2003年から株式投資をスタートし、2014年に累計利益が1億円を突破。売上高経常利益率が伸びているか?まとめ1.新高値した銘柄のニュースを大まかにつかむ2014年10月27日(月)に、日本ライフライン(7575)は突然ストップ高をとってきました。※新高値銘柄探しのおススメサイト「Kabutan(株探)」を使用していきます。誰でも無料で利用できます。ファンダメンタル面での検討でも、株探は非常に便利です。更新した銘柄」でも出てきますし、「本日の株価上昇率ランキング」でも上位に出てきます。当時の日足はこのような感じでした。10/27の引け後に、株探のニュースでチェックしてみると、このように出ていました。赤く囲ったところを見ると、どうやら業績の上方修正でストップ高になったことがわかります。減益予想だったものを一転増益予想に変えたようです。インパクトがあるものなのでしょう。その他のニュースタイトルを見ると、緑で囲まれたところから、「オンリーワン製品」や「新商品」といったビッグチェンジになりうるキーワードが散見されます。これは期待できるかもしれません。6月に「人工血管を開発」してストップ高になっていたこともわかります。医療品のメーカーで技術力もあるかもしれない、ということがわかります。修正に関するお知らせ」をクリックして、10/24付けの会社の開示情報を確認しに行きます。重要な点は変化率です。赤丸で囲った増減率を見ます。経常利益の増加率が重要です。経常利益は、特別損益や税効果を除外しているので、企業の実力を見やすいためです。上半期(4~9月)が終わった10月時点で、上期経常利益は約300%増、通期で66%増となっています。重要なのは、将来の株価変動要因となる通期の上方修正です。前年実績を上回り、一転35%増益予想となりました。次に修正の理由を会社資料から読み取ります。このようにありました。注目すべきは赤丸で囲った段落です。自社グループ製品の売上構成比が増加し、売上総利益が計画を上回る「オンリーワン製品」ということは、他社からは発売されていない製品という意味ですから、他の通常の製品よりも利益率が高い、ということが想定できそうです。従って、このオンリーワン製品が将来さらに売上を伸ばせば、さらなる上方修正余地があるかも、と考えられます。「自社グループ製品の売上構成比が増加」という点からは、自社の製品と他社の製品を扱っていることがわかります。3.会社四季報をチェックする次に、会社四季報で何をやっている会社かを確認しに行きます。ペースメーカーなど心臓領域が得意分野。電極カテーテル等を自社生産とあり、輸入商社でありながら、自社生産している変わった会社であることがわかります。業種は卸売業に分類されています。(卸売業に分類された会社は、相対的に株価の評価が低くなる傾向があります。自社製品の売上構成比が増加=売上総利益が増加、ということであれば、さらに売上構成比が増加したら、もっと儲かるのではないか、と考えます。そこで会社四季報から、近年の業績トレンドを確認します。当時の会社四季報は以下のような内容でした。左下の業績の経常利益に注目すると、2013年3月期が業績のボトムで、そこから立ち上がりつつあることがわかります。経常利益は975M\(’13)→1,336M\(’14)→1,800M\(’15修正後)と大きく伸びています。+37%だった去年に引き続き、修正後の今年の伸び率は+35%になりそう、と会社が言っているのです。2年連続で+35%超の利益増加はすごいことです。売上高もきちんと増加していますので、製品の売上と利益がきちんと好循環をしていることが読み取れます。ちなみに減収増益の会社は、一般的に良くありません。売上の減少を人件費等の経費カットで補い、無理やり利益を伸ばしている可能性があるからです。そのような利益の増加は長続きしません。売上の増加があっての利益の増加が基本なのです。なってくると来期(’16.3月期)の業績予想が気になります。投資家としては、これを検討しなければなりません。4.会社のホームページで詳細な情報を調べる次に、会社のホームページから中期経営計画や直近の決算説明資料などを詳細に見に行きます。本来であれば最新の中間決算の説明資料が見たいところですが、タイミング的になかったので仕方がありません。儲けようと思っているのですから、丹念に見ていきます。将来もこの会社は+30%の高成長を続ける可能性がありそうか?ビッグチェンジとなる何かがあるか?成長株投資では、持続的な高成長ができる会社に投資します。少なくとも毎年+20%以上の利益成長をする会社に投資したいものです。+30%で安定的に成長する会社であれば、より好ましいです。+20%では3年後の利益は1.7倍(1.2の3乗)ですが、+30%成長であれば2.2倍(1.3の3乗)になります。株価の上昇も利益成長に比例します。高成長している会社には、必ずといっていいほど、ビッグチェンジファクターが存在します。なければ、通常何年も高成長することはできないからです。新製品であったり、新業態であったり、政府の政策が追い風となっていたり、最近ではインバウンド(訪日外国人)消費であったり。この会社が高成長をしているのか?なぜ、今後も高成長を続けられるのか?を考えるのです。いった視点で会社資料を丹念に見ていくのです。日本ライフラインの場合は、このページにヒントがありました。赤い点線に注目すると、自社グループ製品比率が年々向上していることがわかります。47.4%予想と半分が自社製品になる勢いです。ここから考えられることは、「もはやこの会社は卸売業ではなく、製造業ではないのか?」ということ。卸売業は、単に他社が製造した製品を仕入れて売るだけ(つまり利益率も低い)ですが、製造業であれば、自分で付加価値を付ける余地も格段に広がりますし、それに比例して利益率も格段に向上します。「この会社は製造業へ脱皮して、大きく変革(ビッグチェンジ)しようとしているのではないか?だから利益の増加が顕著なのではないか?だとすると今後も高成長できるのではないか?」と考えられるのです。同時に中期計画が資料にあるので見てみます。2015年3月期の会社修正予想は、売上高257億円に対して、営業利益17.5億円でした。知りたい2016年3月期については、会社中期計画は、売上高291億円に対して、営業利益29億円(営業利益率10%から計算)としています。「え!?ええ~っ!?17.5億から29億円になるの!?来期の利益成長率は、+65%?????すげぇ~っ!!!」となるわけです。株価は、半年から1年先の業績を織り込みに行きますから、ストップ高した2014.10.27時点では、2016年3月期の業績予想が焦点となるのです。それが通期の上方修正で一気に現実味を帯びてきました。2016年3月期の営業利益29億円(前年比+65%)が達成可能と考えるのであれば、ストップ高した後でも買い出動するという選択肢が出てきます。実際には、株価が割安なのか割高なのかの判断も必要です。自分なりにとことん調べて納得すれば、投資すればよいのです。日本ライフラインの場合は、その後、成長性が市場参加者に浸透していきました。以下は、直近の週足チャートです。上昇が加速していることが見てとれます。週足チャート新高値をとりストップ高した2014年10月末時点では1,000円レベルであった株価は、その後半年ほどで2,000円を超えてきました。ストップ高した後に購入しても、十分に儲けることができました。新高値銘柄の決算面のチェックは、会社四季報と株探を使用します。四季報の業績欄を見てみます。今回も日本ライフライン(7575)を例にとって説明します。四季報を確認する場合は、冊子でも良いのですが、できれば四季報オンライン(有料)を使用することをお薦めします。最新の業績予想が更新されている場合があり、それが原因で株価に動きが出ていることもあるからです。1年ごとの業績の安定性を見るまず始めに見るポイントは、「1年ごとの業績の安定性」です。具体的には、過去3~5年程度の利益成長が安定的かどうかを見るのです。経常利益欄の推移を見て、過去から順調に利益を伸ばしているかをチェックします。経常利益を重要視する理由は、税効果の影響や、一度きりの特別損益の影響を排除して、会社の実質的な実力が一番表れる為です。概ね年率7%以上の成長が目安で、途中の年で大幅減益が無いことがポイントになります。大幅減益が出るような企業は、安定性がない為、安心して保有し続けることが難しくなります。買ったとしても、何かの拍子で疑心暗鬼になって、狼狽売りをしてしまう確率が高まります。経常利益が安定成長していても、純利益に至る段階で恒常的に大幅に利益が減っている企業も除外します。これは毎年、多額の特別損失を計上している可能性が高い為です。多額の特別損失が発生した年の決算短信の説明を読んで、それが1回きりで、翌年以降に同じような特別損失が繰り返し発生しないような会社であれば問題ありませんが、何度も何度も繰り返している会社もありますので、そのような会社は除外します。その会社の経常利益は、会社の実力を表しているものではなく、特別損失を反映した純利益が、本当の実力を反映していると考えるからです。店舗を構えている会社で、閉店による損失を特別損失として経常的に処理している会社に、この傾向があります。直近1~2年の経常利益の伸びが20%以上あるか?次に見るポイントは、「直近1~2年の経常利益の伸びが20%以上あるか?」です。探しているのは成長株ですから、最低でも年率20%成長をしている会社に投資したいものです。これにつきましては、必ずしも過去1~2年とも20%の利益成長を達成したことを絶対条件にする必要はありません。今年から急成長し始めた会社が除外されてしまうことになるからです。目安程度に留めておき、柔軟に企業の業績を見る方がいいでしょう。直近2~3四半期の経常利益の前年同期比が20%以上、売上が10%以上あるか?次に見るポイントは、「直近2~3四半期の経常利益の前年同期比が20%以上、売上が10%以上あるか?」です。実は、過去の決算を見る上で、この点が最も重要になります。市場参加者は、その会社の将来の業績に最も関心があるからです。将来の業績予想をチェックするには、直近の決算を見るのが重要となります。従って、重要度からすると、直近の四半期(3か月)決算が最も重要で、その次に、その前の3か月の業績となります。ここでは、3か月毎の業績をチェックします。3か月毎の数値を見ます。6カ月累計や9カ月の累計を見るのではありません。第二四半期決算でも、直前の3か月分の数値を見に行くのがポイントなのです。その為には、無料サイト「株探」(http://kabutan.jp)が役に立ちます。検索欄に銘柄コードを入力した後、「決算」タブをクリックすると、以下のような画面が表れます。画面の一番下に、「3か月業績の推移[実績]」が表れます。累計は、その一つ上の「累計決算[実績]」に表示されます。見るポイントは、直近の3か月。上の例では、15.07-09期を見ます。経常利益の前年同期比が20%以上、売上が10%以上あるか?を見るのです。成長株投資ですから、利益の伸びは最低でも20%。欲を言えば、30%以上欲しいところです。上記の場合、経常利益の前年同期比は+19.5%と表示されていて、厳密には20%には届いていませんが、あまり杓子定規に20%に届かないから絶対ダメと除外する必要はありません。基準に満たない四半期があった場合でも、その前後の四半期が達成していれば問題ありません。ここも柔軟に対応し、全体の中で判断していきます。候補から外したほうが良い場合ちなみに、業種によっては、四半期で赤字になる会社があります。不動産デベロッパーなどによくあります。第1四半期~第3四半期までずっと赤字で、最後の四半期で利益をドーンと出してくる会社もあります。季節要因が著しい為、四半期毎の決算を見ても実態がよくわかりません。結論から言うと、こういう会社は避けた方が無難です。理由は、売上が立っていないため、期中の実態が把握しづらいこと為です。本当に期末にきちんと黒字になるのか疑心暗鬼になりがちであり、ちょっとした調整局面において安値で狼狽売りしてしまう可能性が高まります。逆に、期末にきちんと売上が計上されるという情報(受注残高など)が開示されていれば、投資対象として検討してもいいと思いますが、やはり難易度は高いと言えます。売上高は、前年同期比+14.9%と表示されています。10%以上なので問題ありません。ここで、売上高を重視する理由は2つあります。撤退などのリストラによる業績改善は長続きしません。二つ目は、理想的な利益成長は、利益の源泉である製品やサービスによる売上が、きちんと利益の成長につながることです。利益の3大源泉は、販売数量の増加、販売価格の引き上げ、経費の削減です。継続的な成長には、売上高の増加が必須なのです。売上の伸びない会社には未来はありません。次に、15.04-06期を見て、同じく経常利益の前年同期比が20%以上、売上が10%以上あるかを見ます。株探では、一つ前の3か月は、前年同期比が表示されないので、自分で電卓をたたきます。経常利益624百万円(15.04-06)に対して、その1年間前は175百万円(14.04-06)ですので、+256%と出ます。+20%どころの伸びではないので問題ありません。ある方がいいのは間違いありませんので、そのような会社を探すべきです。四半期の対前年伸び、対前四半期の伸び、双方が加速している状況が望ましいのです。成長株にとっての利益成長率の減速は、市場関係者に危険信号と捕えられ、株価が天井をつけて下落トレンドに入ることもあるので要注意です。同様に売上高も、6,744百万円(15.04-06)に対して、その1年間前は5,986百万円(14.04-06)ですので、+12%と出ます。+10%以上ですので、これもOKです。して右側に表示されているので、簡易的にこれを使用するのが手間のかからない方法です。3つが経常利益に含まれていますが、営業利益には含まれていません。簡易的に用いても全く問題ありません。9.3%と同期比で、利益率が1.0%も増加しています。9.6%と同期比で、利益率が劇的に向上しています。業種によっては、四半期ごとの季節要因がありますので、原則として、前年同期比で伸びていればOKです。3つが2~3四半期連続で伸びている会社」。いう会社を探すことが、ファンダメンタル面の重要なポイントになります。直近の業績で、この3点をクリアしている会社は、将来も大きな利益成長を実現する可能性が高いからです。売上高が増加し、利益率が上昇すると、利益もPERも上昇することがあります。利益の増加が株価の上昇につながることは明白ですが、利益率の向上も同様にPERの上昇につながることが多いのです。今回は、決算の「実績」を基にして、ファンダメンタル面の考察を加えるプロセスを説明しました。言うまでもないことですが、実績だけではなく、決算の「予想」も同時に考察していくことが重要です。全ての投資家が利益について考えるべき事は、利益はどれだけあるのか(収益力)、それはいつまで続くのか(持続性)、そして、それはどれほど確かなのか(確実性)の3つです。これらは、株価の動きに最も影響を及ぼす要素です。前回の記事も合わせて参考にしてください。使っている証券口座とは当サイトで証券コンテンツを執筆している遠藤氏とavexfreak氏のノウハウを実践するなら、口座選びを徹底する必要があります。投資でプロフェッショナルな実力を持つ遠藤氏は、「口座を選びは、利益の出し方を決めるものであり、自分に合った選び方をするべきだ」と言っています。そんな遠藤氏が利益を最大化するために実際に使っている口座は、『プロが初心者へおすすめ│証券会社ランキング・比較』で詳しく解説しています。21年間の株式投資で2億6000万円以上の利益をあげているavexfreak氏は、『おすすめネット証券はこれだ!総合ランキングで主要5社徹底比較』で、自身の視点で「これだ!」と思える証券会社を解説しています。株式投資の利益には2種類あります。株の売却益である「キャピタルゲイン」と配当や株主優待などの「インカムゲイン」です。この2つの違いを詳しくご説明させていただきます。Quotationの略で、日経225先物取引やオプション取引などで最終的な決済期日で決済するための特別な価格のことです。株式の空売りは危険?「買いは家まで売りは命まで」って本当?信用取引における有名な格言の1つに「買いは家まで売りは命まで」というのがあります。この格言は、信用取引で株を買った場合、最悪のケースでも家を売るくらいで済むけど、信用取引で株を売ると、命まで失うかもしれないという格言です。追証は、信用取引を行う人であれば誰もが必ず知っておくべき用語です。追証と聞いて良いイメージを持つ人はおそらくいないでしょう。したら辛い思いをしてこの記事に辿りついた方もいるかもしれません。そんな方にも見てほしい記事です。「TOPIX」があります。日経平均株価の方が有名で、ご存知の方も多いでしょう。機関投資家はTOPIXをベンチマーク(指標)にして運用を行っています。皆様は、公募増資、売出(PO)というイベントに参加されていますでしょうか?もし参加していないとすると、せっかくの収益チャンスを逃しているかもしれません。株式市場には、TOB(株式公開買付)という用語があります。これは、企業が買収する時に使う手法の一つです。このTOBは、一体どのようなものなのでしょうか。TOBをしかけられた企業の株価はどのような影響を受けるのでしょうか。ETFは、上場投資信託とよばれ、東京証券取引所(東証)など証券取引所に上場しています。分散投資とは、投資金額を分散していくつかの金融商品に投資する手法です。一つの金融商品に投資するよりも、リスクを軽減させることができます。デリバティブ投資の教科書は、「読者が稼ぐ力を身に付けることを目的としたメディア」です。掲載している記事は、実際に稼いでいる投資家の本物のノウハウに基づいたオリジナルコンテンツです。ジャンルは、FXをはじめ、株式投資、デリバティブ、不動産投資があり、個人投資家が実践できるノウハウやイベント情報などをお届けしています。