JavaScriptを有効にして再度、お越しください。子どもたちに学用品(文房具)を届ける活動にご協力ください東日本大震災により大きな被害を受けた被災地の児童・生徒の学校と家庭での学びを支援するため、私たちは学用品(文房具)のご提供・送付をふくむご支援について、関係のみなさまのご協力を4月8日から呼びかけてきました。文房具の中でもノート、鉛筆、シャープペンシルなどについては全国からたくさんのご支援を頂いた結果、当面のニーズは充足しています。これまでのご協力、本当にありがとうございました。個別ニーズに対してご支援ください辞書類、電池式ラジオ、学内事務用品(電卓、フラットファイル、ホッチキス、スタンプパッド(赤・黒)、カッターナイフ、クリアケース、朱肉)など、個別のニーズに対してご支援ください。これらのニーズについてはお問合わせ窓口(ユネスコ・アジア文化センター(ACCU))までご相談ください。教育復興に限定した募金にご協力くださいユネスコスクール公式ウェブサイトに設置しました「東日本大震災ユネスコスクールESD関連支援ポータルweb」内に被災した子どもたちが通う学校への義援金や学校施設設備の復旧、備品・教材の購入など教育復興に活用される募金のご案内をしています。教育復興に限定した募金へのご協力もご検討ください。決定など、支援とニーズの調整弁の役割をはたす中間支援地としての役割を分担しております。被災地の状況、大学の状況によって中間支援地での受け入れ態勢が変化します。024-548-5171メールa067@ipc.fukushima-u.ac.jpお願い応援のメッセージ、寄せ書きなど、大歓迎です。今後の交流につながる契機になるよう、差し支えなければ、学校、支援者の連絡先をいれてください。ユネスコスクールからのご支援の場合は、その旨、お書き添えください。着払い宅配便は受け付けられませんので、ご協力お願いします。箱には、「品名」を大きく箱の上面、側面に書いてください。箱の重量があまり重くならないようご注意ください。被災地では、中には通常よりも何週間も遅れてではあっても、すべての学校が授業を再開しました。それらの学校のなかには、地震や津波の被害によって、ほかの学校に間借りしているケースもあります。さまざまな理由でもといた学校とは異なる学校に通っている生徒児童も多くいます。各学校や教育委員会では、夏休み、冬休みの日程の変更も考えながら、学習環境を整え、授業と学校での活動を進めています。甚大な被害と喪失が子どもたちの心にも影響を与えることが考えられるなか、わたしたちは、できるかぎり「普通」の学習環境を整えることが大切だと考えます。子ども達のすこやかな学びをサポートしつつ、家庭の負担を最小限におさえ、地域の商業活動を乱すことがない程度の外部からの支援は、それが、被災地への支援を大切にしたい、小さくても何かをし続けたいという「思い」とともに届けることに意義があると考えます。け、ボランティア派遣、配送などのたいへんなご尽力によって、被災地の子どもたちに多くの文房具をお届けすることができました。AV記録メディア(USB)、薬箱などを、学校と教育委員会に対してご支援いただくことができました。この場をお借りしてみなさまにお礼申し上げます。私達は被災地の一日も早い復興を心から願いつつ、復興のプロセスにある間は、支援を続けたいと考えます。中間支援地として福島大学が加わったことを含め、4月の段階とは若干支援の仕組みを変更していますが、みなさまのご支援を引き続きお願いいたします。地震・津波で大きな被害をうけた東北3県には、多くのユネスコスクールがあります。宮城県では気仙沼市33校、白石市6校、仙台市5校、岩沼市1校、多賀城市1校、丸森町2校、角田市1校、栗原市1校、大河原町1校、富谷町1校のユネスコスクール。学校自体が大きな被害をうけたユネスコスクールがありますし、高台にあり学校の被害はそれほどではなくとも、児童生徒の家庭を含む地域が甚大な被害をうけていることは、沿岸部に共通です。内陸部でも大きな被害がでています。ユネスコスクールが1校の岩手県、また、まだユネスコスクールがない福島県についても、被害が甚大であることには、かわりはありません。よばれ、地域とともに、さまざまなことに取り組んでいる学校です。被災した地域のユネスコスクールのこと、その学校がある地域のこと、これからユネスコスクールになることもあろう被災地の学校とその地域のこと、これらについて思いを共有することに、この活動がつながっていければと願っています。学用品(文房具)支援については、受け入れ体制が整った宮城県と岩手県を対象にまず開始させていただきます。各大学では、ニーズとご支援の「調整弁」の役割を果たしながら、継続的に支援を行います。みなさまからお寄せいただいた学用品(文房具)は、ユネスコスクールであるとないとにかかわらず、教育委員会や地元のESD関連組織との調整により必要に応じて学校に配布します。福島県については、ひきつづき、支援の仕組みを模索中です。呼びかけ人は、学用品(文房具)支援活動でみなさんにご協力を呼びかけている品物以外の学用品について、別途、企業等に支援の働きかけをおこなっています。