そこでは『正しい情報かどうか』の議論は意味をなさないのではないか」。医療デマに向き合っているとよくそう感じることがあると朽木さんは書いています。非科学的なことを信じる人にもその人なりの事情や理由がある。家族が不正確な情報を信じてしまったことから離婚に至った人のケースを紹介しながら説明します。どんなにエビデンスがあっても治療が怖くて嫌だと思ったり、科学的に根拠の薄い健康法でもその実践が生きがいや自己肯定感につながっていたり。その時に、非科学的だから間違っている、と指摘するだけでは、問題の解決にならないのではないか。実際には、科学的であろうとする人たちは自分たちの言葉が通じないことにいらだち、こうした人たちとお互いにお互いのために傷つけられたと対立を深めてしまうことが、現代の社会ではしばしば起きています。「私個人としては、命に関わる選択では、できるだけ科学的であるほうが助かりやすくなると思います」としながらも、朽木さんは「科学の言葉だけでは人と人とのコミュニケーションは成立しない」「必要なのは、科学と非科学という二項対立的な分断を避け、コミュニケーションを図ることができるように、人と人とのつながりを残しておくことなのではないでしょうか」と書きます。この後、誰もがだまされない世の中を作るために、今、私たちにできることは何かという提言へと展開していきます。市場・コミュニケーション・差別」(中公新書)でした。自分が住む千葉県柏市でまちづくりに関わっています。2011年の原発事故後に地元野菜の放射性物質汚染という課題に直面し、農家や消費者、スーパー、直売所、レストランなどが集まり発足した円卓会議の事務局長を務め、互いが納得できる測定態勢を整えて情報発信をした経験があります。東日本大震災から7年が過ぎ、原発事故と被災地への関心が薄れていく中、福島県の農水産物が震災前の価格や流通量を回復できてない状況は続いています。これは検査や放射線リスクに対する無理解の現れなのか。立場の違いによる意見対立や、容易に口に出せない「タブー」化が進み、分断が深まっているのはなぜなのか。五十嵐さんは原発事故後の食をめぐる論点を多面的に細やかに解き明かしていきます。「福島県を中心とした放射能災害の実相は、多くのことが科学的に明らかになっている。......しかし、それがすべての人に受容されるかどうかはまた別問題であり、科学の問題としては結論が出ていたとしても、社会の問題としては何も終わっていない。早ければ2020年産米から「抽出検査」に切り替える方針という=2016年10月、福島県楢葉町この本を書いた動機について、五十嵐さんはあとがきで「原発事故から7年も経って、なお深刻ないがみ合いが続いている状況に、こうも考えられるのではないかという視座を提示することはできないかと」と書いています。「原発事故後に科学の知見は相当程度積みあがり、かなり共有されてきたが、市場や社会を冷静に分析する知見は、まだまだ共有されていないのではないか」という問題意識です。これもまた、科学の言葉を踏まえつつ、その先を考えようとする試みだと言えるでしょう。2冊の本がそれぞれに考察を重ねて最後に読者へ提示する「私たちができること」が、「声をあげる」と「改めて考えて日常の場で話し合ってみる」と、同じ方向を指していることも、重要だと感じました。「伝える」という仕事をしていて、心の底で感じていたモヤモヤや問題意識に、形を与え明確化してくれる2冊。自分がここまで考えを深められなかった力不足も感じつつ、学ぶことが多い読書体験でした。朝日新聞記者1991年4月朝日新聞社に入り、盛岡、千葉総局を経て96年4月に東京本社学芸部(家庭面担当、現在の生活面にあたる)。組織変更で所属部の名称がその後何回か変わるが、主に食の分野を取材。10年4月から16年4月まで編集委員(食・農担当)。半地下の家族」どんな映画?史上初めて、英語以外の外国語映画がアカデミー賞作品賞を受賞した。八嶋智人さんの偏愛おやつ各界で活躍する男たちの知られざるB面を探る本連載。高騰する金の買い方指南2020年も高値で取引されている金の買い方について、経済アナリスト豊島逸夫さんが答えます。妻ががんになり、記者である僕に料理の熱血指導を始めました。「SKE須田さんと金属アレルギー」などをまとめました。一気に読みたい方はこちらから。老いとともに高齢者の医療や介護、健康にフォーカスした専門記事です。インフルエンザAtoZインフルエンザの対処法や注目の新薬「ゾフルーザ」をめぐる最新情報をまとめました。ツイート※ツイッターのサービスが混み合っている時などツイートが表示されない場合もあります。鎌倉から、ものがたり。前へ次へページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ・ヘルプ朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。