日本デジタル教科書学会副会長/理事ホームページ詳細プロフィールこれまで中学校・高等学校の国語科を担当しながらメディアリテラシーの実践に取り組む。Textbooks発表。むことを変える―新リテラシー時代の読解―』出版。http://www.unaoc.org/)、2-2』翻訳。(内閣官房情報セキュリティセンター副センター長)。)などを経て、13年7月より現職。教育へのICTの活用を推進する「教育情報化」とプログラミング教育など情報人材の育成という「情報教育」の重要性の2つの側面から、政策の方向性等について紹介する。学習科学,認知科学,教育工学,博士(認知科学)。(平成21年9月),発表論文賞(平成22年12月)受賞。新しいテクノロジはいつも古い学習観に呑み込まれ,一定時間に定量の内容をより効率的に習得させる道具へと貶められてきた。私たちは,タブレットなど学習者の掌に収まる知的端末,MOOCsに代表される知的DBと,データマイニングなど学習者の知的探索の分析ツールを使って,これまで何度も挑んできた学習観の具現化を達成できるのかが問われている。発表では,誰でも時間を掛ければ学べるという新しい習得のイメージと,学習者が主体的に学ぶときの活用と探究の多様性を手掛かりに,その可能性を検討する。「協調学習のモバイルテクノロジ支援」モバイルテクノロジの普及によって,教室における授業実践は大きな変革期を迎えている。著者らで展開する実践研究の観察記録をもとに,今後の授業改善のための指針を論じる。「学校における児童生徒のICT活用実態から見える可能性と問題」OECDのPISA2012の調査データを再分析した結果、学校での(学習目的の)ICT活用度は韓国と日本は調査対象の中で最低である。「学校の勉強と宿題をするためにICTを活用することが効果的ですか」に関する児童生徒の認識も韓国と日本は最低である。現在、韓国と日本の学校ではICTを適切で上手く活用することが困難であるか、児童生徒の学校でのICT活用について依存と散漫及び個人情報などの理由でその取り組みと試みを拒否する面があるのではないかと思われる。このような状況でその可能性を見出し理解してもらうためには、まずその問題と原因を検討し探り出すことが必要である思われる。そこで、PISA2012の調査データと昨年本人が行った韓国の児童生徒のICT利用実態調査結果を踏まえ、その問題と原因そして可能性を皆さんと一緒に考えたい。