米国株式市場が急落8月14日(水)米国株式市場が急落しました。500指数は-2.93%の2840.60、ナスダック総合指数は-3.02%の7773.94でした。長短金利差の逆転が原因マーケットが急落した原因は、8月14日に長短金利差がこの景気拡大サイクルで初めて逆転したからです。この場合、10年債利回り-2年債利回りの金利差を問題にしています(実は10年債利回り-3ヶ月物Tビル利回りは、一足早く今年の3月に既に逆転していました)。=-0.003つまり長短金利差はマイナス(=この現象を「逆イールド」と言います)になったのです。出所:セントルイスFRB長短金利差「0」は不況の前兆...ただし直ぐではない一般に長短金利差がこのように「0」を通り過ぎて逆転するのは「不況の前兆」という風に捉えられます。銀行は短期で資金を調達し、それを長期で貸出ます。「0」になってからリセッション(景気後退)入りするまでに1年くらいの時間的猶予があります。株式市場はリセッション入りの数ヶ月前に大天井を打つことが知られています。すると今日長短金利差が「0」になったからといって「今日からリセッションが始まった!」と思うのは早とちりです。言い換えれば、「株は未だ上昇する可能性も残している」のです。500指数は未だ余裕で上昇トレンドを堅持しています。従って狼狽するには及びません。実際、ごく短期的にはプット/コール・レシオが1.24を記録(=普通、1.10以上なら「買いシグナル」)するなど、目先のセンチメントは弱気に偏り過ぎているため自律反発が入りやすい局面だと思います。その反面、香港のデモなどこれ以上市場参加者を不安がらせる材料が悪化すればマーケットは一段安するリスクも残しています。企業業績は良い第2四半期決算発表シーズンがほぼ終わったところですが、今期の決算もおおむね予想を上回りました。業績的には破綻は生じてないのです。低金利は株式バリュエーションにとって支援的もうひとつ忘れてならない点は、そもそも今回逆イールド現象を引き起こした長期金利の急低下は、こと株式バリュエーションという観点からは支援的だということです。債券に投資していても魅力的な利回りが得られないので、それなら株式へ投資した方が有利だからです。(FOMC)は9月17・18日です。このミーティングでも0.25%の利下げが発表されるというのが市場のコンセンサスになっています。今回のFOMCでは、この0.25%という利下げ幅に注目してください。それが予想通り0.25%ならOKですが、もし0.50%とか1.00%のザックリとした利下げになった場合、過去の経験則では株式市場はむしろ売られました。これはどうしてかというと「FRBは慌てているな」というオーラが出てしまうと投資家が浮足立つからです。コンテクスチュアル・インベストメンツLLCを設立。マネージング・ディレクターとして活躍している。米国企業の動向に精通。別の記事を読む当社の口座開設・維持費は無料です。変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じることがあります。(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。<手数料等(税抜)>米国株式等の売買では、約定代金に対し0.45%(ただし、手数料上限20米ドル)の国内取引手数料がかかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。