Google」を発表した。Googleは、オンラインで受講できる「オンライントレーニング」と、セミナーやイベントなどの「対面式トレーニング」の2つがあり、現時点では5つの主要カテゴリー(ビジネス向け、個人向け、学生・教育者向け、スタートアップ向け、デベロッパー向け)と、30以上のプログラムを用意している。今後、トレーニングプログラムの進行や発展に合わせて、プログラム数は増えていく見込みだという。ピーター・フィツジェラルド氏は「インターネットに接するオンライン人口が世界人口の過半数に迫るなか、仕事のなかにも基礎的なデジタルスキルは必要になる」と話し、グーグルがこれまで関わった事例を紹介した。田原さんなど、デジタルスキルを取得することで中小規模の事業体でも、販売促進や雇用問題を解決することができたという。ローンチイベントに登壇した橋口さんは、小学生時代にテクノロジーを学ぶアフタースクールに参加し、Scratch(スクラッチ)を利用しAIブロックの開発に関わった経験を発表した。一方では地域や中小企業などのビジネスの規模によって、デジタルスキルの取得において格差が生まれているという。Will」と題した働き方改革に関するトレーニング、イノベーションジャパンによる中小企業やスタートアップを支援するデジタルマーケティングに関するトレーニング、NPO「みんなのコード」と協力し、教育者に向けたコンピューターサイエンス教育に関するトレーニングなど、数年に渡って多数のデジタルスキルに関するトレーニングを提供してきた実績がある。その知見を活かし、地域やビジネスの規模に関わらず、デジタルスキルの習得をサポートするために、デジタルスキルトレーニングの提供を開始することにしたそうだ。キーワードとして「2022年までに、1000万人」という大きな数字が公表されているが、この数字は気合いや意気込み、受講人数に制約があるのではなく、これまで複数の活動でトレーニングを提供してきたなかで、スキル習得に必要な時間と規模を考慮した数字だという。プログラムは受講可能なので、ぜひ多くの人にアクセスしてほしい。ゲームの性能をチェックしてみた3分間のリフレッシュ新体験。