Amortization)という指標があります。利益ということになります。EBITと呼ばれて営業利益に近い概念となり、その「償却前」となるので、わかりやすく考えると以下のように考えることができます。営業利益+減価償却費ここではEBTDAを使った株式の評価(マーケットアプローチ)がどのように行われるかを考えてみましょう。【EBITDAからわかること】EBITDAが「営業利益+減価償却費」であることからわかるように、EBITDAの本質的な意味は「本業で稼ぎだしたキャッシュフロー」です。EBITDAはキャッシュフローであることから、会社の会計基準などに影響されずに会社の本業に関する収益力を見ることができます。このキャッシュフローは、債権者や株主などの外部関係者に還元する前のものです。よって、このEBITDAが多ければ多いほど、その企業は魅力がある企業ということになります。Value:企業価値)との比較でその評価が行われます。企業価値には様々な算出方法がありますが、ここでのEVとは、「株式時価総額+ネット有利子負債」と定義されます。ネット有利子負債とは、「有利子負債−現預金」のことです。EVがEBITDAの何倍あるかという指標がEV/EBITDA倍率と呼ばれます。このEV/EBITDA倍率が低いほど、株価は割安であると判断することができるのです。EVに対してEBITDAの比率が高いということは、資産に対して効率的に収益をあげることができていると考えることができるためです。【EV/EBITDA倍率で類似企業と比較して企業価値を考えてみる】EV/EBITDA倍率は、上場している類似企業と比較することが可能です。営業利益と減価償却費です。これらの情報は、基本的に類似企業の財務諸表に記載されている情報です。よってPERなどに比べるとその情報収集は比較的手間がかかる作業となってしまいますが、これらの情報がわかれば類似企業のEV/EBITDA倍率を計算することができます。その倍率を自社のEBITDA(営業利益+減価償却費)にかけることで、企業価値を算出し、時価総額と株価を逆算することができるというわけです。【EBITDAで株価評価を行う際の注意点】EV/EBITDA倍率による理論株価の算出は、PERなどで行うマーケットアプローチに比べるとキャッシュフローを元に計算しているため、比較的正確な企業価値と株価を算出することが可能な指標であると言えます。それはEBITDAは「投資については考慮されていない」ということです。EBITDAはあくまでも本業によるキャッシュフローを元に計算した数値です。よって、投資に関する要素を差し引いたフリーキャッシュフローなどとは違い、その本業の収益力が算出根拠となっています。このために、例えば投資が過大な企業などは、EBITDAが大きくてもその投資に関する情報は無視されてしまうため、EV/EBITDA倍率にも影響を与えてしまうことになります。EV/EBITDA倍率が過少になっている可能性があるということです。PERなどを使うにしても、EBITDAを使うにしても、会社の株式や企業価値を算出する手法に絶対はありません。株式と企業価値の評価は、様々なアプローチ方法を学び、自社に合う方法を考えていく必要があると言えるでしょう。Reserved.サイト内検索:運転資金にお困りの社長へ運転資金にお困りなら、今すぐ現金を調達できる「ファクタリング」記事をチェック!。