生活サポート以前は「不治の病」とまでいわれたがんですが、医療の進歩により、今では長期生存や治癒が可能となっています。職場復帰を果たし、治療をしながら仕事を続ける患者さんも増えてきました。仕事と治療の両立は簡単ではなく、患者さん自身にしか分からない悩みも多いのが実情です。そこで「がんと就労」をテーマに、働きながら治療を続ける人たちにが知っておきたい基本情報をまとめました。治療と仕事の両立で、がん患者さんが抱えるさまざまな問題とは近年、働き盛り世代のがん患者さんが増え、がんと共存することが珍しくない時代になりました。した人々をサポートする国の体制については、まだ十分とはいえません。業種や企業別に見ても支援体制はまちまちで、特に自営業の方にとっては、受けられる支援が少ないという厳しい現実があります。「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」をまとめるなど、がんであっても安心して働ける社会の構築をテーマに整備を急いでいます。いうのも、せっかく仕事に復帰しても、がん患者さんは職場での生活において多くの悩みを抱えているからです。手足のしびれや痛み、冷えなど、化学療法による副作用から完全に開放されるまでには時間を要します。したつらさは、はた目からは分かりにくく、本人が上司や同僚にそのつらさを訴えても、真剣に取り合ってもらえないケースも少なくありません。そこから人間関係がギクシャして、退職に追い込まれる場合もあるといいます。解明されていない副作用に悩む患者さんもいます。抗がん剤の治療中や治療後に、一時的に記憶力や理解力が低下する「ケモブレイン」という症状です。このケモブレインによる仕事のミスなどが、本人のやる気のなさと誤解されて職場に居づらくなり、最終的に退職に至るケースもあるのです。がんの患者さんの中には、「化学療法を受けている最中は元気だったのに、治療を終えたら、体がだるくなって無気力になってしまった」という人もいます。薬の副作用を防ぐために制吐剤と併用されたステロイド剤の影響で、一時的に元気に感じる患者さんもおり、職場復帰するタイミングで倦怠感に襲われる―。患者さんたちは、こうした問題とも闘わなくてはならないのです。若い世代や単身者のがん患者も増えているため、お金の問題も無視できません。若い人たちは、誰しもまさか自分ががんになるとは想像もしていないだけに、がん保険の加入者は多くありません。したがってがんになってしまうと、検査や入院、手術などにかかる費用が生活を圧迫します。個人負担となる差額ベッド代も入院が長引けば大きな金額になるし、また乳がんなどは、退院後も5年、10年と長期的にホルモン剤による治療が必要となるため、子育て世代や、親の介護などに費用のかかる家庭では、治療費との両立に頭を悩ませます。様々な問題を抱えながらも、経済的な理由から働かなければならない患者さんは、これからも増えていくと予測されています。どんな種類の悩みでも、まず「がん相談支援センター」がおすすめ困ったら1人で悩まずに、全国のがん診療連携拠点病院の中に設置されている「相談支援センター」を訪ねてみることをオススメします。がん患者さんの中には、この相談支援センターの存在を知らない人が意外にいます。がん治療の中核となる大学病院や大きな病院が、「がん診療拠点病院」として指定されています。がん相談支援センターは、そうしたがん拠点病院の中に設けられており、全国全ての都道府県にあります。がん相談支援センター」などと検索すれば、簡単に見つけられるはずです。病気や治療についてはもちろん、就労のこと、お金のこと、人間関係、将来への不安など、どんな相談にも無料で乗ってくれるのが、この施設の特徴です。実際に訪れた人の中には、「こんなことまで相談に乗ってくれるなんて」と感想をもらす人も多いのです。いろいろな悩みが交差して、「何から相談すべきか分からない」と整理がつかない患者さんもいると思います。いう場合は、がん相談支援センターの相談員が、悩みを聞きながら一緒に整理して対処法を考えてくれたり、他のより専門的な機関で相談する必要のある場合は、紹介してくれたりもします。専門家による冷静な視点でのアドバイスが、心の支えにもなり問題解決の大きなヒントとなるはずです。被保険者の年齢・所得状況により設定されている。しまでは、通常3カ月以上かかる。●申請は公的医療保険の担当窓口へ。