Blogブログセキュリティインターネットが発達し、ビジネスのほぼ全てにITが取り入れられるようになりました。今回は、この「情報セキュリティ10大脅威」の内容について詳しく見ていきましょう。「情報セキュリティ10大脅威」とは情報セキュリティ10大脅威は、社会的に影響が大きかったと考えられる情報セキュリティにおける事案のランキング上位10個を指したものです。この10大脅威の選出方法は、まずIPA(情報処理推進機構)が脅威候補の選出を行います。情報セキュリティ分野の研究者や企業の実務担当者など、約100名のメンバーで構成された「10大脅威選考会」が、その脅威候補に対して審議・投票を行って決定するという流れです。ちなみに、最新の「情報セキュリティ10大脅威2018」では、以下のような結果となっています。上記のランキングからもお分かりいただけるように、組織の3位にはビジネスメール詐欺による被害がランクインしています。1位の「標的型攻撃による被害」と2位の「ランサムウェアによる被害」に関しては同じ順位でしたが、3位の「ビジネスメール詐欺による被害」は昨年ランク外でした。「ビジネスメール詐欺による被害」は、ここ一年の間に急増している事案ということなのです。2017年12月には、大手航空会社が偽の請求書メールに騙され、3億8,000万円の被害にあっています。この詐欺の手法として考えられるのは、社内のパソコンもしくは取引先のパソコンをウイルス感染させてメールを盗み見たり、メールアカウント自体を乗っ取ったりするというもの。した手口により、大手航空会社は3億8,000万円もの被害に遭いました。2016年12月までのBECの被害総額は、約53億米ドルに上っています。国内でもBECの被害は多くなっており、トレンドマイクロは、2016年の上半期だけで約200の日本企業がBEC関連の攻撃メールを受信したことを確認しています。いった点を踏まえても、ウイルス感染やアカウントの乗っ取りなどに細心の注意を払わなければ、大きな被害を受ける可能性があることがお分かりいただけるでしょう。この試みも、決して上手くいっていないというのが実際のところです。セキュリティ人材は、セキュリティに関する知識だけを持っていても機能するわけではなく、その土台とも言える「システムプラットフォーム」に関する知識と、運用業務に関する知識が必要になるからです。これらの知識を完璧に把握するのは簡単なことではないため、育成候補となるセキュリティ人材がそもそも少なくなってしまっている状況にあります。セキュリティ人材の不足には、もう一つ深刻な原因があると言われています。それは、「実戦経験を積むのが難しい」という点です。言え、攻撃者は「練習相手」としてサイバー攻撃をしてくるわけではありません。絶対に攻撃を防がなくてはならない状況でしか、実戦経験を積むことができないのです。サイバー攻撃はいつ行われるかも分からないので、実戦経験を積むための環境は、他の業種よりも遥かに厳しいものと言えるでしょう。まとめ今回は、情報セキュリティ10大脅威の内容や、ビジネスメール詐欺の手口などについてご紹介させていただきました。ビジネスメール詐欺はここ一年ほどで一気に被害件数が増加しているものの、それを防ぐためのセキュリティ人材の育成は進んでいないというのが現状です。Security」のようなクラウド型のセキュリティ対策製品を導入することで、情報漏えいのリスクは下げることができます。サイバー攻撃による情報漏えいを防ぐためにも、ぜひセキュリティサービスの導入を検討してみてはいかがでしょうか。Corporationこの内容で送信します。よろしいですか?キャンセル。