11:00OSS(オープンソースソフトウェア)のデータベースであるPostgreSQLへの関心が高まっている。コミュニティ版である“素のPostgreSQL”を使いこなすのは難しい。企業システムで利用しようとすれば、サポート面が不安であったり、信頼性や可用性の確保がままならなかったりするからだ。これはPostgreSQLだけの問題ではなく、OSSを企業が活用する際の共通課題かもしれない。この解決には、OSSの扱いに慣れたパートナーを見極め、彼らとどう付き合うかが鍵となる。国内のPostgreSQLに関わるベンダーやユーザー企業が集い、さまざまな企業システムでPostgreSQLの利用を広めようと「PostgreSQLエンタープライズ・コンソーシアム(PGECons)」が発足したのは2012年4月。この時期から、開発や研究、実験的な利用だけでなく、企業の業務システムでPostgreSQLを利用する動きが活発になった。企業の業務システムでOSSのデータベースであるPostgreSQLを利用する動きが活発になっているしかし、現時点でPostgreSQLを率先して利用しているのは、PostgreSQLをビジネスとして扱っていて、かつ自社内のシステムに適用している企業か、OSSに先進的に取り組んでいる企業が中心となっている。PostgreSQLの利用は増加しているものの、まだまだ商用データベースのように、広く企業が採用している状況に至っていないのが実情だ。一方で、PostgreSQLは商用のデータベースのエンジンに使われていたり、アプリケーションの一部に組み込まれていたりする例も多い。Servicesのデータベースサービス「Redshift」なども同様だ。知らないうちにPostgreSQLを利用しているケースも多いのだ。企業がPostgreSQLに関心を寄せる理由はいくつかある。Databaseのライセンス体系変更だろう。Editionからは一部「デ・グレード」となり機能に制約が出てくる。Oneからはコスト増になるため、データベースの移行を検討し始めているユーザーも増えてきている。Databaseを利用したかったユーザーの選択肢が狭まったことは間違いないだろう。Oracleからの移行候補の1つは、他の商用データベースだろう。1つの候補がPostgreSQL、MySQL等のOSSデータベースだ。世界的な利用数からすれば、PostgreSQLよりもMySQLのほうが多い。Databaseからの移行先としてはMySQLよりはPostgreSQLのほうが向いている。MySQLはオープンソースとはいえOracleが開発、管理するデータベースであり、商用からの脱出を考えるユーザーがベンダーコントロール下にあるMySQLを嫌う傾向もあるようだ。Webアプリケーションで数多く利用されているデータ表現のJSON型に対応するなど、MySQLにはない、PostgreSQLならではの特徴や機能もさまざま存在する。企業がPostgreSQLに関心を寄せる2つ目の理由は、PostgreSQLのデータベースとしての成熟度が上がってきたことだ。PostgreSQLでは、データを更新し続けるとデータベースファイル・サイズがどんどん大きくなる。8以前のバージョンではこれに問題があり、24時間、365日稼働し続けるようなシステムでの運用が難しかった。データベースの性能、可用性機能なども十分ではなく、特にミッションクリティカルなシステムには適さなかった過去がある。ところがバージョン9となるころからこれらの問題が解決し、機能面でも、性能面でも商用データベースに見劣りしないデータベースに進化している。地図情報機能やJSON形式データのサポートなど、新しいデータ活用のための機能もいち早く実装されている。いった機能を用いたデータ活用のニーズが増えていることも、PostgreSQLへの関心が高まっている理由だ。(A4版、5頁、PDF版)では、システム担当者がデータベースを移行する際の基本的な考え方、移行作業の流れや方法、注意点についてポイントを分かりやすく解説します。DB移行のハードルを下げる富士通の各種支援サービスをご紹介します。資料をご覧いただき、DB移行の参考資料としてお役立てください。(2/3)※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。AI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。EYACCの森島さんはいかにして生まれたのか318SAPが会津若松で中小企業のものづくりのイノベーションに取り組む理由296AWSでセキュリティを高めるために今すぐやるべき7つのこと262企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。