Services)海外勤務にともなう子育てや日本語教育には、親も子どもも苦労することが多いのが現状。教育相談員等が、一つひとつ解決すべくアドバイスをお届けします。Q.高校生を連れて海外赴任したケースで、うまくいった例とうまくいかなかった例を交えて気をつけるべきことを教えてください。出国前の教育相談では「滞在国の教育はどのようになっていますか」「どのような学校があって、その学校に入るにはどうすればよいですか」という質問が多くあります。なかでも、高校生を帯同する場合の心配は特に大きいようです。たしかに高学年での帯同にはさまざまな点でリスクを伴うことが考えられます。そこで、難しい面があることを前提にしたうえで、結果として“行ってよかった”と思えるようになるための準備や生活の工夫や考え方、制度にかかわることについてお伝えします。日本の教育を受けることができません。そのため、ほとんどの場合に現地校かインターナショナルスクールを選択することになります。どちらの場合もいちばんの課題は言語の習得でしょう。ここではその言語を英語として考えてみます。低年齢の場合は、とりあえずはESL(英語を第二言語としている子への支援クラス)の助けも借りながらコミュニケーションが取れるようになってくることで、徐々に語彙数も増え学習言語の習得につながってきます。それに対して高校生ともなれば、日本語でも難しい内容をいきなり英語で学習することになるわけですから、これから徐々に英語力をつけていくというのでは間に合いません。“現地へ行けばことばはなんとかなる”といいますが、高校段階の学習を理解していくことを考えると、そんなに甘くはありません。帯同を決めた時点で、“なんとかなる”ではなく出発前から自分の努力で“なんとかする”という前向きな心構えが必要です。この姿勢は海外に行くにあたって最も重要な点で、帯同するかしないかを決める大きなポイントとなります。繰り返しになりますが、やはりいちばんの課題は英語力で、年齢相応のコミュニケーション力が必要になります。いって日本国内では誰もがその力を養える環境にあるわけではありません。時間であっても、可能であればネイティブスピーカーの先生がいる語学学校に通うなり家庭教師による個人指導を受けるなりして、「聞き慣れ」「話し慣れ」て、少しでも自信をつけることが大事です。いま通学している学校にALT(外国語指導助手)の先生やネイティブスピーカーの英語の先生がいる場合は、海外の高校での学習形態、大まかな学習内容、進級にかかわる制度、一日あるいは学期ごとの学校生活の流れ、海外の高校生の生活全般について特徴的なこと、特に努力して力をつけなければいけないこと等を聞いておくと、きっと役に立ちます。そのなかで自信を持てそうな点に気づかせてもらったり、現在の英語力について評価をしてもらったりすることも、事前準備の目標が明確になり取り組みやすくなると思います。現地に着いたらいよいよ英語での勉強が始まりますが、学習内容についての心配はあまりしなくてもよいと思います。いうのも、現地校等の先生がたから「英語力が備わってくれば、真面目でコツコツと学習する習慣がついている日本の生徒はほどなくして授業を理解できるようになります」とよく聞くからです。日本人の子どもの多くは英語力がつけば大きなハードルを越えることになるのです。いえそのハードルがいちばん高いものであることも事実です。高学年の場合は、それを乗り越えるための学習に費やせる時間はそれほど多く取れませんから、時間を最大限有効に使って力をつけていかなければなりません。自分で学習することも大事ですが、当面は会話力を高めてくれると同時に学習内容まで指導してもらえるチューターを探し、できれば毎日教えてもらうようにするとよいでしょう。高学年で帰国した生徒の多くが「日本とは異なった教育環境で勉強ができ、たくさんの異文化体験をし、外国人の友達もできてほんとうに楽しかったです」と言います。同時に「渡航して最初の一年間は、わからない英語での学習をなんとか理解しようと帰宅してすぐに辞書を片手に夜遅くまで勉強しました。それは涙が出るぐらいたいへんな毎日でした。一年が過ぎたころから友達も増え、英語力も高まってくることで授業も楽しくなってきました」と語ってくれています。〜高校生を伴う赴任で気をつけるべきこと〜〈後編〉」を読む。奈良県の公立小学校にて教諭、教頭、校長として勤務。その間リマ、バハレーン、イスラマバード日本人学校に各3年間教諭、校長として勤務。教育相談員、13年より18年度まで関西分室長。日本の経済活動の国際化にともない重要な課題となっている、日本人駐在員が帯同する子どもたちの教育サポートへの取り組みを始める。平成23年(2011)4月には内閣府の認定を受け、公益財団法人へと移行。新たな一歩を踏み出した。現在、海外に在住している義務教育年齢の子どもたちは約8万4000人。互助組織、すなわち良きパートナーとして、持てる機能を十分に発揮し、その使命を果たしてきた。