は長ければ長いほど金利変化のリスクがある残存期間は長ければ長いほど金利変化のリスクがある残存期間というのは、現在の債券の償還日までの日数のことをいい、償還期日10年の国債を買って6年経過すれば、その期間は4年ということになります。これは既発債の利回りを考えるときにも使われる数値であり、新発債の場合には償還期日が計算に用いられているのです。この期間が長ければ長いほど利率は高くなり、利益も多くなりますが、その代わりに将来にわたって金利が変化する可能性があり、途中で売却するときは損失になる可能性も出てきます。債券購入を考える場合には、この期日と信用のリスクの両方を考慮する必要があり、投資に対する利回りが見合うかを検討しなければなりません。それぞれの投資ファンドでは、保有する全ての債券の満期までの平均の長さを表わす平均残存期間というのもあります。平均残存期間は4.5年や6年などのように表わされ、そのファンドの金利リスクがどれだけ高いかを知るのに有効な数値です。債券価格は金利と反対方向に動くので、金利が上がれば価格は下がり、金利が下がれば価格は上がることになります。一般的にはこの平均期間が長いファンドの方が、金利変化の影響を受けやすいのです。金利が1%下がると、1年満期の債券は価格が1%上がり、20年満期の債券では価格は約11%も上がり、これだけの差が生じます。ファンドではその期間の情報は公開しており、運用方針などに記載があります。ファンドを通して投資する場合には、この情報を確認し、リスクを把握した上で投資するのが懸命な方法です。