患者からはカリスマ的な会長=指導者と見られるむきもある一方で、独断専行的な人物との批判もあるようです。せよ彼女はその強いリーダーシップで長年渡って同会を引っ張ってきたと言えるでしょう。(最近、高齢のワット隆子氏は会長職を降りられて「名誉会長」に就いています)【「あけぼの会」ホームページ】http://www.akebono-net.org実は「あけぼの会」では、30年前に乳房温存療法の是非(会として受け入れるか否か)をめぐって、多くの会員が脱会するという「分裂騒動」がありました。事の経緯は以下のWeb記事で乳がん患者の会「ソレイユ」の会長だった中村道子さんが語っています。http://bukkyo-joho.com/9_data/inochi-h1210.html30年前の日本での乳がん治療と言えば、あばら骨が透けて見えるくらいの過酷な拡大手術「ハルステッド手術」が殆んどの症例に行われていた時代です。欧米では複数の臨床比較試験によって拡大手術と乳房温存療法には生存率に差がないというエビデンスが得られていたことから「乳房温存療法」が広く普及していました。「ハルステッド手術」と「乳房温存療法」では合併症や後遺症の負担には雲泥の差があるにもかかわらず、日本では殆んど普及していませんでした。)が「日本の乳がん患者は意義のない拡大手術で過酷、過剰な負担を強いられている」、「乳がんは乳房を根こそぎ取らなくても治る」との声を上げ「乳房温存療法」の有用性を説き普及の声を上げました。それに賛同した乳がん患者たちが強く後押しする形で「乳房温存療法」が日本でも広まっていったという経緯があります。当時、「あけぼの会」会長のワット隆子氏は「乳房温存療法」に強く反対していました。現在ではステージ1~2の乳がん(日本女性の乳がんの約8割はステージ1~2で見つかっている)の多くに「乳房温存」が施行されています。余命宣告について最初に先のコメントの一部を訂正します。米国で「乳房温存療法」を知った研修帰りの近藤誠医師ブログ記事本題のがんの余命宣告の問題について。がん治療医は根拠のない余命宣告を安易に行っているという批判があります。余命を短く宣告する理由のひとつには、患者が宣告した余命より早く亡くなった際に遺族とのトラブルや訴訟を避けるための先手を打っておくというものあります。「余命3ヶ月」などと容易くそして連発する医師(けっこう多い)にはそれ以上の別な動機があると考えられます。色々な病気の中でもがんは、宣告された患者にとっては死を身近に意識せざるを得ないものとなるでしょう。多くの患者にとっては目の前の医師のひと言ひと言が抗えない金科玉条のように響くものにもなることでしょう。「がんは治療開始が一刻を争う病気」という考えが当たり前のように広く行き渡っているせいもあって、短い余命宣告を受けた患者は尚更のこと自分で情報を集めてじっくり考えたり、セカンドオピニオンを求めることをせずに、まな板の鯉のように全て医師の言うままとなってしまうことも少なくありません。それは医師にしてみたら患者を囲い込んで思いどおりの診療ができるということに繋がります。そこに短い余命宣告を容易に行う医師の動機のひとつがあるように思います。「医療は恫喝産業だ」と批判される所以でしょう。海外の新しい治療を導入する妨げになっているということですね。医師側の対応が硬直的であることは、保険医療制度の特性上やむを得ないものと思われます。人件費の高い医師に、告知はああしろこうしろ、心のケアがどうのこうのと縛りをかけ続けていけば、医療費の高騰のみならず、医師不足はますます深刻化するでしょう。患者本人や家族がああしろこうしろと言うのが全てではないでしょう。保険を負担する労働者の立場にも立つべきです。患者さんたちは病気についてまるで勉強してないように感じました。大学近隣には医学系の専門書店がたくさんあるのですが、年配の方(治療を受ける側のメイン世代)は居ませんでした。わからない団体のトークイベントに参加して分かったような気になって、素人判断でゴタゴタ文句を言われては、医師も迷惑でしょう。団体で話していた医師の個人的見解なのか、他国ではガイドラインに沿ったものなのか、それすら検討していないのでは。告知は保険点数に無いのか、じゃあ煩い連中には言わないよ、と心を閉ざしてしまっても仕方ないです。保険との兼ね合い今をときめくガン保険は、告知されて医師が病状を診断書で証明しないと保険金が下りません。告知されないと保険会社丸儲けです。余命○月という宣告は、曙が横綱まで○突きという予想並に当てになりません。私の言葉足らずのせいかコメント論旨を的確に掴んで頂けていないように思います。海外の新しい治療を導入する妨げになっているということですね。「素人のよくわからない団体」が具体的に何を指しているのかよく分かりまませんが、先のコメントで取り上げた乳がん患者の会「あけぼの会」を指しているのであれば、私の言いたかったこととは少し違います。ゆうじさんの「海外の新しい治療」が「乳房温存療法」を指しているとの前提で返信コメントを書きます。30年前、欧米では医学的根拠に基づき広く普及していた「乳房温存療法」が日本ではなかなか広まりませんでした。真摯に目を向けず、それまで漫然と続けてきた拡大手術を変えようとしなかった当時の乳がん治療医たちの保守的で旧態依然とした姿勢があったと言えます。この指摘には大きな間違いはないと私は断言できます。「あけぼの会」会長のワット隆子氏も「乳房温存療法」の導入に反対していましたが、そのことが乳がん治療医たちの治療方針に影響を与えたわけではありません。普及を唱えていた近藤誠医師や「乳房温存療法」に期待を寄せていた乳がん患者たちに対峙し反対していたのです。患者団体の代表という立場にあったワット隆子氏は、医療を提供する医師側と医療を受ける患者側という両者の関係性において、医師側との協調という路線に強く軸足を置いていた方でした。協調という姿勢ももちろん必要であり否定はしません。語弊を恐れずあえて言わせてもらえば、ワット隆子氏の「協調路線」は、ややもすれば医師たちの中にありがちな権威主義や父権主義に無批判に迎合する形に傾き、適切な緊張感を保って対等の立場で接していくという姿勢が後退していたのではないかというのが私の率直な私見です。ワット隆子氏の姿勢、活動とは対照的とも言える別な乳がん患者団体の活動の例を上げます。『患者にとっての臨床試験と情報公開』http://www.ideafour.org/profile1098.html詳しくはリンク先の記事を読んでほしいのですが、リンク先の乳がん患者団体『イデアフォー』は、医師たちの閉鎖的な姿勢に対し率直に意見を発信して情報公開を求めたり、乳がん患者の利益を守る立場から真剣に医学・医療情報を集め学習することに力を入れ医療や臨床試験の内容について必要であれば医師側に積極的に意見を提出していくという活動スタンスが読み取れると思います。患者団体と医療側(医師や医療機関の団体組織)の関係性は、同列視はできませんがある意味で労使関係に似ている部分があると思います。労働組合にも色々あり、経営側に無批判に迎合する御用組合、対等な立場を保つために適切な緊張感をもって交渉していく組合等々····。ところで、ゆうじさんのコメントで「非弁行為のようなもの」との言辞がありました。その主体が何を指しているのかよく分かりませんでしたが、もし患者団体の活動を指しているのであれば的外れな指摘だと思います。あと体験談や挿話を交えた色々な意見、主張がありましたが、私としては疑義や違和感を覚えるものが多かったというのが率直な感想です。具体的に書き出すと長くなるので今回はとりあえずこの辺で。「アメリカでは」というさらに高い権威を持ち出すことが妥当ですよ。対等だとか何とか言われたのでは、、よくわからない素人療法を持ち出されてそれに医師がいちいち説明するという状況を防げません。権威が存在することが前提となるかと思います。>患者団体と医療側(医師や医療機関の団体組織)の関係性は、同列視はできませんがある意味で労使関係に似ている部分があると思います。猪野先生らが様々な場面で主張しておられます。私が「対等」と書いたのは、医学的専門知識や臨床経験のことを指したり、またそれが対等であるべき、もしくは対等でなければならないという意味ではありません。患者と医師という関係においても、患者は人格権を持ったひとりの人間として、医師と対等な関係にあるということです。この問題を考える上で教訓的な例として、「カルテ開示」の問題があります。カルテ(診療記録)は患者の最もプライベート部分とも言える病気に関する情報を記したものですから、患者自らがその内容を知る権利は全面的に保障されるべきです。日本では患者がカルテ開示を求めても、医師側が「専門家の裁量権」なるものを盾にとって開示拒否するケースが少なくありませんでした。「カルテ開示」は、医療における患者の自己決定権を尊重しその十全な行使を保証する重要案件のひとつと言えるでしょう。「アメリカでは」というさらに高い権威を持ち出すことが妥当ですよ。「アメリカでは」などとナイーブなひと言で済ますのは、それこそ権威主義に毒されているのではと言われ兼ねませんね。アメリカであろうと何処であろうと、「権威」と呼ばれる組織や団体とそこから発信される情報や言説が広く社会に尊重され受け入れられるためには、きわめて高い信頼性(医学情報であれば質の高い科学的証拠性や高潔性)が求められるのは当然の話です。Interest)の問題が上げられます。「Aという薬は非常に優れた効果と高い安全性があった」という医学論文において、その論文著者BがAの製薬企業から高額な金銭的供与を何らかの形で受けていれば論文の内容には当然、科学的な疑義の目が向けられることになります。昨今、「権威」からの情報と言えどもBのような「専門家」が「権威」のスタッフに名を連ねている場合が決して少なくなく、情報の科学的信頼性の低下とそれに符合するかのようなCOIに対する強い懸念の声は専門家からも高まっています。いった意味で、「権威」からの情報を浴びる我々一般市民の側にも、医療情報に対する高いリテラシーが求められている時代だと思います。患者団体と医療側(医師や医療機関の団体組織)の関係性は、同列視はできませんがある意味で労使関係に似ている部分があると思います。猪野先生らが様々な場面で主張しておられます。この批判は相手の主張を歪めたこじつけでしかありません。貴方が無理やり同列視しようとしている構図は、裁判官と医師の「専門業務」(裁判官であれば裁判、医師であれば診療)において、専門的に訓練された知識と資格を持った専門職のほかに、決定権限を付与された一般市民を直接参加させることの是非の議論です。私は、医療という「専門業務」の遂行に「決定権限を付与された一般市民(患者)の直接参加を認めよ」なんてバカげた主張はしていません。相手の論旨を歪めないで下さい。それから、患者と医師そして労働組合と経営者という二者の関係性においては、互いの直接的利益の衝突が生じる場合があります。それを踏まえた視点も必要ですが、裁判官と裁判員の間にはそういったものは基本的にないことも付言しておきます。猪野さんのブログ記事趣旨からまた少し逸れる話題になるかも知れませんが、記事の一部にちょっと違和感を覚えるくだりがあり、そこがまた大切なポイントだと考えるので追加コメントさせていただきます。以前であれば、がん=死という時代もありましたが、もうそんな時代はとっくに過ぎ去っています。「もうそんな時代はとっくに過ぎ去った」というのは、がんの死亡率は非常に下がったということを仰りたいのかと思いますが、実際にはどうでしょうか。統計データでそれを確認してみたいと思います。年次推移グラフ』を見ることができます。)年齢調整死亡率とは、標準モデルとしての人口構成:所謂人口ピラミッドに合わせて各年齢層の死亡率を調整したものを指します。(WHO)とはWHOが推奨し設定している人口構成モデルのことです。年齢調整死亡率ではなく単純な死亡率(粗死亡率)を使ってしまうと、高齢化社会の日本のような国では死亡率が見かけ上、かなり高くなってしまいます。がんは基本的に老齢化の病気だからです。したがって、人口ピラミッドが異なる複数の国の間で死亡率を比較するには、年齢調整死亡率を使うのが適切な方法です。男性のグラフを見ると、死亡率が一番高かった1995年を境に下がってきているのが分かります。2013年の死亡率は栄養環境や衛生環境が悪かった戦後間もない1950年の死亡率と殆んど変わっていません。死亡率はグラフで分かるように、1960年頃を境に一貫して下がってきており、他の先進国と比べても死亡率の低さは世界トップレベルにあります。がんの死亡率およびその時代推移にはかなりの男女差があるということですね。初期のがんが発見されたときは、早期治療が重要ですから、きちんと説明し、治療に専念してもらうというのが生存率を高めることにもなります。正しいことを書かれているように思えますが、非常に大切な注意点があります。「がんは検診によって早期発見できれば生存率が高くなる」という言説が広く行き渡っています。がんの早期発見ーすなわち検診によってがんを早期に発見することの有効性は、早期発見されたがんの生存率(具体的には医学的によく使われる5年生存率)が高いことをもって結論できることではありません。そのことは現代の医学疫学では常識になっています。込み入った話になるので、関心ある方は「リードタイム・バイアス」「過剰診断バイアス」などのキーワードで検索して調べてほしのですが、ここでは簡潔に説明します。検診によって早期発見されたがんには、検診を受けずに後々症状が出てから診断された場合と比べて“最終的な死亡の時期が変わらない”場合があります。その場合、早期発見がんの5年生存率は見かけ上高くなります。このことを「リードタイム・バイアス」と言います。がんの早期発見(検診)の効果(死亡率の減少が最も正しい指標になる)は、検診によって早期発見された人の5年生存率と症状によって診断された人の5年生存率を比べることでは分からない、証明できないのです。がん検診よって発見されたがんの中には、生涯に渡って症状も起こさず命を脅かさないものがあります。いった「がん」を発見・診断することを専門家は過剰診断(overdiagnosis)と呼んでいます。本来的には治療の必要がないそういった「がん」を治療することを過剰治療(overtreetment)と呼んでいます。過剰診断や過剰治療の問題は今、欧米の専門家たちの間では重要なトピックのひとつになっています。過剰診断の多いがん検診(前立腺がんのPSA検査、甲状腺がん超音波検査、乳がんのマンモグラフィ検査、肺がんX線検査など)は、見かけ上の5年生存率をより高くします。乳がん検診では、発見されたがん全体の2割~4割が過剰診断であるという論文報告が海外の一流医学誌に複数発表されています。がんを早期発見しようとする努力ーすなわち検診はその有効性にばかりに目が行きがちですが、弊害(健康被害)を大なり小なり伴うことを我々市民はしっかり頭に入れておかなければなりません。乳がん検診ではマンモグラフィの医療被爆による二次がんの発生リスクもあります。がん剤治療など)によって甚大な健康被害が発生していることが欧米の専門家たちの間でも強く懸念されています。スイスでは、専門家たちによる政府医療委員会が「乳がん検診の効果(死亡率減少効果)は殆んどないか、あっても僅かであり、かつ弊害(健康被害)が小さくない」との検証、評価結果から、検診の廃止勧告を出しました。実際、スイスのいくつかの州では中止措置が始まっています。日本を含め先進各国の医療界やがん保険業界はがん検診の効果を誇張する傾向にあります。上述したように検診によって発生する弊害(健康被害)については、殆んど無視されるか軽視され、適切な情報発信や医療現場でのインフォームがなされていないのが現状だと言えるでしょう。NANAさんは医療関係者なのか?とても素人のコメントとは思い難い。<NANAさんのコメント>(ゆうじさんのコメントに対して)この批判は相手の主張を歪めたこじつけでしかありません。相手の論旨を歪めないで下さい。↑ゆうじさんのコメントの虚偽性をこんな短時間で見抜いたとは只者とは思えない。猪野先生の記事の問題点も指摘しているが、これも素人の見立てではない。医療関係者なら医大受験の不正問題についても一言いただきたいところだった。亨(いのとおる)1968年生まれ1998年弁護士登録(札幌弁護士会所属)お問い合わせ、ご相談の申し込みは電話、メールでお気軽にどうぞ。対応エリアは道内(道外も事案により対応可)。土曜、夜間相談は要予約。※携帯からメールを送信する場合、パソコンからのメールが受信できる設定にしてください。@inotoruメールフォーム当事務所への問い合せにご利用ください。現実に運用されている裁判員裁判で発生した問題から、制度批判を行いました。今までにない視点と自負しています。(0)コメント・トラックバックについてコメント・トラックバックは承認制です。記事に対する意見や質問、批判は歓迎しますので、ぜひお寄せください。反するもの、主題と明らかに無関係なものについては承認しません。投稿する際は、固定のハンドルネームをご使用願います。ハンドルネームを敢えて記載しないもの、敢えて他と区別できないハンドルネームは承認しません。非公開で寄せられたコメントでも、誹謗中傷のコメントは公開することがあります。02/20のツイートまとめ-本気で「桜」で安倍を倒したいなら。立憲民主党と国民民主党が分裂していたらダメですね-変わる気はないのかナア。立憲民主党と国民民主党が分裂していたらダメですね-国民を無知と難じてみても得るところはないでしょう。titleJavaScript:Paroday検索フォームブログ内の記事を検索できます。