関連企業エンビズ総研が「パチンコ景気動向指数(DI)調査」の12月調査の結果を発表した。調査はアンケート形式で四半期ごとに行い、短期的な景況感を示す「DI値」を算出している。売上、粗利などから総合的な景況感を判断する「全般的業況DI値」は、9月の前回調査から33ポイント悪化してマイナス55.2ポイントとなった。マイナス域での推移は21期連続。分野別の稼動状況では、パチンコが前回調査から12.2ポイント悪化してマイナス44.1、パチスロが同23.4ポイント悪化してマイナス37.3ポイント。いずれも数値が下落しているが、そのなかでもパチスロの景況感悪化が目立つ結果となった。今回の調査では、トレンドウォッチとして「回収対象機撤去と今後の営業」についてのアンケートも行った。新基準機ミドルの稼動については、「悪い」の11.1%と「やや悪い」の52.8%をあわせて、60%以上が稼動の悪さを感じていると回答している。昨年12月1日時点で50%以下とした新基準に該当しないパチスロ機の設置比率調査では17.5%が「50%を上回っている」とした。このうち、10%が「周りにあわせて撤去する」、5%が「行政からの要請があるまで撤去しない」、2.5%が「早めに撤去する」と回答している。