14:55:47)単独では黒字にもならず、何故造るかと聴けば「津波で東海道が壊れた時の予備」などと嘯く、目的も需要もいい加減な「トンネルお陀仏列車」こと「リニア」。地デジ大マスゴミ上などではあるかないかもわからぬ経済効果とかに無駄な期待を煽り立てる報道ばかりだ。細見るい2016年6月9日19時03分http://digital.asahi.com/articles/ASJ6865HLJ68OIPE02F.html?rm=416リニア中央新幹線のルート図(略)JR東海は、リニア中央新幹線の大阪延伸を前倒ししても、中間駅を奈良市付近とする今の計画を変更しない方針だ。京都の政財界が求める京都経由のルート案には応じない。カーブがきつくなって走行速度が落ちるなどの弊害が出るためで、新たに国の低利融資の支援を受けても、ルートの維持は譲れないという。国がJR東海と話し合って決めたリニアの建設計画では、東京・品川から新大阪までに通る各県に、一つずつ中間駅を設ける。新大阪の一つ手前の駅は「奈良市付近」と明記。これに対し、ルートから外れる京都市などは「日本文化の発信拠点として世界中の人が訪れる地を通らないのは大きな損失」などと主張し、変更を求めてきた。これまでJR東海は品川—名古屋間を2027年に開業し、さらに45年に大阪まで延伸する予定だった。国がリニア向けの低利融資制度をつくって建設を支援する方針を今月に打ち出したことから、JR東海も延伸時期を前倒しする方向で検討に入った。ログイン前の続き計画が見直されることから、京都府などからは「風穴が開いて、ルート変更の議論が活発化すればいい」(担当者)との声も出ている。JR東海幹部は朝日新聞の取材に、「ルートは我々が決めること。奈良市付近を中間駅とする今の計画で建設を進めていく」と話した。京都経由にすればカーブが増えて、品川—新大阪間を67分で結ぶ計画が達成できなくなるほか、災害時の東海道新幹線のバイパスとしての機能が失われることも理由に挙げた。新幹線の整備をめぐっては、利害関係のある政治家や自治体などが活発に動くのが常だが、JR東海の柘植康英社長は8日の記者会見で、「経営の自由、設備投資の自主性を堅持していく」と強調。国の低利融資については歓迎する一方で、「借りたものを返すので自己負担に変わりはない」と介入を牽制(けんせい)した。国の支援を受け入れる際の対応は、「品川—名古屋の開業後、できるだけ速やかに大阪への工事に着手したい」と述べ、8年間の工事中断期間を短縮する方針を正式に表明した。前倒し期間は「計算上最大8年になる」とも述べた。(細見るい)----------------------------(ここまで)最速の効果を達成するために、各駅停車が毎時何本走るのか。毎時1本しか停まれないとの予測が尤もらしい。本数は現在の東海道新幹線の「こだま」を見れば想像できる。大阪までなら現在の新幹線でも2時間30分、これ以上早く行かねばならない事なんて一生に一度も無いだろうから、こんな危ない乗り物には一生乗らないだろう。大体、東京大阪が2時間半だって早過ぎる、大阪出張位は泊りがけでゆっくり行きたいものだろう。津波でやられるようなときは、津波以前にリニアは地下でポキッと折れてるだろう。