2019/01/16太陽光発電投資の利回りってどう計算されるのかご存じですが?簡単に解説すると売電収入と軽減された電気代を足した物から算出されるんです。運用後もメンテナンス費用等と言った出費が存在するので、こちらを算入してどのくらいの利回りになるのかを把握しなければなりません。この記事では、2019年から始めた場合の例を検討して、さらに利回りを上げるために、補助金を利用する等の様なコツについて解説します。具体的な太陽光発電投資の利回りを解説していくためには、基本的な知識について把握する必要があります。ここでは、必要な事柄について理解していきましょう。そもそもの利回りとはなんであるのか、太陽光発電とはどの様な物なのか。次に、それでは太陽光発電投資の利回りとは何なのか。最後に、太陽光発電にはそれだけでは複利効果が無い事。これ等について詳しく解説していきます。そもそも利回りとは利回りと言う言葉は、太陽光発電だけでなく投資等で広く使われているものです。簡単に言えば、投資額に対していくらのリターンがあるのかと言う事。一般的には年利回り、略して年利と呼ばれる物で、投資金額に対してどのくらいの利子が合ったのかを%で表した物です。分かりやすく例で解説します。100万円で金融商品を買った時に、翌年に利子として5万円が付いた場合には、年利5%と計算されます。計算式としては以下の様に算出されます。利回り(%)=(1年間の利益額÷投資額)×100なお、今回の場合は利子のみが利益として付いた場合を考えましたが、もちろん金融商品自体を売って利益が出た場合には、それも利益額に含めて計算します。太陽光発電とは太陽光発電自体は、太陽の光エネルギーをパネルによって電気エネルギーに変換する物です。こちらは、殆どの人が知っていることでしょう。太陽光発電の投資としての仕組みについて解説します。基本的に発電した電気はそのまま使われたり、蓄電される事で発電していない時にも使われたりします。これによって十分な発電量があれば電気代をあまり掛からない様にする事が出来ます。次に、発電したが使いきれない電力については売電する事が出来ます。こちらに関しては、制度を利用する事で10年間はkwあたり28円等で買い取り続けてもらえます。これによって売電収入を得られます。太陽光発電とは発電した電気を使って電気代を安くして、使いきれない電力は売電する。この2つを組み合わせて利益を得るものです。太陽光発電投資の利回りとはそれでは、解説した事から太陽光発電投資の利回りについて解説します。実は太陽光発電投資の利回りは、表面利回りと実質利回りの2つがあります。簡単にこれ等について解説すると前者は概算、後者は実際に近い計算の違いです。したがって、実際に投資として太陽光発電を見ていくのであれば実質利回りについて見ていかなければなりません。一般的に利回りとされている物の多くは、表面利回りとして計算されているため、そこに注意する必要があります。注意するためにも、例として表面利回りの計算をしていきましょう。導入の費用が200万円掛かったとして、利益が年間20万円あったとします。この場合は(20÷200)×100=10%となり、表面利回りは10%になります。一方で、実際に近い計算結果である実質利回りの場合には、電気のロスやメンテナンス等の費用を引いて算出しているので、もっと複雑な計算になります。どの様に計算しているのかを確認して、実質利回りとして計算しているのか注意しましょう。残念ながら発電を続けるだけでは複利効果がない世の中には様々な物に利子が付いています。銀行の預金や投資信託等。銀行の場合にはあまりにも利子が低いためイメージしにくいと思うので、投資信託を例にとって解説します。一般的に投資信託は顧客から預かった資金を運用して、資金を増やす事で、顧客に運用益を分配します。この時投資を繰り返していくので資金は単利ではなく複利と言う、利子に対して利子が付いていきます。そのため、投資としての効果が高くなっているため、投資信託は資産運用の対象となっています。太陽光発電はどうでしょうか。太陽光発電の仕組みは上で解説した通り、電気を発電して発電した電気を使ったり、売電したりする物です。この様な仕組みなために、ここには複利的な効果はありません。太陽光発電には、残念ながら発電を続けるだけでは複利効果がないと言わざるを得ません。したがって、複利を得たいのであれば、別のものに投資が必要となります。利回りの基本的な事は理解出来たでしょう。太陽光発電の投資を行うのであれば知っておかなければならない事があります。それは太陽光発電の投資利回りが落ちる原因についてです。こちらを理解しておかなければ、実際にどのくらいの利回りであるのか把握する事ができません。したがって、しっかりと原因について理解して、それを見越して計画を立てていきましょう。利益の1つである売電価格が年々下がっている事。次に、メンテナンスの費用が掛かる事。最後に、保険代と税金が掛かる事。これ等の3つの原因について解説していきます。売電価格が年々下がっている売電価格はFIT制度と呼ばれる物で価格が決められています。こちらの価格は、制度が始まった2009年には家庭用の太陽光発電の売電価格が48円であった物がだんだんと値下がりして、2019年には24円となっています。結果としては10年間で半減しています。太陽光発電投資としては、売電価格は重要なリターンの1つであるので、売電価格の値下がりは太陽光発電の投資利回りが落ちる原因となっています。こちらに関してはある意味で仕方のない事です。言うのもこの制度自体が、自然エネルギーの普及を促進する目的として作られた制度であるからです。実際2009年の売電価格が高いのは事実ですが、それと同時に初期投資も現在と比べれば高くなっていました。普及を進める事を考えれば、初期投資<売電価格でなければなりません。したがって、制度が始まった当初は高く設定されていました。現在では初期投資額も低くなっており、それと相関する形で売電価格も下がっています。このように、売電価格の値下がりには理由があったんです。そのため、利回りを落とす原因とはなっていますが、経緯を考えれば納得して頂けるのではないでしょうか。当然ながら太陽光発電はそのまま放置しておけば良い物ではありません。発電を行うためにはメンテナンスは欠かせない物です。メンテナンスを行う事は、改正されたFIT制度で義務となっており、万が一手を抜くと認定が失効する事もあり得ますし、漏電等によって火災が発生する事も考えられます。言って手を抜いて何も良い事はないでしょう。したがって、メンテナンスを業者に依頼することが必要になります。パネルのシステムに関しては保障として組み込まれており、基本的にメンテナンス費用としては草刈りを対象としている事が多く、相場としては1kwあたり3,000円となっております。こちらは、おおよそ年間で50kWの発電であれば、年間15万円掛かる計算となります。保険代と税金まず、保険代から解説します。パネル自体に問題が起こったり、出力に問題が起こったりした場合には、期間内であればメーカーが保障対応します。問題は自然災害等による故障です。落雷によって機械が壊れたり、川が氾濫して水没してしまったりした場合には保障の対応外となります。そこで、保険を掛けることによって、これ等の災害で太陽光発電が壊れても大丈夫な様にします。基本的にローンを組む場合には保険に加入していないと審査が下りませんので、おそらく入っているはずです。初期費用を自前で支払った人でも、こちらに入っておくことは大切なので、忘れずに加入しましょう。次に、税金について解説します。こちらは所得税と固定資産税が掛かります。1つ目の所得税は1年間で得られた利益から、初期費用を10数年で減価償却した経費を引いた額が、20万円を越えた場合に支払わなければなりません。多くの場合には減価償却を行っている間は支払う事はなく、減価償却が終わった後に支払うことが考えられます。2つ目の固定資産税は、取り外しが出来ない様に家の屋根等に設置した場合に掛かります。これは、土地を借りてパネルを設置しても掛かります。掛からないのは取り外しが出来る場合のみの様です。税金額としては10,000円以下が相場となっています。2019年度に投資を始めた場合の具体例それでは、具体的に太陽光発電の投資をした場合にどうなるのかシミュレーションしてみましょう。自宅に太陽光パネルを設置することを想定し、発電量が5kWの場合で考えます。調達期間にかんしては10年、買取価格は出力制御対応機器を設置し26円とします。11年目以降の売電価格は、政府が目標としている11円/kWを使います。それでは、売電を続けた場合の10年後と20年後がどうなっているのか見てみましょう。売電を続けた場合の10年後まず、年間にどのくらい売電量があるのか計算しましょう。仮にパネルの発電量が年間1,000kWh/kWで、売電量が7割だったと仮定します。すると以下の売電量となります。5.00kW×1,000×0.7=3,500Wそして、売電価格が26円、電気代削減額を仮に35,000円とすると以下の様に10年間の利益が算出されます。(26×3,500+35,000)×10=1,260,000円つまり、126万円が10年後の利益となります。売電を続けた場合の20年後では、126万円の利益があった上で調達期間が終了した、さらに10年後の費用を計算して、20年後にどのくらいの利益があるのか計算してみましょう。同様に計算していくと以下の様になります。10年後を計算します。次に、20年後の利益を計算します。1,260,000+735,000=1,995,000円つまり、おおよそ200万円が20年後の利益となります。結果を検証すると今回の例はあくまでも仮定の上で算出した物です。基本的に計算をしやすく、分かりやすく計算していきました。実際には日照量等に差があったり、電気使用料にも差があったり、メンテナンスやパワコンの交換費用等が掛かる事が考えられます。調達期間内と終了後を比較すると明らかに利益に差がある事が分かります。初期費用と20年間の利益を考えていくと、如何に初期費用を抑えるのかが大切なのか考えさせられます。実際に、初期費用が150万だとすると20年間では50万ほどの利益となり、年間2.5万円が現金としての利益となります。電気使用料が引かれた上で、かつ資金を回収しての利益ですが、安定しているとは言えリターンとしてはどうなのでしょうか。初期費用が下がれば利益も上がるは間違いないとも言えるでしょう。高い利回りで太陽光発電投資を始めるコツ2019年から太陽光発電を始めた場合に、どの様な想定になるのかはおおよそ分かったでしょう。その想定を上回るような高い利回りを得る方法について知りたくありませんか。実は、ある事をすれば利回りを向上させる事が出来ます。具体的には、まず、業者に効率よく発電できるようにパネルを設置してもらう事。次に、地方自治体の補助金制度に申し込む事。最後に、初期費用を抑えるためにナコウドで複数の業者に見積もりを依頼する事。これ等の3つのコツを使えば利回りを高くする事が出来ます。効率よく発電できるようにパネルを設置してもらう太陽光発電は、太陽の光を効率よく吸収させる事で発電量が多くなります。そのため、どの様な場所や向き、角度にパネルを設置するのかが重要です。基本的には南に向けておくのが最も発電量が多くなりますが、屋根の形などにもよってくるので、南東にするなど設置する状況によります。角度に関しては30°が一般的に良いとされていますが、こちらも地域差があります。太平洋側は30°付近で最も発電出来ますが、日本海側では18°付近で最も発電出来ます。季節によってもパネルの角度を変えた方が、より効率的な発電が可能となります。まとめとしては、業者に最も発電量が多くなる様に設置してもらうのが高い利回りに繋がります。地方自治体の補助金制度に申し込む太陽光発電には国からの補助の他に、地方自治体で行っている補助金制度があります。この補助金制度は様々なタイプがあり、例えばVPP補助金やZEH補助金等と様々あります。申請には条件もあるので、その条件を満たせるのか業者と相談しながら行ってください。こちらを利用する際には注意があります。それは、地方自治体の補助金制度は申請の人数によっては、早期に終了する可能性があると言う事です。これは、国と違って資金が豊富ではないので、決められた予算内で行っているからです。したがって、申請は直ぐに行う様にしてください。初期費用を抑えるためにナコウドで複数の業者に見積もりを依頼する初期費用を抑えれば、投資した資金を早く回収する事が出来ます。太陽光発電に投資して、得られた利益を他の複利効果のある金融商品等に投資するためにも、複数の業者に見積もりを依頼して適切な価格で行える様にしましょう。そこで、お勧めなのがナコウドと言うサイトです。こちらなら複数の業者に見積もりを簡単に依頼する事が出来ます。1度利用してみてください。太陽光発電投資は長期の利回りで導入を検討ここまで、太陽光発電投資の利回りについて様々解説してきました。次に、太陽光発電の投資利回りが落ちる原因の1つとして、売電価格が年々下がっていると言う事。2019年度に投資を始めた場合の具体例、高い利回りを得るコツとして地方自治体の補助金制度を利用する事等について解説しました。大切な事は太陽光発電は長期の利回りで導入を検討しましょう。reserved.運営会社|プライバシーポリシ。