【インデックス投資方針まとめ】全世界分散積立+αと出口戦略2019-11-17【インデックス投資方針まとめ】全世界分散積立+αと出口戦略お金ここ数日、投資について勉強しまくっておりまして、投資方針が明確になってきたのでまとめます。これで今度こそ、一旦お金の勉強を止められそうです。投資は自己責任でお願いします。slimオールカントリーとほぼほぼ同じ。slimを選ぶ方が無難。してもVTIがほしい!という意思があればVTIでもOKだけど、信託報酬コストの差はトータルリターンにそこそこ大きく関わってくるという事も忘れずに。slimはオールカントリー含め他三種の信託報酬コストを値下げしました。個別でファンドを組むより信託報酬コスト安くなるというよくわからない現象が起こっております。2019-11-15現在もちろんこれはのちのち個別のファンドが値下げをする事で覆る事かもしれませんが。オールカントリーを買っておけばリバランスもファンド側がやってくれるので、手間がかからない事もあり、オールカントリー投資を中心に添える事にしました。アメリカ一点集中はありかなしか?ボクの見解としては「無し」です。アメリカが世界経済の中心である事は事実ですし、S&P500に多国籍企業がたくさん含まれている事も承知の上でアメリカ一点集中だと、カントリー・リスクがあるのは事実です。新興国が伸びる可能性や、アメリカのダメージを直で受けないためにも(新興国株をもっているからといってクッション材になる保証はありません)、全世界投資が無難と考えます。アメリカ株を増やしたいなら、全世界投資を中心にしつつ、ファンドを追加して比率を変えるのが無難かと。基盤は全世界投資にすべきだと考えています。資産を最大化したいなら投資信託がベストETF教でしたが、改めてコストを計算すると投資信託の方が圧倒的にお得でした。昨今のインデックス投資の信託報酬コストは非常に低くなっている事もあり、資産形成を目的としているなら投資信託がベストです。ETFの魅力は配当金ですが、現在配当金生活をしている等の理由が無い限りは、投資信託を必要に応じて切り崩せばOKです。必要に応じて切り崩すと、損しちゃうんじゃないの?と思うかもしれませんが、無分配のインデックス投資信託は配当込みベンチマークを基準に運用しているため、配当金が含まれている状態で運用されています。ベンチマークとしているインデックス指数(S&P500やTOPIXなど)から見込める配当金分を切り崩せば、結果としてETFで配当金を受け取った事とほぼ同義です。たしかに、株価に比べて、配当金は実体経済に沿ったものであるため、高配当ETFは魅力的です。配当金をリスク資産として再投資するつもりであるなら、毎度配当金を出されるETFでは税金分の資産拡大が遅れてしまいます。それをわかった上でETFを選ぶのはなんらかの心理的バイアスにかかっているか、以前のボクのようにただ理解できていないだけかもしれません。上で少し書きましたが、先進国を増やしたい。アメリカを増やしたいなどの意思があればそれに見合った商品を追加購入して世界分散ファンドのバランスをオリジナル仕様に変えていく。インデックスファンドを増やす投資の場合もサテライト...というのかわかりませんが、ファンドを追加してポートフォリオの中の国別バランスをいじくる事が可能です。日本を減らしたい全世界(日本除く)を追加その他、ETFを追加して...高配当投資VYMHDVディフェンシブセクターVDCVHTなどお好みポートフォリオを作っていくと良いのではないでしょうか。積立NISA年度分の枠をもらったら速攻使い切る余剰資金がたまったら一括追加投資idecoについては後述します。積立NISAや一括購入については敗者のゲームやランダム・ウォーカーに書かれてあるとおり、相場を読むのは不可能だからです。ドルコスト平均法での積立も、結局リスクの先送りでしかありませんから、手元に余剰資金があるなら突っ込みます。暴落がいつ来るかわからない以上、「暴落するまで買わない」となると機会損失が生じますし、暴落はアンコントローラブルな要素です。コントローラブルな自分な行動をとって機会損失を回避するほうが主体性のある投資だと感じます。いえ、もちろん暴落時の追加買付のためのキャッシュポジションも確保しておく事は重要。自分のリスク許容度を考慮したバランスを維持しましょう。アセットアロケーションは金額ではなく「比率」で考えるのが大切です。山崎元氏は3ヶ月でいいんじゃない?との事(無茶では...)水瀬ケンイチ氏は2年分。ボクは事業収入がストック型という事もあり、生活防衛費やリスク資産を少しリスキーな状態にしても問題ないと判断しています。収入がゼロに...なんてことはないので。そのかわり、失業保険もありませんのでバランスは大事ですが。正確には、現在所有してるETFからの配当金分は生活防衛費から抜いています。持っているETFはディフェンシブや高配当銘柄、BNDとAGGであり、今はキャッシュポジションもかなり余った状態なので、投資信託の優位性に気づいたとはいえ、価格が上がっている事も考慮するとこのまま保持した方がよいと判断しました。後々考え直すかもしれませんが。完全リタイア時は「投資資産の4%以下」の「定額」切り崩しで生活する高配当ETFに乗り換える生活コストの維持は重要ボクは以前、ETFの配当金で暮らす事を出口戦略としてかかげていましたが、投資信託が配当込みベンチマークに沿った運用をしているという意味をやっとこ理解できましてそれならば、投資信託の切り崩しで生活しようが、高配当ETFにしようがどちらでも変わりが無いのでは、という結論に至りました。切り崩しが面倒だとか、その辺の感覚は実際にやってみないとわかりませんけど。投資信託で世界経済の成長に乗っかりつつ、必要な分だけ利食いしていくスタイルなら、4%以下くらいを維持できてれば減る事はないだろうという試算です。一節では、総資産の4%以下という話があるそうですが、総資産4%以下だとおそらくいずれ無くなりますので、投資総額の4%という設定にしました。そのために必要な投資資産額はボクの場合「約5000万」でした。高配当ETFにしても、増配がありますし。このくらいあればインフレに負けずに資産運用資金のみで生きていく事は可能かと思います。「定額」切り崩しの件ですが、生活コストが安定してるなら「定率」で切り崩す必要がないからです。インフレや増税などで生活コストがぶれたらそれに合わせて...という感じ。定率だと株価の調子が良い時の生活資金が増えて、パーキンソンの法則が働いてしまって生活コストが増大していく可能性がありますからね。出口戦略については、情報が少ない事や、実際その立場にならないとわからない事も多いのでざっくりした計画ですが、コンナ感じ。idecoについて以上の事を踏まえて出口戦略分の資金(5000万)が貯れば、定額切り崩しをするなら、投資資金がどこにあっても特に関係がないという事がわかりました。idecoは資金拘束されますが、「投資総額」で考えればどこにどれだけ資産があるかはあまり重要ではないと判断しました。手元にないから使えない感覚があるのは理解できますが、60歳になれば使えます。たしかに、idecoは「現状」を変えませんが、未来のお金の心配を消す効力はありますし、節税効果は大きいです。ボクは以前「ETF配当金で生活するのが出口戦略」として捉えていたので、idecoの資金拘束に対する考え方がネガティブでした。資産が育っても、60歳になるまでETFに変換できないからですね。「4%切り崩しで生活できるだけの投資総額を溜める」という出口戦略(完全リタイアの条件)にシフトしたことでiDecoの見え方が、節税しながら投資ができる最高の制度に変わりました。いえ、60歳まで手元資金で生活できない状況になった場合はかなりのデメリットである事は間違いないので、掛け金を調整しつつ運用していきたいと思います。家賃は1万くらいのダウンが可能ー1万削減すれば300万程必要投資額を削減できる。ココ数日、ものっそい勉強しました。自分の誤りも見えてきたり、わからない事をわからないままにしておいた事も反省する事が多かったです。見直す事もあるでしょうが。この投資方針でやっていきます。復活させるぞ!先日こんな記事書きましたが。iDecoを再開...2019-11-16無分配の投資信託の配当金はどうなってるのか?どうも、箇条書きブロガーです。月別アーカイブこのサイトについてプライバシーポリシースターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。