お金や人生などいろいろ書いていきます。TV」の記者が不審な事故死をしていることがわかりました。イランの国営放送の「プレステレビ」だが、イスラム国の支援物資と戦闘要員の輸送には、国連の世界食糧計画のトラックが使われていることを暴露。これを報道した米国籍の記者は、トルコ情報部の脅迫を証言したあと、自動車事故で謎の死を遂げた。2014RT(ロシア・トゥデイ)の記事内容を見てみましたが、確かにその記述がありました。要所を一部抜粋します。said.さらにプレスTVは、これはただの事故死ではないという疑念を示しました。「ちょうど2日前、彼女はトルコの諜報部から脅迫されていました」と語りました。彼女は自身の安全が脅かされていることに恐怖を示しました。日曜の起きた彼女の死は、彼女がトルコの諜報部(MİT)から脅迫されていると報告した1日後でした。Shimがスパイであると非難した」と土曜日の報道で言及しました。Organization(国連食料組織)のシンボルマークがあったことを伝えていました。彼女はトルコ国境を渡るイスラム国の兵士を目撃しており、その事象を報じるリポーターの数少ない1人だったと主張しました。「私達は最初に地面に降り立ったグループになります。Organization(国連食料組織)のトラックに乗っている姿を見たのです。それは兵士らの髭や着ていた服装などから兵士であることは明らかであり、彼らは国連組織らのNGOのトラックに乗って国境を越えていたのです」と彼女は語った。彼女が見た、国連食料組織のトラックに乗っていたのがISの兵士という証言が誤りであるならば、そのように公式に言明すればいいわけです。それもなく、トルコの諜報部に脅迫された後に不審な事故死。トルコ側は「彼女がスパイの容疑がある」としていますが、「あちら側」と繋がった内部者が指令を受け「知られてはまずいことを口にされてしまったから口封じのために殺した」と解釈できてしまいます。国連は誰の手に国連は実質的に誰の手にあるのかは明らかです。国際連合本部ビルジョン・ロックフェラー2世が同年12月になって現在の場所の購入費用850万ドルの提供を申し出たことにより、同月14日ニューヨーククイーンズ区フラッシングで開かれていた第1回国連総会(第2部)で前の決議を変更して、同土地を国連本部の場所とすることが決議された日本人が知らないニッポンより国連本部ビルは米・ニューヨークにあります。これは、ロックフェラー財閥が寄贈した土地に建てられました。主要ポストはロスチャイルド財閥の人脈(血縁者)とロックフェラー財閥関係者で占められました。いまでも国連の主要ポストは両財閥の関係者で占められています。振り返ってみると、「第二次大戦の勃発から、原爆の開発と使用、そして、戦後の国連の創設に至るまで」、すべてが両財閥の計画だったのです。原子爆弾に必要な原料であるウランは、戦前からロスチャイルド家所有のアフリカのウラン鉱山から採掘され始めていました。H・L・メンケン氏は、その著書『アメリカン・ランゲージ』の中で「国際連合」という名称は、日本による真珠湾攻撃の前からアメリカのルーズベルト大統領とイギリスのチャーチル首相の間で決定されていた、と述べています。みなさんは「国際連合」といえば、学校で習ったり、一般常識で知っているとおり、世界平和のための公益法人の組織であると理解されているかと思います。実際にそのような側面もありますが、現実には、世界約200か国をまとめて支配するために、一部の財閥が出資してできた私的機関という側面も強いのが現実です。常任理事国であるアメリカ・ロシア・中国・イギリス・フランスのみが拒否権を持ち、他の国は持ちません。日本は国連にアメリカ(4億9000万ドル・2007年)に次ぐ第二位の財政負担(3億3000万ドル)をしており、この額は残りの常任理事国4カ国の財政負担額の合計と同額です。かかわらず、日本には何の決定権も与えられていません。ここで、誤解してほしくないのは、国連職員の方の多くは、心から平和のために働いている人々であり、事実、国連は数々のすばらしい国際援助活動をしています。その一方で、国連平和維持軍(PKO)は、時として、カンボジア・ユーゴスラビア・ルワンダなどの紛争当事国へ武器密輸をしていた実態も(ニュースでは報道されない)あるのです。ここでお伝えしたいのは、「表と裏の両面がある」ということなのです。ここで、国連と核兵器の関係について話しておきます。大戦後の核の拡散について。世界にどのように核兵器が広まっていったかの経緯です。表向きには、一部の科学者がアメリカの核独占(一極集中)の危険性に危惧し、良心からソ連に技術を持ち出したとされていますが......、実際には、意図的に行われた行為でした。世界支配と利益のためです。ソ連の核開発には、アメリカのロックフェラー財閥配下にある外交問題評議会(CFR)のメンバーであり、またルーズベルト政権では大統領主席補佐官を務めたハリー・ホプキンスが、意図的にソ連に原爆技術を移転したという、レーシー・ジョーダン少佐のアメリカ議会委員会での宣誓供述があります。このようにまず初めにアメリカからソ連に核開発の技術が輸出され、次にイギリスとフランスへ、そしてソ連から中国へと5大常任理事国に核が計画的に分配され、世界中の約200の中小国すべてが核を持つ常任理事国の支配下に置かれるという構図です。その後、核開発技術は中国からインドとパキスタンへ。アメリカからイスラエルへと輸出されていきました。水爆までもが、ひととおりこれらの5大国に配備されました。国連の常任理事国に原爆・水爆がひととおり完備された後、1970年にある条約が締結されます。核拡散防止条約(NPT)です。この条約は、常任理事国以外の国には核保有を禁止するものです。表向きは、核廃絶を訴える国と平和運動団体によって核廃絶を目的に制定されたことになっていますが、その真意は、この条約を根拠に常任理事国以外で核武装しようとする国をけん制し、場合によっては国際世論を味方につけて、攻撃できるという体制を整えることです。最近、この条約と国連誘導の国際世論の攻撃の的にされているのが、「アフガニスタン」「イラク」「イラン」です。これらの国は、「テロの温床」また「テロリストを匿う危険な国」とされたり、「核を持っている疑いがある国」という容疑をかけられ、国際社会から非難されています。その実態はといえば、これらの国々にはロスチャイルド財閥の支配する「中央銀行がない国」ということなのです。「核武装疑惑・テロリスト国家」=「両財閥の世界支配にとって都合の悪い国」ということなのです。彼らを一気にまとめて総攻撃するきっかけとなったのが、あの「9.11テロ事件」です。全世界を震撼させた大規模テロ攻撃です。この事件をきっかけに世界は一変しました。このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。”このあと、世界は「イスラムの過激派テロリスト」におびえ、彼らをつぶすためには、とことん戦わなければならないという幻想にとらわれることになったのです。”今がまさにこれが繰り広げられているわけです。今はアルカイダからIS(イスラム国)に変わったものの、911とまったく同じ構図であり、まったく同じことが繰り返されようとしてるのです。在住経験国(数年):UK、フィリピン、オーストラリア。滞在経験国(〜2ヶ月):マレーシア、ベトナム、ドイツ、アメリカ。旅行経験国:10ヶ国以上。しい食や低価格生活等々いろいろアップしていきたいです。超多忙と過労で長く更新できませんでした。