賃料上昇は金利上昇よりもリートにとって重要0.25%の利上げは大きな注目を集めると思われますが、リートにとりさほど重要ではありません。重要なのは、減税や財政支出が見込まれるなかで、81ヶ月にわたる雇用増加、9年ぶりに低い失業率や経済およびインフレの見通しに与える影響です。過去の実績が示すように、賃料が上昇している局面において、リートは金利の上昇にもかかわらず高いリターンを生み出しています。多くの投資家は、リートは金利上昇局面で軟調に推移すると認識しています。金利上昇は短期的に市場を不安定にするものの、経済成長や雇用増加の方向性が、リートにとって長期的に重要となる傾向があります。(FRB)が利上げを行い、債券利回りが上昇した局面では、通常、インフレ率と経済成長率の上昇ペースが加速することから、リートは高いリターンを生み出しています。NAREITエクイティ・リート指数の年率換算リターンを示しています(a)。経済成長率と債券利回りが上昇する局面におけるリートの平均リターン13.4%は、長期的にリートを保有し続けたリターンと同程度であり、S&P500種指数のリターンを3%以上上回っています。過去の利上げサイクルにおけるリートのリターン:2004年3月、堅調な雇用統計を受けて米国10年国債利回りが高騰したことから、翌月のリートは下落し、S&P500種指数を下回りました。市場が統計を消化し、ボラティリティが低下するなかで、リートのリターンは回復しました。経済の改善が続いたため、FRBはその後2年間にわたり、金利を17回引き上げました。米国10年国債利回りが底値をつけた2004年3月から2006年末までの期間に、リートの累積リターンは78%と、米国株式および米国債券のリターンを大きく上回りました。当資料中の過去のデータは、将来のいかなる成果を保証するものではありません。上記の情報は、コーヘン&スティアーズが運用・提供するファンドやアカウントの実績を反映したものではなく、投資家が上記に類する実績を実現する保証はありません。(a)1981年3月以降の期間は、指数データと経済指標が入手できる共通の期間として選択しています。債券利回りは、米国10年国債利回りを使用しています。経済成長率は、コーヘン&スティアーズの米国景気先行指標(LEI)で計測しています。同指標は、広範な経済成長における過去の転換点を示唆してきた、6つのマクロ経済ファクターで構成されます。年率換算リターンは、月次データに基づき、債券利回りの上昇・低下と米国景気先行指標の上昇・低下に基づきグループ分けしています。NAREITエクイティ・リート指数、株式はS&P500種指数、債券はバークレイズ米国債券総合指数を、それぞれ使用しています。指数定義および追加の開示事項については次ページをご覧ください。上記の内容は、レポートの一部をまとめたものです。続きを読むには、こちらをクリックしてください。ダウンロードページ指数定義投資家は当資料に記載された指数に直接投資することはできません。指数の実績は手数料や諸経費等を控除したものではありません。広範囲にわたり捉えています。商業用モーゲージ担保証券を含みます。長期債のベンチマークとして利用される米国債で構成され、金利の再投資を含みます。NAREITエクイティ・リート指数は、総資産の50%以上が実物不動産を担保とするモーゲージ以外の適格不動産で構成され、かつ最低規模および流動性の基準を満たす、木材およびインフラストラクチャーのリートを除く全ての税制適格リートを含みます。S&P500種指数は、多様な産業を代表する米国の上場株式のうち時価総額上位500銘柄で構成されています。当資料は、情報提供を目的としたものであり、作成時のコーヘン&スティアーズ社の見解を反映しており、信頼できると考えられる情報源を元に作成しております。当資料中の記載内容及びデータの正確性を保証するものではありません。当資料中に記載されている見通しや見解はその実現性を保証するものではありません。当資料は投資の助言を目的としたものではなく、コーヘン&スティアーズ社や関連会社などにより提供される金融商品やサービスの営業用資料において、いかなる成果を保証するものではありません。資産運用サービスを提供する、投資顧問業の認可を受けている運用会社です。Authority)より認可、および監督を受けています。10年の間、欧州の不動産証券市場はより多様かつ投資可能な資産クラスに進化しており、ビジネスモデルや経営の効率化に伴い、新たな特化した不動産タイプへのアクセスが可能となりました。内需中心の収益構造は貿易戦争の中でリートに優位性をもたらす世界の2大経済大国間で長引く貿易紛争は、不動産を含む大半のリスク資産にマイナスの影響を与える可能性が高いものの、リートには他の市場分野よりも影響を受けにくくする複数の有利な要因があると考えています。投資家は、上場市場への投資を上回るリターンの獲得を期待して、プライベート・エクイティなどの非上場市場に資産配分を行います。未上場企業の株式においては、通常、投資家の負う非流動性リスクを穴埋めするプレミアムがリターンに上乗せされ、このアプローチは奏功しています。非上場不動産ファンドについては同じことが言えません。長期的に力強い追い風が吹くいくつかの特定の不動産セクターを含め、平均を上回るインカムと予測可能な成長に期待でき、魅力的な投資リターンと分散効果を提供すると見ています。