地方で創業して長く事業を続け、発展し、現在は東京に本社を移転した企業があるとします。本社よりも創業地に多いでしょうから、そこに編纂室をおくことも考えられます。このように、「どこで」ということは、社史や記念誌を作るときの前提条件として、たいへん大切な意味を持ちます。Who(誰が何を担当するのか)ここでは、社史や記念誌の全体を企画立案するための編纂委員会と、具体的な作業を進める編纂室の2つを考える必要があります。編纂委員会の役割は、さまざまな案件を検討し、決裁することです。(1)〜(8)の条件に伴う事柄です。これに対して、編纂室は例えば資料の収集や整理、取材や座談会の手配、原稿や資料編の作成、できあがった原稿のチェックといったような、具体的な作業をするところです。外部のライターに依頼した原稿をチェックして、誤りをただし全体に整合性のあるものにするのは編纂室の仕事です。原稿をそのまま発行していいかどうか検討し、決裁するのが編纂委員会の役割です。そこで出された意見や指摘は、編纂室に戻され、さらに整理・集約されて原稿に反映されることになります。How(いかにして作るのか)それぞれの作業を誰が担当するかが決まると、次にその人がどのような方法で作業を進めるかということを考える必要があります。資料はどのようにして集めるのか、集まった資料はどのようなルールで整理・分類するのか、取材は誰に対してどんな方法で行うのか、年表はどうやって作るのかといったように、個々のプロセスにおける具体的な方法論を考えることです。記入するようにしたものです。これにより年別、月別の出来事を一覧表として把握することができます。)予算が決まると、どういう体裁の本を作ることができるかということがある程度想定できます。A4判で200頁のオールカラーのものを800万円で作りたいと考えても、無理です。800万円という予算が決まっているのなら、その予算内でどのような本が作れるのかを考えることが必要です。頁数から必要な原稿枚数を計算し、使用できる写真点数(カラー、白黒)を想定しながら、全体像を固めていきます。このように、原稿の枚数や写真の点数、制作部数といったことは予算設定にも大きく影響し、同時に本の中身を決定づける大切な要素です。50年の歩みを400字詰原稿用紙100枚で書くのと、300枚で書くのとでは、その突っ込み方は大きく違ってきます。原稿枚数によって、資料の集め方や種類、取材の回数、取材相手の範囲といったようなことも大きく変わります。以上の8つの条件を決めずに編集作業を始めてしまうと、その途中で方向転換をすることになってしまいます。なると、時間やコストのロスを生じることになりがちですから、これらについては事前に十分に検討していただきたいものです。プライバシーポリシーお問合せサイトマップサイトポリシ。