東海」に生活クラブから60人が参加│生活クラブ連合会ページの先頭です。本ウェブサイトを利用するには、JavaScriptおよびスタイルシートを有効にする必要があります。こだわりの安心食材を宅配します。別のウィンドウで開きます。別のウィンドウで開きます。別のウィンドウで開きます。ご加入はこちら組合員メニューENGLISH한국어ここからサイト内共通メニューです。閉じる閉じるサイト内共通メニューここまで。東海」が名古屋市内で開催され、各地の生協や市民団体などから約300人が集まりました。「遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン」が中心となる実行委員会によって毎年開催され、今年で13回目となります。今回も生活クラブ生協からは60名が参加しました。最初に「『食べない、売らない、作らない』から地域自給を!」のタイトルで、天笠啓佑さん(遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン代表)と河田昌東さん(遺伝子組み換え食品を考える中部の会代表)が、ゲノム編集などの動向について対談し、筋肉量を抑制するたんぱく質の働きを止めて筋肉量を多くした牛やさかななど、新たな技術の問題に警鐘を鳴らしました。生活クラブ・愛知と関係の深い「音羽米を育てる研究会」の鈴木晋示さんは、愛知県とモンサントのGMイネ共同開発(1996年~)に始まった愛知のGMイネ反対運動について、「2002年に37万7,000筆の反対署名を提出して、愛知県は研究を断念しました」と当時を振り返りました。鈴木さんは2010年、MOP5(第5回生物多様性条約カルタヘナ議定書締約国会議)の名古屋開催にあわせたパレードにトラクターで参加。生活クラブと一緒に取り組んできたGMOフリーゾーン運動について報告しました。集会には、韓国からも「韓国GMO反対全国行動」の5名が参加。中国からNON-GMOとして輸入したナタネにGMナタネが混入し、大規模に自生している問題が報告されました。今年は台湾からも、学校給食の問題に取り組むグループの参加があり、アジアでのGMOフリーゾーン運動の広がりが感じられました。GMOフリーゾーンの面積は、開催地の東海地方(愛知県・三重県)等で登録が広がったのをはじめ、昨年より全国で1,310ヘクタール増加し、9万5,526.22ヘクタールになりました。2012年に登録が始まったサポーターも、個人1万3,351人と84事業所にまで広がりました。生活クラブの各地域で着実にすすむGMOフリーゾーン運動GMOフリーゾーン運動の取り組む団体のリレー報告では、生活クラブから連合会理事の藤田ほのみさんが、「青森では、サポーター登録した方々に、環境チームが手作りしたオリジナル缶バッチをプレゼントしました」など、各地で工夫しながらGMOフリーゾーンを広げる運動が展開されたことを報告しました。生活クラブでは2017年度、GMOフリーゾーン面積はおよそ43.9ヘクタール増加し、6万3,519ヘクタールになりました。事業者は12事業所が新たに登録し、合計36事業所になりました。集会に参加した生活クラブ神奈川の桜井薫さんは、ゲノム編集技術について、「世の中にいったん出てしまうと何かあった時に人間の力でコントロールできない技術は、原発と同じでとても危険だと痛感しました」と言います。生活クラブ千葉の並木道代さんは、音羽米を育てる研究会の鈴木さんのお話を聞き、「作る側も食べる側も一緒に考えていかなければならないと感じました」と感想を語りました。ここから共通フッターメニューです。別のウィンドウで開きます。別のウィンドウで開きます。別のウィンドウで開きます。Reserved.共通フッターメニューここまで。