宏昭)は、本日、2014年9月30日に終了した第4四半期の業績に関する米PTCの発表を明らかにしました。非GAAP売上高3億6,800万ドル、前年同期比7%増。為替変動分を除いた場合は6%増。非GAAP1株当り利益0.67ドル、前年同期比13%増。為替変動分を除いた場合は12%増。GAAP売上高3億6,700万ドル、GAAP営業利益率9.8%、GAAP1株当たり利益0.33ドル。第4四半期の非GAAP売上高におけるエニグマ社分(2013年7月11日に買収)、NetIDEAS社分(2013年9月5日に買収)、ThingWorx社分(2013年12月30日に買収)、Atego社分(2014年6月30日に買収)、Axeda社分(2014年8月11日に買収)の売上高貢献額は1,600万ドル。非GAAP売上高13億5,800万ドル、報告済売上高および為替変動分を除いた売上高ともに前年比5%増。非GAAP1株当たり利益2.17ドル、前年比20%増。為替変動分を除いた場合は19%増。GAAP売上高13億5,700万ドル、GAAP営業利益率14.5%、GAAP1株当たり利益1.34ドル。2014年度非GAAP売上高で、買収事業の売上高貢献額は2,400万ドル。関する詳細」の一頁目をご参照ください。関する詳細」表をご参照ください。Heppelmann)は「2014年度はPTCにとり重要な1年でした。事業戦略の面では、モノのインターネット(IoT)の分野で大規模投資に踏み切りましたが、これにより、急速に成長するスマート・コネクティッド・プロダクツのマーケットにおけるリーダーとしての地位を確立したと確信しています。これを現在の事業の中心であるCAD、PLM、ALM、SLMマーケットに向けた優れた製品群を組み合わせることで、新たなビジネスチャンスを生み出し、2015年度およびそれ以降の成長を加速することが可能になります。財務面では、2014年度には売上高5%増、非GAAP1株当り利益の成長率20%増となり、2009年に提示した、今後5年間にわたり非GAAP1株当たり利益を年20%拡大するというコミットメントを実現することができました。2009年度から2014年度までで、非GAAP1株当り利益の年平均成長率(CAGR)は22%、営業キャッシュフローについては34%を達成しました。プルマンは「第4四半期は複数の事業分野、地域で堅調であったことから非GAAP売上高と1株当り利益は指標範囲高値を上回りました。非GAAPライセンス売上高は1億1,300万ドルで、為替変動分を除いた場合で前年同期比7%増となりました。地域別では、為替変動分を除いた場合、非GAAPライセンス売上高はヨーロッパでは28%増、北米・中南米では14%増、日本では7%増、環太平洋地区では29%減でした」と述べています。PLM(EPLM、拡張PLM)の事業が大きく伸びています。EPLMライセンス売上高は、不調であった2013年度第4四半期から大きく成長したALM事業が牽引する形で、為替変動分を除いた場合前年同期11%増となりました。CADライセンス売上高は、Creo(R)モジュール、Eラーニングが好調であり、従来製品に関する数百万ドル受注等もあり、為替変動分を除いた場合前年同期比9%増となりました。SLMとIoTのライセンス売上高は、IoT事業の成長以上に極めて順調だった2013年度第4四半期と比較してSLM事業が不調であったことから為替変動分を除いた場合前年同期比12%減となりました。SLM(コネクティッドSLM)アプリケーション製品が投入される予定であることから心強く感じており、SLMのライセンス事業は2ケタ成長に戻ると確信しています。IoT分野については、アプリケーション開発プラットフォーム領域におけるPTCのマーケットリーダーとしての立場と、IoTソリューションを新規顧客とPTCの既存顧客への販売推進を組み合わせることで、2018年度に向けて毎年健全な2ケタ成長を実現できると考えます」と述べています。プルマンは「2014年度第4四半期には、2013年度第4四半期の45件は下回ったものの33件の大規模受注(売上計上されたライセンスとサービスの受注合計金額が100万ドル以上)がありました。これには、2013年度第4四半期には0件であった超大規模受注(四半期中に計上された売上高500万ドル以上)が、北米・中南米1件、ヨーロッパ1件の計2件、含まれています。2014年度第4四半期の大規模受注からの売上高はライセンス側への偏りが見られました。Turbinesをはじめとするリーディングカンパニーや機関からの受注がありました」と述べています。Glidden)は「収益性の面では、非GAAP1株当り利益が0.67ドルとなり指標値範囲を上回りました。これは、良好な売り上げ構成と法人税率の低下が、粗利益の低下、プロフェッショナルサービス事業の余剰人員、特定の戦略顧客との取り組みへの投資、Atego社、Axeda社の買収による営業費用の増加、IoT事業への投資を上回った結果です。以前の発表どおり、第4四半期には最近買収したAtego社、Axeda社の事業の統合と、継続的なビジネスモデルの進化を実現するために2,700万ドルの組織再編費用を計上しました。年換算の経費削減効果は約3,000万ドルと予想しており、すでに指標値にも反映させてあります。第4四半期の非GAAP営業利益率は26.2%を達成し、営業キャッシュフローは5,100万ドルとなりました。通期の営業キャッシュフローは36%増の3億500万ドルとなりました」と述べています。進めることによる発行済み株式数の削減、法人税関連の見通し改善により、非GAAP1株当り利益は年約15%の成長率を達成できると確信しています」と述べています。減少が逆風の要素として存在しているものの、製造業におけるマクロ経済の影響を比較的受けにくいSLMとIoTの事業のビジネスチャンスの拡大を心強く感じています」と述べています。プルマンは「2015年度の財務成績を考える上で考慮すべき重要な変動要素が2つあります。1つ目は、米ドルに対するユーロや円の下落がPTCの財務成績に大きな影響を及ぼすということです。4~6%、非GAAP1株当り利益の成長率は15%以上を目標としています。2つ目は、顧客選好の変化とIoT分野の買収により、2015年度からほぼすべてのPTC製品でサブスクリプション価格を提供し始めました。財務報告と事業に対する考え方を一致させるため、売上高を発表する上での事業区分を(1)永久ライセンス・サブスクリプションソリューション、(2)サポート、(3)プロフェッショナルサービスに変更することとしました。この事業区分の変更に伴い、これまでプロフェッショナルサービスに含まれていたクラウドサービス(旧マネージドサービス)の売上高を永久ライセンス・サブスクリプションソリューションに含めることとします」と述べています。現在の想定為替レートと新たな事業区分による指標値の詳細は下記の表で説明しています。「重要なことは、2015年第1四半期と2015年度通期の永続ライセンス・サブスクリプションソリューション事業の永久ライセンス分は2014年度の約92%から85%に減少すると想定しているということです。残りの永久ライセンス・サブスクリプションソリューションの売上高は、以前のブッキングからの継続的な売上と新規・更新のサブスクリプションソリューションブッキング(サブスクリプションとクラウドサービス)の組み合わせとなり、この一部は第1四半期、通期で売上高として計上され、残りは、請求時に前受収益として記録され、残りのサブスクリプション契約期間全体にわたり一定比率で(継続的に発生する売上として)計上されます」と述べています。キャッシュフロー、1株当り利益の成長率の指標に対して悪影響を及ぼすことになります。万が一この状況になったとしても、長期的には正味現在価値がプラスとなると確信しており、我々のビジネスモデルの進化を投資家の方々に理解していただくべく適切な情報を提供していきます」と述べています。関する詳細」の一頁目をご参照ください。2015年度の指標は、以下の項目とその法人税の影響、ならびに一時的税項目や組織再編費用を反映したものです。5,500万ドル、その他の正味費用(主に買収関連および年金解約関連の費用)約900万ドル。第1四半期の指標は以下の項目とその法人税の影響、ならびに一時的税項目や組織再編費用を反映したものです。1,400万ドル、その他の正味費用(主に買収関連および年金解約関連の費用)約300万ドル。2015年度非GAAP指標からは、米国年金プランの契約解除に関連する清算による損失も除外されています。契約解除は2015年9月30日までには完了する見込みですが、損失額や請求の時期は、行政当局の承認の時期や清算完了日において計算されるプランの退職給付債務や年金資産に依存します。現時点でPTCは、清算による税引き前損失額は約6,500万ドルと予想しています。»)【非GAAP基準についての重要情報】PTCは財務報告に非GAAPベースの情報を補足的に提供しています。関連税効果および個別の税項目は含まれません。当社はこれらの非GAAP指標を採用していますが、これらの指標は当社の中核的経営実績に無関係の項目を含まない営業実績の概観を提供するため、投資家が当社の期間毎の営業実績を比較する際の助けになると確信しています。当社は、当社の経営の潜在的傾向を説明するには非GAAP指標が役立つと確信しており、社内外で共有される、事業管理と実績評価のための予算と営業目標をこれらの指標を用いて設定しています。非GAAP指標を提供することにより、投資家が他社の財務結果とより容易に比較できるものと考えます。経営幹部に対する報酬の一部は、これらの非GAAP指標による業績数値に基づいています。非GAAPを適用することで除外される項目がPTCの財務結果に重大な影響を持つ可能性があるため、非GAAPに基づく情報はGAAPに基づく情報に代わるものとはなりません。PTCでは非GAAP法を報告済GAAP情報と併せて用いますが、同様の理由で、投資家の方々にとっても上記情報は併用すべきものとなります。PTCは、為替変動分を除いた財務結果に関する前年比の概観を提供するため恒常為替に基づく財務結果を提供しています。当社が開示する恒常為替は、2014年第4四半期の実際の財務結果に前年同期に使われた為替レートを乗じて算出されます。【将来予想に関する記述】2015年度およびその他の将来の財務状況・成長についての予測や予想される税率などの本プレスリリースにおける過去の事実ではない情報は、将来予想に関する記述であり、予想とは大幅に異なる結果をもたらす可能性のあるリスクと不確定要素を含みます。人員削減が売上に影響を及ぼす可能性、十分な営業キャッシュフローを生み出せず計画通りに自社株買戻しができない可能性、キャッシュのその他利用により自社株買戻しが阻害される可能性、及び以前発表した中国における調査に関連する是正措置が当社の中国事業に重大な影響を及ぼし、この問題に関連して罰金や罰則が当社に科される可能性が含まれます。配当・現金借入などの変化する可能性がある要因に基づいています。10-Kの最新年次報告書を含む証券取引委員会(SEC)へ随時提出する報告書で詳細に説明されています。Advantage)の実現を可能にします。PTCのテクノロジーソリューションは、インターネット接続された高度な情報処理能力を持つスマートな世界を見据え、お客様の製品開発、運用、サービスの変革を促進します。1985年に設立されたPTCは、世界各国に約6,000名の従業員を有し、グローバル規模で分散化し急速に変化する製造業界に携わる28,000社を超える顧客企業を支援しています。米PTCの日本法人(本社:東京都新宿区)。各テクノロジーソリューションにより、製造業における顧客企業を支援。いった革新的なソフトウェア製品、および製品開発業務プロセス改革コンサルティング、製品教育サービス、テクニカルサポートを提供しています。