トピックスホンマの超大型機ホンマ・マシナリーは、1946年2月に創業した老舗の大型工作機械メーカーだ。取り扱う専用機やターニング機は1台2億―3億円と大型が主流で、日本が世界に誇る新幹線の車輪加工用の工作機械は同社製品がシェア100%だ。営業基盤を確立し、92年4月期に売上高約35億1300万円を計上した。バブル崩壊後は売り上げを支えてきた大手製鉄や船舶、建設業界などからの受注が大幅に減少。得意先の製造拠点の海外移転もあり事業環境は悪化した。採算を度外視した受注が相次いだことで金融機関からの借入金が大幅に膨らんだ。この事態を受けて、2006年に大阪府内の7金融機関などが出資するおおさか中小企業再生ファンドの支援を受けて再建計画をスタートさせる。07年10月には、シンジケートローンを導入してファンド債権を金融機関に移すと、一部債務免除を受けて、財務面での再建計画に一応の目途をつけた。これらの金融支援で経営が安定し、海外向けの販売を強化したことで売上高はV字回復を果たした。その矢先に起きたリーマン・ショックの影響で大手企業の設備投資意欲は減退し受注は急減、倒産直前となる17年3月時点での売上高は(直近11カ月間)約8億円に落ち込んでいた。よると、その額は売り上げベースにして15億円以上にもおよび、粘り強く交渉を進めたが回収できなかった。売り上げ不振と未回収金発生から4月27日、大阪地裁へ民事再生法の適用を申請した。未回収金について知らされていなかった金融機関からは「今まで支援してきたのに裏切られた」との声も上がった。(文=帝国データバンク情報部)<関連記事>●世界2位の超硬切削工具メーカーが日本市場に切り込む。ホンマが得意とする発電施設向けなどの超大型機は30年以上使われ続けることも多いと言われます。機械そのものの製造期間も長く、よほど体力がなければ成立しずらい事業でしょう。厳しい事業構造、環境の中で生き抜いてきた会社が、代金の未回収を理由に破綻したのであれば、とても悔やまれます。リーマン関連する記事はこちら台湾大手による日本の工作機械中堅の買収劇。