Companies(急成長企業100社)」ランキングの2019年版が公表された。このランキングは、直近3年間のEPS成長率、売上高の伸び、株価のリターンを元に順位づけされたもので、それぞれの年の顔ぶれを見ると、米国におけるビジネストレンドを探ることができる。次の米国経済を担う成長企業を予見することにもつながりそうだ。フォーチュンのホームページで遡ることができる過去5年間(2014年から2018年まで)のランキングを見ると、フェイスブック(ティッカー:FB)やアマゾン(ティッカー:AMZN)、さらにはエヌビディア(ティッカー:NVDA)と言った日本の投資家にもよく知られた企業も上位にランクインしていた。●2014年から2018年のフォーチュン急成長企業100社のトップ10出所:筆者作成2019年のランキング1位と2位は?では、今年2019年のランキングを見てみよう。今年のランキング100社のうち、テクノロジー企業が3割を占めている。足元では逆風も吹き始めているハイテクセクターではあるが、引き続き、存在感が高いということがわかる。500の14%に対して29%だった。具体的にどんな企業がランクインしているのか見ていこう。20位までをまとめたのが次の表である。出所:筆者作成セクター別に見ると、テクノロジーが9社と約半分、ヘルスケアが4社、メディアと小売が2社ずつ、その他、ファイナンシャル、ホールセラー、資本財が1社ずつ入っている。設立年代別には、2000年以降に設立された企業が11社、1990年代が6社、1980年代と70年代に設立された企業も1社ずつ入っている。2位のテキサス・パシフィック・ランド・トラスト(ティッカー:TPL)にいたっては1888年に設立された老舗企業だ。同社は、テキサス・アンド・パシフィック鉄道の破たんに伴い、鉄道会社が保有していた土地とそれに関連する石油および天然ガス等のロイヤリティ収入を管理するために設立された。テキサス州で最大の土地所有者の1つであり、州西部の18郡に土地を所有し、「土地および資源管理」と「水道サービスとその運営」の2つが事業セグメントがる。今回、ランキング入りしたのは、2017年度と2018年度はシェブロン(ティッカー:CVX)から過去にわたって未収となっていたロイヤリティ収入があったことなど、特殊要因があったようだ(マネックス証券注:TPLは現在、取扱銘柄への対応を検討中です)。1位は北京市に本社をおく中国企業のモモ(ティッカー:MOMO)。モモは2011年創業、中国において携帯向けのソーシャル・ネットワーキング・サービスを展開している。ライブストリーミングサービスや近くにいるユーザーを見つけるロケーションベースのデートアプリなどを提供しており、中国版「ティンダー」としても知られている。先月末にはAIを使った顔交換アプリ「ZAO」をリリースし、その直後から中国のソーシャルメディアで急速に広がっているという。ちなみに「ティンダー」は米国発のマッチングアプリで、その運営会社であるマッチ・グループ(ティッカー:MTCH)は2015年にナスダックに上場している。「ティンダー」以外にも、「マッチドットコム」や「OKキューピッド」などのマッチングサイトを運営している。マッチ・グループのサイトによると42の言語で、190ヶ国以上でサービスを展開しているという。株価はここ1年で50%ほど上昇している。過去3年間の株価リターンが高かったランキング企業では、話をランキングに戻し、過去3年間の株価リターンの高かった企業を数社ピックアップしてみよう。6位にランクインしたペイコムソフトウェア(ティッカー:PAYC)の3年間のリターンは74%だった。今年に入り、株価は大きく上昇しており、直近の株価は250ドル前後となっている。Management)を提供する企業で、人事に関するソフトウェア全てを手がけている。今年2月に発表された2018年の第4四半期の業績は売上高が前年比32%増の1億5000万ドル、EBITDAは19%増加の5,750万ドルだった。Richinson氏によると、年間を通じての顧客維持率は90%を超えているという。このフォーチュンのランキングには2017年は2位、2018年は5位と、3年連続でトップ10以内にランクインしている。続いて14位のヴィーバシステムズ(ティッカー:VEEV)。3年間のリターンは68%だった。Service)で提供する企業である。ヘルスケア領域に特化しており、この特定領域からのニーズは非常に強いと言う。この領域に詳しくないとそもそも作ることができない上に、法制が複雑だったり、独特な販路を獲得するのが難しかったりと、真似されにくい傾向があるため、高い成長率を実現している。8月に発表された第2四半期決算によると、売上高は2億6690万ドルと前年比27%の増加、営業利益は前年比40%増加の7,390万ドルと増収増益だった。株価は7月に170ドル台に乗せ高値をつけたが、直近では150ドル前後での推移となっている。セールスフォース(ティッカー:CRM)やゼンデスク(ティッカー:ZEN)などが競合であるが、汎用的なCRMを提供している2社に比べて、ヘルスケア業界に特化することで差別化している。16位のエッツィ(ティッカー:ETSY)は、手作り商品を販売するハンドメイドマーケットプレイスを展開している。3年間の株価リターンは86%であった。この分野は現在、乱立状態にあり、既に市場は飽和しているとの指摘もある。エッツィは日本でもサービスを展開しているが、この分野には巨人アマゾンも参入、「ハンドメイドアットアマゾン」を開設しており、厳しい競争が予想される。エッツィの第2四半期の売上高は1億8110万ドルと前年比36.8%増加したものの、マーケティング費用を含めた経費も約40%増加している。株価は今年3月に70ドル台まで上昇したが、その後は低下傾向が続いており、直近では50ドルを割り込む動きとなっている。17位のアリスタネットワークス(ティッカー:ANET)は、大規模データセンター向けにソフトウェア制御されたクラウドネットワーキングソリューションを提供する会社である。データセンター向けのネットワーク機器ではシスコ(ティッカー:CSCO)やジュニパーネットワークス(ティッカー:JNPR)が先行しているが、クラウドへのシフトが進むとともに、アリスタのネットワーク機器に対する需要が増えている。アリスタはネットワークの構築をソフトウェアで制御する技術を提供しており、ネットワークの構成を変更したり、スケールを上げたりするときに安価で早くできることに強みを持っている。機器のつなぎ直しなどの物理的な手間が省けるため、業界のディスラプターとしてシェアが拡大している。以下は調査会社ガートナーによる、ネットワーク機器業界の勢力図である。縦軸に実行能力、横軸にビジョンの完全性を示したもので、2019年7月時点では業界のリーダーとしての地位を獲得している。出所:アリスタのホームページアリスタの株価は2017年以降上昇しており、直近では200ドル前後での動きが続いている。フォーチュンのランキングでは、2017年には10位、2018年には8位にランクインしていた。数社をピックアップしてご紹介してきたが、前述のフォーチュンのホームページより100社を全て確認することができる。どんな企業が入っているのか、ぜひ、目を通してみていただきたい。ユニークな成長企業を見つけることができるであろう。石原順の注目銘柄MOMO(ティッカー:MOMO)携帯用ソーシャル・ネットワーキング・サービスを展開、モモ・モバイル・アプリの他、ユーザー、顧客、プラットフォームパートナーに提供する様々な関連機能、ツール、サービスを展開、本社は北京市。出所:筆者作成マッチ・グループ(ティッカー:MTCH)「ティンダー」は米国発のマッチングアプリで、その運営会社であるマッチ・グループ(ティッカー:MTCH)は2015年にナスダックに上場している。「ティンダー」以外にも、「マッチドットコム」や「OKキューピッド」などのマッチングサイトを運営する。マッチ・グループのサイトによると42の言語で、190ヶ国以上でサービスを展開している。)米国のソフトウェア会社。配信クラウドベースの人材管理(HCM)ソフトウェア製品や、企業が採用から退職までの雇用ライフサイクルを管理するために必要な機能とデータ分析を提供する。カスタマイズを必要とせず、コアシステムに基づいて記録され、単一のデータベースで維持される。ヴィーバシステムズ(ティッカー:VEEV)ライフサイエンス業界向けのクラウドベースのソフトウェアソリューションを提供する。Network」がある。出所:筆者作成アリスタネットワークス(ティッカー:ANET)ネットワーク機器メーカー。全世界約50ヶ国にて、クラウドサービスプロバイダーや大規模インターネット企業向けにイーサネットスイッチや、クラウドネットワークプラットフォーム、エクステンシブル・オペレーティング・システム(EOS)およびネットワークアプリケーションを提供する。「石原順のここだけ米国株レポート」をプレゼントする企画です。米国株投資は何に何時投資すればよいのか?私の結論を書いた社外秘のレポートを公開します。マネックス証券に口座を開設していただいて、レポートをお読みいただければ幸いです。お申し込みは、「石原順の日々の泡」のバナーからお願いします。相場の周期およびボラティリティー(変動率)を利用した独自トレンド分析や情報ネットワークを活かした売買技術で多くの投資家を魅了している。1986年より株式・債券・CB・ワラント等の金融商品のディーリング業務に従事、1994年よりファンド・オブ・ファンズのスキームで海外のヘッジファンドの運用に携わる。為替市場のトレンドの美しさに魅了され、日本において為替取引がまだヘッジ取引しか認められなかった時代からシカゴのIMM通貨先物市場に参入し活躍する。現在は数社の海外ファンドの運用を担当する現役ファンドマネージャーとして活躍している。別の記事を読む当社の口座開設・維持費は無料です。変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。<手数料等(税抜)>米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。本情報は作成時現在のものであり、今後予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