漁獲を直接水揚げ港に運んだのでは非効率であることから、直接漁猟には携らず専ら漁獲をとりまとめ洋上基地として各種支援をおこなう少数の母船、および漁猟をおこなう多数の漁船、からなる「船団」によって漁業をおこなうものがある。母船の船内に獲った魚の加工設備を備える場合があり、「○○工船」と呼ぶ。北洋漁業で、母船に付随する多数の漁猟専門の小型船を「独航船」(どっこうせん)と呼ぶ。1隻の母船に約40隻の独航船が従う。母船式捕鯨に携わる母船。母船式捕鯨において漁猟をおこなう船はキャッチャーボートと呼ぶ。詳しくは捕鯨船を参照。現在の日本の調査捕鯨(日本の捕鯨も参照)では、1隻の母船に4隻のキャッチャーボートと3隻の調査船が従う。[3]歴史編集この節の加筆が望まれています。特徴づけるものが漁業設備である。一般には建造時に設備するが、後に増設や撤去等を行うこともある。漁業種類と漁業設備の対応例を以下に挙げる。上記の設備、とくにいか釣り漁業やサンマ棒受け網漁業に用いられる集魚灯などについては大量の電源供給を要することから、推進機関とは別に発電機を設備している漁船も見られる。発光ダイオードを使ったLED集魚灯の場合、従来の集魚灯よりも重油使用量が10-20%程度で済むという。一つの漁船で複数種類の漁業を季節に合わせて行う場合、上記の漁業設備を季節ごとに撤去又は設備する例も多く見られる。行われた母船式遠洋漁業や、遠洋かつお・まぐろ漁業では冷凍設備を有するが、沿岸漁業ではそのような設備はほとんど見られなかった。近年の高鮮度による付加価値志向により、滅菌海水による水氷の積載や冷蔵設備を有する沿岸・沖合漁船も増加している。旅客船や貨物船との大きな違いとして、漁船は一定した航路を走らず複雑な航跡を示すことから、複雑な動きに適した構造で設計される。揚網作業などでバランスを崩しやすいことから、復原性が重視される傾向にあり、台風多発海域での操業を前提とした船は船体が特に強靭に作られている。各漁業の形態によりその最適とされる構造は異なるため、漁船であれば全ての漁業に用いられるものではなく、例えば定置漁業であれば、揚網を行い易いように平たくブルワークの低い形態の船体を、かつお釣漁業では大きな船体を用いる傾向にある。一隻で複数の漁業を兼業することも多い。みると、もともと木造船ばかりだった時代が非常に長い。現代の漁船の材質は、地域による。イタリアの、主に沿岸漁業を行う漁船ばかりが集まっている小さな漁港では、現代でも木造の漁船ばかりが並んでいる。東南アジアでも今も、木造船の漁船の割合が多い。北朝鮮でも、今も木造の漁船が主力である。日本では昭和40年代から船体に強化プラスチックを用いたFRP船が登場した。日本では現在、20トン以下の漁船はFRPと軽合金(アルミニウム)が中心を占めている。1級船は現在も鋼船がほとんどである。FRP5トン未満の、とくに船外機を用いる小さな漁船の大部分はFRP製である。FRPは1つの型から大量に製作できるため低価格であり同一形状の小型船では経済的に製造できる。船体が軽いなどの利点がある。多少の穴や傷もプラスチックで埋めることで修復が容易である。プラスチック製であるため火災に非常に弱く、一体設計であるため製造後の加工にもあまり向かない。廃船時には船体を大型破砕機などで機械的に解体処理する必要があるが費用が掛かり、再資源化が可能な部材もほとんど生じない。金属であるため鋼船に近く、過去の技術資産が生かせる。金属であることから、廃船時にはリサイクル可能であるため、近年はFRPから移行する漁業者も増加している。鋼船は重量が重く価格も高くなるため、現在は小型漁船ではあまり用いられない。鋼の剛性を超えるFRPや軽合金はないことから、大型の底びき網漁船や遠洋漁業にはもっぱら鋼船が用いられる。漁業取締船などもその業務上、鋼船が用いられる。漁船の動力編集もともとは漁船の動力は、手漕ぎであったり、帆(風の力)であったりした。1870年代ころから漁船に蒸気機関が用いられ始めた。戦後直後の日本近海の漁船では焼玉機関が主に用いられていた(現在は存在しない)。近年の漁船の推進機関(機関)は主に以下の3種類に分類される。漁船の外側に付ける、舵と一体化した簡易な小型機関で、電気点火式ガソリン機関がその主流である。低価格であることや保守の簡易さ、乗せ替えが簡単なことなどから、3トン以下のFRP船で多く見られる。以前は2ストローク機関が主流だったが、最近は環境や燃費を考慮した4ストローク機関が主流となりつつある。船内に設置された大型機関。主流はディーゼル機関である。プロペラシャフトによりプロペラを回転させ、舵は別に付けられる。5トン以上はほとんどが船内機を使用している。機関は船内機関室にあるが、舵が機関と一体になっており、ドライブユニットと呼ばれる装置を船外に出すことで動力をプロペラに伝達する。3~5トン程度の漁船で使用されている。ディーゼルが主流である。漁船は旅客船や貨物船と異なり細かい動作が多く、網を引いたりするため負荷に強い機関でなければならない。近年は一部で電気推進機関の利用も試みられている。日本では漁船機関の出力(馬力数、キロワット)は漁船法に基づく性能の基準によってトン数毎に上限が定められており、漁船用機関として認められた機関以外は用いることが出来ない。(大東亜戦争)後の食糧難解決のため、戦後大量の漁船が建造された。それらの急造漁船はその機能性および安全性などに劣るものが多く見られた。いった背景から、漁業の振興及び漁船の適正化を図るため、1950年(昭和25年)、議員立法により漁船法が制定された。漁船は、漁船法では、以下のように定義されている。水産系の大学および試験研究機関の有する調査船や漁業取締船は官公庁船として分類されている。上記の分類から遊漁船は漁船に含まれず、一般には小型船舶登録を受けている。漁船との兼用も可能である。漁船は漁船登録を受けた上で船名と漁船登録番号を船体に標示しなければならない、と定められている。漁船登録は漁船法による以下の分類にしたがって漁船登録を行う。1級船(100トン以上の海水動力漁船)2級船(5トン以上100トン未満の海水動力漁船)3級船(5トン未満の海水動力漁船)4級船(5トン以上の海水無動力漁船)5級船(5トン未満の海水無動力漁船)6級船(淡水動力漁船)7級船(淡水無動力漁船)上記の分類は重複することも可能である。各都道府県が配布し、必ず船体に標示しなければならない。例)HK2-10000前2文字のアルファベットが所属都道府県を示す(識別標という)。例に掲げたHKは北海道である。次の1文字は1-7の数字が入り、1級船から7級船を示す(等級標という)。横線(ハイフン)の後は各都道府県の配布する登録順の番号である。この番号は漁船の所有者が変わっても県外に出ない限り保持される。都道府県の識別標一覧[4]。「第八幸福丸」といった「第・・丸」という船名が多いが、「丸」を付けなくても良い。「丸」を付けるのは単なる伝統や慣習に過ぎない。「第・・」という番号も全くの任意であり、「第八」と言っても8隻同じ名称の船があるとは限らない。縁起を担いで第八、第八十八、といった形で命名している場合の方が多い。ローマ字(外国語は不可)に限られる。漁船のトン数は通常の船舶と同様に「船舶の総トン数の測度に関する法律」に基づき算定(測度)されている。漁業許可の一部は使用する漁船についてトン数の制限が定められているため、必要以上の大きな漁船を建造することはない。大型船舶は国土交通省の各地方運輸局が測度する。漁船については、小型漁船は都道府県が、大型漁船は各地方運輸局が測度している。ある、鵜殿港に停泊する漁船。昆布漁船アフリカ、モザンビークの、動力に帆を用いた漁船フランス、サン=ナゼールのトロール船フランス、オレロン島の漁村の小さな漁船。フランス、ベル=イル=アン=メールの、小さな漁船。イギリス、エセックスのsmackと呼ばれる漁船。