異常なほどに暑い夏、暖冬でありながら豪雪が見舞う冬、急激な集中豪雨、洪水の多発など温暖化の影響を疑わせる現象が日本でも増えてきました。2016年、日本は世界各国とともにパリ協定を批准しました。温室効果ガスの排出を削減し、気温上昇を2°C未満に、できるなら1.5°Cに抑える努力をする国際的な約束をしました。このためには21世紀の中ごろには化石燃料を消費しない社会へ移行する計画が必要になります。日本政府は2050年までに温室効果ガスを90年比で80%削減するという長期目標を決めていますが、具体的には進展していません。温暖化を止めるには、省エネルギーによってエネルギー消費を減らし、石油・石炭・ガスなどの化石燃料を自然エネルギーに転換していく長期的な計画が必要です。費用はどのくらいかかるのでしょうか?こうした疑問に答えるために、国際的な自然保護団体WWFジャパン(世界自然保護基金ジャパン)は、「100%自然エネルギーシナリオ」の研究をシステム技術研究所に委託し、2月にその研究結果を発表しました。今回の循環研セミナーでは、当研究会の理事であり、この研究を行ったシステム技術研究所の槌屋所長が報告します。地球温暖化、省エネルギー、自然エネルギーに関心をお持ちの方はぜひご来場ください。1979年(株)システム技術研究所を設立。電子ブックの開発、太陽電池コストの学習曲線による分析、太陽光発電と風力発電のシミュレータの開発、100%自然エネルギーシステムの研究を行っている。IPCC報告書の作成協力で、2007年IPCCのノーベル平和賞受賞に際し協力証書を授与される。2050」アドバイザーをつとめる。書,2003)、『これからのエネルギー』(岩波ジュニア新書,2013)、共訳:『ソフトエネルギーパス』(時事通信社,1979)など。