お申し込みは、h.maruya@me.comへお願いします。夏が行き、秋が訪れ、10月4日のライブ・コンサートを皆様とともに迎えたいと願っています。特定営利法人日本の道(震災復興の支援活動・生きる原点を深め、伝播する活動)改めて「命の大切さ」を感じ合いたいと思います。気軽にいらしてください。18歳未満の子供と青年は無料にしました。ご家族でいらしてください。演奏者をご紹介します。「さよならは仮のことば」の詩に同じ思いを感じ、この詩に曲を作ることがきっかけで誕生したヴォーカルユニットです。それ以来、命の大切さを原点に音楽活動を続けています。あるオリジナル曲とともに、参加された皆様が口ずさめるカバー曲を含め、コンサートに挑みます。楽しい時間をともに過ごしましょう。「神雅氣」の皆様は、それぞれソリストとしても活躍しています。「大吟醸」というデュエットを組んでの活動もありました。小川さんは、ピアノ・パーカッションなど多才な演奏者であり作曲者です。二人の活動は、日本音楽の響きを底辺に持ちながらも人間と宇宙という壮大な時間と空間を意識した音楽を追求されています。「いじめ・自殺を撲滅する」キャンペーン活動にも積極的です。NPO法人再チャレンジ東京の活動として音楽を通して全国を巡回しています。普及のために、アジア各地で音楽パフォーマンスを継続しています。高谷さんとは、2011.3.11東日本大震災の時に、音楽と詩のユニット「つづら織」を結成し、命の大切さと自然の厳しさを語り合いチャリティコンサートを開催しました。新たな意欲を燃やしています。地域の皆様とともに、作り上げていくコンサートに期待を寄せています。7月8日遠野市民センターで開催されました。中学校と高等学校の部でした。被災した町々の中学校、高等学校の生徒たち、そして応援する大人たちのたくさんの思いが寄せられていたコンクールだったと思います。その中で、支援と交流を続けて参りました大槌中学校と大槌高校がともに金賞、県大会に出場できることになりました。校長、父母の会代表、そして日本の道応援スタッフ、それぞれから「金賞」のメールをいただきました。つづく県大会は7月28,29日岩手県民会館で行われます。このときは大学も加わります。生徒たちは、休む間もなく、練習練習ですね。この間、現地に出かけ度重ねてレッスンをしていただいた演奏者の皆様に、感謝感謝です。ありがとうございました。楽器を支援していただいた皆様にも感謝をいたします。先月から、この大槌の町に、メモリアルホール建設の提案をしています。町の人々が集まる場所づくりです。体育館や公共施設ではなく演奏会用に設計された音楽ホールです。集団移転地もまだ見つからない大槌町は、生活再建の予定が立ちません。そのような不安の中で今大切なことは、「稼ぎ」と励まし合いです。「稼ぎ」の方は先月から寄り合いを初め、稼ぎの場を創出していく動きを始めています。「大槌元気興しの集い」です。一つの寄り合いの場所づくり、それが音楽ホールです。一万回のチャリティコンサートを開催して1万円の寄付を集めれば一億円の音楽ホールが実現します。そのような想いで、動き始めました。来年7月着工を目指しています。「音楽がまちをつくる」ことが実現しています。皆様の、応援をお願いいたします。世界へ広げていただければと願っています。1万円の寄付を集めれば1億円の音楽ホールが実現します。工学院大、絆重視し被災地に工学院大学(東京)の建築学者らが、東日本大震災で被災した宮城県石巻市で永住型の木造住宅の建設に乗り出す。土地を借り、地元の木材を使って7月に10棟を完成させる計画。政府が急ぐ仮設住宅づくりではなく、永住を前提にコミュニティーも育てる狙いだ。場所は、津波の難を逃れた標高30~40メートルの高台。木造2階建て(延べ床面積約66平方メートル)と平屋建て(約43平方メートル)の計10棟で、室内から木の柱やハリが見える伝統工法を採用。寒冷地用の断熱材や二重サッシも使い、5月中旬に工事を始め、2カ月ほどで完成予定だ。施工は同県登米市の工務店。経営する伊藤秀夫さん(57)は「地元の材木を使い、被災した職人を雇いたい」と話す。住宅とともにコミュニティーの構築を目指し、独り暮らしの高齢者や震災孤児が一緒に生活できる住まいにする。浴室やトイレを共同で使って2階建て住宅に2世帯が暮らすことも想定している。地元の漁師、佐々木義延さん(48)は「仮設ではなく、自分たちの住まいが決まるのは安心する」と話す。計画が成り立つのは民間の支援があるから。約2千平方メートルの土地は仙台市の医師から工学院大が低額で借りる。住生活グループは計画の学術的な価値を評価し、被災者支援の意味も込めて工学院大に最大2億円ほどを寄付するという。入居者は大学と25年間の定期借家契約を結び、借地料(月3千円超)を含む毎月の負担は、2階建て住宅で1万7千円という。大学は家賃収入を石巻市に寄付し、将来は市か自治会に権利を譲りたい考えだ。提案者の一人、工学院大の後藤治教授(日本建築史)は、平地が少ない三陸沿岸では、仮設よりも永住向きの住宅をはじめから建てる方が合理的だと考えている。「仮設だけでなく、被災者が長く住める家を早く供給することが必要だ。民間が支える枠組みの部分を政府が代行し、各地で早期に恒久的な住宅をつくることは可能だろう」と話す。1杉本洋文(東海大学教授)氏のプロジェクト1:プロジェクトの概要このプロジェクトは、今回の震災直後に企画し、東海大学チャレンジセンターの「特別プロジェクト」に認定され、組織、資金など準備を整えながら活動を開始している。大学は全国にキャンパスを展開し、多彩な人材とネットワークが備わり、多様なリソースを活用・連携させて立ち上げた。協働し、それぞれの役割を担いながら「プロデュースチーム」、「応急住宅チーム」、「ライフメディアチーム」、「コミュ二ティケアチーム」の4つのグループで活動を組み立てている。始め、ふたつの「ライフメディアチーム」と「コミュ二ティケアチーム」のソフトチームは、これまでのセンターでの活動を見直し、振り替えられるプロジェクトを選考して組み立てている。新年度早々に本格的な活動に向け、まさしく走りながら推進している。中でも応急住宅は、4年間の活動実績を持っている「平塚ビーチハウスプロジェクト」(新建築0910・1103)を、急遽「応急住宅プロジェクト」に変更した。そもそも、この「平塚ビーチハウスプロジェクト」は、2004年の新潟県中越地震時に、神奈川県県西部の森林・林業関係者で構成された「森林再生フォーラム」に「丹沢・足柄まごころハウス」を提案した経緯からスタートしている。この時には、学生と一緒に設計・建設を担当して、多くの経験を得ることができた。日常的にこうした活動を学ぶ場が必要と考え、2007年度から大学1年生の「建築デザイン2・同演習」の最終課題で取り組み、次年度の4年生が中心となって実現させる仕組みである。これにより、毎年、新しいビーチハウスが建設され、多くのノウハウを蓄えることができた。グッドデザイン賞受賞などの外部評価も得られ、プロジェクトの体制づくりができつつあった。今年度の準備中に震災が起こり、直ぐに活動内容を変更した。新潟県中越地震の応急住宅の建築システムを検討した結果、合板や金物などの資材不足への対応、加工技術の簡素化を考える必要があった。そこで、私が既に研究して実績のある製材の木材を活用した「ウッドブロック構法」に着目して、設計を開始した。現在、設計が完了して、部材の試作でチェックを行い、建設準備段階に入っている。木造で計画したのは、現在の日本の森林・林業に注目しているからで、昨年、国は公共建築を木造化する法律を成立し、今年度から本格的な普及へ向けてスタートしおり、森林資源の活用が求められていると考えたからだ。本来、こうした事態に備え、事前準備を整えておくべきでであった。今回こそが実現をさせる絶好の機会である。そこで、私たちのような研究者で建築家が先鞭をきる役割だと考え、早期に取り組んだ。スタートさせた活動との連携や支援を統合して活動を拡げて行く活動も同時に行っている。今回の震災は、国内ではかつて経験のしたことのない未曾有の規模と内容なので、これまでの復興とは異なった視点に立つ必要があり、豊富にある森林資源を活用し、森林・林業の再生を実現させ、環境循環型の社会構造への転換の機会にすべきで、東北地域こそ、そうしたエコの先進地として復興させ、地球規模で注目されていることに対して、日本の答えとして示して行きたい。4:応急住宅「どんぐりハウス」このシステムは間伐材に注目して、主にスギ材をイメージして計画した。応急住宅は、さまざまな基準から、規模は約9坪以下で、予算は240万円以下を目標としている。建築システムには、国産材90mm角で長さ3mを使い、ビス止めを基本とした「ウッドブロック構法」である。9坪を、3間×3間で計画し、住宅を始め、ボランテアセンターなど、多様な用途に活用できるオープンプランとしている。応急住宅と言えども、今度の震災の経験からエコシステムを備えた環境に優しい設備システムを同時に導入して、新たなライフスタイルを実現できる建築システムとした。現在、山手の町に集団移住する計画も持ち上がっており、この応急住宅で被災地の仮設村計画や移住村計画も同時に検討している。今回は、豊富な森林資源を活用した「なりわい(生業)の循環」が生まれる仕組みづくりが、生活復興にとって重要な視点だと考える。千人余の人々が犠牲となった。亡くなられた方、被害にあわれた方たちにはご冥福を祈り、再建への支援に私たちも全力を尽くしたい。つくり、環境理想都市を研究してきた。これを背景として、この震災に対する復興構想を、以下のように提案する。高い、創エネ型の仮設住宅の設計を至急行い、必要県・自治体へ安価に提供する。イオカワラボラトリ居住期間の設定(2年間)がなされ、音・熱・衛生面など様々なトラブルに悩まされながら、その期間内に仮設住宅から出られる人は多くはない。解体・撤去時の問題も看過できない。「仮設」の先にあるものを提案することとします。広義において「仮設」の先にあるすまい―仮設住宅でのくらしの次の段階で展開するすまい―仮設住宅の位置づけだが、居住期間を限定せず中長期にわたり持続が可能なすまいこうした思考を軸に、復興に向かう住宅を提案します。その指標となるキーワードを、「仮設」の先という意味を込めて以下としました。喚起させることばの数々が、きという音で発せられます。万円で建つカーボンニュートラルハウス」に限定しない、普遍的な省エネ住宅の指標ともいえます。万円のカーボンニュートラルハウス(CNH1000)は成立しえるか?岩手のエコ住宅(杢創舎)を基準に考察します。万円に収まる目途がたちます。最小限の機能空間を2.5Mのキューブとし、それを成長させて行く木造の仮設から復興住宅へと成長する提案です。(図をクリックすると拡大します。)また、詳細その他のことは下記のホームページをご覧下さい。>>>アバウト2011年3月11日東日本大震災に見舞われた国土再生の道を提案し、地域の人々と共に支援・復興活動を行う。08:06缶バッジをつくりました。メッセージを入力してください。