転職を経てキャリアアップを果たした筆者が、実際に利用した転職エージェントを比較解説しています。転職を経てキャリアアップを果たした筆者が、実際に利用した転職エージェントを比較解説しています。私は大企業では役職無しの平社員でしたが、転職に伴い、一気に数十人の部下を持つことになりました。規模の大きい企業から、より良いポストを条件に規模の小さい企業に移るキャリアは珍しくありません。中小企業に転職してマネジメントにも携わることになり、最初に感じた課題が『会社全体の効率化』です。具体的に解説していきましょう。転職して最初に感じたのが社内資料が全く整っていないということです。)詳細な製造マニュアル現場スタッフの教育資料こういった資料を一から作り直し、WEB上で誰でも活用できるようにしました。心がけたのが、製造に関する全てのノウハウ(研究から開発、製造、販売まで)を現場スタッフの教育にそのまま活用できるレベルの資料に落とし込むことです。中小企業では、職務が縦割りになっていない場合が多く、個人が研究〜現場導入まで担当することもあります。大企業のように大所帯ではないため、大勢と共同して仕事を進める機会が少ないのです。そのため『自分さえ分かれば良い』状態になってしまい、ノウハウが細かくマニュアル化されていなかったのです。この状態だと、作業に携わるスタッフの作業効率を落としてしまい、ミスが増える、労働時間が増えるなど、業務の質が低下してしまいます。社内から『職人気質を排除』し、可能な限りノウハウとして資料化する。資料作りの際は、業務を細分化し、全てのスタッフが理解できるレベルまで噛み砕いて作成する。最初に取り組んだ業務はこの2点です。作業環境の整備(4S)『4S』という言葉はご存知でしょうか。頭文字を取ったものです。地味なイメージですが、『効率化』のためには非常に重要な考えです。スタッフの労働時間短縮を目指す場合は...前項で書いたように、社内の書類整備が進んでいない点を見ると、書類以外のツールや道具も整理されていないことも容易に想像できます。簡単に言うと、事務所や工場、研究所の道具、備品の場所を整理整頓し、保管場所を全てシール等で明示しました。加えて、工場の配管や製造機器の配置も見直しました。入社してしばらくは研修期間として自分の担当業務を持たず、会社全体を回らせて頂いたのですが、そこで意識していたのが、スタッフの『動線』です。作業1つとっても、下図のような動き方をしている人が多いとします。業務に必要なツールが作業環境全体に散らばっており、無駄な動きが多くなってしまいます。作業用の備品を整理整頓&明示(重要!)する際に、以下のような動きになるよう、関連アイテムをまとめました。部品なら部品、筆記用具なら筆記用具と、種類別にまとめるのも良いですが、まとまりを崩さないようにしつつ、作業動線が一番短くなるような配置で整頓しました。この『作業動線』という考え方を、工場の生産ライン全体まで浸透させます。事務所の整理だけで終わったわけではありません。中小企業では、巨額の投資で一気に工場を拡大する事は難しいです。私が入社した会社も、生産量を少しずつ増産していったため、工場内の配置に余裕が無く、無駄な動きが多かったのです。『動線』という考え方を研究所から工場まで徹底し、作業の効率化を図る。『備品探し』などの無駄な時間やストレスを極力排除できるよう、4Sを徹底する。地味ですが、非常に効果的でした。いう名の自己アピール私は入社した直後からしばらく、製造スタッフのマネジメントにも携わっていました。前章の施策で作業時間を短縮できたので、余った時間を使って社員教育を行いました。製造現場では、とりあえず日々のルーティンを回すだけになりがちですが、安全衛生や商品設計が理解できていないと、突発的なトラブルに対応できません。作成した教育資料を、現場まで落とし込みます。実際にプレゼンして知識を共有したのですが、プレゼン資料作成の際に『自己紹介』も所々散りばめてみました。私は転職者なので『何者なのか』『何ができるのか』誰も知りません。私はココが詳しいです私がわからない所はアレです。いった自己アピールも忘れませんでした。笑いきなり多くの部下をマネジメントすることになりましたが、まとめあげるのは大変です...。第一印象である程度『できる人間』を印象付けつつ、弱い点ははっきりと伝えることで、コミュニケーションを円滑にしていきました。大企業では、機器のメンテナンスや基礎的な実験、リサーチなどを外注することも多いです。中小企業にはそんな資金はありません。『自分でできることは自分でする』そうせざるを得ないシーンも多いのです。製造機器のメンテナンスや、制御プログラムの書き換えなども、自社でやらなければなりません。そのため、工場スタッフのスキルは目を見張るものがあります。規模が小さい企業にありがちなのですが、教育制度が整っておらず、こういったスキルが若手に継承されていませんでした。作業全体の効率化を図った後は、こういったスキルを若手まで共有するよう徹底し、スタッフ全体の能力を底上げしました。資金力がない分、大企業では委託するような作業も個人で出来るように教育する。若手の教育を徹底し、スキルとして昇華させる。中小企業では、大企業と比べて、個々の業務範囲は広くなります。それを”武器”にできるようなキャリアが理想的ですね。結局、こうした業務を通じてわかったのが、中小企業では『スペシャリスト』は厳しいということです。専門性に優れた人間を否定しているわけではありません。狭い範囲業務しか出来ない人間は、中小企業では『使いづらい』のも事実です。視点を変えれば、中小企業の人間が、転職市場でアピールできる点も『仕事の幅』なのです。単純に仕事のコストインパクトでは大企業で働く人に勝ち目はありません。大企業では小さな仕事でも数千万のコストメリットを出せますが、中小企業では抜本的な改革が必要です。中小企業の人間が、仕事の成果(=金)を羅列しただけの職務経歴書は、非常に弱いのが現実です。金で勝てない分を仕事の質と幅で補うことが重要です。これまでのキャリアでは、製造から研究、開発まで携わったものの、圧倒的な強みが無いことがコンプレックスでした。それが中小企業では武器として評価されるのです。自分に合う職場はどこかにあるものですよ。中小企業で身につく仕事の幅は『強み』になります!マネジメント業務にも早くから携わることになるので、大企業の人にはないスキルを積み上げることもできますよ。大企業の”知名度”と”スケールメリット”は非常に大きなメリットです。中小企業では『名前で売る』ような営業活動はできませんし、まずはニッチを狙って確実にシェアを拡げていきます。大手が狙わないゾーンで1位を取る事が目標です。『この量だと採算が合わないから引き受けられない』と断られることも多いです。そもそも最大手は自社で物流ラインを持っている場合が多いですが...。中小企業は、小規模専用のOEMメーカーとの取引など、自社の生産規模に合ったサービスを検討しないといけません。直属の上司に辞意を伝える辞表、退職願を提出する仕事を引き継ぐ人事、総務と退職関連の手続きを行う退職という流れです。(1)の辞意表明から(5)の退職までの期間は、1〜3ヶ月程度であることが多いです。私の場合は1社目では約2ヶ月、2社目では1.5ヶ月でした。企業の就業規則では『退職は1ヶ月前までに申し出ること』と描かれていることがメジャーです。パワハラや傷病など、特別な理由がない場合、就業規則に則って行動しましょう。いえ、ある程度キャリアを積んだ方だと、仕事の引き継ぎを1ヶ月弱で終わらせることも難しいかもしれません。普通の企業は中途採用者に『1ヶ月以内に入社しろ』と無理強いすることはありません。1ヶ月以内での入社を強要するようであれば、ブラック企業である可能性が限りなく高いです。相手の会社や社員の都合を無視するような企業にロクな企業はありません。エージェントや転職先と連絡を取りながら、無理なくスケジュールを組み立てましょう。1ヶ月だと退職手続きだけでいっぱいいっぱいになりがちですからね。2週間で退職出来るって本当?民法上は退職願・退職届の提出から14日後に退職することが可能です。就業規則よりも民法の方が優位ですから、2週間で退職しても何の問題もありません。ハラスメントや病気など、会社にいることで症状が悪化する場合や、労働基準法を無視しているブラック企業など、会社に明らかに責任がある場合は、出来る限り早く退職することを考えましょう。単純にキャリアアップ、キャリアチェンジを目的としている場合、円満に退職する方法を取りましょう。同じ業界の企業や社員は全て横で繋がっています。A社から来たんだ!私、研究所のS君と大学の研究室一緒なの!』と初日に言われ、その後すぐに前職の人たちに伝わってしまったことがあります。民法を盾に引き継ぎもしないまま有給だけ消化して退職することは可能です。その場合『無責任な人材』という噂は転職先にも必ず伝わると覚悟して行動しましょう。前職でのコネクションやツテもあなたの大きな武器です。無駄に自分の武器を捨ててしまうことが自分のキャリアにどんな影響を及ぼすか良く考えましょう。有給消化も退職スケジュールに入れること企業で半年以上勤務した場合、有給休暇を取得できます。数年間勤務していると、有給が1ヶ月以上余っている人も多いのではないでしょうか。有給はしっかりと消化して、旅行や家族サービス、帰省など、リフレッシュしてから次のキャリアに進みましょう。退職日の設定ですが、基本的には月の末日をオススメします。健康保険と厚生年金を初めとした社会保険関連は月末〆となっています。月末の1日前に退職すれば、社会保険料を引かれずに最終月の給料を貰うことが可能ですが、デメリットが多いことに注意しましょう。健康保険に関しては、1日でも未加入期間があれば役所で加入手続きする必要がありますし、厚生年金の加入期間も1ヶ月少なくなってしまいます。企業は被雇用者の様々な金銭的負担を肩代わりしてくれています。目先の小銭に捉われず、税金や賞与の計算期間など、総合的に判断して退職日を決めましょう。退職時に必要な返却物、書類は以下の通りです。忘れている物がないか確認しておきましょう。辞表(退職願・退職届)各企業にテンプレートがある場合が多いです。無い場合でも特に形式はありません。常識の範囲内で作成しましょう。上司に辞意を伝えた後、然るべき部署に提出します。移管には、この資格喪失証明書と印鑑が必要です。退職から1日でもブランクがある場合、役所で健康保険の加入手続きが必要です。(離職票)退職後10日以内に会社から届きます。届かない場合は会社に問い合わせましょう。会社が発行してくれない場合は罰則がありますので毅然と対応しましょう。12月末日に在籍していた会社が手続きしてくれます。転職先に提出が必要ですので紛失しないようにしましょう。年末までに再就職せず、自分で確定申告する場合にも必要です。最後の給与計算が終わった後に発行するため、退職後に受け取る場合が多いです。私の場合は離職票と共に届きました。通常は企業に預けてあるはずです。キャッシュバックされた分を支払う、あるいは最終給与から天引きされる場合が多いです。退職後の書類送付等に使用します。基本的な個人情報を記入する書類を書くことになります。『企業の機密情報を漏洩させない』等の誓約が書かれた書類にサインします。内容に注意した上でサインしましょう。社章、社員ID悪用を防ぐために退職日に会社に返却します。社員証や社章を紛失した場合、金銭負担となる場合が多いです。就業規則を確認しましょう。銀行口座このような福利厚生の退会、移管手続きにも結構時間が取られます。一部の福利厚生に関しては、退職後もOB扱いで継続できる場合があるので、確認しておきましょう。大企業の福利厚生ウマー(^p^)その分、退職後に恩恵を実感することも...取引先への連絡も忘れずに在籍中にやりとりのあった取引先にも忘れずに連絡しましょう。営業活動などを通じて人として評価して頂いていた場合、前職の取引先は退職後も力になってくれます。在籍中の会社から良い顔はされませんが、取引先を通じて別の仕事を紹介してもらったり、引き抜かれたりするパターンも多いです。退職届の提出や退職日の決定は転職先に、転職エージェントを利用している場合はエージェントに忘れずに伝えておきましょう。本当に入社してくれるのか、退職手続きがスムーズに進んでいるか...転職先の企業も不安なのです。良好な人間関係は自分のキャリアにとって大きな武器!ビジネスマンなら敬意を持って対応しましょう仕事で貰った名刺はどうする?退職とともにその会社の社員ではなくなるわけですから、自分の名刺は全て返却します。退職後に使用すると身分詐称になります。トラブルの元ですよ!また、業務を通じて頂いた名刺の所有権は、基本的に所属する会社に帰属します。会社から申し出があった場合は直ぐに返却しましょう。個人情報の取り扱いは社会人が最も注意すべきことです。退職後も取引先とやりとりがある場合は、新しい名刺とともに再度交換しましょう。『以前の名刺は会社に返却しました』と正直に話せば、ビジネスマナーとしても全く問題ありません。退職後にやるべきこと退職後にブランクが生じる場合、各手続きを自分で行う必要があります。ブランクがある場合は、ハローワークに行き、失業手当給付を申し込みましょう。離職票を忘れずに!自己都合退職の場合、失業保険は退職日から遡って2年間の間に、雇用保険に1年以上加入していることが必須条件です。受理されてから3ヶ月は給付制限期間となり、手当は受け取れません。3ヶ月後から支払いが開始されますが、制限期間の3ヶ月分が支払われるわけではないので注意しましょう。倒産やリストラなど、やむを得ない事情で退職した特別資格受給者は制限期間が発生しません。鬱などで退職せざるを得ない人もいます。復職できないこともあるでしょう。退職日に傷病手当の基準を満たしており、1年以上の健康保険加入期間がある場合、退職後に残りの傷病手当を継続して受け取ることができます。失業手当とは両立できませんが、退職後に傷病手当を継続する場合、失業手当の受取日を延長できるので、退職後1ヶ月以内に延長手続きしましょう。:傷病手当金について国民年金と健康保険の手続き退職翌月から、国民年金と健康保険が自己負担となります。健康保険に関しては、任意継続と自己負担のどちらが安いか事前に確認しておきましょう。印鑑を忘れずに!通常は国民年金と健康保険の手続きを同時に行うことができます。私の場合、退職に伴い社宅を出て一時的に実家に戻ったので、住民票の移管手続きも同時に済ませました。面倒な手続きは一気に終わらせましょう。新卒で入社した企業に”染まる”前に...マイナビの意識調査結果を引用させて頂きます。/行きたくない会社(マイナビ)少し細かいので、大きく描き直すと、どうやら雰囲気や企業体質、社風に関する項目が多く並んでいますね。ノルマの有無も重要です。困った事に、これらの多くは『入社してみないとわからない』ことです。業務内容など、日々の仕事については企業研究である程度想像することができるのですが...。企業のビジョンや仕事内容が理想通りだとしても、人間関係など、細かい部分でキャリアの歯車は狂っていきます。私自身、合併を繰り返したメーカーに勤めていた経験がありますが、ルーツが異なる社員同士の『派閥』にウンザリしました。新卒採用では多くの人が『第一志望』とはかけ離れた会社に入社するでしょう。第一志望ではないけど志望業界に収まった人、業界は違えど志望職種には就けた人、希望とは全く違う企業に入社した人...多くの人が、少なからず『落胆』を抱えて入社します。落胆を跳ね除けて成果を出し、充実したキャリアを送る諦めから早々ニルヴァーナに達し、社畜として割り切ったキャリアを送る自分の会社しか見えていない人は、この2パターンに分かれるでしょう。理想を描いて入社した会社がブラック企業で涙が止まらない人もいるかもしれません。プロパー社員(中途ではなく、新卒からずっと同じ会社にいる人)は自社の価値観が全てと勘違いしがちです。ブラック企業にいる人は、企業という存在全てに幻滅してしまうことが多いです。その結果、限界まで働いた後、スキルも無いのにフリーになってみたり、無鉄砲に起業してみたり...大きな仕事を任されつつも、サポート体制や労働環境もしっかりしており、ホッカホカの福利厚生に囲まれた企業も多数あるという事実を知らないからです。『気に入らなかったらさっさと会社を変えよう』と安易に勧めているわけではありません。『日本に企業は山ほどあり、中途入社のチャンスもある』という視点を持っているだけで、キャリアプランの幅は一気に広がるのです。ワイ涙目!入社早々『学閥』にウンザリしている新入社員も多いかもしれません。転職市場という広い目で見れば、『学歴』は何の役にも立ちません。入社した瞬間から、あなたの企業人としての価値はスキルと実績、そして人間性で評価されるようになります。新卒採用で大きな足かせ、あるいは大きな武器となっていた学歴が取っ払われ、真の実力で勝負できる環境に様変わりするのです。私は新卒で日系大手メーカーに研究として入社しましたが、メーカーの研究開発職では、新卒では有名大学の理系院卒以外は足切りされることが多いです。中途採用では学歴は関係ありません。ライバルメーカーから転職してきた人が中堅私大の学部卒だったこともありました。前職で優れた実績を出していた人です。見ると、新卒の『学歴フィルター』が少しバカバカしく思えてきますね。新卒採用で『自分の学歴では...』と諦めていた大企業が転職市場では射程圏内に!?シンプルに自分のスキルを高めることがキャリアアップに繋がります。大企業から中小企業への転職に関して言えば、ハードルは非常に低いです。学歴ならぬ『社歴』という言葉もありますが、学歴ほどイビツな評価基準ではありません。単純に、大企業のスケールで大金を動かし、スキルを身につけてきた人間は、中小企業にとって喉から手が出るほど欲しい人材です。(大企業にあぐらをかいて自己啓発を怠った人間は敬遠されます)とはいえ、中小企業から大企業への流れもハードルが高いわけではありません。中小企業勤務で転職市場で強い人に共通しているキーワードが『スキルの幅』です。基本的に、社員数が多く組織化された大企業では、職種ごとに一定の業務範囲で動きます。中小企業では一つの仕事に専念させる余裕がなく、社員に多様な仕事を任すことが多いです。研究職が生産管理まで担当したり、営業職がマーケティングまで担当することもあります。大手企業の基礎研究の部署に、研究から工業化まで担当できる人間が入って来れば大きな戦力となりますよね。『スキルの幅』は転職市場で大きな強みになるのです。中途採用では自社に足りない人材を採用します。中小企業と大企業、スペシャリストとゼネラリスト、様々な人材がどこかで必要とされていますよ。ポテンシャルと即戦力20代転職歴無しの正社員は、転職活動では引く手数多です。簡単に言うとヌルゲーです。お金がかかる導入研修が終わり、ある程度ビジネススキルも身につけた20代の若手...他社(他業界)での経験という自社にない視野を持ちつつ、まだ何にも染まりきっていない...企業にとっては魅力しかない人材です。ウチにも欲しい!ここでは『ポテンシャル採用』と『即戦力採用』という2つの指標を覚えておきましょう。第二新卒などの若手ではポテンシャル重視です。十分なスキルや実績が無くても、仕事のスタンスやビジネスマナー、前職で培った考え方など、基本的なビジネススキルだけである程度戦えます。30歳を過ぎると即戦力要素が強くなってきます。十分な実績とスキルが無いと書類選考でサヨウナラです。以下のグラフをご覧ください。一般的に、20代中盤ではポテンシャル8に対し即戦力スキル2、30代中盤ではポテンシャル2に対し即戦力スキル8で評価されると言われています。『法人営業(業種問わず)に2年以上従事』など、条件が緩いことが特徴です。中途採用の基礎知識に関する記事でも書いていますが、転職活動を進めながら『求人を判断する目』も養いましょう。