2019.06.20著作権侵害の報告の多いサイトが後を絶たないことから、2012年8月に初めて「パイレーツ・アップデート」が実施されたといわれています。健全にWEBサイトを運営していれば、それほど頭を悩ませるアップデートではありません。SEO対策を実施する以上、Google検索エンジンの検索アルゴリズムアップデートに関して理解を深めることはとても大切なことです。そこで今回は、「パイレーツ・アップデートって何?」という方向けに、パイレーツ・アップデートの特徴やSEOへの影響について解説します。Update)」は、Google検索エンジンのアップデートの一つです。2012年8月に初めて実施され、その後2014年10月に2回目のアップデートが実施されたといわれています。パイレーツ・アップデートの目的は、デジタルミレニアム著作権法(DMCA)に抵触するサイトの評価を下げるためのアルゴリズムであることから、このような名称で呼ばれるようになったと考えられています。1-2.著作権侵害の多いWEBサイト対象のアップデートGoogleは以前から、著作権者保護のためにDMCA(デジタルミレニアム著作権法)に基づき、「著作件侵害による削除」という報告用フォームを設けることで、被害の申請を受付けています。著作権保護の対象になるものは、音声や映像、サウンドレコーディング、楽曲、記事や書籍などの著作物、絵画やポスターなどの視覚的作品、ビデオゲーム、コンピュータソフトウェア、他にもミュージカルなどの演劇作品も対象となることが公表されています。「著作権侵害の削除申請」を受けるとGoogleは、対象サイトに対してコンテンツの削除や警告を行います。パイレーツ・アップデートはこのような「著作権侵害の報告が多いWEBサイト」の検索順位を下げるためのアップデートです。著作権を侵害されている正当な著作権者2.パイレーツ・アップデートによってSEOはどのように変化したのか?パイレーツ・アップデート以降、SEOはどのように変化したのでしょうか?パイレーツ・アップデートによって検索順位に影響を受けるWEBサイトは、Googleが受理した著作権侵害の申請が多いWEBサイトです。Googleは、著作権侵害の申請が具体的にいくつあったかは明確にしていませんが、影響があった場合は非常に多くの受理があったと考えられます。健全にWEBサイトを運営している場合は、パイレーツ・アップデートによる影響はほとんどありません。Googleは著作権侵害を受けたとするWEBサイトの削除リクエスト(削除申請)を公開しているため、検索順位に影響があるとすればここに掲載されていて、検索結果の上位に表示されているWEBサイトです。2-1.パイレーツ・アップデート以降の対策パイレーツ・アップデートによる影響を受けやすいWEBサイトは、以下のような特徴があります。違法な動画や音楽を配信しているコピーコンテンツ他サイトの画像を無断使用する自分では著作権を侵害するつもりがなくても、以前のWEB担当者が無断で他サイトの画像を使用していた...という可能性もゼロではないため、少しでも心当たりがある方は、気になる画像を削除するほか、以前のコンテンツを改めてチェックし直すことをおすすめします。2-2.DMCAの基準を逆手に取った悪質な行為に注意まっとうにWEBサイト運営をしていれば、パイレーツ・アップデートによる影響はそれほど心配ありません。中には、DMCAの基準を逆手に取った悪質な行為で競合サイトの順位を下げるといった事例もあります。自身のサイトの検索順位を上げようと、本来は著作権に抵触していない特定の競合サイトのページに対して、検索順位を下げる目的でわざと不正な著作権侵害の申し立てを行う場合です。このような申し立てがされる事も想定し、Googleサーチコンソールを導入して何時でも削除要請の告知を受け取れるようにしておき、万が一運営しているWEBサイトに対して申し立てをされた場合は、直ちに意義申し立ての申請を行うなど対策を考えておくことも大切です。パイレーツ・アップデート以降、著作権侵害の報告の多い低品質なサイトの検索順位は軒並み下落しました。オリジナルコンテンツを提供する正当なWEBサイト運営を行っていれば、アップデートによる検索順位への影響は心配する必要はありませんが、いずれにしても違法な動画や音楽の配信や、他サイトのコンテンツを無断使用してしまう違法行為は絶対にやめましょう。以上、「パイレーツ・アップデートの特徴やSEOへの影響」についての解説でした。SEO施策部SEMを軸にSEOの施策を行うオルグロー内の一部署。サイト構築段階からのSEO要件のチェックやコンテンツ作成やサイト設計までを一貫して行う。社内でもひときわ豊富な知見を有する。SEO歴15年超の塩田英司のノウハウをSEOサービスに反映し、2000社を超える個人事業主から中堅企業までの幅広い顧客層に向けてビジネス規模にあった施策を提供し続けている。