大きな陰線の陽孕み足の次の展開が上放れたので、調整完了、買いで入るタイミングと述べたら、見事にダマシだった。その後、ダウ平均は8/14に800ドル安と今年最大の下落を演じた。柄にもなくテクニカルなんかコメントするからだ、と反省した。チャートは当たらない。いや、チャートが当たらないのではなくて、僕のチャート分析が当たらないというべきか。その800ドルの大幅安も1週間で取り戻す。安心したのも束の間、再び先週末には600ドルを超える大幅安。ジェットコースーターのようだ。ところが、そうこうするうちに、底が固まってきたように見える。ダウ平均はヘッド・アンド・ショルダー・ボトム(逆三尊)を形成している。ネックラインを抜けてきた。調整完了、買いで入るタイミングだ。出所:Bloomberg8月の米国株の急落はすべて米中貿易戦争の激化が原因だった。米中対立の起点とも言えるトランプ大統領の過激な発言も、ある種のパターンができている。はじめは強硬な態度を押し出し、その後で緩和する。市場も「慣れっこ」になってきた面がある。シカゴのオプション市場のVIX指数の動きを見ると、ダウ平均がヘッド・アンド・ショルダー・ボトムとなる中でも、スパイクが右肩下がりになっている。株価急落でVIXは跳ね上がるが、跳ね上がった山の高さが足元にくるに連れて低くなっている。はじめの767ドル安の時には24.59まで行ったが、今年最大の800ドル安の時には22まで、そして先週末の急落では20をわずかに超えるところで止まっている。市場が株価急落に驚かなくなっている=株の急落が常態化しているともとれるが、裏にはどうせまた戻る、というヨミもあるのではないか。出所:Bloomberg米国金利の低下が続いているが、8/16付「逆イールドでも景気後退にならない理由」で述べた通り、まったく心配要らない。金利低下は景気や株価にとって好材料である。シンプルに考えて、投資の利ザヤが広がるからだ。これはお金を借りて事業を行うケースを考えてもいいし、株式投資でも同じことが言える。企業が稼ぐ利益を株価で割った利回り(益利回り)と長期金利の差をイールド・スプレッドといい、このレポートでもたびたび紹介してきた。足元のイールド・スプレッドをアップデイトしておこう。(出所:Bloombergのデータをもとにマネックス証券作成)現在、イールド・スプレッドは4.6%近くある。これは直近の大底だった昨年のクリスマスより高く、過去5年で見ても、チャイナショックやBREXITで相場が低迷した2016年前半以来の高さ。そこまで金利対比のバリュエーションは割安だということだ。これが金利低下で利ザヤが拡大するということである。利ザヤ=スプレッドの拡大は金利低下によるものだけではない。米国企業の業績が底堅く推移していることも挙げられる。米国の主要企業500社の業績は11四半期ぶりに減益が見込まれた第1四半期も微増益を確保。今度こそ12四半期ぶり減益予想だった第2四半期も結局増益で着地した。データをもとにマネックス証券作成)第3四半期は減益予想になっているが、これもまた回避されるだろう。第4四半期~2020年にかけては、再び2桁近い増益率の予想になっている。米中貿易戦争で景気減速と(一部にはリセッションとまで)言われる状況下にあって、アナリストのコンセンサスはこういう状況だ。金利は下がり業績は上がる。投資の利ザヤが拡大する。米国株は必然的に上昇するだろう。ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。長期かつ幅広い運用の経験と知識に基づいた多角的な分析に強み。(MBA)非常勤講師。WORLD」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。マネックス証券ウェブサイトにて、最新ストラテジーレポートが閲覧可能。昨年1月とは違う2020/02/20アンケートレポート・コラムの感想をお寄せください。今後の内容検討等に参考にさせていただきます。どちらとも言えないコメントがありましたら、お願いいたします。当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。当社は、契約に基づき、オリジナルレポートの提供を継続的に行うことに対する対価を契約先金融機関より包括的に得ておりますが、本レポートに対して個別に対価を得ているものではありません。レポート対象企業の選定は当社が独自の判断に基づき行っているものであり、契約先金融機関を含む第三者からの指定は一切受けておりません。レポート執筆者、ならびに当社と本レポートの対象会社との間には、利益相反の関係はありません。