(DNA)解析など、データを取り扱うさまざまな技術とビジネスが注目を浴びている。いうそれぞれの段階における最新技術と既存プレイヤーの動向を示している。それから、データを取る産業分野の成長性を調べて、データビジネスの可能性を論じることが多い。このアプローチは、供給側の事情から見た、いかにも“プロダクトアウト”的な発想だ。データビジネスからサービス提供を受けるユーザーにとっての価値をまず見にいくのが、ビジネスとしては王道だろう。それはすなわち、ビジネスとして成立するか、どの程度成長するかに直結しているからだ。『ビジネスをつくる仕事』(小林敬幸/講談社現代新書)こうしたデータビジネスが成り立つ要件は、(1)データの更新頻度、(2)ソリューション(解決策)の価値、(3)個別性の3つである。ビジネスの収益との関係でいえば、データの更新頻度は販売数量に、ソリューションの価値は販売単価に、個別性は収益率に、それぞれ強く効いてくる。これらすべての要件で満点を取らないとダメとはいわない。掛け合わせた点が高得点であればあるほど収益性の高いビジネスを組み立てやすい。不足している点があれば、その弱点を埋める方策を考えればいい。天気予報とDNA解析これら3要件を、最古のデータ提供サービスともいえる「天気予報」と最新の「DNA分析」の2つの例を使いながら、順に説明してみよう。毎日、または数時間ごとに変わるデータは、何度も収集することに意味があり、それだけにユーザーに何度も利用する動機が働く。従って、サービス商品の利用頻度、すなわち販売数量増に結びつく。天気予報は、毎日変わるので毎日見たくなる。逆の極端な例は、個人のDNA解析ビジネスで、これは一生変わらないので、一度調べれば以後調べる必要がない。従って、DNAを調べるだけのサービスで大きな販売数量が出るビジネスにするのは難しい。調べた結果に基づきながら、ほかの検査などで時々刻々と変わる本人の健康状態を調べて対応策を提供しなければならない。仕事ができる人は「誰でも手に入る情報」から答えを出せる。情報の集め方、捨て方、活かし方―能力ではなく、技術の問題です。NEWSNEW2020.02.14大塚家具はヤマダ電機の“救済”で再建可能か。クリックしてプッシュ通知を停止する。