役立つ情報をお届けするサイトです。「社史」や「記念誌」という本づくりのためには、いくつかの大切な条件があります。ここではそれを8つに分類しています。これらのことが決まって初めて、具体的な編集方針の検討や設定ができるわけですから、最初の編纂委員会で必ず討議していただく必要があります。When(いつから始め、いつ発刊するのか)社史や記念誌づくりをいつから始めて、どの時期に発刊するかというスケジュールを初めの段階で決める必要があります。社史や記念誌はその大半が企業の周年事業の一環として制作されるため、自ずとその記念日に合わせる必要があるからです。私どもが受注している社史や記念誌の場合、その多くは2年半から3年の制作期間をとっていただいております。基づいた年表を作成し、検証し、同時に必要な写真や図版を集め、それをもとにして正確で質の高い原稿をまとめるにはそれくらいの年月が必要だという経験にもとづいています。What(どんな性格の本を作るのか)周年等を記念して出版物を刊行する場合に、どのような性格のものを作るのかということです。「社史」という形で会社の歴史を綴るものを作るのか、または歴史に重きをおくよりも周年を記念し、お祝いして、従業員やお取引先に感謝の気持ちを表すという主旨の「記念誌」を作るのかということを検討します。ところで、私どもがお客様とお話をさせていただくなかで、「会社の歴史をまとめたいのに、創業者(経営者)一族の記事ばかりになってしまう。はおかしいのではないか?」という声を聞くことがあります。混同」とも受け取られかねません。そのような場合は、「創業者の伝記」という切り口を持ち込んでみると問題が解決することがあります。されていない時期や、いまだ従業員数が少ない時期などは、創業者の人柄や考え方が、企業のあり方を大きく左右することが多いからです。どんな指標をみれば「社史」「伝記」を区別できるかというと、当社の経験では「従業員数80人未満」「年数で30年未満」の場合は伝記の制作が適していることが多いようです。創業30年未満の企業では、創業者その人を語ることがすなわちその企業を語ることになりますから「伝記」がふさわしいことが多いのです。反対に、企業は創業から30年もたつと組織化され成熟してきますから、会社としての記録が必要になるのです。「80人未満」「30年未満」はあくまで目安であることにご注意下さい。第三者による「伝記」を刊行する方法があります。なかに創業者の伝記や回顧録を盛り込む企業もたくさんあります。発行するのか」ということは、大切な条件です。目的の不明確な出版は、主な読者である従業員に読まれない、いいかえれば何の感動も与えないという結果をうみがちです。それでは、編集に携わった方々の苦労も報われませんし、貴重な予算のムダ遣いになってしまいます。したがって、この議論にはぜひともその企業の代表者、会長や社長といった方々に加わっていただいて討議することが重要です。much(必要な予算はどれくらいか)予算の決め方には、通常2通りの方法があります。1つは、発行を計画している企業が周年事業全体でいくらの予算をとることができ、その中から社史や記念誌にいくら予算をかけられるのかとしぼり込んでいく方法です。周年事業にかける全予算を3000万円とし、その範囲内で社員旅行や記念式典を行い、社史も作るとします。費用が必要なのか考える必要があります。くりができるのかを考える方法です。1つは、どのような内容や体裁の本を作りたいのかをまず十分に検討し、その費用を算出するという方法です。念誌を入手して、それらの中から作りたいイメージに近い本を示しながら、制作会社や印刷会社から見積を取ります。正確な数字を算出することができます。ピー代等の雑費、配布のための費用等)を足して予算を組んでいくわけです。Where(どこで企画、編集をするのか)通常、社史や記念誌の編纂をする場合は、まず資料の収集から始まります。