MBA&MOTに関するメモ2015年12月09日SWOT分析の注意点(本当は、前回・前々回の続きを書くべきなのですが、すみません。)今日は、経営戦略に関するお話です。戦略フレームワークの一つであるSWOT分析については、以前、知財戦略との関係で、「SWOT分析と知的財産戦略1」と「SWOT分析と知的財産戦略2」というお話をしましたが、今日は、そのSWOT分析に関する注意点について学んだことを。戦略フレームワークのなかでもSWOT分析は、実務でも良く使われていると思いますが、意外とその使い方が難しいことで有名なのではないでしょうか*1。使い方が難しいのは、1何を自社の強みとし、何を自社の弱みとするのか、2何を機会とし、何を脅威とするのか、その分類だと思います*2。この点、1何を自社の強みとし、何を自社の弱みとするのか?については、「SWOT分析と知的財産戦略1」においても、そもそも『強み』や『弱み』は相対的なものですので、1何を目的に、2誰と比較するか、で抽出された事実の位置づけが変わります。<略>従って、SWOT分析をする際には、1何ために(目的)、2誰と比較するか(競合分析)、が欠かせない重要な要素となるわけです。いう話をしましたが、これを補足し、より詳細な説明をするものとして、SWOT分析を利用する際には、競合の対象となる仮想競合企業を念頭において、まず、その弱みを分析し、外部環境における脅威との関係から、その企業が縮小・撤退する市場領域を特定し、その領域に対し自社の経営資源を集中的に投入する、という戦略シナリオを構築する。その際に、重要なことは、1仮想競合企業の強み・弱みは、自社の強み・弱みの裏返しであり、2仮想競合企業が縮小・撤退する市場には仮想競合企業との間に競争コストが発生しないか、ほとんど発生しない、ということを理解することである。産業にとって共通の「機会(チャンス)」と「脅威」を考え、分類する必要がある。したがって、競合が「脅威」というのは自社の「弱み」とすべきであり、自社にとってのみ「機会(チャンス)」または「脅威」というのは、「強み」または「弱み」に分類すべきである。このように考えると適切な分類ができるそうです。確かに、このように考えれば、SWOT分析の際に、1何を自社の強みとし、何を自社の弱みとするのか、2何を機会とし、何を脅威とするのか、その分類に悩むことは格段に減りそうです。これですべての問題が解決し、SWOT分析が使いやすい戦略フレームワークなるわけではなさそうですが・・・*3。(本書の第1章において詳しい説明がなされています。実際に、実務で、SWOT分析をしようとすると、最初の頃は、皆さんも悩まれたことがあるのではないでしょうか。分類するフレームワークでその分類が難しいなんて、ツールとしてどうなんだろう?って思ってしまいますが、そこは、戦略コンサルティング会社にとってはノウハウということで、そう簡単に使いこなせないようにしているのでしょうかね。しないと戦略コンサルティング会社が、自社の差別化要素を持続させ、競争優位を築けない、という「医者の不養生」「紺屋の白袴」みないことになってしまい、そんなコンサルにコンサルされても・・・。