全経簿記上級を勉強中の皆様、こんにちは!今回は「ストックオプション」の勉強方法をご紹介致します。商業簿記の計算問題で問われることが多いテーマです。問題文の中に色んな数字が並んでいることで、混乱してしまう人が多いようです。ここでは解答に必要な情報を、文中から抜き出す能力を身につけていきましょう。自社株式オプションとは、新株予約権のことを指しております。ストックオプションとは、新株予約権を従業員等に報酬として付与するもののことをいうのです。念のため、従業員等・そして報酬とはどういったものなのかどうかも載せておきます。正直な所、あまり理論問題は出題されないので、覚えなくても大丈夫です。ストックオプションとは新株予約権の話だということだけは覚えておきましょう。(純資産)株式報酬費用(販売費及び一般管理費)全経簿記上級では、株式報酬費用という勘定科目はここでしか登場しません。忘れがちなのでしっかりと覚えておきましょう。失効確定数を除く」3月決算である当社は、×1年7月1日に以下の条件でストックオプションを付与しました。×3年6月30日が権利確定日です。×2年3月31日および×3年3月31日、そして×3年6月30日の仕訳を示しなさい。株式報酬費用12/新株予約権1210×10×(10ー2)=800800ー788(×3年度までの計上分)=12失効見積数とは、その会社を退職しそうな人がいると理解してください。株式報酬費用の計算では、この失効の見積数と確定数を従業員の人数から引くことを忘れないようにしましょう。上記の資料には権利行使価額が記載されておりますが、これはあくまで権利行使後に必要な数値であり、株式報酬費用の計算には使用しませんので注意しましょう。主な出題形式のポイント理論問題のポイント1出題される確率は低い全経簿記上級では、理論問題として出題された例は非常に少ないです。理論問題は捨て問として取り扱って構わないですが、ストックオプションが権利行使された場合には、権利行使に対応する新株予約権を払込資本に振り替えること、そしてストックオプションの権利不行使による失効が生じた場合には、対応する新株予約権を利益として計上することだけは覚えておきましょう。問題の権利行使価額はこの仕訳を作る際に使用します。新株予約権についてはまた別のところでお話できればと思っておりますので、ここではとりあえず仕訳だけ載せておきます。計算問題のポイント1対象勤務期間を把握しよう対象勤務期間は付与日から権利確定日までの期間です。私もよく間違えていたのですが、上記の計算問題のように付与日=4月1日(期首)とは限りません。年度の途中から付与されている場合には、その期間に対応した分の費用を計上しましょう。まとめ私は株式報酬費用の計算が苦手でした。そもそも株式報酬費用という勘定科目を使用する機会がないので、なかなか頭に入ってきません。慣れてしまえばどうということはないのでしょうが、とにかく慣れが必要なテーマです。出題頻度としてはさほど多くはないですが、このぐらいの問題を解けるかどうかが全経簿記上級の合否の分かれ目になりそうです。慣れるまで時間がかかりますが、何度も解いて解答できるようにしておきましょう。償却年数を間違えないようにしようシャニー|攻め立てで効率よく敵を倒す天馬騎士プロフィール「ヒヨマル」です。東から西の地に拠点を移して活動しております。たくさんの方に読んでいただけるまで書き続けますので、お力添え宜しくお願い致します。