日本のオリンピック強化費用、その額はなんと27億円。みなさんはこの金額を「多いな!」と感じるだろうか「いやいや少ないんじゃないの?」と感じるだろうか。そもそもオリンピック強化費とは、オリンピックでの日本代表選手の好成績を期待して国から出る資金援助のこと。本題の27億円という数字について。一つのメダル、約一億円で取れてることになる。日本てすごいよ!一億円かければ私でもメダルがとれるのかも・・・?!なんて思っちゃったりしますよね。一つのメダル、約三億円もしてる!!!しかし、ちょっと待った。【オリンピック強化費】とはそんな生ぬるいものではないらしい。このお金は【選手の強化費】であってメダルを買うためのお金ではないのである。JOCの公式ホームページによると強化選手に指定されている人数は1,775人。「ウィンター競技の設備費を賄えるような金額ではない」など見かける見かける。2009年の行政事業仕分けでは【オリンピックの強化費縮減】の話題が上がり、過去のオリンピックメダリストからの批判をうけた。アテネ五輪男子アーチェリー銀メダルの山本博選手は「練習時間を削ってアルバイトをしたことがある。諸外国の選手たちはそれを聞いてびっくりする」と競技団体の財政が苦しいマイナー競技の選手の自己負担の大きさを指摘。北京五輪フェンシング男子個人フルーレ銀メダルの太田雄貴選手も「税金で競技をさせてもらっていることを認識する必要がある。五輪の出場権を得るために自己負担で大会に出る現状は、将来を担う子どもたちにとっても悲しいことだ」と訴えた。選手からも不満があるなんてこれからの日本選手のメダル獲得数も低迷時代・・・?!そんな一方で2020年の開催国が東京に決まってからこんなニュースも出回っている。強化費一元化】という記事を見たことがあるだろうか。安倍政権は2020年の東京五輪に向けて選手の強化も国が行えるよう『スポーツ庁』などのオリンピックのため新設を検討しているそう。選手強化部長は、「(東京五輪で)目標のメダル数3位を狙うとすれば、そのくらいは必要となる」と、国からの強化費を年間100億円を目標に要望していく方針を示している。http://www.yomiuri.co.jp/olympic/2020/20140331-OYT1T50136.html最後に。先にも述べたように、それは選手の活躍を期待して出されるお金。メダルを取るのは選手自身。選手に良い環境で練習してもらったり、その努力を”お金”という問題でダメにすることがないように強化費用は出せれるべきであるし、使われるべきだと思う。『スポーツ庁』が設置される話や、強化費増額の話。2020年東京オリンピックはもちろんのこと、2016年に開催されるリオオリンピックに向けてもいい方向に話が進んでくれることを期待したい。