サイトをご利用になるためには、Javascript対応のブラウザが必要です。投資信託には元本割れとなるリスクがあります。各種手数料等の費用がかかりますので、こちらの注意事項をお読みください。2020年2月3日時点で販売中の投資信託はNISAでお取り引きいただけます。選定するラインアップです。セレクション」は、2020年2月3日現在で選定しているものです。今後変更する場合がございます。プランにおいて、NISA、ジュニアNISAの非課税枠を超過した場合は課税口座で購入します)。プランの詳細は、こちらをご覧ください。普通預金口座および証券(投資信託・国債)口座が必要です。お客さまのお取引の状況に応じ、以下からお申し込みください。※なお、他の金融機関で開設済みのNISA口座を当社に変更希望のお客さまは、お取引店までお問い合わせください。お問い合わせお近くの三井住友信託銀行の店舗を探す。三井住友信託ダイレクトの担当者が承ります。NISA口座開設済のお客さまへ※日曜日23:56〜月曜日6:00のシステムメンテナンス時間を除きます。)およびNISA口座のご注意事項NISA口座は、全ての金融機関を通じて一人一口座しか開設できません。NISA口座について、二重開設が判明した場合は買付した上場株式等は当初から一般口座で買付けたものとして取扱われ、当該上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等は遡及して課税されます。NISA口座には、非課税管理勘定(以下NISA勘定:非課税枠は120万円、非課税期間5年間)または累積投資勘定(以下つみたてNISA勘定:非課税枠は40万円、非課税期間20年間)のいずれかを選択の上、設けることが可能です(1年単位で変更可)。保有する銘柄は対象外)とします。つみたてNISAの対象商品は、一定の条件を満たした公募株式投資信託のうち当社が選定したものに限ります。投資方法は、積立投資に限られます。NISA口座で保有している公募株式投資信託を一度売却するとその非課税枠の再利用はできません。非課税枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。分配金のうち非課税となるのは普通分配金に限られます。NISAで保有する公募株式投資信託を非課税期間終了時に翌年のNISA勘定に移管(ロールオーバー)することが可能です。特段の手続きがない場合は、特定口座(未開設の場合、一般口座)へ移管されます。つみたてNISAで保有する公募株式投資信託は、ロールオーバーできません。つみたてNISAで保有する公募株式投資信託について、信託報酬等の概算値を年1回通知します。期間経過日に、氏名・住所の確認を行います。氏名・住所の確認ができない場合、つみたてNISAでの新たな投資はできません。開設が必要となります。いただいておりません。諸費用がかかることになる場合には、その単価または料率などをあらかじめ別途ご連絡いたします。当社では、お客さまがお取引等によって取得された投資信託の受益権、国債証券について、法令に従って当社の固有財産と分別し、お客さまの振替決済口座への記帳および振り替えを行います。外国投資信託の受益証券について保護預かりし、法令に従って当社の固有財産と分別して保管します。値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。投資信託にかかる費用について投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。対して最大年2.20%(税込)の率を乗じて得た額。商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。投資対象とする資産の価格に反映される費用(各々必要な場合は消費税等を含みます)など※運用状況等によって変動するため、料率、上限額を示すことができません。※投資対象とするファンドにおいて負担する場合を含みます。ついては、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。)等でご確認ください。その他重要なお知らせ・投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。・ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。・当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。投資信託の設定・運用は運用会社が行います。・投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。・本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。