スマートハウスはエネルギーをつくりだし、蓄えるとともに、IT技術によってエネルギーの最適化を図ることができる住宅です。省エネ住宅としてだけではなく、災害時にもエネルギーを自給できる家としても注目されています。スマートハウスで実現できる暮らしについてまとめました。スマートハウスとはスマートハウスとは、太陽光発電システムなどでエネルギーをつくり、蓄電池などで蓄える仕組みを持ち、HEMS(ヘムス)などIT技術の導入でエネルギーの最適化を図る住宅をいいます。「創エネルギー」、「蓄エネルギー」、「省エネルギー」に配慮しているとともに、太陽光などでクリーンエネルギーをつくりだすことで、CO2削減にも貢献できます。スマートハウスは壁の断熱施工や二重窓の設置、遮熱タイプのLow-E複層ガラスの採用など高断熱仕様とし、省エネが図れるようつくられています。太陽光発電や電気自動車でエネルギーを蓄えることもスマートハウスの柱の一つとなるのが、クリーンエネルギーをつくり蓄える機能です。太陽光発電システムや家庭用燃料電池で発電した電力は、随時自家消費するほか、住宅用蓄電池に貯めておくこともできます。燃料電池による発電では夜間に蓄電し、日中に放電することでピークシフトにも対応可能です。太陽光発電システムの場合には、日中の余剰分は蓄電池に貯めて夜使うほか、電力会社に売電することも選択肢となります。発電したエネルギーは電気自動車(EV)やプラグイン電気自動車(PHEV)の蓄電池で蓄えることも可能です。電気自動車は災害などで停電が起きた際には、スマートハウスにつないで電気の供給源にすることもできます。太陽光発電システムも自立運転が可能なタイプを選択してくおくことで、災害時にも役立ちます。スマートハウスはクリーンエネルギーをつくって蓄える仕組みを持つことで、エネルギーを自給自足すると、省エネやCO2の削減につながるだけではなく、災害時の備えにもなるのです。スマートハウスに欠かせないHEMSとスマートメータースマートハウスでもうひとつの柱となるのが、エネルギー消費量の最適化を図るために欠かせないHEMS(ヘムス)とスマートメーターです。HEMSとは、家庭で使用するエネルギーの使用量を一元管理するシステムです。太陽光発電システムでの電力や蓄電池の残容量なども併せて表示してくれるのです。これは自宅の電力使用量を家電ごとにコンセント単位でチェックできるようになっており、その利用量を数値化してくれるので、ひと目で消費電力を把握することができます。これによって、ピーク時の状況を知ることができるため、節電意識を高めることができます。スマートメーターは、電力量計、いわゆる電気メーターの次世代版です。メーター自体に情報通信機能があるので、電力会社が毎月検針に来る必要がなくなり、どのような使い方をしているのかをすぐに把握することができます。電力会社からおすすめの料金プランの提示や、真夏の猛暑日などに各家庭に節電要請の連絡を、スマートメーターを通じて送ってもらうこともでき、これらは電気の使い方に大きな変革をもたらします。スマートハウスで懸念されることとは環境にやさしく省エネによる経済的なメリットも期待できるスマートハウスですが、懸念材料はあるのでしょうか。スマートハウスは一般的な住宅と比べて建設コストが掛かりますが、効果についてはロケ―ションなどの様々な条件によって変化します。太陽光発電の場合、天候の影響を受けるだけではなく、近隣に建物が建つことで影になると発電量が大きく減少するというリスクも考えられます。太陽光発電システムには買い取り制度がありますが、一般的な住宅の太陽光発電システム10kW未満以下では買い取り価格が保証されるのは今のところ10年間となっており、それを過ぎた後の買い取りに関しては不透明なものとなっています。太陽光発電システムなどのメンテナンス費用や蓄電池の買い替えなど、スマートハウスを維持するための費用も必要です。スマートハウスを建てるときには、費用面について納得したうえで進めるようにしましょう。日本のエネルギー事情や地球温暖化の防止などの観点から、住まいの省エネルギー化は急務となっています。政府は、2017年に施行される2000平米以上の大規模建築物を対象とした省エネ法規制措置を皮切りに2020年までに新築住宅や建築物についても、段階的な省エネルギー基準の義務化を目指しています。これからの時代に求められる省エネ住宅として、また災害に備えられる住宅として、スマートハウスは理想的な住まいといえるでしょう。集合住宅のIoT化を加速させる理由は』レオパレス21では賃貸業界の中でも他社に先駆けて、集合住宅のスマート化を着々と実現させています。人手不足や人件費の高騰により、現在あらゆる分野にIT技術が導入され始めています。少子高齢化対策と見守り効果も現在日本では、少子高齢化やエネルギー問題など数多くの問題を抱えています。不動産業界にどう影響するのか「コグニティブ(Cognitive)」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。Leopalaceは、あらゆる視点からこれからの“人”と“住まい”について考えるレオパレス21が運営するメディアです。