2019.03.19近年、日本のビジネス界でも「PR(パブリックリレーション)」という言葉とその意味が徐々に浸透してきたといえるのですが、まだPRに対する誤解も多く存在しているようです。【誤解1】PRは何でもできる「上手くPRすれば、あるいはメディアと太いコネさえ持っていれば、どんな話題でも掲載することができる」というのは、大変大きな誤解です。誤解していると、場合によっては、予定した通りにPRが上手く行かなかったとか、PRを計画したあなた自身の評判を損なうことにもなりかねません。基本的には、PRの成功は、第一義的に話題や切り口の良し悪しにかかっていると言っても過言ではありません。話題や切り口が良くなければ、どんなに太いパイプがメディアとあろうとも、上手く運ぶことはありません。【誤解2】経験したからPRができるもう一点は、PRができる、PRをやったことがあると言っても、実はその全員がPRのことを熟知しているというわけではありません。プレスリリースを配信しただけ、電話の問い合わせを受けただけで、PRのこと、メディアへの上手な売り込み方、提供資料の上手な書き方が分かっているということにはならないのです。PRをやったことがあるからといって、ソーシャルメディアやブログのやり方をよく知っているということにもなりません。当たり前のことですが、自分自身にある程度の経験がなければ、それはよく知っているということではありません。【誤解3】PRをやればすぐに売れるPRで、商品の販売促進のすべてを代行できるわけではありません。それはすべてを達成できる魔法の呪文ではありません。販売を促進するためには、セールスやPR以外のマーケティング活動が必要です。PRの目的は、ターゲットオーディエンスとコミュニケーションし、情報の提供を通じて、自社のポジティブな評判を醸成することです。【誤解4】PRが分かるから危機にも対処できる自社にネガティブな話題がある場合には、与えられたストーリーをどのように提示するかという、一般的なPR手法だけでポジティブな評判を形成できるというわけではありません。レピュテーションマネージメントもPRの一領域ですが、よりプロフェッショナルな技量が必要となり、これも、だれでもが手掛けられるというわけではありません。リスクを抱えた状態でのPR活動(レピュテーションマネージメント)は、ジャーナリストや顧客からどのようなネガティブな質問が寄せられるかを明確に理解し、回答を用意しておかねばなりません。相手がどう感じるか、消費者の気分や、自社の表現のトーンを常に考え直す必要があります。会社の評判を向上させるのに本当に役立つ専門家に依頼する必要があるでしょう。【誤解5】独自性がなくてもPRできるメディアにとって、その会社・商品に何らかのユニークな点がなければ、取り上げる意味がありません。同じシリーズの10番目の製品を発売しましたとか、色違いの製品を出しましたと言っても、その企業にとっては重大なことかもしれませんが、メディアやその読者にとっては、ちっとも関心はわかないでしょう。数字や事実で補強し、ストーリーを提示するという観点も大事です。【誤解6】PRはアクセス数やリードを増やしてくれるPRで、あなたの会社のウェブサイトのアクセス数が増えたり、直接のセールスリードが来たりすることはあり得ることです。誤解してはなりません。アクセス数やリードが増えるというわけではありません。PRも強力な援護射撃にはなりますが、ウェブサイトのトラフィックが目的なのであれば、より有力なウェブマーケティングの手法を重点的に活用すべきです。PRの効果というものは、一瞬のことだけではありません。メディアに掲載されたからといって、読者が注文するためにすぐに電話をかけるわけではないのです。PRとは、見込み客との間に信頼で支えられた太いパイプを作ることにほかなりません。広報・マーケティングにとって、文章のライティングは必須スキルの一つです。先進国の企業の3分の1近くがフェイスブックやツイッター、インスタグラム、ラ...コンテンツマーケティング広報担当者が失敗しがちなことワースト10(上)メディアにとって、痛い広報担当者のタイプがいくつかあります。きょうはそれをご紹介します。あなたは、どれかに当て...広報コンテンツライターを雇うときが来た~ライターを選ぶ4つのポイントこれからの企業は、広報・ブランド戦略のため、自社に関連した情報を対外向けに発信しイメージアップさせるコンテンツ...コンテンツマーケティング職場の世代間ギャップをどう乗り越えるか(1)多くの職場には、20代から60代に至る幅広い世代の社員・スタッフが混在しているものです。新しくパワフルなコンテンツの制作・配信は、これからのビジネスの成功に不可欠です。企業による謝罪の件数はここ数十年の間に激増している。多くの企業にとって、情報漏洩は大きなクライシスにつながる可能性があります。