働くママ編集部2017年3月2日更新Facebook()Twiterはてなブックマークpocket()幼稚園・保育園から大学までにかかる子育ての費用は、一般的に1000~3000万円といわれています。この金額の幅は公立や私立という進路の違いや習い事の違いによるものです。今回は、公立と私立という進路別で中学の時期にかかる子育ての費用とそのポイントを見ていきます。高校の受験対策費用や中学生の携帯所持のリスク回避法など、この時期に押さえておきたい節約ポイントを紹介していきます。進路別に年間教育費を見てみると、月々で約7万4千円、年間で約89万円、私立の方が高くなっています。リーマンショック後、大手の企業のリストラや給与・ボーナスの減額が相次ぎました。難関の私立中学や高校に見事合格したものの、途中で学費が払えなくなり公立中学へ転向するといったケースも増えています。不測の事態も考慮しつつ、家計の中から無理なく学費を準備できるかよく検討しておきましょう。中学では私立より公立の学校外教育費(塾や習い事)が高いという逆転現象が起こります。これは中高一貫校が多い私立の中学と比べ、公立の中学では高校受験対策として塾に通う学生が増えるためです。貯蓄・節約ポイント!1.高校受験にかかる費用を確認しよう!2012年の高校進学率は98%を超えました。今まで受験とは無縁だった家庭でも、受験対策として塾や予備校を検討する家庭も増えるでしょう。塾選びで大切なことは目的を明確にすることです。進学塾は主に公立上位校と私立高校の対策を中心としたカリキュラム、補習塾では中堅校をターゲットに学校の学習をサポートする授業が一般的です。大手進学塾では豊富な情報量をもとに質の高い授業を期待できますが、通常の授業や講習、模擬試験などを含め年間50万円以上かかるケースも珍しくありません。自習ができる子や家庭で学習させたい場合、通信教育や家庭教師、インターネット教育といった選択肢もあります。公立の高校受験は、学校の内申点が大きな割合を占め、試験も学校で学んだ内容から出題されます。やみくもに大手だから良いと決めるのではなく、目標の志望校と子供の勉強スタイルに合った学習方法を選ぶことが大切です。無料体験学習や夏期講習や冬期講習など短期の授業を利用して、授業スタイルや塾の雰囲気を掴んでから入塾すると良いでしょう。通う中学生」で教材が分かれており、目的にあった学習が家庭でできる。月額料金は基本料金2,000円+1講座2,600円~。このサイトに行くがんばる舎シンプルで継続的な学習方法が身に付く教材はA4サイズの問題プリント・解答プリント・解説プリントのみ。付録やカラーのイラスト等をなくすことで、受講料は通信教育業界でも最安レベルの月額800円。自分のペースに合わせて学習を進められる赤ペン先生からの丁寧な添削指導で有名なベネッセの通信教育講座。タブレットと紙のテキストで学習するハイブリッドスタイルも人気。このサイトに行くCHECKこちらの記事もCHECK!塾や習い事など毎月必要な振り込みがある場合は振込手数料が無料のネット銀行などを上手に活用すると節約できます。内閣府が実施している青少年のインターネット利用環境調査を見ると、中学生がどの程度、スマホや携帯電話を利用しているかがわかります。2016年11~12月のデータを見ると、中学生のスマホ保有率は51.7%、携帯電話保有率は14.2%となっており、子供の65%を超える子どもがスマホ、もしくは携帯電話を所有しており、もはや中学生が携帯端末を持つのは当たり前になっていると言えるでしょう。親としては子供にスマホを持たせるのに抵抗があるものですが、今は「子供にスマホを持たせるかどうか」よりも、「子供のスマホ利用に適正な制限をかける」ことに取り組んだほうがはるかに建設的です。最近のスマホは子供の自由なアプリのインストールを防げるものや、子供の位置を把握する機能を搭載したものもあり、うまく活用すれば、防犯グッズとしても利用することができます。格安スマホを活用することで、ドコモ、au、ソフトバンクのスマホを持たせた場合と比較すると、はるかにスマホにかかる費用を節約することができ、そのお金を子供の教育費用に充てるといった使い方も可能です。以下に働くママプラス編集部の編集部員がおすすめする格安スマホをピックアップしました。興味がある方は是非チェックしてみてください。きスマホ警告が無料!※親がTONEを利用していない場合は200円キャンペーン19歳以下のユーザーの申込+2台以上の契約で基本プランが1年間無料!1年後も基本プランの月額1,000円プランが利用可能。家庭の経済的理由により中学校(公立)の就学が困難な家庭に対して給食費や学用品等の費用を一部援助する制度です。給付金額は自治体によって異なりますので、お住まいの地域の制度をよく確認しておきましょう。)の就学が困難な家庭に対して給食費や学用品等の費用を一部援助する制度です。全国一律ではなく、自治体によって制度の有無が異なるので、お住まいの地域の制度をよく確認しておきましょう。+(プラス)当サイト掲載の情報・画像他、全てのコンテンツの無断複写・転載を禁じます。