不良債権(サブプライムローン)の満期額を政府が購入するというのは、認められないじゃろう。・株主の救済をめざしておるからこうなるんじゃろうな。CDSのことは、触れられておらぬ。金融機関が、自力で、資本増強できるのを最善とし、(経営者、株主が、私財から増資する)まあ、彼等の友人知人は、だいぶ隠し資産(タックスヘブンや、スイスなどに)があるのじゃなかろうか。株)して、金融機関そのものは倒れないようにするという枠組みがあるのではなかろうか。責任つまり株式の減価と報酬のカットは避けられないという形になる。なければ、世界でももっとも、個人の権利意識の強いアメリカの納税者は納得しないじゃろう。業黒字がでれば、買い戻し可能ということになる。ポールソン達が言っている救済策の範囲の対抗策ならこれですむじゃろう。それでも、金融危機はCDSの問題があって(つまりこれは導火線でつながれた地雷原みたいなもので、その最後の火薬庫の上にAIGがのっており、そして、核貯蔵庫の上にシティが乗っておる構図はかわらんからのう。6000兆ドルにのぼるデリバテブ残高はここで発火する。その地雷原には、ファンドという実体がないものが要所にからみ、外国の金融機関もからんでおる(一説によれば日本だけでも数十兆円ぐらいあるらしい)そのどこかがつぶれれも連鎖的にこの信用崩壊がすすむしかけになっておる。日本発はないが、モトモト弱い場所(それがアメリカ以外であっても)の金融機関の破綻がすべてに波及する可能性が高い。飾や、空売り規制や、自社株買いで株価をもたしておるが、(落ちはじめると、売り浴びせられる)それも限界があるじゃろうからのう。そのうえ今年の末まで、GMはもつのじゃろううか。ここが破綻すると、実体の方の破綻の波及も最大規模になる。それを誰が支えられようか?クライスラーは再度、ドイツが救済的に買うらしい。トヨタが買えば、アメリカ人のプライドを傷付けそうだし、いかんせんビジネスモデル(大型車中心)や、その他の広げ過ぎた業態・財務や、退職者年金の問題があって、ほとんど益はないじゃろう。嵐と<世界の破滅は一度受けなければならない>のかもしれない。その後をどう立て直すかが問題であろう。うーん、まるでハリ・セルダンにたいな口振りになってきてしもうた。実体の世界は風一つ変わらぬというのに、人間の社会システムどけが崩壊するわけじゃ。社会システムなら、もう一度人間の協力によって、造りなおせるじゃろう。大隕石が、落ちて来たわけじゃない。彼等は世界を地獄に変えようとしている。そこで、まるで救世主のように扱われるよう画策している。9・11を使って、(誰が起こしたことか、今もって真相はやみのままである。国防総省に堕ちた、飛行機には謎が多い。して、米国民を恐怖で縛りアフガン戦争をやり、(最初の軍事在庫の一掃で、軍事産業とその投資を儲けさせる)。大量破壊兵器の情報を捏造して、イランに攻め込む。)同時に世界に緊張感を高め、ミサイル防衛システムという遠い未来まで膨大な金の掛かりそうなシステム(それは相手とのイタチゴッコになるから)で、将来の軍事産業の収益を確保する。新自由主義のもと、規制を甘くし、危険な証券化商品や保証を行わせる。レバレッジや、過剰与信の「ちいさな」死組みをつくる、あとは、それらが、ウイルスのように広がらせるのだ。人々を消費の欲望にとりつかせる。行き渡ったところで、恐慌をおこし、巨額の税金を使って処理をする。リスクの甘い蜜は、金融家(その最大の受益者が、ゴールドマンサックス)達がとり、リスクの債務は、税金で処理させる。ゴールドマンサックスが、いち早く立ち直れば、これから恐慌状態で、潰れて行く金融機関・企業を破格値で買い取っていく。(ハリバートンや、カーライルそれに多額の収益を出した石油元売り企業の資産を元手(種銭)にして。)彼等がやっていることは、すべて、原資がアメリカの人々の税金や資産で、それを巧みに収奪することにほかならない。破綻処理をすることによって、金融経済上の絶対の権力を手に入れ、(軍事上はもう手にしている)尚且つ危機を処理したという、美名...(実は策謀の張本人)。もと救世主とよばれる。地獄と化した世界の上で、世界の神のようにふるまう。彼等は、アンチ(反)キリストである。彼等はまた1000年の地獄の底に繋がれなければならない。彼等の策謀を解くには、このシナリオの姿を正しくアメリカ国民に知らしめることである。真実の光だけが、彼等を打ち砕く。彼等が何をしてきたか。彼等が、そこからどれだけの利益・特権力を得ようとしているか。光を当てなければならない。できれば、日本は、モルガンや、リーマンという武器を手に入れたのだから、それを、企業を選別して、生き残らせるための売買や、企業再生やその為の資本の紹介の仲介をして、「世界再生の力」となってほしい。強欲の世界はながもちしない。再生に力を振るって欲しいものである。日本の預金者や、株主はそう高い収益は求めていない。ほんのちょと、「みんなが共生できるようなシステムが、維持できるだけの儲け」を、もとめているだけである。真鳥コラム目次に戻るトップページに戻る。