功)では、消費者行動研究の一環として、店頭での購買行動に関する意識や実態について調査・研究を行っています。このレポートは、原材料価格の高騰による商品価格の上昇や、リーマンショックによる世界的な景気後退が始まった2008年以降、生活者の購買行動・意識がどのように変化しているかについて着目して、定期的に調査を実施し比較しているものです。今回は買い物行動における東日本大震災の影響を探る意図で、震災後3カ月、及び従来の定期調査(毎年11月に実施)から半年後に当たる本年6月最終週の週末に、インターネット調査で20歳から65歳までの関東と関西に在住する主婦で各エリア500人の計1000人を対象に、震災以前との比較を軸に調査を実施しました。調査結果概要については、別添資料をご参照ください。