オプジーボツイート「Thinkstock」より日本人の2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで命を落とすといわれています。化学療法(抗がん剤治療)によって行われています。このがん治療が大きく変わる可能性が出てきたのです。日本の医療体系を覆してしまうかもしれない薬の名前は「オプジーボ」(一般名:ニボルマブ)です。チェックポイント阻害薬」としてオプジーボが承認されたのです。本連載前回記事において、オプジーボの薬剤費は、体重60kgの患者の場合、点滴1回133万円、1カ月で約330万円、1年間では約3500万円にも上るという計算をしました。合わせて、この全額を患者自身が負担するわけではなく、高額療養費制度によって自己負担は一般的に月額8万7000円ほどで済むということも説明いたしました。その残りは国費や保険料で賄うことになります。肺がんの新規患者は年間約11万人といわれています。オプジーボの使用対象となるのは、「手術による治療が難しく、ほかの化学療法で効果が出なかった患者や手術後に再発した患者」とされています。その対象となる患者数を5万人として、仮に全員が1年間オプジーボを使った場合、その薬剤費は1兆7500万円となります。薬剤費抑制に乗り出した厚労省10兆円を超えたと問題になっている薬剤費が、さらに跳ね上がるのです。そこで、厚生労働省も対策に乗り出しています。呼ばれる制度を導入したのです。1年間で1000億円以上の売り上げがあった場合、その薬の薬価を最大で25%、1500億円以上なら50%下げることができるという仕組みです。高額薬剤4種類が対象となり、オプジーボもその対象となっています。昨年発売されたC型肝炎治療薬「ハーボニー」は32%下げられています。ジョージ・A・スキャンゴス会長も「薬価が突然下がるような仕組みがあると、日本に投資しづらくなる」と批判しました。病気を抱える人だけでなく、小さな子どもや高齢者を持つ家族にも必読の1冊。NEWSNEW2020.02.14大塚家具はヤマダ電機の“救済”で再建可能か。クリックしてプッシュ通知を停止する。