2017.03.24「iDeCo(イデコ)」を使って、インデックスファンドへの長期投資を考えています。「iDeCo(イデコ)」とは、簡単に言うと「自分で作る年金」みたいなものです。「DC」とか「401k」などの言葉もありますが、これらは全て「iDeco(イデコ)」同じものです。(日経文庫)2001年10月から日本で始まった「確定拠出年金」は、「日本版401k」とも呼ばれ、自営業者やフリーランス、会社に企業年金がない会社員しか加入できませんでした。現役世代のほぼ全てに広がり、名称も「iDeCo(イデコ)」と親しみやすくなりました。免除されている人」や「国民年金に入っていない人」はiDeCoに加入できません。堅苦しく難しい印象がありますが、「iDeCo」と名乗ることで、親しみやすさを演出しようとしているんだと思います。実際、2017年1月から「iDeCo」加入者は大幅に増えています。)」への加入を考えた理由は、節税効果が見込めるためです。「iDeCo(イデコ)」では、毎月積み立てた金額全額が「所得控除の対象」となります。「控除額が増える」ということは、「課税所得が減る」ということです。それはつまり「税額も減る」ということになります。税額も減るさらに、「節税効果」に加えて、NISAと同じ「非課税制度」となっています。「iDeCo(イデコ)」では、運用益は非課税となり、将来的に年金として受け取る時にも課税されなかったり、少額で済んだりします。運用として使うファンドも配当金再投資タイプの低コストなインデックスファンドが多いので、時間を味方につけられる複利運用ができます。1つだけ注意が必要なのは、年金としての扱いなので「60歳まで引き出せない」ということです。(=iDeCo)」の2種類ある。60歳まで原則引き出せない。(NISAはいつでも引き出せる)積立できる期間は20歳から60歳までなので、複利効果や積立できる額を考えると早目に始めた方が有利。60歳まで積み立てた金額を、60〜70歳の10年間で受け取る。個人事業主の積立額は月6万8000円(年81万6000円)まで。勤務先に企業年金がない会社員の積立額は月2万3000円(年27万6000円)まで。勤務先の確定拠出年金(企業型DC)に加入している会社員の積立額は月2万円(年24万円)まで。勤務先の確定給付企業年金(DB)に加入している会社員の積立額は月1万2000円(年14万4000円)まで。加入時・運用時(口座管理手数料)・給付時に手数料がかかり、金融機関によって差がある。運用時の口座管理手数料は毎月の掛金から差し引かれる。受け取る方法は60歳になった時に、「年金として受け取る(分割受取)」か「一時金として受け取る(一括受取)」かを決める。