業務内容は変えられないため、まずはセルフケアを!一生のうち腰痛を経験する日本人は、約8割にものぼるほど、我々の生活に身近な症状です。厚生労働省が実施している国民生活基礎調査においても、どの年代・性別問わず、ほぼ腰痛はTOP3を占めています。それでは、職業と腰痛にはどのような関連性があるのでしょうか。腰痛の有訴率は職業により異なる職場における腰痛に関する日本国内の疫学調査では、腰痛有訴率(症状を訴える割合)が40〜50%、腰痛の既往歴が70〜80%との報告が多く見られます。研究の対象者が1,000名を超える規模の国内調査での職業別の腰痛有訴率は、下記のように報告されています。■事務:42〜49%■看護:46〜65%■介護:63%■運輸:71〜74%■清掃:69%■建設:29%上記をみてわかるように、職業によって有訴率が大きく異なることが報告されています。これは、業種ごとの仕事中に必要とされる姿勢や身体負荷に影響されることが考えられます。仕事中の姿勢や身体負荷は腰痛発症に関係するか?こうした姿勢や身体負荷の影響は、遺伝子の影響を除き、純粋な姿勢や身体負荷などの環境の影響を検討するために、双子を対象に研究が行われることが少なくありません。した研究の結果、腰痛の発生頻度と身体負荷との間には正比例の関係があることが報告されており、作業による腰痛の発症には、遺伝子背景よりも身体負荷の程度が重要であると考えられています。身体負荷の大きい重労働が腰痛発症の危険因子であることは、一定の見解が得られています。作業中の姿勢も重要であり、からだの前屈や捻りを伴う作業や、定期的に姿勢を変えることができない作業は、腰痛の発生頻度を増加させます。始められることは何か筋力強化、ストレッチ、有酸素運動を組み合わせたリハビリテーションは、慢性期(3ヶ月以上持続している場合)の非特異的腰痛(病院でレントゲンを撮っても原因が特定されない腰痛)に効果的であると報告されています。何か一つよりも、いずれかを組み合わせて実施することが推奨されています。その中でも、特になかなか自主トレのようなことが行えない方は、帰宅時に1つ前の駅から歩いて帰るなど、日常の歩数を徐々に増やしていくことをお勧めします。歩行のような有酸素運動は、腰の組織の栄養や血流が改善することで回復機能が向上し、腰痛が改善されるかもしれません。支持・推奨するものではございませんので、ご了承ください。*本サービスにおける医療従事者等による情報の提供は、診断・治療行為ではございません。そのため、本サービス上の情報や利用に関して発生したいかなる損害についても、弊社は一切の責任を負いかねますことをご了承ください。診断・治療を必要とする方は、適切な医療機関にて受診いただきますことをおすすめいたします。腰痛といっても、人によってその原因も違えば、対策も変わってきます。その中でも特に職業は腰痛と密接な関係があります。そのため、職業ごとに適した対策をしていくことが重要となります。関節痛に関する研究を行う。現在も腰痛メディカルリサーチ研究員として京都大学に所属。定期的な運動は腰痛に効果的である。