治療費や診察料は非常に高いものと思っている人が多いです。一人で一週間ほど震えて自宅待機していたこともあります。薬ももらえて、同じ自宅待機もずっと楽でした。思ったほど治療費は高くなかったのです。健康保険に関する仕組みを知っていると安心です。健康保険があれば医療費は1~3割の負担でいい医療費は基本的に非常に高額です。緻密な研究やテストを数年数十年かけて行い、その結晶ともいうべき方法や薬品で治療します。他とは比べ物にならないほど高いのです。効きそうなものを適当に薬として処方する。風邪を引いたら首にネギを巻く。いう医療なら医療費はずっと安かったでしょう。それでは信用できませんよね。医療費が高いのは、確かな医療の提供のために必要だからなのです。高額の医療費を保険でまかない、1~3割の患者負担で済むようになっています。世界でも実は珍しいことで、それだけ健康や病気治療への関心が高いことを意味します。戦後にかなり力を入れて国民皆保険制度を作ってきました。一定の成果があった素晴らしい制度なのです。保険証さえ提示すれば、数百円から数千円を負担すれば、ほとんどの病気に対して有効な治療が受けられます。国に認められている「標準治療」のみです。効果が確認され、多くの実績のある治療法です。医療者が自由にその価格を決めることができます。1回あたりの受診で1万円以上かかるケースの多くは、この自由診療にあたります。普通の治療でも1万円ほどになることはありますが、ほとんど1~3割負担になるので数千円で済みます。多くの人が受けることができるためのものです。安く、確かな治療が受けられると考えましょう。後で保険証を持っていけば差額の返金をちゃんと受けられます。有効と言われる治療方法がどんどん出てきています。再生医療などはその代表的なものと言えるでしょう。「自由診療」として扱われることになります。実績が不十分ということは、まだ見ぬ副作用や、その他のトラブルの可能性もあるということです。必要な設備や環境の準備にも時間とコストが余計かかります。長い期間待たされ、さらには膨大な治療費がかかるのです。実際に選択する際には慎重な判断が必要です。不必要に自由診療の治療法を推すこともあるそうです。「新しい治療法なら良いだろう」と安易に考えるのは危険です。知ってると微妙に得するかもしれないマメ知識を紹介します。病院では、診療報酬点数という点数を元に医療費を計算します。保険点数が高めにつきます。そのため、初診は再診の場合に比べて高くなります。病院が嫌いな人は「1度で済ませたい」と思いますから、この「初診」という高い医療費ばかりを請求されています。再診になると、この医療費はグッと減って、ちょっとした診察だけなら数百円でも済んでしまうのです。医師が妥当と思われるところで判断します。間違いなく再診になります。「今日はどうされましたか?」と初診扱いになります。体にもお財布にも優しいのです。薬にかかる費用が大幅に削減されます。同じ有効成分を含み、効果・効能が期待できる薬を言います。開発費用が大きく削減できるため、安価で提供でき、さらに実績も最初からついているというものです。今後は時間の経過と共に多くなってくると思います。大きな病院では紹介状がないと選定療養費として5000円ほどの費用を負担することになります。必要に応じて紹介状をもらって大きな病院を受診します。(救急の際はこの限りではありません)これを知らないとびっくりする額になるので注意しましょう。医師と患者が决められるのは治療内容だけ病院では診療報酬制度によって治療費が決まっています。病院側が自由に決定できないということでもあります。自由診療でなければ自由に治療費をつけられません。患者はこれを受け入れることも断ることもできます。患者側は想定外の治療費を請求されるリスクは減ります。医師の提案を素直に受け入れた方が良いと思います。普段からの医師との対話や関係性の構築が大切です。医療費制度はどんどん変わる医療費の制度はどんどん変化していきます。最適な制度というのも変わっているように思います。調整が常に行われています。双方の立場からよく考える必要があります。健康が第一ですけどね。病院の受診料には消費税はありません。消費税が課せられています。消費税増税に向けて診療報酬点数を調整しています。医療費のピークを迎えるのが2025年となっていて、これが2025年問題として医療期間では危惧されています。入院用の病床を有する病院では人員不足やベッド不足が危惧され、かつ医師を始めとする従業員の労働の負担が大きくなります。様々な整理をどのように行うべきか検討する必要があります。専門医資格保有と診療報酬を連動させるべきという案が医療者側から提案されています。判断が難しいところです。次回は、病院の薬と薬局の薬の違いについて紹介します。コンテンツライター兼Webエンジニア。職業柄見えるメディアの健康・医療情報の取り上げ方に問題意識を抱き、RHOの活動に参加。Organization。琉球健康機構)は、「沖縄県の健康状態の改善」を目的に、2015年に有志で設立し、活動を続けている団体です。広告・勧誘について※RHOは特定の商品やサービスへの広告や販売、ならびに特定の政治・宗教・思想などへの勧誘は行いません。当団体での活動に関しまして、お気づきのところがありましたらこちらよりご連絡ください。