「目指すべき働き方改革の形」というテーマで執筆した3回シリーズの第2回目が掲載されました。現在、最も多くの企業が取り組んでいる働き方改革は長時間労働の削減です。働き方改革の代名詞といってもよいこの問題を有効に進めるには、どのような課題をクリアする必要があるでしょうか。アドバンテッジリスクマネジメントの調査(2017)によると、「労働時間の集計/長時間労働者が多い部署への勧告」等の比較的手間やコストをかけずに実施できる施策に比べ、「残業時間の削減を評価する人事」や「業務の標準化(手順の見える化)」等、手間やコストがかかる施策が重要だと認識されながら、実施されていないことが明らかになりました。以上から、経営理念や行動指針に長時間労働削減や働き方改革推進に関する内容を盛り込むこと、経営トップが長時間労働削減の重要性を社内外に発信し続けること、長時間労働削減を管理職の評価項目にすること等の必要性が指摘されるのです。これから働き方改革に取組もうとしている企業の方々、ある程度実施してきたが、今後再検討を考えている企業の方々など幅広い方々にお読み頂ければと思います。UP『連鎖退職』ある一人の退職をきっかけに、社員が次々に退職していく「連鎖退職」が多くの会社で報告されています。人手不足の中で採用難が深刻化している現代、最悪、組織の存続さえ危ぶまれる事態にも発展しかねません。連鎖退職はどんなきっかけで起こるのか、どんな業種、どんな人に起こりやすいのか、上司や人事など周囲の人はどう対処したらよいのかなどを、多くの関係者への聞き取りをもとに明らかにします。