年間の審議を経た結果、2016年4月より試行的に導入されるに至った。増分費用効果比)の閾値を定めないで費用対効果の良否の判定を行うとされることを指摘した。それを受け、この第2回においては、上記の問題点の詳細を更に解説し、その解決法を提案する。→全文を読む<医薬品医療機器レギュラトリーサイエンス財団より許可を得て医薬品医療機器レギュラトリーサイエンスVol.48,No.4,p.215-220(2017)より転載。同機構への許可なく無断で記事転載を禁じる。本サイトに掲載された論文・コラムなどの記事の内容や意見は執筆者個人の見解であり、当研究所またはそのスポンサーの見解を示すものではありません。