電子書籍化プロジェクトeduviewBookshelfライブイベントメールマガジンeduviewとはお問合せ閉じる世界の教育の潮流「新しい能力」とは〜松下佳代氏に聞くPocket「生きる力」(*1)「PISA(ピサ)リテラシー」(*2)「21世紀型スキル」(*3)...。いずれも、教育関係者なら誰もが耳にしたことがあるキーワードだろう。国内、海外を問わず、現在の学校教育は基本的にこれらの能力の育成を重視していると言える。センターの松下佳代教授に、教育目標とされる「能力」をめぐる世界の動向について聞いた。——生きる力やPISAリテラシーなどの概念を総称して「新しい能力」と呼んでおられますね。「日本では1990年代半ばに『知・徳・体』のアップデートバージョンとして『生きる力』という概念が登場し、その後に『人間力』や『社会人基礎力』などの能力が教育目標として掲げられるようになりました。これは実は世界的な潮流と言えるものです。——なぜこうした能力を教育目標とする動きが広がったのでしょうか。「その背景には、知識イノベーションをめぐるグローバルな競争が激しくなったことや、企業が終身雇用制を維持するのが難しくなったことがあります。社会構造や産業構造の流動化によって一生同じ仕事を続けられる人が少なくなると、専門分野だけで発揮される知識は役に立たなくなる可能性がある。——様々な仕事に就いたり、転職したりすることを想定しているわけですね。(日経連、2002年に経団連に統合)が『エンプロイヤビリティ(employability、雇用されうる能力)』という言葉を使い始めました。従来は企業内の研修やOJTで社員を育てていたけれど、その企業にずっと勤めないなら企業がすべての費用を負担するのは割に合わないので、自助努力で身につけてくださいということです。この概念はもともと欧米で生み出されたもので、現在言われている就業力や社会人基礎力にも影響を与えています。——これらの言葉は多くの大学で教育目標として掲げられていますね。「employabilityには、企業が求めるような能力を労働者が持っていないといけないというシビアな意味合いがあります。企業目線から生まれた概念ですが、現在は大学教育の中でもよく使われています。——世界的に見ると、新しい能力の中でどの概念が代表的ですか。「まずPISAリテラシーですね。リテラシー』『科学的リテラシー』について、3年ごとにテストを実施しています。最初はOECDに加盟する約30カ国が参加していたのですが、直近の2012年調査ではOECDの非加盟国も含めて65の国・地域が参加しています。competencies)』(*4)という概念もあります。これは、PISAをはじめ、OECDのさまざまな国際能力調査の理論的基盤となっているもので、欧州やオセアニアなどの国々の教育政策にも影響を与えています。略で、OECD(経済協力開発機構)が実施する国際的な学習到達度調査のこと。同調査で測定する能力を総称して「PISAリテラシー」と呼ぶ。OECD生徒の学習到達度調査(PISA)」を参照。