掲載の「私の履歴書」。これに経営者が登場した企業は、その後、業績が悪化するというレポートを岡三証券が公表したらしい。2015.09.15あのう、、、これって、あ・た・り・ま・えの事なんですけど。業績好調な企業の経営者がインタビュー対象として選ばれる事が多いわけで。その企業にとって実力を思う存分、発揮している、いや実力以上の幸運に恵まれている時期だからこそ、「私の履歴書」に掲載される。幸運が連続する事は確率論的に少ない。結局、その後の期になると業績が落ちる「確率が高い」。effect)、平均への回帰というもの。米国の認知心理学分野ではスポーツの世界を例に、以下のようなジンクスが採り上げられていた。Illustrated』の表紙を飾った選手は、その後成績が落ち込む。(→だから表紙への登場を拒否するアスリートもいるほど)これなんかまさに、「私の履歴書」ジンクスと瓜二つ。League)で新人王を取った選手は、2年目になると1年目ほどの成績を残せない。「新人王2年目のジンクス」いずれも、統計学的にはあまりにも当然の話。「褒められたから調子に乗って努力を怠るヤツが多い」といった解釈をされちゃうんだよなあ。統計学的な思考が普及していない、という問題点でした。最近の『国際経済学』の教科書の冒頭で国際貿易に関して、面白い見立てをしているらしい。>二国間の貿易額は、両国のGDPの積に比例して、>かつ両国間の距離の2乗に反比例する。↑だいたい、こういう傾向が実際データにも当てはまるらしい。これは明らかに、物理学における「万有引力の公式」と同じモデルだ、と。F=G・M・m/r^2もちろん、2物体の質量M,mを2国それぞれのGDPに見立てるわけね。商品を売るときには、誰が買ってくれるのか?消費者としてどういう人たちを想定しているのか?を考えねばなりません。そんな人たちに、実際にどうやって財布を開かせるのか?という観点が必要です。これは一般にマーケティング(Marketing)と呼ばれます。具体的にフィットネス情報F[2005.03.04]にも書いてるけど。筋肉質な女性という関係が成り立ちます。同様に、2008年制作・放送の『ヤッターマン』は、決して子ども向け(だけ)でなく、大人にも見せているのが分かります。あなたが担当者だとして、BOSSをコマーシャルして売り込んでください!まず大切なのは、缶コーヒーを主に買ってくれるのは誰か?というのを見極めることですね。家庭で1日を過ごす人は、まず、買いません。落ち着いたオフィスで座ってる人も、コーヒー飲みたければ自分たちで淹れるでしょう。?それもあんまり過疎地で作業してる人じゃだめです。無いと、缶コーヒーは買えません。市街地で外を動き回ってる人たちが対象だと分かります。その上、過去の調査から。同様な状況でも女性は別の飲み物を買って、缶コーヒーを買わない傾向があるらしいです。さあ、絞られてきました。冬場に外回りで仕事してるアクティブな男性が、主なターゲットです。catching)キャラクターは誰がいいでしょう?一つの案として出てくるのが、おニャン子クラブです。歌って踊るTVCMを作れば。ターゲットの目を惹くことに、大成功するのがよく分かります。その乗数効果、乗数を明らかにするよう閣僚を追求しました。>“消費性向が0.7程度だから、乗数が1を超えることはない。林議員はいろいろ説明を交えてさらに答弁を求めたが、>菅財務相らは明確な答弁ができず、審議が何度も中断した。別の報道によると、「官僚」や経済に詳しいほかの「与党議員」の解説・助けを借りて、なんとか委員会を乗り切ったらしい。..........唖然として言葉を失ったよ。消費性向(この場合は、もらった子ども手当てに対する限界消費性向だよね?)が0.7もある、っていうのなら。国民所得増大に寄与する乗数は長い目で見れば、1を上回るのが当然だろう。そりゃもちろん、2010年度1年目に限るとその0.7程度だけしかないかも、だけど。次の消費を生むなら2乗して0.49、その次は3乗で0.343、さらに0.7の累乗を重ねれば、、、。これはいくらなんでも話が上手く出来すぎだな。現実にどの程度になるかは、実証研究に待ちましょう。1よりはるかに小さい0.7なんだから、乗数が1を超えるわけがない”という認識だったわけで。あのう、この人、乗数効果というものがわかっていない・そもそも知らないんじゃないだろうか。(余談だけど鳩山由紀夫.首相以下、今回の鳩山内閣は「理系内閣」とも言われてるらしい)。「累乗」とかこの手の「数式計算」ならお茶の子さいさいでやってのけるだろうけど。このあたりの基本的なマクロ経済学がわかっているのか、大変不安にお見うけしました。(経済財政政策担当)元々そうだったし。兼務したんだね、最近。注:この記事はあくまで、基本的で必要な知識を菅大臣が身に付けているのか?という問題です。」という問題ではありません。当blogはそこまで踏み込みませんので、お間違いなく。日本航空の経営破綻が確実となり、会社更生法の適用を申請するに至りました。今日は、日航そのものの話じゃなくて。これらの大企業病・大組織の問題点について、大前研一.氏が分析してるので記録しておこう。(以下、敬称略)ソース、参照元は、、、えぇと、ネット上どこかで見たんだけど、忘れちゃったな。そもそも、企業を起業したときには、(注:「企業」という漢語には、元来「起業する」というニュアンスも含まれるらしいけど)。必要な人材・人数もいないので、それこそ誰もが一人三役も五役もこなす。それで何とか会社が回っていく。ベンチャーなんて最たるもの。めでたく、売り上げは向上し、会社も拡大の一途を。各所で分業が行われることに。「分業による協業」とはアダム・スミス以来、効率を向上させる大原則。各セクションごとに、仕事の割り振りが固定すれば、続々と入ってくる新人を教育するのにも都合がいい。喜んでばかりもいられない。人数が大きくなると、現場と関わる現業以外に、管理業務が増える。組織に官僚的な要素が増すと、、。管理業務ばかりがやたらと肥大する、自ら「仕事」を創り出して必要人数を増やそうと自己増殖する、「パーキンソンの法則」。ここまでは珍しくもない(誰もが知ってる)分析。大企業病の最たるもの。私が注目したのは、この後の大前の分析。--------------------------さてここで、例えば世間(マクロ)の景気が悪化したり、ミクロ的にライバル会社と激しく競争するとなると。cut)をしなければならない。当たり前だよね、どんな経営者だってやろうとする。ところが、、、いったん組織なり、セクションなりが作られてしまったら、各部局はコストカットに激しく抵抗する。そこで、大鉈を振るうのが有能な経営者、、、、というわけにいかないんだ。