調査の結果、「仏壇がない」と答えた人は約6割。マンションなど、集合住宅の場合は約8割という結果に。});故人の霊が安心して休める場所として家に置く仏壇。日本家屋では、仏間をつくり、そこに仏壇をまつるのが一般的だったが、和室そのものも減っている現代では仏間や仏壇がない家庭も増えている。現代でも、故人をしのぶ気持ちは変わらない。インブルームスでは2人以上の世帯に暮らす全国の30〜60代男女600名を対象に、仏壇についての調査を行った。「あなたのご自宅に仏壇はありますか?」と尋ねたところ、「ある」が39.2%、「ない」が60.8%。一人暮らしを除いても、実に6割の家庭には仏壇がないことが分かった。家庭で仏式葬儀が行われていると答えた473名(600名のうち78.9%)に絞っても、自宅に仏壇がない人の割合は54.3%と、半数を超えている。調査対象者600名に住まいを尋ねたところ、「持ち家(一戸建て)」61.1%、「持ち家(マンションなどの集合住宅)」18.2%、「民間賃貸住宅(マンション・アパート等)」14.0%、「公営住宅」5.0%、「その他」1.7%。住宅種類別で仏壇の有無を比較すると、一戸建てでは「ある」51.8%、「ない」48.2%と半数以上に仏壇がある一方で、マンションなどの集合住宅では、持ち家・賃貸を問わず約8割の家庭に仏壇がないことが分かった。先祖や故人をしのぶ気持ちについてたずねると、81.2%の人が「先祖・故人をしのぶ気持ちを持つことは大切だと思う」と回答。「先祖・故人に対して、供養を十分に行っていると思いますか?」という問いに対して、「(供養は)十分である」と答えた人は17%しかいなかった。これを仏壇の有無に分けて見ると、仏壇がある人(235名)では、「十分である」20.4%、「どちらかと言えば足りていると思う」42.6%。仏壇がない人(365名)では、「十分である」14.8%、「どちらかと言えば足りていると思う」33.9%となり、仏壇がある人は「供養を十分に行っている」と認識している率が高いことが分かった。自宅に仏壇がない人に、仏壇を置くことへの意向を聞いたところ、「今後置く予定がある」4.1%、「本当は置きたいが、置けていない」4.7%、「今は必要としていないが、将来的には置く可能性がある」44.4%、「将来を含めて置くつもりがない」44.9%となった。将来的に仏壇を置く予定、または可能性がある人に「購入する仏壇を選ぶときに気になる点」を聞いたところ、もっとも多かったのは「大きさ」で68.6%、続いて「金額」66.5%、「置き場所」57.2%、「お手入れ」30.4%となった。調査元のインブルームスでは、現代の住宅事情にマッチした、A4サイズでマンションなどでもインテリアに調和しやすい仏壇「A4仏壇」(参照リンク)を販売している。そこで、「仏壇が現代のライフスタイルやデザインに合わせて変化することには賛成ですか?」と尋ねたところ、「はい」61.0%、「いいえ」10.8%、「分からない」28.2%という結果となった。はいと答えた人のコメントを見ると「仏間のない家が増えているので、あらゆる部屋にマッチする仏壇が増えることはよいと思う」「狭い家だと大きい仏壇を置くことはできない。簡単なものなら位牌と写真だけでもいいので、その家に合わせた形の仏壇でいいと思う」「リビングに置いても良いデザインが好ましい」などの意見が上がっていた。「仏壇が現代のライフスタイルやデザインに合わせて変化することには賛成ですか?」インターネットによる調査で、2人以上世帯に暮らす全国30〜60代男女600名が回答した。死とインターネット:なぜ飯島愛の公式ブログはちゃんと管理されているのか?管理人の死後、オンラインに残されたブログやSNSなどの“遺産”はどのように扱われるのか。利用規約の先にある、実際の処理が行われている現場のいまを探ってみよう。古田雄介の死とインターネット:尊厳を守って迷惑を防ぐ!——インターネットの遺品整理2013人が亡くなってもインターネット上にある痕跡や資産、契約などの多くはそのまま残る。どんなものがあって、どう処理すべきか。実例に触れながら残された家族や友人の視点からみていこう。郷好文の“うふふ”マーケティング:ドクロの数珠を若者に——「祈りの多様化」に商機ありドクロデザインの数珠や一番摘み静岡新茶のお線香など、ユニークな仏具関連商品を展開するお仏壇のやまき。浅野秀浩社長が商品開発に取り組んだ背景には、「業界は若い人向けの商品を作っていなかった」ことに責任を感じたからだという。夢の中で思いついた発想を書き留めるべく、書斎に向かったその瞬間、大地震が発生。後ろを振り向くと寝ていた布団には仏壇が倒れこんでいた。そんな「命のツキ」を研究してみたい。自分を責めて死を選んではいけない警察庁によると、2010年の自殺者は年間3万人を超えた。急増しているが、私たちはどのように受け止めればいいのだろうか。自殺問題に取り組む、とある弁護士に話を聞いた。ビジネスオンラインの最新情報をお届けご購読はこちら利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。