稼働状況を包括的に監視・可視化2018年06月04日(月)クラウドや仮想環境などの混在が進み、多様化するITインフラにより複雑化した社内システムは、単純なサーバ監視(性能監視やプロセスの死活監視)だけでは、業務システム全体の稼働状況を把握することが難しくなってきています。システムの複雑化はジョブ管理業務にも大きな影響を及ぼします。これまで以上にジョブ構成が複雑化し、システムの追加や障害発生時の影響範囲を正しく見極めることが困難になり、運用業務に対するリスクを高めています。・多様化が進むITインフラ多くの企業では、システム更改や新たにシステム構築をする際、クラウド利用の検討が当たり前になりつつあります。セキュリティや他システムとの連携などの問題でシステム全体をクラウド上に構築することは難しく、結果として、オンプレミスとクラウドを共用するハイブリッド構成を採用されているケースをよく見かけます。大前提とした「運用ファースト」でITインフラを選定するケースは、基幹システムなど、ごく一部のシステム構築時のみで見られる考え方であり、ビジネスの急激な変化に対応する必要があるシステムでは、「スモールスタート」「スケールアウト」を優先してITインフラを選定しています。後者では事業部門主導で構築が進むことが多く、システム運用部門の統制が効かずにITインフラや利用するソフトウェアサービスもバラバラになり、結果的にシステム全体が複雑化してしまいます。このように、複雑化したシステムでは、これまでのシステムを構成する要素(個々のサーバのリソースやプロセス、ネットワーク機器)を監視する「サーバ監視」の手法だけでは業務アプリケーションのレスポンスも含めたシステム全体の稼働状況を監視することは困難になっています。・アプリケーションにおけるパフォーマンス監視の重要性の高まりデジタルトランスフォーメーションが進み、多くのビジネスプロセスがシステム化されたことにより、『ビジネスに直結するアプリケーションのパフォーマンス監視』の重要性が高まっています。これまでも、ECサイトのようなBtoCビジネスを支えるシステムでは、アプリケーションのレスポンス速度といったパフォーマンスの重要性は認識されていましたが、最近ではBtoBビジネスや社内向けのシステムでも、アプリケーションのパフォーマンス低下がビジネス機会の損失や生産性の低下に直結することも少なくありません。・システム運用管理者の不足これまでIT部門の主な役割は、業務効率化やコスト削減などのいわゆる「守りのIT」でした。ビジネスのデジタル化が進むにともない、ビジネスモデル変革などのIT戦略策定といった、企業の競争力を高めるためにITを利用する「攻めのIT」に役割が替わりつつあります。IT部門の役割変革が進むことで、IT部門におけるシステム運用領域の人材は、年々減少しています。「社内システム運用管理」の割合は約11%も減少しています。今後、企業に求められるIT人材も企業規模が大きくなるにつれて「IT戦略策定」や「社内業務プロセス設計」などが重要視されており、システム運用領域の新たな人材育成は、より難しくなっていくと想定されます。このように、システム運用管理者が減少していく状況では、システム運用にかかる工数を削減するとともにベテランの担当者の熟練したスキルやノウハウに依存せずに安心、安全、安定の運用が実現できるようなシステムを構築していく必要があります。ソリューション」は、すべて解決します。Management(以下、APM)」の手法とジョブの運行状況を分析する「JobVisualizer」を組み合わせることでシステム全体の稼働状況を一元的に可視化します。システム障害発生時の根本原因特定までの時間を短縮するだけではなく、アプリケーションのパフォーマンス低下の兆候を事前に把握することが可能となり、サービスレベルの維持や障害を未然に防止することができます。サーバ監視とAPMを組み合わせることによりアプリケーションパフォーマンスの低下時にシステムの構成要素のどこに問題があるか即時に把握可能となります。サーバ監視側で各種リソースの使用率の増加によるアラートを検出した場合などは、APM側の状況を確認することで、アクセス数の増加やリソースへの負荷状況といったシステムの利用傾向を確認できるようになります。「JobVisualizer」によりジョブ運行状況を可視化することでベテラン担当者でなくともクリティカルなジョブの把握ができるようになります。製品・サービスコミュニケーション型PaaS「スマートコミュニケーションプラットフォーム(SCP)」SCPは、企業のデジタルトランスフォーメーションや、ソフトウェア開発会社がクラウドサービスを素早く構築して展開できるクラウドサービスです。月額料金ですぐにスモールスタートできます。一覧2019年UNIRITAマガジン2018年UNIRITAマガジン2017年UNIRITAマガジン2016年UNIRITAマガジン2015年UNIRITAマガジン会社情報に関するお問い合わせ製品やIR以外の当社に関するお問い合わせ、本HPに関するお問い合わせなど、総合お問い合わせフォームより受け付けています。reserved.お問い合わせフォーム。