労働政策審議会などで委員を務める。※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。ダイバーシティ&インクルージョン人材不足や市場ニーズの多様化が加速する中「ダイバーシティ」の推進は企業にとって重要なテーマとなっています。一方で場当たり的な施策は現場の混乱を招く事も少なくありません。本講演では、18年にわたる産学連携の研究データから導き出した、個を活かす指標と属性(性別・年齢等)の特徴をご紹介。なんとなくの感覚や場当たり的でない「根拠あるダイバーシティ」を推進する方策をお伝えします。ひろこ)組織コンサルティング・事業開発を経て、2010年にエスユーエスに参画。産学連携の元、組織のアセスメントの開発とデータ解析を中心に組織コンサルティングに携わる。2018年7月「AIマッチングソリューションSUZAKU」をリリース。HRTech事業の責任者を務める。受付終了D&Iの文化を創る、コニカミノルタの挑戦~キーワードは「ちがいを力に!」~※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。ダイバーシティ&インクルージョンコニカミノルタ株式会社が行う、ダイバーシティ&インクルージョンの推進事例をご紹介します。社長自らが推進リーダーとなり、施策スタートから3年目を迎えたコニカミノルタが得た成果や社内・社員の変化をお話しさせていただきます。「違いを力に!推進室」のマネージャーをお招きして「ちがいを力に変えていく」ポイントや見えてきた次なる課題や挑戦をご紹介します。2017年ダイバーシティ推進室(現、違いを力に!推進室)の発足から携わり、現在に至る。一人ひとりが持つちがい(個性)を力とし、自分らしく働く・生きる場を創るため、日々取り組んでいる。マース、フォードジャパン、アディダスジャパン、ファイザー、日本ポールにて一貫して事業会社人事を担当。EQをベースとしたD&I施策、風土改革は定評あり。リクルートHRマーケティングに入社。求人媒体を用いた中途採用支援の営業として従事する。その後人材育成に興味を持ち、研修会社に転職。D&I支援など多岐にわたる人材育成に携わり、2019年WisH株式会社に転籍する。真の変革を生むダイバーシティ経営─意思決定と無意識バイアス※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。ダイバーシティ&インクルージョン企業変革に携わる中で「ダイバーシティを推進しても現場が変わらない」「イノベーションにつながる実感が得られない」というご相談を多くいただきます。実は、ダイバーシティから新たな企業価値を創出するには「無意識バイアス」への対処が不可欠なのです。人事・経営層はどのように取り組むべきか、約5,000名の管理職データをもとに、早稲田大学ビジネススクールの入山教授と経営学の視点から考えます。リクシス代表取締役社長CEO。日本銀行、マッキンゼーを経て「変わりたくても変われない」組織や人の後押しをする「変革屋」として起業。企業を中心に組織・事業・ビジネスモデル変革などのコンサルティング、実行支援など400社以上の実績を持つ。Ph.D.(博士号)を取得。同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013年より早稲田大学ビジネススクール准教授。申込多数のため、受付を終了いたしました。ダイバーシティ&インクルージョン企業による障害者の雇用数や職務領域が拡大傾向にある中、今後は障害の社会的認知と支援の広がりにより、より高度な能力を有し、人材が不足している専門領域で活躍できる障害者人材が増えると見られています。本講演では、当社が進めるデータ解析や研究開発などの「先端IT領域」における発達障害者の採用・活躍への取り組みをもとに、これからの障害者の採用・活躍戦略をご紹介します。あきら)パーソルキャリアへ入社後、障害者の人材紹介サービス「dodaチャレンジ」に参画。2013年より、同サービスの責任者。のべ1,500社以上の採用支援と雇用アドバイザリー業務に従事。展開する、パーソルチャレンジの事業企画やマーケティング業務を担当。人事が考えるべき「仕事と介護の両立支援」~育児との違いにみる介護のリスクを解説~※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。ダイバーシティ&インクルージョン仕事と“介護”の両立に関しては、まだ社会的に理解が浅く、“育児”と異なり職場内で共感されにくいという現状があります。本講演では、自社で「仕事と介護の両立支援」を考える際に、働きながら介護する上での問題点や、従業員が仕事と介護を両立できるよう企業としてどのような働きかけが必要かを、取り組み企業の事例をもとに、両立支援のポイントをお伝えします。現役のケアマネジャーとして働きつつ、仕事と介護の両立を支援するため、大手企業の従業員様向け介護セミナーにて講師を務める。介護コンシェルジュとしても活躍。従業員様の介護に関する悩みに対し、自身の現場経験を活かした個別相談も担当。※プログラムは予告なく内容などを変更することがございますので、予めご了承ください。HRテクノロジーカンファレンス「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社アイ・キューの登録商標です。当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。7FE-mail:hrc@jinjibu.jp。