後発メーカーを考えた薬価高止まりは駄目ですぞ。簡単にいえば、プラセボ効果なのだろうが、それを、オピオイド鎮痛作用に関して、脳の活動性画像化とともに示した報告。先鋭化することがあるとことは、行動・自己報告データからのエビデンスである。脳画像イメージも使い評価したところ、(肯定的・否定的な)相違する期待により、健康ボランティアに対して、オピオイドによる鎮痛効果に、違いが見られた。予想する状況(疼痛悪化薬剤投与や疼痛増強を示唆)fMRIを用いて脳の活動性記録、オピオイドの鎮痛作用期待効果をともに検査し、ニューロンメカニズムを明らかにしようとした。関連する脳領域のニューロン活動性に有意な変化を持続させた。この正の期待効果は、内因性疼痛緩和システムの活動性と関係し、負の期待効果は、海馬の活動性と関連していた。主観的・客観的エビデンスに基づき、薬剤への効果期待が治療効果に決定的に影響を与え、そして、脳の調節メカイズムがそれぞれに働くということを示した。従来からなされていた鎮痛剤治療に、患者の薬剤への信念や期待を促進するよう働きかけることで治療アウトカムも変化する。最近目立つ、ウェブで知った情報だけを信じて、目の前の医師を信用せず、あれこれ、薬に注文をつけてくる患者・・・この人達は、情報勝者を気取ってるが、実は、不幸な部分がある。科学性を装う疑似科学で妙に納得して、薬剤に関して最初からネガティブな部分でしかみない人たちは、薬剤の正の効果を受用できないでいる不幸な人たちでもある。テレビ等で、薬の副作用をあおる番組が目立った時期があるが、あれは、公衆衛生的には、かなりネガティブな影響を与えていることは確かである。医療側としては、ネガティブなスタンスで受診する患者の場合、まずもって、医師・患者関係を確立することに専念しなければならないだろう。この医師の処方なら治るという信念まで植えつけ、副作用が少ないという信念がまでついてくれば、正の効果となってくる部分があるだろう。そのためには時間もかかるし、手間もかかるし、阻害要素として、周囲の人や詐欺師たちからの雑音なども存在する。鑑別する手段として有用。5年を超える、1型糖尿病から、MODYを区別するため、遺伝液診断が適応できるかどうかの決定にも使えるということ。(UCPCR)は血中CPRと相関性良好で、臨床的にインスリン不足同定に使える。10.1111/j.1464-5491.2011.03272.xHNF1A・HNF4A関連に関して・・・http://www.medic.kumamoto-u.ac.jp/dept/biochem2/pro1.html現在、CPRは、血中と違い、24時間の尿中CPRで判断することが多いので、ワンスポット測定で評価できるならかなり助かる。私のところでは、グルカゴン負荷試験は、保健者から徹底的に目の敵にされているようで、100%過剰検査とされている。一方で、専門施設ではスルーという話を聞く。10.1073/pnas.1018375108概日時計の慢性的中断によるメンタル面、身体面への影響は十分理解されてるわけではない。20時間暗/明周期により非侵襲的に慢性的概日リズム破壊モデルを形成。この状況により、体重増加・肥満へ、そして、メタボリックホルモンへの変化が見られた。樹状突起帳長の消失ニューロンcomplexity減少をもたらした。この部分は、実行機能や情緒コントロールに重要な部分である。flexibilityの減少と情緒の変化に一致した変化である。慢性概日リズムがとれない生活や仕事をしているヒトにどのように解釈転換できるかは不明、しかし、今後、このモデルは、概日リズム破壊実験系に使えるかもしれない。”chlorthalidone+azilsartan”の合剤になんか期待してしまう。40mg投与量としている。第3相研究はASH(2010)で発表された如く、24時間血圧降下は、オルメサルタンやバルサルタンより良好であった。これは、クロルサリドン併用が、HCTZ併用より良好な降圧効果をしめしたことを踏まえたものであった。同ARBは妊娠助成に対する投与回避を呼びかけている。自己血糖測定が推奨されているが、1滴目、2滴目の血液を使用するかは合意がない。国と企業へのバランスのとててない不均等な裁判・・・というのが私の印象である。賠償認めないのなら両方に認めない方がわかる。賠償を認めるなら両者に・・・ってのが自然だと思ったのだが・・・司法判断てのは、裁判官が無能であるのは自明だから、サイコロと同じ・・・たまたまそういう事になったのだろう。各社イレッサ訴訟に関する社説・・・ちょっとしたばらつきが見られる。朝日新聞は、国・アストラゼネカの対応を批判し、日経新聞は医者を批判し、読売新聞は”夢の新薬登場”ともてはやされた当時の状況を踏まえた比較的バランスの良い内容となっている。日経新聞はもともと狂ってることは確かなので批評に値しないが、ほかは、比較的落ち着いた判決解説であったことに、少々安心した。IIIB以上に進行した非肺小細胞癌に関する抗癌剤というのは、専門家であっても、躊躇するものである。マスコミが、”副作用が少ない、夢の新薬と煽り立てた”とき、製薬会社はまず販売前倒しを考え、世相もそれを喜んだ。目の前に、肺癌患者がいたとき、当時だったらどうしただろか?また、患者側だったらどうだっただろうか?間違いなく、”夢の新薬”登場に飛びついただろう。いう事情に思いを馳せる想像力もない、バカどもの集まりである。そんなやつら!朝日新聞:http://www.asahi.com/paper/editorial20110226.html?ref=any#Edit2イレッサ判決―情報はなぜ届かなかった肺がん治療薬イレッサの副作用被害をめぐる裁判で、大阪地裁は製薬企業に賠償を命じる判決を言い渡した。国については、副作用情報を明らかにするよう企業に一定の指導をしていたことなどを踏まえ、責任を否定した。同地裁は先月、和解を勧告し、原告と被告に話し合いを促していた。全体の解決を図る和解と、法律上の争いに黒白をつける判決とで裁判所のもの言いが異なるのは珍しくないが、そのとき示された所見には「国には救済を図る責任がある」とも書かれていた。患者らが落胆するのは無理はない。同種の訴訟は東京地裁でも審理されており、来月の判決に注目したい。多岐にわたる論点のなかで最も注目されたのは、薬には副作用が避けられないことを前提に、その危険情報をいかに適切に医療現場に伝えるか、という問題だった。イレッサの添付文書には当初、「重大な副作用」として四つの症状が記載された。「重度の下痢」が最初で、多数の死者を出した間質性肺炎は最後だった。企業と国は「順番は問題ではない」とし、被害を招いた責任は薬の特性を理解しないまま処方した医師にあるというような主張をしてきた。死亡例が相次いだことを受けて、承認の3カ月後に緊急安全性情報が出た。添付文書の冒頭に「警告」として目立つ形で間質性肺炎の危険を書くと、被害は減った。文書のあり方が問われたのはこれが初めてではない。厚生省(当時)はイレッサ承認の5年前、重要事項を前の方に記載することなどを求めた局長通達を出している。企業はなぜこれを守らなかったのか。国も、なぜもう一歩踏み込んで、企業に働きかけなかったのか。釈然としない思いが残る。「読むのは専門家なのだから」という言い分もあるだろう。当時、医学雑誌などを通じて、イレッサには副作用が少ない良薬とのイメージが広がっていた。判決が「平均的な医師」像を前提に、治療に必要な情報の提供義務を企業に課したのは当然であり、国民の思いに沿うものといえよう。インフォームド・コンセント(説明と同意)という言葉は定着したが、それを実効あるものにするには、医師が正しい知識を持ったうえで、患者に正面から向き合うことが不可欠だ。わらにもすがる気持ちで新薬を待つ患者がいる。その期待に応えつつ、安全に万全を期す。二つの課題を両立させることの重要性を、イレッサ問題は改めて社会に示したといえよう。それはひとり製薬企業だけの責務ではない。法的責任は免れたとはいえ、判決で「必ずしも万全の対応であったとは言い難い」と指摘された厚生行政もまた、くむべき教訓は多い。肺がん治療薬「イレッサ」の副作用被害を巡る訴訟で、大阪地裁は、販売開始から3カ月の間に投与を始めたケースに限って、製薬会社に損害賠償を命じた。この期間に薬に添付した「使用上の注意」の副作用を警告する記載が不十分で、その結果、当時のイレッサには製造物責任法上の「製造物の欠陥」が生じていた、との判断だ。一方で、国の賠償責任は認めず、イレッサの新薬承認審査に安全性軽視の違法があったとの原告側の主張を退けた。不十分な注意文書を改めさせなかった、規制権限の不行使は「必ずしも万全な対応とは言い難い」と批判しつつも、賠償責任を負う違法はなかったとした。権限の不行使は「著しく合理性を欠く場合」にのみ違法になるとする最高裁判例に、国は救われた格好だ。判決は、製薬会社と国には、新薬の副作用情報を十分かつ理解しやすく処方医、患者に伝える責務があると指摘したといえる。欧米で高い評価を得ていても国内承認が遅いため治療に使えない薬がある。「ドラッグラグ」と呼ばれる問題だ。イレッサは申請から5カ月の迅速な審査で世界に先駆けて国内で販売が承認され、遅れの解消につながると期待された。製薬産業と国は今回の判決を教訓にドラッグラグ解消の努力を続けてほしい。抗がん剤は強い副作用を伴うことが多い「両刃の剣」だ。他に治療法がない患者にとり、新薬は危険を承知の上の「頼みの綱」でもある。副作用の心配を明記し慎重な使用を促したうえ承認すればよい。市販後も追跡・監視し問題が生じたら敏速に対応することだ。イレッサは「夢の新薬」と承認前に報道され、使いやすい錠剤でもあるため、最初の3カ月で約7千人が服用し問題を大きくした。抗がん剤の専門知識に乏しい医師が処方した例もあったとされる。医師の不勉強があったのなら、それは問題だ。副作用被害の救済制度に抗がん剤を含める改正案が民主党内で検討されている。死因が病気か副作用か、判断が難しいとの慎重論はあるが、抗がん剤をまったく対象外にするのは不合理ではないか。医学に基づき適正な制度を検討してもらいたい。副作用の警告を重んじた判決(2月26日付・読売社説)致死的な肺炎を起こす副作用の可能性を製薬会社は警告し、注意喚起を図るべきだった――。肺がんの治療薬「イレッサ」の副作用で死亡した患者の遺族らが損害賠償を求めた訴訟で、大阪地裁は製薬会社「アストラゼネカ」に賠償を命じる判決を言い渡した。その一方で、イレッサを承認した国の対応については、「著しく不合理とは言えない」として賠償責任を否定した。副作用死が相次ぐことを予想するのは難しく、対応に著しい誤りはなかったとの判断からだ。大阪地裁は、1月に示した和解勧告の所見で、国にも被害者の救済責任があるとしていた。それだけに、原告にとっては、今回の判決に納得できない部分もあるだろう。世界に先駆けてイレッサが日本で承認された2002年当時、ア社は、副作用が少ないことをホームページなどで強調する一方、間質性肺炎を発症する危険性は公表していなかった。発売時の添付文書でも、間質性肺炎は「重大な副作用」欄の4番目に記載されているだけで、「致死的」という説明もなかった。判決は、「注意喚起が図られないまま販売されたイレッサには、製造物責任法上の欠陥があった」と断じている。イレッサは、医師や患者の間では、副作用の少ない「夢の新薬」との期待が広がっていた。判決が指摘するように、イレッサは化学療法の知識・経験が乏しい医師も使用する可能性があった。患者が自宅で服用できる飲み薬のため、副作用への警戒が薄いまま広く用いられた。した状況であったのなら、ア社はなおさら、詳しい副作用情報を提供すべきだったろう。抗がん剤の多くは、副作用を伴う。製薬会社には、新薬の長所ばかりでなく、負の情報である副作用についても、医師や患者に十分に開示する責任がある。指摘した判決は、製薬業界への重い警鐘となろう。判決は国の対応に“お墨付き”を与えたものではない。副作用情報の記載に関する厚生労働省の行政指導については、「必ずしも万全な規制権限を行使したとは言い難い」と批判している。重い病と闘う患者は最先端の薬の登場を待ち望んでいる。安全性をおろそかにすることなく、いかに迅速な新薬承認を実現するか。イレッサの教訓を生かさなくてはならない。読売新聞)”薬害”関連報道の後の診療、薬剤処方に関わる時間比率が増加する。今日も、動脈硬化合併症ありのスタチン二次予防使用の患者さん、薬やめたいと言ってきた。やめることのリスクと薬剤副事象リスクを説明すると納得されてた。おいて、イレッサ訴訟に関し、国勝訴の判決がありました。現時点では、判決の具体的内容を十分把握していませんが、国の主張が認められたものと考えています。さらなる向上であると考えています。がん難民といった問題が指摘されることのない社会を目指すべく、また、がんと闘う患者の方々の立場に立って施策を実施すべく、全力を挙げて取り組みます。現実にイレッサを投与され、副作用により亡くなられた患者やご遺族の無念さを、どう受け止めるべきか。この課題に真摯に向き合い、医薬品による重大な副作用被害の発生をできる限り防止しつつ、患者の方々の理解を得ながら医薬品が使用されるようにすべく、来月から、厚生科学審議会の場で、薬事制度の改正に向けた議論を進め、速やかな結論を目指します。同時に、インフォームド・コンセントの徹底など、がん医療体制の更なる整備を推進します。関する検討も、本格化させます。した政策課題への多岐に渡る取り組みについては、追って具体的に全体像をお示しいたします。向上のため、こうした努力を重ねてゆくことを、あらためて国民の皆様にお約束いたします。不法コカイン使用が61%でこの流行に広めたことがわかった。25日NHKでは、何かと問題ある番組の一つであるクローズアップ現代で、”「誤診」される認知症(NO.2904)”ってのをやってた、プライマリケア医の相当非難していた。2011.)で発表になるらしいが・・・アルツハイマー病と診断された約半数は診断を満たすべき脳病変が認められなかった。426名の平均年齢87歳ハワイ在住日系アメリカ人の剖検研究から明らかになった。病変まで含めても認知症の証拠が認められなかった。Lewy小体病や血管性痴呆では、病変は明らかであった。高齢と共に、その誤診率は高まり、病変混在比率が増え、画像病変の曖昧さが増加する。interval)さらに、血中カリウム、血糖などもさが認めなかった。IndacaterolはFEV1を52週にて170ml増加させた。気管支拡張効果に対するトレランス認めず。25日BMIで25以上を過体重、30以上を肥満とするのはヨーロッパ人種における検討結果である。アジア人種ではその信頼性は結論づけられてない。かかわらず、それを飛び越して、日本では、”メタボリック・シンドローム”などと悪のりをし続け、肥満の定義やその影響をまともに研究しない愚かな状況にある。リスクはBMIに比較して高いとされている。27.5以上とするカットオフ値が提案されてもいる。WHOの2004年コンセンサス報告ではそのカットオフ値に対するエビデンスは十分でないとされる。アジア人における、BMIと種々疾患のアウトカム検討により、各人種における適正BMIを決定する必要がある・・・ということで以下の報告。含め、BMI22.6-27.5で、死亡リスクが最小このリスクは、多くても、少なくても増加し、35を超える場合、1.5増加、15以下の場合2.8増加となる。がんでも、心血管疾患でも、別の原因でも、BMIと死亡リスクのU字型関連が見られる。メッセージを入力してください。