しては不合理であり,いずれにしても原告の上記主張は失当である。原告の上記主張は詭弁である。して,本件各商標等の「Indian」ロゴを含む商標を次々と出願したものである。等の広告をし,それらの販売を開始した。片仮名商標の同一性の範囲外にある。無視して広告,販売を継続した。平成7年,被告は,西澤株式会社(以下「西澤社」という。商標を使用したレザージャケット等の広告,販売を開始した。年(ワ)第9391号)。その後も,原告は,本件各商標を商品に付して使用したことはない。被告が被告各標章を使用することを妨害しようとしている。商標権の行使は権利の濫用というべきである。被告の主張は全て争う。商標と類似する商標を多数使用している。至った経緯は次のとおりである。標(以下,それらの商標を総称して「原告インディアン関連商標」という。採択したそもそものきっかけである。標(原告片仮名商標)を商標登録出願した。ンド関係では最初に原告片仮名商標を商標登録出願した。国やカナダでの「Indian」商標の権利関係を調査した。社(以下「カナダインディアン社」という。本での販売を本格的に開始した。スや被告が使用した商標とは一切関係がない。続的に「Indian」ロゴの商標を付した被服の製造・販売を継続している。商標を参考にして,原告が独自にデザインしたものである。図柄を参考にして原告が改めてデザインしたものである。おいて被告の「Indian」ロゴは周知性を獲得していなかった。あり,それまで被告の存在すら知らなかった。