2019/9/303項を追記。(新聞労連)に関連するトピックスを聞くと、いずれも、フェイクか、冗談か、デマか、と思ってしまいます。この業界は労使、社外関係者などがそろって同じ穴のムジナで、自浄作用は期待できず、衰退・崩壊しつつある業界だと実感します。彰(朝日新聞労組)、以前は小林基秀(北海道新聞労組)。新聞労連は日本マスコミ文化情報労組会議(MIC)の議長組合になっている。IT、それぞれの労働組合の連合会・協議会等で構成された組織。]ホッケースティック論争とは、IPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)の第3次報告書に掲載されたマイケル・マンによる古気候(過去1000年~1900年代半ば)の気温データを巡る論争です(そのグラフ曲線が「ホッケースティック曲線」と呼ばれた)。本エントリーでは、過去~最新までのIPCC報告書が、それぞれ古気候データに何を採用したか?という側面を勉強しました。その結果、今となっては「ホッケースティック曲線」は科学的な裏付けがなかったことに等しい、と見なして良いようです。ホッケースティック論争が、温暖化そのものに関する主流派(脅威派)と懐疑派の論争という側面も持つようですが、本エントリーでは、そこには踏み込みません。各国の政府から推薦された数千人の科学者が集まり、地球温暖化に関わる科学的知見の収集と整理を行い報告する機関。評価報告書を5~7年おきに発表しており、更新されるたび、評価が定まった最新の研究を盛り込んで進化していく。]以前から気になっていた命題ですが、やっと、勉強結果をまとめました。目的として使われている。]No98,97を追記。2019/9/13No96,95を追記。2019/5/20(上記までの追記記録は割愛)2019/3/25、No92~、(アーカイブス)からの続きとしてメディアの劣化があまりに酷いと感じます。(そんなものは前から同じ、との声も聞こえますが)新聞は、自己修復できないなら、できるだけ早く自然衰退していただければ宜しいかと。その前に軽減税率は適用してほしくないです。若い世代にとっては生活必需品ではない*ですし。*このエビデンスは記事最下部の【00】にあります。参考エントリー:1年間・10年間で新聞部数はどのくらい減少テレビは、放送法を守る気がないようなので、お安い電波使用料などの優遇措置を外して良いかと。電波オークション導入や有名無実化している放送法4条存廃論議に賛成です。以下、氷山の一角ですが批判の声や関連情報をアーカイブしてみます。