Unitの高橋哲平氏が登壇。「なぜACIを選んだか」を解説した。高橋氏は、2004年にサービスを開始したAmebaブログのインフラを担当している。同社のインフラは「内製」を基本とし、サービスの規模に合わせて、データセンターや管理方法を進化させてきたという。2005年にAmebaの会員数が50万人を超えた時点でAmeba専用データセンターを提供開始。2010年に会員1000万人になるまでは物理サーバーをメインに拡張する方針を続けてきた。「会社の成長に合わせてドタバタと頑張ってきた。アクリル板に基盤を付けた自作サーバーをデータセンターに大量に並べていた時期もあった」(高橋氏)転機になったのは会員が3000万人を超えた2013年だ。仮想化したサーバーをメインに運用することになり、また、子会社のシステムも収容することになったことなどから、障害耐性の向上と運用効率化を図ることになった。「当時から、ネットワーク機器やロードバランサーは基本的にマルチベンダーだった。Pythonで5000行程度のクラウドコントローラーを自作して管理していた。コントローラーにAPIを提供したり、アプリエンジニアにAPIを解放したりといった取り組みを進めた」(同氏)そんな中、実際の課題となったのがネットワークの管理だ。基本的にはアウトソースせずに自分たちで管理する体制だったが、ネットワーク機器が数千台あるのに対し、ネットワークエンジニアは高橋氏含め5〜6名しかいない。設定や運用を自分たちでこなすのは「かなりヘビー」な作業になっていたという。「子会社のテナント用にVPLSの設定を行い、ファイアウォール、アクセスリストを設定し、ロードバランサーの設定を行う。した作業をいつまでも人の手でやっていくことは現実的ではない。そこで、非エンジニアでも画面をポチポチ押していけば設定が済み、すぐにサービス開発ができるような環境を目指すことにした」(同氏)要件を唯一クリアしたのがAPICだった高橋氏によると、Amebaネットワークが目指すビジョンは、「捨てやすい、構築しやすい、分散可能型」のネットワークだという。具体的には、データセンターに親子関係を作らず並列展開すること、インフラエンジニアを介さないインフラを提供すること、マルチクラウド化(プライベートと商用クラウドの併用)の3つを基本として取り組んでいる。したビジョンを進める上では、ネットワークの課題を解決する必要があった。課題をあらためて整理すると、「人的リソースが限られていること」「仮想環境のテナント追加が簡単ではないこと」「管理台数が増え運用に手間が掛かること」「ネットワークと周辺ソフトウェアとの連携が容易ではない」などだった。「まず、ネットワークコントローラーを開発することでこうした課題を解決しようとした。作るのはいいが、作った後の管理は手間になる。そこで、要件に合ったコントローラーを探すことにした」(高橋氏)しかし、要件にマッチする製品は見つからない。コントローラーで全て管理する場合、コントローラーへの依存度が高まり、障害発生が大きなリスクになる。低価格のホワイトボックスにLinuxなどを入れて自由にカスタマイズするというアプローチも検討はしてみたが、ハードウェアが追い付いてきていないことから見送った。「ソフトウェアの思想はいいが、ポート数などハードウェアの性能が十分ではない。シャーシモデルがなく、数百ラック単位のネットワークでは商用サービスでは使いものにならない」からだ。決定的だったのは、IPv6が未サポートで、10G、40Gもサポートされていないことだった。「とても次世代ネットワークといえる状況ではなかった」のだ。結局、同社の要件を満たすネットワークコントローラー製品はなく、唯一、クリアしたのがAPICだったという。高橋氏はACIを選んだ利用について、「テナント分割が容易」「ネットワーク機器の一元管理が可能。別途ネットワーク用のadminツールが不要」「クラウドコントローラーや監視サーバーからはAPICを叩くだけ」「APICが全台落ちたとしてもトラフィック転送に影響がない」「10G/40G実装機器として次世代インフラとして十分対応可能」と説明した。「何より、ビジョンの1つである『インフラエンジニアを介さないインフラ提供』を実現できる最もよいアプローチ方法だったことだ。ユーザーへのインフラ提供は、サーバー、ネットワーク、ロードバランサー、ファイアウォールの設定を1つの管理UIから一括設定できるようにするつもりだ」(同氏)最後に、高橋氏は、「ACI、APICのバグ出しはウチが徹底的にやっておきます。安心して導入してください」と話し、会場を沸かせた。APICやスイッチ新シリーズなどは6月に正式リリースする予定だ。智氏によるInvictaの解説、パネルディカションなどが行われ、参加した300人の聴衆が熱心に耳を傾けていた。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。