東日本大震災は、災害が与える影響が、一人ひとりの被災者それぞれに異なることを改めて浮き彫りにしました。き方や家族形態、ケア責任の有無・程度、地域の社会的ネットワークなどであり、それらが総合された自治体の減災力です。地域のレジリエンスを増強する取り組みも、そうした要因を組み込むことで、有効性を増すことができます。調査研究は、日本では、多様性・ジェンダー配慮の視点を持つ少数の災害対応実践者と研究者によって、東日本大震災を契機に本格的に開始されました。その後、災害対応や復興の主流である諸分野において、実践面および研究面で、多様性・ジェンダー配慮の視点はいかに取り込まれているできたのでしょうか。本フォーラムでは、多様性・ジェンダー視点と個別の災害諸科学の接点を探ります。FAX:03-3403-1260なお、同じ7月20日の午前9時半から、同じく日本学術会議において、英語による「災害とジェンダー研究会」(研究者会合)も開催されます(通訳はありません)。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。