マイクロバブルの科学と技術に関する難しい情報をやさしく解説し、深く考えることによってマイクロバブルの物語をよりおもしろくします。それをゆかいに展開させていきます。これが、あたかも燎原の火のように、それこそ国境を超えて、どこまでも広がり、国民生活と産業に深く分け入ることで、マイクロバブル社会が形成されることをめざします。第36回マイクロバブル研究会を終えて先日、第36回マイクロバブル研究会が、大成研究所セミナー室で開催されました。例によって、最初は会員同士の情報交換から始まりました。西日本豪雨によるダム災害について1については、今回の西日本豪雨災害が、国東の富来地区でも発生し、土砂崩れで家が災害を受けたそうで、その復旧に参加された話でした。近くの家が大きな被害を受けたそうで、今回の豪雨のひどさが、この国東にも影響していたことが報告されました。国東半島は山が低く、谷合いも深くありませんが、これは、かつて盛んに山崩れが起こり、その度に山がなだらかになり、谷を埋めてきたことの証でもあります。その意味で、国東地区は、決して安全なところではなく、災害がかつて頻繁に起きてきたところと考えたほうがよいでしょう。復旧支援に参加されたM会員、ご苦労さまでした。2については、今年度から大分県が始めた事業です。これは、意欲的で発展の可能性があるユニーク中小企業をさまざまな角度から支援する試みであり、その中心は監査法人「トーマツ」や大分県で著名な「企業人」による「メンター」等の事業支援を受けることができます。この募集があることを、同じく研究会員のSさんから教えていただき、「ぜひとも、応募した方がよい」という助言を得ましたので、これに応募しました。先日、そのプレゼンテーションによる審査があり、その結果、めでたく、その5社のなかに、YO会員の会社が選ばれたとのことで、これが本格的に始まることになりました。5社の内訳は、大分市で3社、国東市で2社だったそうで、地元国東にとっては、日頃あまりない朗報となったようで、自治体関係者も喜ばれたそうでした。国東市におけるもう一つの企業は、ユニークな農業をなさっているところのようで、こことの協力や共同の可能性もあるそうで、共に、このプログラムが発展していくとよいですね。3については、四国の愛媛県にある2つのダム災害について私が報告しました。管理者側が「被害はやむをえなかった」、「適切なダム放流操作であった」と少しも謙虚さを示さず、開き直った姿勢を当初から示し続けたことが小さくない問題でした。「どうも、この態度はいただけない」と思い、やや詳しく調べてみると、彼らの発言と姿勢には、大いに問題があり、過誤も含まれていたことが明らかになりました。かれらは、ダム放流規則に則ってダム放流を行ったから「適切であった」と強弁していますが、じつは、その規則に忠実に従っていたか、そうではなかったのではないか、ここに最初の問題がありました。第2は、その規則に従って、もっと適切に運用して、今回のダム災害を軽減できたはずなのに、実際は、一番まずい放流になったこと、これが被害を大きくしたことを明らかにしたことでした。第3は、計画最大放流量の2倍~3倍の放流を一気に短時間において流したことでした。この計画最大放流量とは、下流で災害が起こらない、ぎりぎりの方流量のことであり、これ以上を流すと必ず、起こる放流量のことです。この2~3倍を、しかも20分間という短い時間で流したのですから、下流で被害が生じ、死者まで出させたことは重大な問題でした。これは、「適切」どころか、決してやってはいけない操作であり、その異常な開き直りには言葉を失ってしまいました。第4は、今回の異常豪雨によって明確になったのは、現在のダム放流規則がほとんど通用しなくなったことでした。今回は、基本的には、そのダム放流規則が適切でなかったことが原因になって起きたダム災害であり、それを全面的に見直す良い機会ができたのだと思います。「適切だった」と開き直っているようでは、その重大性に気付いていないか、それともそれを理解したくないのでしょうか。謙虚に反省して、科学的に不十分なところは大いに検討して考え直す、これが必要といえます。それは住民のサイドに立って考えることが必要であり、それが新河川法の精神です。私は、いくつもの川づくり員会、ハザードマップづくりの委員会に参加してきましたが、それは、住民の立場に依拠していかに災害から住民を守るか、これに徹することでした。この精神は、それを制定した国土交通省が最も重く受け止めているはずであり、「適切であった」といってごまかしてしまうようなものではありません。これらを具体的な数字を示して報告しましたので、議論も盛り上がりました。次回は、8月29日(水)の18時から、大成研究所セミナー室で開催します。