出資を受け、第二精工舎(現在のセイコーインスツル)の協力会社として腕時計の部品製造や組み立てを行っていた。1943年に第二精工舎が工場を諏訪市に疎開、諏訪工場を開設する。終戦後も第二精工舎の疎開工場は諏訪の地にとどまり、大和工業との協力関係を強めていった。諏訪精工舎は、諏訪市とその周辺地域で腕時計の一貫生産体制を確立する。精密機器製造業(時計、カメラなどの部品製造・組立)が集積、同地域は「東洋のスイス」と称されるまでになる。1961年に子会社として信州精器株式会社(後のエプソン株式会社)を設立。1985年に諏訪精工舎と子会社のエプソン株式会社が合併して、現在のセイコーエプソン株式会社に商号を変更した。ロボットなどの開発を行い、それらが現在の当社の主要事業に結実・発展している。インクジェットプリンターや液晶プロジェクターなどの情報関連機器である。創業事業である時計事業もセイコーブランド向けの製品の開発・生産を続けている。製造)や孫子会社エプソンダイレクト(PC周辺機器のユーザ、法人向け直販)などがある。社名からセイコーホールディングス(セイコーHD)の子会社と誤解されることが多いが、別経営の独立した会社である。セイコーインスツルはセイコーHDの完全子会社となっているが、それに対して現在のセイコーエプソンはセイコーHDとの直接の資本関係は薄い。古くから強い関係があった。現在もセイコーの創業家である服部家(服部金太郎の次男・正次の家系の個人および一族の資産管理会社)が大株主であり、時計の開発・製造での関連が深い。そのため、セイコーHD(旧服部時計店)を中心とするセイコーグループのひとつとして見なされており、セイコーインスツル株式会社も併せて「セイコーグループ中核3社」を形成している。セイコーHDとの関連事業である時計関連の売上げはセイコーエプソン全体の売上げに占める割合は数%程度であり、プリンターなどの主要事業と比較すると低い割合になっている。(現在のセイコーインスツル株式会社)の出資(資本金3万円)により、同社の関連会社・工場として操業開始。セイコー腕時計の部品製造、組み立て工場としての出発。戦時中の工場疎開により第二精工舎が諏訪市に工場を開設する。東京が1964年(昭和39年)オリンピック開催地に決定。セイコーグループは公式計時の担当と、それに向けた新しい計時装置の開発の準備に着手。諏訪精工舎はクリスタルクロノメーターの開発を担当する。6月、諏訪工場により開発・製造された新型の紳士用腕時計「マーベル」を発売。大幅向上、セイコー腕時計の主力製品となる。1970年代までのセイコー製機械式腕時計の多くは、「マーベル」の基本機構を改良・拡大させるかたちで開発された。