今年の年末年始は、新しい地図の3人が地上波に登場――2016年にSMAPが解散してから、もちろん初めてであることは言うまでもない。***まずは公式サイトを中心に、3人のテレビ出演スケジュールを見てみよう。12月27日には「不可避研究中」(NHK総合・23:50)で稲垣吾郎(46)がMCを務める。NHKの関連サイトによると《スマホ発の新ジャーナル番組》だという。絶対に笑ってはいけない青春ハイスクール24時!」(日本テレビ系列・18:30)が放送される。こちらには稲垣、草なぎ剛(45)、香取慎吾(42)の3人が出演する。この出演が正式に発表されることは絶対にないだろう。そもそも記者会見は12月4日に終了している。何よりも3人の出演はデイリー新潮が12月6日に掲載した「大晦日『笑ってはいけない』で稲垣、草なぎ、香取の3人が揃って出演の超サプライズ」のスクープ記事ですっぱ抜いて明らかになった事実だからだ。当然ながら日本テレビ側は3人が出演する“サプライズ効果”を高めるため、厳重な箝口令を敷いていた。これだけの大ニュースとなると人の口に戸は立てられない。情報は漏れ、デイリー新潮が記事をアップする事態となった。「日本テレビさんは記事に怒り心頭だそうです」(関係者)との話からも分かる通り、放送前に3人の出演が広報される確率は0パーセントと断言して差し支えない。ちなみに29日には「大晦日SP直前!絶対に笑ってはいけない青春ハイスクール24時徹底解剖!!」(同・13:45)も放送されるという。繰り返すが、3人の出演はすでに報道されている。こちらの「徹底解剖!!」で稲垣、草なぎ、香取の登場を告知する可能性がゼロとは言わないが、実現性は乏しいだろう。気になってチャンネルを合わせてしまうファンは少なくないのかもしれない。年が明けて2020年の1月1日、NHKの2番組に草なぎと稲垣の2人が出演することは公式サイトで発表されている。新春!沖縄スペシャル」で、いつものようにナレーションの担当だ。一方の稲垣は、Eテレで午後10時から「100分deナショナリズム」のMCを担当する。こちらは古今東西の名著を紹介する「100分de名著」(Eテレ・月曜・22:25)からのスピンオフ番組。政治学者の中島岳志氏(44)や作家の島田雅彦氏(58)が出演し、ナショナリズムをテーマとした名著を紹介するという。ちなみに稲垣は11年から19年まで読書がテーマの「ゴロウ・デラックス」(TBS系列)でMCを担当していたことを思い出すファンも多いのではないだろうか。安定した司会進行が期待できそうだ。1月2日は、こちらも大きな話題を呼んだ「出川哲朗の充電させてもらえませんか?」が放送される。公式のツイッターに掲載されているタイトルは非常に長い。嵐“長期休養”の影響デビュー当時からSMAPのファンという女性は「こんなに年末年始が楽しみなのは、SMAPの解散以来、初めてのことです」と声を弾ませる。「友達と『ファンで一致団結して、1%でも視聴率を上げないと』って連絡を取りあっています。実際にツイッターを見てみると、確かに準備を早くも進めている様子が伝わってくる。地上波ってのも嬉しい》この突然の変化を一部の芸能メディアは、今年7月に公正取引委員会がジャニーズ事務所を注意したことと結びつけている。ジャニーズ側が新しい地図の3人が番組で起用されないように働きかけたのではないかとされた問題だ。公取注意が追い風に」の記事を掲載している。「独禁法は無関係とは言いません。ジャニーズ事務所の“稼ぐ力”が低下していることの方が大きいのではないでしょうか。2020年いっぱいで嵐は活動休止となりますが、その穴を埋めるだけのグループは存在しないはずです。稲垣くん、草なぎくん、香取くんの3人なら確実に視聴率を取れるでしょう。ファンの年齢層も高く、地上波との相性も抜群なのは言うまでもありません。今後、民放キー局はジャニーズ事務所に“忖度”することが、どんどん減っていくのではないでしょうか」(前出のSMAPファン)大晦日の「笑ってはいけない」や、1月2日の「充電」が高視聴率となれば、他の民放キー局が色めき立つのは間違いない。言え、これまでの付き合いもある。叛旗を翻すわけにもいかないことは、ファンも承知だ。「フジテレビ、TBS、そしてテレビ朝日が3人にオファーを出す――実現すれば最高ですが、もちろん実現には時間がかかることは承知しています。ジャニーズ事務所としがらみのないテレビ局は、やっぱりテレ東さんだと思うんです。1991年から96年まで『愛ラブSMAP!』や『愛ラブSMAP!電撃キッズ隊』を放送してくれた、ファンにとっては思い入れのある局でもあります。「デイリー新潮」は「週刊新潮」と「新潮45」の記事を配信する総合ニュースサイトです。人気記事ランキング公式アカウントから注目のニュースをフォローできます。掲載情報の著作権は提供元企業等に帰属します。