SNS深海洋子Facebook、Twitter、Instagram、LINE、TikTokから今月発表されたニュースをまとめました。SNS各社の最新のニュースをチェックして、今後のSNS運用に活かしていきましょう。1.Facebook2.Twitter3.Instagram4.LINE5.TikTok6.主要SNSの国内ユーザー数まとめ1.Facebook赤い通知ドットを個別に消せる機能をテスト中Facebookのモバイルアプリ上で、グループアイコンやビデオアイコン上に赤いドット(バッジ)が表示されます。これは未読の新着情報がある場合にチェックを促すものとして表示されますが、Facebookはバッジの表示をユーザーが制御できる機能を現在テスト中のようです。バッジが表示される頻度が多いことや、関心のない投稿でも表示されることから、バッジの表示に不快感を抱くユーザーもいるための措置です。Watch、Profile、Groups、Menuの4項目について、バッジを表示/非表示の切り替えを個別に選択できるようになります。すべての通知を一括で既読にしたり、プッシュ通知をミュートにしたりする機能も並行してテストが行われています。参考:https://japanese.engadget.com/2019/06/26/facebook/Facebook、ファーウェイ端末へのプリインストールを禁止かFacebookは、ファーウェイによるアプリのプリインストールを禁じたようです。苦境が続く中国のスマートフォンメーカー、華為技術(ファーウェイ)にとられた新たな禁止措置ですが、この背景には米中国政が関係しています。米大統領は5月、ファーウェイが中国政府と密接な関係にあることを懸念し、米国の通信ネットワークから事実上締め出す行政命令に署名しました。Reutersが報じた内容によると、今後ファーウェイは新しいデバイスを出荷する際にFacebook、WhatsApp、Instagramのアプリをプリインストールできなくなるようです。ファーウェイのスマートフォン所有者に関しては、Facebookアプリのダウンロードやアップデートは引き続き可能となっています。参考:https://japan.cnet.com/article/35138222/女性の4割強が、不快なFacebook広告を非表示にFacebookのタイムライン上に表示される広告を不快に感じた経験がある人のうち、41.2%は「広告を非表示にしたことがある」と回答しました。男女別に見てみると、男性が37.2%に対し、女性は45.1%であることがわかりました。Facebookのタイムライン上に表示される広告に不快感を持った人のうち、「広告を報告したことがある」人は16.3%、「いいねボタンで不快と意思表示をしたことがある」人は10.4%、「シェアで不快と意思表示をしたことがある」人は10.4%でした。米Twitterは6月4日(現地時間)、PWA版「Twitter」アプリのアップデートを発表しました。Lite」アプリなど、PWAベースのクライアントアプリにいくつかの新機能が導入されているようです。マルチアカウント機能がサポートされ、既存のアカウントを最大5つまで登録でき、手軽に切り替えられるようになりました。ツイートをコメント付きでリツイートする際には、画像ファイルとアニメーションGIFファイルの添付も可能になります。PWA版「Twitter」アプリでも“モーメント”の作成がサポートされます。“モーメント”は、話題のツイートや気になるツイートをまとめ、オリジナルのストーリーを作成できる機能です。参考:https://forest.watch.impress.co.jp/docs/news/1189459.html度重なる改定で複雑になった「Twitterルール」をシンプルに分かりやすく米Twitterは6月6日(現地時間)、サービス上で許容される行為を規定する「Twitterルール」をシンプルに改定したと発表しました。ここ数年、新たに浮上する問題に対処するために新しいルールを追加したり、既存のルールを更新したりを繰り返してきましたが、こうした変更の結果、ルールが混乱し理解しにくくなっていたことへの対処が目的のようです。これまで約2500ワードあったルールを600ワード以下にまとめ、Twitterで許されていない行為を明確に説明しています。日本語サイトにも反映されています。世代別&性別の利用目的も明らかに【ナイル調査】ナイルの調査によれば、同社が運営するスマートフォンユーザー向けアプリ紹介サービス「Appliv(アプリヴ)」においてTwitterの利用実態に関するアンケート調査を実施しました。「Twitterアカウントの有無について質問したところ、全体の61.1%がアカウントを所有していることがわかった。アカウントの有無に関して年代別の割合を見てみると、15歳~19歳では85.1%がアカウントをもっており、40代まで『もっている』の過半数超えが続いた。『もっていない』が最も多い60代でも、非所有率は61.1%に留まっていた。アカウント所有者の年代別男女比を見ると、10代から30代までは女性が多く、特に20代では約7割が女性だった。50代から女性の比率が極端に減っており、60代では2割以下だった。」と結果を発表しています。アカウント所有数は全体の80%が1個~2個で、中には6個以上のアカウント所有者もいました。友人との交流を主として、趣味や仕事、情報収集など用途によってアカウントの使い分けがされているようです。参考:https://markezine.jp/article/detail/313913.Instagramクリエイターのオーガニック投稿を広告配信できる「ブランドコンテンツ広告」を発表Instagramは6月4日、クリエイター(インフルエンサーおよびパブリッシャー)が投稿したオーガニックのブランドコンテンツを、協業関係にある企業が広告配信できる「ブランドコンテンツ広告」の提供を開始しました。ブランドコンテンツ広告を利用することで、企業は自社のブランドストーリーをクリエイターの声を通して発信することが可能になり、新規顧客へのリーチ、投稿の効果測定をすることができます。Facebookの広告プラットフォーム内のツールを活用することで、自社のアカウントや協業しているクリエイターのアカウントをフォローしているユーザー以外のターゲット層にもリーチすることも可能です。ブランドコンテンツ広告は、現在一部の企業を対象に提供を開始していますが、今後数週間以内にすべての広告主が利用可能になるようです。今後数ヵ月以内にInstagramストーリーズ内でもブランドコンテンツ広告が利用可能になる予定となっています。Weekend」の開催に先駆けて、パートナーおよびプレス向けのイベントを6月7日に開催し、Instagramのショッピング機能の最新動向についての説明がされました。クライアントソリューションズマネージャーリードの丸山祐子氏は「今までInstagramは発見のメディアで、投稿を見ることで新しい商品を知ったが、発見するだけでなく検索し購入するかを決めるという検討段階にも使われている」と指摘しており、Instagramが購買活動におけるプラットフォームとしての役割が変わったことも説明されました。2019年3月時点で国内の月間アクティブアカウント数が3300万を突破したこともあり、今後ますますInstagramがユーザーの生活に大きな影響を与えていくのではないでしょうか。参考:https://japan.cnet.com/article/35138231/「発見」タブで広告の提供開始へ米国時間6月26日、「Explore」(発見)タブでの広告の提供を開始することを発表しました。Explore(発見)タブは、ユーザーの関心に合った写真や動画を表示し、まだフォローしていない新たなアカウントを発見できるようにする機能です。Instagramによれば、Instagramアカウントの50%以上がExploreページを毎月使用しており、さらにInstagramユーザーの80%以上がInstagramで何らかのビジネスをフォローしているとのことです。Instagramは、Explore(発見)タブへの広告の提供はこれから数カ月の間に、段階的に開始するとしています。今後は、ユーザーがExplore(発見)タブに表示された写真や動画をクリックすると、コンテンツの閲覧時に広告が表示されるようになるようです。Ads」の新機能として、「プロスペクティング配信」の提供を開始しました。「プロスペクティング配信」とは、Webサイトで未接触のユーザーに対しても、商品の詳細ページを閲覧したユーザーやカートに商品を入れたユーザー、商品を購入したユーザーなどに類似した潜在顧客を「LINE」内で新たに探し出し広告の配信ができる仕組みです。Ads」では、Webサイトにおけるユーザーの行動履歴にもとづいて好みや興味関心に合った広告を配信することが可能になります。これに、今回加わった「プロスペクティング配信」を組み合わせることで、Webサイトで未接触のユーザーに対しても、商品の詳細ページを閲覧したユーザーやカートに商品を入れたユーザー、商品を購入したユーザーなどに類似した潜在顧客を「LINE」内で新たに探し出し広告の配信が可能になります。参考:https://markezine.jp/article/detail/31235グループトーク機能を拡張した「OpenChat」発表友人以外も追加可、トークごとにプロフィール設定可能LINEは、LINEアプリのグループトーク機能を拡張した「OpenChat」(オープンチャット)を6月27日に発表しました。LINEで「友だち」登録をしなくても、URLなどを共有することで友人を招待や、トークルームごとに名前やプロフィール写真を設定が可能です。19年夏に提供予定とされています。グループトークは最大5000人まで参加でき、途中参加したユーザーも過去のトーク履歴をさかのぼって確認できるようです。NEWSの画面にあるOpenChatへのリンクをタップすると、そのトピックについてトークルームで議論できるようになります。企業アカウントがオーナーとなってトークルームを開設することができれば、ますますユーザーとの距離感も近くなりそうです。Fukuoka(福岡市)やLINEなどはスマートフォンの対話アプリ「LINE」で訪日外国人客(インバウンド)の嗜好に合った観光情報を、外国語で提供する機能を試作しています。Pay(ラインペイ)」を利用できる飲食店の情報も併せて提供し、インバウンドがスマホひとつで観光地を調べて支払いまでできるようにする仕組みです。訪日客は「LINE」アプリで出身国や年齢などを登録すると、英語など外国語で観光情報が送られてきます。通訳なしでもアプリで料理を注文できる機能も加わっています。「TikTok(ティックトック)」は、JVCケンウッド・ビクターエンタテインメントと包括ライセンス契約を締結し、同社の保有する楽曲が6月より利用可能になりました。RANGE、木村カエラ、斉藤和義、サカナクション、Nulbarich、吉田凛音等の楽曲ライセンスを持っています。MUSIC」との楽曲提携も予定されている。今回、JVCケンウッド・ビクターエンタテインメントと包括ライセンス契約を締結したことで、今後TikTokユーザーの増加も期待されそうです。一部のエージェンシーにのみベータ版が公開されているTikTokの広告プラットフォームでは、インタレストベースのターゲティング、カスタムオーディエンス、ピクセルトラッキングといった機能が現在テストされていると、4名の広告業界幹部が証言しています。情報筋によれば、TikTokのセールスリーダーらが、7月にはこのセルフサービス広告プラットフォームのベータ版をより広い範囲にリリースするとエージェンシーに伝えているそうです(広告メディア「Adweek」は2月の時点で、入札オプションの導入やターゲティングの拡充が予定されていると報じていた)。この背景には、TikTok(ティックトック)が、早急に自分たちが成果を上げられる広告プラットフォームであると証明したいという思惑があるようです。若者を中心に人気が急上昇している動画SNSアプリ「TikTok(ティックトック)」ですが、最近ではメディアで紹介されることも多く、国内月間アクティブユーザー数は950万人と急成長を遂げているSNSです。その若者人気を受け、TikTokをマーケティングに利用する企業も増加しています。2018年10月には、企業でのマーケティング向けにTikTokでの運用型広告の配信が開始されたこともあり、現在では、Tokyo2020やユニクロのTikTok公式アカウントが開設されたり、TikTokユーザーと企業のコミュニケーションツールとして利用されるなど、ビジネス面での成長が期待されています。2018年12月時点Instagramは2019年6月7日(金)に、国内月間アクティブアカウント数が3,300万を突破したことを発表しました。増加の一途を辿るInstagram。今までビジネスでしか利用できなかったショッピング機能が、クリエイターの投稿内でも利用可能になり、利用者の拡大に拍車をかけています。まとめコムニコが厳選した、Facebook、Twitter、Instagram、LINE、TikTok各社から今月発表されたニュースはいかがでしたでしょうか。SNS運用のヒントになる情報や最新のニュースをチェックして、今後のSNS運用に活かしていきましょう。SNSマーケティングに関わるあらゆる情報を月1回メールでお届けしております。株式会社はたらクリエイトでライターをしている深海です。SNS運用やペット記事などの執筆を中心に、サムネイル作成などのデザイン業務もしています。ひとりでもくもくタイプです。