お年寄り」、「シルバー」等、様々な呼び方があります。その言葉の定義は非常に曖昧です。いう言葉を個別に定めています。※平成25年~37年度にかけて65歳へ引き上げられます。高齢者医療制度では、「高齢者」の中でも65歳から74歳までを前期高齢者、75歳以上を後期高齢者と定義されており、制度も異なります。一般のサービス事業者が設定する「シニア割引」の対象年齢も統一されておらず、各社独自に設定されています。一般的には、世界保健機構(WHO)が定義する65歳以上の人を「シニア」「高齢者」と捉える傾向にあり、その中でも特に1947年(昭和22年)~1949年(昭和24年)生まれの団塊世代が中心となります。この団塊世代を「アクティブシニア」と呼び、会社勤めを引退し、介護が必要のない健康寿命内の世代のことを指すことが多いようです。定年退職後でも何らかの形で働き続ける層、何らかの事情で働きたくても働くことができない層等、生活背景は多岐にわたります。「働く」ということは、時間やお金、付き合い方をはじめとして、生活スタイルを大きく変化させる要因でもあります。これらのことから、シニアライフ総研®では、「シニア」を年齢軸で、現役で会社勤めをする層も含めて、広く「55歳以上の男女」と設定しています。関わり方など、その特徴は一概に一括りにできるわけではありません。しているデジタルデバイスやインターネットの利用頻度、趣味やコミュニティ参加などの回答を得点化し、シニアライフ総研®独自の視点で6つの分類にシニア世代を大別しています。「引退層」は、55歳~65歳までの年齢軸の中で、現役で働いている層と既に引退した層と就業状況で分けています。ノンアクティブ層」は65歳以上という年齢軸の中で、健康上問題なく日常生活を送っている、いわゆる健康寿命内のシニアを指しています。ために行っている事等のライフスタイルを得点化し、アクティブな層とそうでない層と分けています。「居宅介護層」と「施設介護層」は、65歳以上の年齢軸の中でも、健康・身体上何らかの制限があり介護・看護等のサポートを受けている、いわゆる健康寿命外のシニアを指しています。サポートを受けている層を「施設介護層」として区分しています。6県を「都市部」とし、それ以外の都道府県を非都市部としています。調査・分析の目的によってシニアマーケットのセグメンテーション軸は異なるかと思いますが、シニアライフ総研®ではこの6区分のカテゴリで大きく括り、生活者の実態を常にウォッチしていきます。