最近一番好きなものは燃えよ唐辛子です。これはマジでやばいです。タイトルで書いているのですが、最近ビッグデータについて調べるために総務省発行の情報通信白書を見ていたら、2017年は「ビッグデータ利活用元年」になる可能性が高いと発表されているのを見つけました。ビッグデータという言葉はわりかし前からありますよね。総務省は2017年を「ビッグデータ利活用元年」と言っているのでしょうか。今後のデータ活用の広がりはどうなるのか、について考えたいと思います。今、「ビッグデータ利活用元年」なのか?調べていくと、そう言っているのには4つの理由があることが分かりました。1データ流通量の拡大ビッグデータという言葉が生まれたのは2008年ごろで、頻繁に「ビッグデータ」という言葉を見るようになったのは2011年ころになります。2008年にビッグデータという言葉が誕生してから、今日に至るまでIT技術の進歩により、ビッグデータという言葉は広がりを見せました。物理空間とデジタル空間の融合が加速し、それに伴い様々な事象がデータ化されてきました。医療や政府情報等を含む多様な情報のデジタル化など、あらゆる要因がデータトラヒック量の増大に寄与しています。トラヒック量は毎年増加しており、そのうちダウンロードトラヒックは、2014年から急激に伸びています。日本だけではなく、世界的にもデータの量が急速に増え続けることが分かります。今やWebやログ、センサーから得られるデータの方がはるかに扱う量が多くなっています。2データ分析関連サービスの増加データ分析の用途においてクラウドの活用が進んでおり、AWS、GCPを中心としてクラウドのデータ分析関連サービスが年々充実してきています。クラウド以外にも、BIツールや分析処理ソフトなどもここ数年で増えてきていますが、ここ数年でクラウドにおいてデータ分析関連サービスは格段に充実しました。分析関連サービスの充実はAWSが抜きん出ていますが、GCPは、データウエアハウス「BigQuery」やAIの機能が突出しています。Athena」と比較しても格段に処理スピードが早いといわれています。AthenaをBigQueryと比較してみた単純なデータ抽出処理や、データサイズが小さい検証パターンではAthenaのほうが速いケースもあるそうですが、データサイズが大きくなるほどAthenaの処理スピードは下がるそうです。加えてBigQueryを組み合わせる方法が多く見受けられました。クラウドよりの話になってしまいましたが、ここでは述べきれないので、誰かがいつか記事にまとめてくれることを信じて次に行きます。全面施行されたのは、記憶に新しいかと思います。個人情報保護法は2003年に成立していますが、その後10余年は大きな改正はありませんでした。3つの課題があり、以下のように対応されています。消費者の個人情報の保護を図りつつ、事業者によるパーソナルデータを含むビッグデータの適正かつ円滑な活用を促進させ、新産業・新サービスを創出するための環境を整備しています。法整備に取り組んでいく予定であると伝えています。人手をかけずに二次利用が可能です。総務省はオープンデータ化を進めています。実際、オープンデータ化は進んでおり、オープンデータに関して取り組んでいる自治体の数は2012年は61だったものの、2016年には3倍以上の230にまで増加しています。取り組みへのポテンシャルが拡大していることが分かります。一方で、オープンデータの成果についてはオープンデータに関する取組を推進している自治体のうち、6割程度が一定以上の成果が上がっているが、約4割では成果が上がっておらず、なかなか成果が見えにくい取組であるとも報告されています。オープンデータは各自治体HPにて公開されていますが、日本国内で公開しているデータ項目が多いのは、めがねのまちとして知られる鯖江市です。|オープンデータオープンデータ化含め、鯖江市はアグレッシブな取り組みを多くしている印象がありますが、アーティストである「レキシ」がサングラス大使になってたのはアグレッシブがすぎると思いました。そもそもサングラス大使って言葉が強い。話がそれましたが、オープンデータについて地方自治体のHPを見ていると必要最低限のデータしかないようなところもあるので、全国的にオープンデータ化が進むと、よりデータ活用の幅が広がると考えられます。まとめに書いてありましたここまで4つの理由とか書いておいてちょっと恥ずかしいのですが、情報通信白書の最後にこうありました。2017年はルール等の環境整備が一定の段階に達し、国内外の議論がピークを迎えると考えられる。その意味で、本年は「ビッグデータ利活用元年」と位置づけられる。今年も「IoT元年」と言われていましたね。施行され、データについてのルールが整備されたこと、以前よりはデータ分析をするツールやサービスが充実し、環境が整ったことが大きな理由になると考えられます。以下は情報通信白書内の地方自治体に聞いた、ビッグデータを活用したい分野です。(総務省)2年前に比べ、「観光分野」(65.6%)が増加し、最も多くなっています。過疎地を観光振興するなど観光へのデータ活用の目的は色々と考えられますが、2020年の東京オリンピックが一番の理由なのではないでしょうか。セコムの前田修司会長は、「東京オリンピックの警備は3割はガードマン、7割はデータ活用」になると読んでおり、多くの企業が東京オリンピックにむけ、ビッグデータ分析、AI、IoTに取り組んでいることを伝えています。2020年まであと3年、今を前の三年から比較すると大きな技術革新やそれに伴う環境整備ができたように、2020年には大きく技術開発が進むと予想できます。私は燃えよ唐辛子を食べ続けたいと思います。