日本眼科啓発会議の立ち上げ(111巻12号)日本眼科啓発会議の立ち上げ日本眼科学会会員の皆様、常務理事(社会保険担当)を拝命しています愛媛大学の大橋です。話をすべきところでしょうが、流動的な局面の中で混乱を招いては一大事ですので、今回は、別の話題について紹介させていただきたいと思います。第111巻6号の「理事会から」において当時の樋田庶務担当理事から紹介がありましたように、日本眼科学会では内部に戦略企画会議を立ち上げ、第一〜第六までの委員会を機軸として、眼科医療の質の保証、視覚障害の予防、視覚科学の推進を目標に中長期的な活動を開始しています。relationship」で、眼科学会を取り巻くあらゆる外的組織とのコミュニケーション促進を図るのが任務です。「外的関係」と言えば、厚生労働省や文部科学省などの官僚機構、テレビや雑誌などのメディア、医学系を含む他領域の学会組織、あるいは海外の眼科学会組織などがすぐに頭に浮かびますが、何にも増して重要なのが国民の視線です。このことが今後の眼科の浮沈を握っていると言っても過言ではないでしょう。その意味で、基盤となる啓発活動の展開は我々にとって極めて重要なミッションとなっています。この種の議論の中でよく取り上げられるのが白内障手術です。眼科医療のシンボルでもあり、手術数も図抜けて多いことから、世間(まさに外的関係)からの注目度にも高いものがあります。いういわゆる「神の手」がセンセーショナルに取り上げられ、白内障手術=簡単な手術との誤ったイメージが定着しています。十分に理解されていない点について忸怩たる思いがあるのは私一人ではないはずです。このような理解不足あるいは説明不足は白内障手術だけにはとどまりません。診療報酬改定の恰好の標的になっているコンタクトレンズ診療においても然りです。格上げされた点とのギャップにはただ驚くばかりです。これまでに国民への啓発活動が行われていなかったわけではありません。おける目の愛護デー活動、あるいは新聞特集記事などを通じて、眼科医療についての啓発企画は地道に行われていたと言ってよいでしょう。原因はいろいろありますが、一つに個々の会合あるいは組織の努力に依存しすぎていた点があげられます。作業の効率化、意見の集約化というコンセプトが欠けていたのかもしれません。そこで、日本眼科学会は、早速に日本眼科医会と協議し、一連の啓発活動を見直すとともに、運営体制を再構築し、一致団結してこの難局に立ち向かうべきであるとの結論に達しました。あり、透明な議論の中、保険診療に関する眼科医の意見集約に大いに貢献しています。した流れの中、第二弾として日本眼科啓発会議を立ち上げ、一定のコンセンサスの中で長期的な啓発活動を展開していくこととなりました。第一回の会議は既に今年5月に開催され、いくつかの活動方針について合意しています。第一には記者発表会を通じてのメディア啓発活動です。6月には、「白内障手術の社会貢献」と題するプレスリリース(演者:大鹿哲郎教授)を行いましたが、この内容は数多くのメディアで既に報道され、白内障手術の真の姿を伝えるうえで一定の成果があったものと評価しています。第二には、眼科医療の社会貢献度の評価を目的とした自主的研究の実施です。medicine(VBM)」をツールとして、白内障手術をモデルにエビデンス作りに取り組む予定です(担当:山下英俊ワーキンググループ委員長)。第三には、雑誌などの媒体を利用した啓発活動です。適切な媒体を選択し、継続的に記事を掲載することによって、より高い効果が得られるのではないかと考えています。眼科医療の素晴らしさを少しでも多くの人に伝えるために、関係各所の理解も得ながら、あらゆる方面への啓発活動を積極的に推進していく所存です。