年始にはニュースでも取り上げられていましたが、「もうそんなに経つんだ...」と記憶が薄れていた方もいらっしゃったかもしれません。これを機に、もう一度、家の耐震について見直しましょう。犠牲者のほとんどは自宅での死亡で、死因の8割以上が家屋の倒壊や家具などの転倒による圧迫死でした。倒壊して死者の出た木造住宅は、現在の耐震基準を満たさない1981年(昭和56年)以前の建築物件が多く、2階建ての場合、屋根瓦と2階の重みで1階の柱が折れて潰れるケースも目立ちました。倒壊した家のほとんどは地震発生後5~10秒で倒壊したとされ、逃げる時間的余裕はなく多くが即死だったと考えられています。次に多い死因は火事による「焼死」でしたが、家の倒壊が原因で火事が起こったり延焼しやすくなったこと、また家の倒壊によって避難できなかったことが、理由であるとされています。死因の約98%に、大なり小なり「家の倒壊」が関係していたと言えるのです。契機に「建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)」が制定されました。施行規則の一部を改正する政省令が公布されました。して法改正が繰り返されるのは、「耐震性」が命を守るために重要であることの証とも言えます。南海トラフ巨大地震が今後30年以内に発生する確率は80%とされています。家族の命を守るためにも、耐震診断や耐震リフォームを検討されることをお勧めします。命を守るためにはまずは、近鉄のリフォームNewingの耐震診断を!建築基準法は、大きな地震災害があるたびに見直されているため、建築年度によって耐震性にかかわる基準が違っています。お住いの住宅の状況を確認することが大切です。「木造住宅の耐震診断と補強方法」の「一般診断」に準拠して、耐震診断および耐震補強の提案をしてくれます。屋内外を適切に検査し、診断結果報告書を作成。補強が必要な場合には最適な耐震プランのアドバイスや補強の提案をしてもらえます。