66]が、2010年春に元に戻った。長年掲載されていた周波数の表記が省略され、局名と問い合わせ電話番号のみの表記になった。番組表は朝日新聞グループの日刊スポーツ新聞社の関連会社である日刊編集センターから配信されたものを掲載している[365]。2011年3月31日まで大阪本社版(紙面配置スペースの関係上1面掲載)を除いて、最終面のテレビ面には全国の発行日付の天気予報が収録されていたが、文字のサイズ拡大に伴い、同年4月1日以後は、主要都市当日分は1面の題字左横、その他の都市の当日分を含む1週間分の天気は社会面に掲載するようになった(大阪は従前と同じ。国際衛星版は題字左横の天気欄が掲載される箇所を「国際衛星版」の題字に差し替えている)。版立て最終版は、朝刊14版、夕刊4版。紙面枠外の上部に記載されている。記事・写真の入稿締め切り時刻や、版ごとの配達地域は公表されていない。4コマ漫画1949年以降のものを記載。それ以外の地区では、朝刊のみの「統合版」が発行されている[366]。夕刊が発刊されていたが、統合版に移行した[367]。主要紙の例に漏れず、新聞縮刷版(以下「縮刷版」)を定期刊行している。東京23区内最終版)の全紙面をA4サイズに縮小し、一冊の本にまとめたもの[368]が全国の図書館などで閲覧できるほか[369]、一般販売もされている[368]。)が別々に縮刷版を発行していた[370]。)については、白紙にし「(お断り)こゝに掲載された伊藤律氏との会見記は事実無根と判明したので全文を削除しました。写'89『地球は何色?』の写真については、本社の取材に過ちがありました。『おわび』を五月十六日付と同二十日付の朝刊一面に掲載しています。」と記述したお詫び文が記載されている。際に「特別縮刷版」が発行される場合がある。1989年の昭和天皇崩御[372]や1995年の阪神・淡路大震災[373]、2011年の東日本大震災[374]の際は、重要記事を中心とした特別縮刷版が発行されている。降旗学は、実際の発行部数は2016年時点で470万部であるとしている[3]。『週刊新潮』(2016年4月28日号)は、公称発行部数670万部に対して発行部数の大幅な水増しがあるとしている。元新聞記者の幸田泉は、2016年3月に公正取引委員会から押し紙に関して注意を受けており、朝日新聞の押し紙率は3割程度である、と述べている[4]。イタルタス通信など[8]。万象惟明」を基に、編集主幹だった津田貞の提案「毎朝、早く配達され、何よりも早く人が手にするもの」から。朝日新聞に掲載された最初の論説。朝日新聞に掲載された最初の写真。現存するのは、同年12月発行の通号第4号から。2009年6月6日付の朝日新聞では、1947年6月9日連載開始とされている。1951年4月16日からは朝日新聞朝刊で連載。1951年10月1日からは朝日新聞夕刊で連載。1979年1月からは朝日新聞朝刊で連載。2006年9月11日付の夕刊からは、文字の横線をやや太くした。大阪本社版は1面インデックス下側に記載。ドラえもんが問いかける様な文体になっている。まれに、ドラえもん以外のキャラクター(野比のび太、源静香、骨川スネ夫、剛田武など)が登場することもある。国民や軍隊は売られた」「小村許し難し」などと書かれた[40]。制定し、同年12月1日に紙面で発表した。内容は「天壌無窮の皇基を護り、国家の安泰国民の幸福を図る事」「国民の思想を善導」「不偏不党の地に立ちて、公平無私の心を持し、正義人道に本きて、評論の穏健妥当、報道の確実敏速を期する事」「新聞の社会に及ぼす影響を考慮し宜しく忠厚の風を存すべき事」など。出兵反対派だった『大阪朝日新聞』は、1918年4月と同年5月に発売禁止処分を受けた。敵陣に突入爆破した日本兵士を肉弾三勇士と称して勇者とし、歌を公募して戦意高揚を煽った。緒方竹虎は頭山満らによって1881年に結成された玄洋社の主要なメンバーの一人である。後にA級戦犯として文官でただ一人絞首刑となった広田弘毅も玄洋社の主要なメンバーの一人だった。広田は頭山の葬儀委員長、緒方は副委員長であった。マルクス主義経済学者であり、著書『日本経済の再編成』(中央公論社、1939年)で中央政府による計画経済を主張した。佐々弘雄は、国家主義者の政治家である佐々友房の息子。極右テロリストたちとも手を組んだ[52][53][54]。らと共に、陸軍内部で皇道派と対立していた統制派のメンバーだった東條英機首相の暗殺を企てている[55]。問題」子、作曲:江口夜詩。当時の題字は『讀賣報知』である。両社主は公職追放で1947年11月1日に社主から追放されたが、1951年8月8日に両者とも社主に復帰した。村山は追放期間中の経営陣をパージして会長に返り咲き(1951年11月30日。村山「復辟」という)、さらに社長に復帰した(1960年6月29日)。追放された上野も取締役(1951年11月30日復帰)から会長に復帰した(1960年6月29日)。2005年8月23日付社説「一つの法案に反対した前議員を容赦なく追いつめる。これまで見たこともない型の指導者だ」2005年9月12日付社説「首相は最後まで郵政民営化一本やりを貫き、『国民に聞きたい』と問い続けた。その意味でこの選挙は、まぎれもなく民営化の是非を問う国民投票だった。進歩的文化人と同義で「朝日文化人」という用語も使用されていた[73]。2008年のチベット騒乱に端を発した北京オリンピックの聖火リレーへの抗議行動について、「五輪の祝賀ムードに水を差す」と非難した[93]。論調が散見される[94]。1970年代当時の論説委員対談では「社論としては反原発の立場はとらない。反原発は署名記事で書くべき」「原発にはイエスバットだ」「原子力発電はすでに全電力の1割に到達しており反原発は非現実的だ」等の意見が述べられている[101]。北朝鮮のミサイル発射のために必要な発射台となるタンクローリーの不正輸出事件の報道においても他紙とは異なり、容疑者の実名・国籍の報道を行わない姿勢を貫いた[110]。本名で報道した事例も存在する[111]。(例)中華人民共和国:胡錦濤→フー・チンタオ、中華民国:李登輝→リー・トンホイ、韓国:李明博→イ・ミョンバク、北朝鮮:金正日→キム・ジョンイル。