お客さま埼玉りそな銀行について当ウェブサイトでは、JavaScriptを使用しているページがございます。お使いのブラウザでJavaScript機能を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。ご覧になる際にはブラウザ設定でJavaScriptを有効にしてください。高水準かつ安定的なインカムゲインの確保とともに信託財産の成長をはかることを目的として運用を行います。純資産総額は、月曜日~金曜日(祝日、12/31~1/3を除く)の22時頃に更新します。※分配金は直近決算時の1万口あたりの分配金額(税引前)を表示しています。※分配金は運用状況によっては、分配金額が変わる、あるいは分配金が支払われない場合があります。※掲載されている騰落率の値は前月末時点のものになります。※騰落率は月末の数値を基に、前月末時点からさかのぼって各期間について算出しています(分配金込)。※騰落率は、税引前および手数料等控除前の数値を基に算出しています。※騰落率はあくまでも過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。※過去の決算実績は決算日の翌営業日の22時頃に更新します。信用力の高いソブリン債券ファンドの特色(1)世界主要先進国の、信用力の高いソブリン債券を主要投資対象とし、国際分散投資を行います。OECD加盟国とします。ソブリン債券は、社債や新興国債券等に比べ相対的に価格変動リスクが抑えられ、流動性にも優れているため、安定した投資成果を目指した資産運用に適していると考えられます。●OECD非加盟国のうち、三菱UFJ国際投信がOECD加盟国に相当する経済実態を有すると判断する国のソブリン債券に投資することがあります。各国の政府が発行する国債や政府機関が発行する政府機関債等をいいます。世界銀行やアジア開発銀行などの国際機関が発行する国際機関債のほか、当ファンドにおいてはカナダ、オーストラリアなどの州政府債もソブリン債券に含まれます。ポイント3高い信用力A格以上の信用力の高い債券に投資します。・原則としてMoody's社、S&P社等の格付機関のうち、少なくともひとつの格付機関においてA格相当以上の格付けを付与されたものに投資します。・格付けとは、債券などの元本や利子が、償還まで当初契約の定め通り返済される確実性の程度を評価したものをいいます。方向性などを分析、評価して、数字や記号で簡潔に表します。(2)安定的な利子収入の確保と、金利・為替見通しに基づく運用戦略により、収益の獲得を目指します。先進国のソブリン債券を中長期保有することにより、安定的な利子収入の確保を継続することで、債券価格や為替の変動による損益のブレをカバーする効果が期待されます。リスクのコントロール一般に、債券の価格は金利が上昇(低下)すると下落(上昇)します。満期までの残存期間が長い(短い)債券や利率が低い(高い)債券ほど、金利の動きによる債券価格の変動が大きく(小さく)なります。そこで当ファンドは、金利変動の予測に応じて組入債券の入替えを行い、債券価格の変動リスクをコントロールします。その通貨の組入比率の引き下げ※組入比率の調整によるほか、一時的に為替ヘッジを行う場合があります。◆FTSE世界国債インデックス(円ベース、日本を含む)をベンチマークとします。LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。※ベンチマークを上回る投資成果をあげることを目指し運用を行いますが、これを保証するものではありません。◆ウエスタン・アセット・マネジメント株式会社のアドバイスを受け、運用を行います。ウエスタン・アセット・マネジメント株式会社は、ウエスタン・アセット・マネジメント・カンパニー(本部所在地:米国カリフォルニア州)の日本拠点です。資金動向や市況動向等によっては、(1)、(2)のような運用ができない場合があります。(3)毎月決算を行い、収益の分配を行います。範囲は、経費控除後の配当等収益と売買益(評価益を含みます。勘案して、利子・配当収入を中心に分配金額を決定します。将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではなく、委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります。◎ファミリーファンド方式により運用を行います。ファミリーファンド方式とは、受益者から投資された資金をまとめた投資信託をベビーファンドとし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、マザーファンドにおいて実質的な運用を行う仕組みです。(年12回)、収益分配方針に基づいて分配を行います。「投資元本」および「分配金」が保証されている商品ではありません。値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。基準価額が下落すると、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。投資信託に生じた利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。預金ではないため、預金保険の対象外であり、また投資者保護基金の対象になりません。クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)の適用はありません。当ファンドの主なリスクは以下のものがあります。(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。お客さまにご負担いただく費用この投資信託を購入・保有・換金されるにあたって必要な費用は次の(1)~(3)の合計額となります。(2)の運用管理費用(信託報酬)については、保有日数に応じてご負担いただきます。なし※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。以下の費用・手数料についても当ファンドが負担します。※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。なし※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。以下の費用・手数料についても当ファンドが負担します。※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。運用管理費用(信託報酬)*1、基準価額に対して最大3.0%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。手数料等の合計については、保有金額または保有期間等により異なるためあらかじめ記載することができません。一部のファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。(2019年10月1日現在)投資信託は預金でなく、預金保険の対象ではありません。当社を通じてご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。投資信託の募集・申込等の取扱いは当社、設定・運用は投資信託委託会社が行います。商品ごとに手数料等およびリスクは異なります。<マイゲートでのお取引き>個人のお客さまの場合、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引きとさせていただきます。インターネット専用ファンドの取扱いは、マイゲート(インターネットバンキング)のみの受付となります。インターネット専用ファンドについてのご注意はこちらをご確認ください。ついてのご注意事項>通貨選択型ファンドは他のファンドと比べて商品性が複雑なファンドです。商品の仕組みをご理解の上、ご購入を検討してください。仕組みについてはこちらからご確認ください。ご利用にあたって共通のご注意事項>日本にお住まいの20歳以上の個人の方(口座開設年の1月1日時点)が口座を開設できます。埼玉りそな銀行ではNISA・つみたてNISA口座開設には、投資信託の口座開設が必要です。NISA・つみたてNISA口座は全金融機関を通じて、同一年において一人一口座のみの開設となります(金融機関変更をした場合を除く)。金融機関の変更を行い、複数の金融機関にNISA・つみたてNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのNISA・つみたてNISA口座でしか購入することができません。NISA・つみたてNISA口座内の株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。埼玉りそな銀行でのNISA・つみたてNISA対象商品は株式投資信託のみです。NISA・つみたてNISA口座は他の口座との損益通算、損失の繰越控除はできません。NISA・つみたてNISA口座には非課税投資枠(NISAは年間120万円・つみたてNISAは年間40万円)が設定されており、株式投資信託等を一度売却した場合、その分の非課税投資枠を利用した再投資はできません。NISA・つみたてNISA口座預り分から発生した収益分配金を再投資する場合も非課税枠を利用することとなります。中長期投資のための制度であることから、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適しません。非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は従来より非課税であり、NISA・つみたてNISA口座での制度上のメリットは享受できません。つみたてNISA制度とNISA制度は併用できません。どちらかを選択する必要があります。本画面および本画面に含まれる情報(「本情報」)に関する著作権を含む一切の権利は、時事通信社またはその提供元(「情報源」)に帰属します。本情報は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。本情報の内容については万全を期しておりますが、その正確性および信頼性等を確認することは債務に含まれておらず、時事通信社および情報源は、原因の如何を問わず、本情報の過誤等について一切責任を負いません。本情報の内容は予告なく変更される場合があります。本情報の提供については、遅延・中断等があります。本情報を方法の如何を問わず第三者へ提供することは、禁止します。-50%~商品カテゴリーから選択1234項目をクリア複数の項目の選択が可能です選択した項目で。