“良い”○○、“悪い”○○という対比をしばしば耳にする。長期金利については、“良い”長期金利の上昇、”悪い”長期金利の上昇という分類がなされることがある。前者は、実体経済の改善に伴う長期金利の上昇、後者は財政の信認が失われリスクプレミアムが拡大することに伴う長期金利の上昇である。いま話題となっている「インフレ率」と「期待インフレ率」についても、“良い”○○、“悪い”○○の概念が当てはまるだろう。初めに「インフレ率」について説明すると需給ギャップの改善によるインフレ率の上昇は“良い”インフレ率の上昇、負の供給ショックを主たる要因とする場合は“悪い”インフレ率の上昇という具合に分類されているようである。「期待インフレ率」についてはどうか。“良い”期待インフレ率の上昇とは、将来の景気回復期待に基づく期待インフレ率の上昇である。いう大規模な金融緩和により人々が「この先景気が良くなるかも!」と思えば、期待インフレ率が上昇してもおかしくないだろう。“悪い”期待インフレ率の上昇とは何か?これは中央銀行が金融引き締めを行うことができないという思惑が広がることに起因する。金融政策の基本的なテキストでは、中央銀行が政策金利を自由に動かすことができるという前提がある。実際には、超過準備が積み上がっている状態下では、オペにより短期金融市場での資金需給に影響を与えることを通じて、短期金利を引き上げることができない。そこで、当座預金への付利を引き上げることで、短期金利を引き上げるという手段が考えられる。この場合、日本銀行が民間金融機関に支払う利払い費が増加し、日本銀行の経常利益を圧迫する。長引き当座預金が大量に積み上がった状況下では、将来的にインフレが発生しても適切な付利の引き上げを行うことができないかもしれない。このような思惑が広がってしまうと、期待インフレ率は上昇することが予想される。厄介なのは、このような“悪い”期待インフレ率の上昇は、利上げが必要な時点になって初めて顕在化することである。“悪い”期待インフレ率の過度な上昇はバブルを生む原因となりうるだろう。大和総研の許諾が必要です。法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。大和総研のコンサルタントを紹介します。パブリシティ(書籍・刊行物)などコラム大和総研グループでは日々コラムをお届けしています。2020年1月新春号Vol.37大和総研グループの刊行物です。大和インターネットTVオフィシャルサイト証券情報をわかりやすくお届けする大和証券グループのサービスです。