~急成長中のタクシー配車アプリ~業界最大手の快的打車は、泛城科技が12年5月に開発したアプリが出発点。同9月にサービスを開始し、12月には杭州快智科技として独立した。13年4月にはアリババから400万米ドルの出資を受け、モバイル決済の「支付宝銭包(アリペイ・ウォレット)」と連動。13年12月末時点で全国41都市において事業を展開している。~微信と提携して集客アップ目指す火鍋チェーン~火鍋チェーン店の海底撈は、インターネットを通じたマーケティング活動を積極的に行ってきた。SNSの開心網や人人網、微博(ウェイボー)の新浪微博やテンセント系の騰訊微博に公式アカウントを開設し、店舗情報やお得なメニュー情報などを発信。顧客との距離を縮め、親しみのある企業イメージが徐々に根付いていった。~グルメ情報中心の口コミサイト大手~大衆点評網は03年に設立された口コミサイトのリーディングカンパニーで、日本のぐるなび、食べログのような存在だ。少々古いデータになるが、13年4~6月期におけるアクティブユーザー数は7000万人超、コメント数は2600万超、紹介店舗は中国2300以上の都市の400万店近くに上る。生活情報サービスサイトの市場シェア(登録会員数ベース)は25.5%で第1位だ。]中国O2Oビジネス最前線(4)ネット決済とモバイル金融の争いは?O2O市場を支えるモバイル決済市場では、アリババ系の「支付宝(アリペイ)」が13年市場シェア69.6%と圧倒的。異色のサービスとしては資産運用もある。中国では13年頃から市民の間で「理財商品」などの新たな投資ブームが起こっており、これに沿った形でネット上でも各種サービスがスタートした。]中国O2Oビジネス最前線(3)O2Oで繰り広げられる「BAT」の争い中国のO2O市場のメインプレーヤーとしては、百度、アリババ、テンセントのネット大手が中心になりつつある。それぞれの英語名の頭文字を取って「BAT(バイドゥ・アリババ・テンセント)」と呼ばれ、この3社の事業展開がO2O市場の今後の方向性を占う上で注目される。タクシー配車、メッセンジャー、オンライン決済、資産運用などのサービスをサイト及びスマホ向けアプリで展開中だ。]中国O2Oビジネス最前線(2)共同購入からスタートしたO2Oビジネス中国では2000年代に入ってインターネットの普及が進むにつれ、映画や演劇、航空券のチケッティングなどの各種ネットサービスや、VELOに代表される専用端末経由での割引クーポン発行など、リアル消費を間接的に後押しする仕組みが形成されていた。それがO2Oというモデルに昇華したのは、10年後半から盛り上がった共同購入ブームだろう。中国の各地でO2Oビジネスが勃興し始めている。市民はスマートフォンでさまざまな消費情報を収集し、買い物や食事に活用している。企業はそのニーズを取り込もうと、アプリ開発やクーポン発行などに躍起だ。2015年には7兆円産業まで拡大すると見られる中国O2O市場。各社の取り組みを見ながら、その現場を探る。