ルービニが警告4720.ルービニが警告プロジェクト・シンジケートで、早い時期からサブプライム問題を予測して有名なノーリエル・ルービニ・ハーバード大教授が警告している。日本の金融量的緩和から世界経済は、変調をしている。ニューヨーク市場の動きがおかしい。米国経済は徐々に取り戻しているのに、バーナンキ議長が、QE3を終了すると宣言したら、株価が落ちている。株価の乱調が世界的である。新興国の社会経済の混乱、特にトルコ、ブラジル、中国、インドがおかしい。先進国のEUもおかしい。米国経済も1.5%成長とそれほどには良くなっていない。遅い経済成長で、いくら主要国が量的緩和をしてもインフレは起こらない。逆に新興国は金利をさせている。流動性は高まらないのに、資産価格が上がっている。この状態で、中国での金融危機が起きるとどうなるか?短期資金の巻き戻しが起こり、投資資金の獲得で新興国の通貨戦争が起こる可能性がある。金利を上げることになる。この上にバーナンキFRB議長はQEを停止するというと、高金利と経済の成長で、新興国は財政危機に陥ることになる。これを避けようと金利を下げると投資資金が集まらないことになる。金融量的緩和をしている日本は、国債を売って海外に資金を出していたが、その新興国の経済はおかしくなり行き先をなくすことになる。経済はおかしくなって、政治的な混乱が起きる。世界的な経済動向の中に日本もいる。それを考えることが必要な状態になっている。月曜日有料版でも金融量的緩和で何が起こっているのかを検討したい。Revisitedコラム目次に戻るトップページに戻る。