近影(写真:ロイター)挑発が一線を越えないようにしているのは正常者の証しだ。国際社会の圧力にもかかわらず、北朝鮮が核・ミサイル開発をやめない理由は――。パックン(パトリック・ハーラン)がちょっとマジメな話をする。当記事は「ニューズウィーク日本版」(CCCメディアハウス)からの転載記事です。Theory(狂人理論)。自分の正気を疑わせて、相手から有利な条件を引き出すというこの外交上の交渉術を、近年よく耳にする。まともな人間が狂人を演じるのは楽な作業じゃないはずだが、ある国のトップは現在うまくやっていると思う。巧みにやっているのは恐らく、みんなが思い浮かべるであろう「あの人」ではない。切り出して狂人理論の作戦について説明を始めたのは、ベトナム戦争を終わらせることができなくて苦悩していたリチャード・ニクソン米大統領。彼は、ハリー・ハルデマン首席補佐官にこう伝えた。「私は戦争をやめるためには手段を問わないと、北ベトナムに思わせよう。彼らにこう漏らすんだ。ニクソンは反共産主義に狂っている。彼が怒ると誰にも止められないし、核のボタンを持っているぞ......』。すれば2日以内に、ホー・チ・ミン(北ベトナムの指導者)が自らパリに停戦を乞いにくるだろう」ニクソンは冷戦中のソ連に対しても、怒り狂った様子で大使を罵倒したり、核爆弾搭載の爆撃機をソ連の国境付近で旋回させたりと、まさに発狂したかのような言動をみせた。ソ連側はその狂人っぷりにビビり、核軍縮条約の交渉テーブルに着いたと評価する歴史家もいる。ドナルド・トランプ大統領は選挙期間中から、日韓の核保有化を示唆したり、アメリカのNATO脱退をほのめかしたりと国際社会の基礎構造をひっくり返すような、常人には理解しがたい発言を展開した。「会えたら光栄です」と狂言めいたことを言っている。い順コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。経済学ニッポンの生命線が危ない環境規制の強化によって、日本の海運会社は大きな投資を迫られています。中韓に敗れた日本の造船業界はさらなる再編が不可避に。日本の港湾の競争力低下も止まりません。「海をめぐるグローバル競争」の最前線を掘り下げます。アートからサイエンスまでの叡智を結集した、ビジネスパーソンのための実践フィールドガイド※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。【重版続々!】文系ビジネスパーソン必読。「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である【共感の声続々!10万部】無礼さが企業に与える損失を分析。Reserved.ページのトップへトップページ。