VCGamerCoachmeleapRATELカプコングリーサイバーエージェントミクシィ大和投資信託eスポーツの名前を聞いたことはあるが、具体的な中身を知らない人は多いのではないだろうか。「eスポーツ=ただのゲーム大会」としか思っていないのであれば実際に試合を観て欲しい。観客の熱狂ぶり、プロゲーマーの本気度、どこを観ても、e”スポーツ”といわれる理由がわかるはずだ。データの面からも、「eスポーツ」が盛り上がっていることがわかる。Legends」(5対5のオンライン進行戦略ゲーム)のデータを用いて紹介したい。4400万人を誇り、19言語、30以上のプラットフォーム、TV番組で中継された。優勝賞金は約7億2000万円であった。これに対して、アメリカ最大のスポーツイベント「スーパーボウル」におけるユニークビューワー数は約1億1000万人、個人スポーツの中でも賞金が高いと言われているテニスの「全米オープン」の優勝賞金は約4億円となっている。世界に名を知られているこれらの大会と比較しても何ら遜色のない、この一大産業「eスポーツ」。今回の記事ではこの成長産業を日本国内の視点から紐解いていく。eSportsそもそもeスポーツとはeスポーツとは「エレクトロニック・スポーツ」の略称である。広義には、電子機器を用いて行う娯楽、競技、スポーツ全般を指す言葉であり、コンピューターゲーム、ビデオゲームを使ったスポーツ競技と日本eスポーツ連合は定義している。eスポーツはゲームタイトルによってルールが異なる。選手やファンもタイトルごとに存在するため、各タイトルごとにコミュニティが構成される。使用される端末についても、PC、家庭用ゲーム機、モバイルなど複数存在する。各タイトルがそれぞれひとつのスポーツ競技のようなものであるため、eスポーツは全体でひとつの市場と捉えるよりも、複数競技の市場が集合したものと考えるのが自然だ。トーマツ、eスポーツ興行の概観と参入時の論点eスポーツ産業の特徴として、パブリッシャーフィーがあげられる。パブリッシャーフィーとはゲームを運営するパブリッシャーからeスポーツ興行(大会)主催者に対して支払われる、自社のゲームを用いた大会を主催することに対する対価である。パブリッシャー側は、自社のゲームを大会に用いてもらうことで、より認知度、ファンを増やすことがメリットとなる。上記の2つの図を見てもらえば分かる通りに、日本のeスポーツは発展途上だ。市場規模を見ても、競技人口を見ても、海外に比べればほんの僅かしかない。この大きな理由として日本人のゲームに対する価値観がeスポーツ先進国と異なることが考えられる。「スーパーマリオ」、「ファイナルファンタジーシリーズ」、「ドラゴンクエストシリーズ」、「モンスターハンター」などのRPGやアクション、シミュレーションといったジャンルのゲームが普及しており、eスポーツの「対戦型」のゲームジャンルとマッチしていない。eスポーツの大型タイトルはパソコンを用いたものが多く、家庭用ゲーム機やスマートフォンを使用したゲームが普及している日本では流行りにくい。スマートフォンゲームは、主にユーザーの課金で経営を回しており、eスポーツのゲーム性にマッチしているタイトルが少ないことも考えられる。国内eスポーツ関連企業を紹介eスポーツ関連の国内企業、ファンドの紹介をしていく。今回紹介するのはeスポーツ競技、それに関連するサービスを提供している企業、そしてそれらの企業に投資をしているファンドだ。これらの企業の他にもスポンサーとしてeスポーツに貢献している企業、チーム運営をしている企業などもある。eスポーツに手を出している大手企業カプコン日本eスポーツ連合(JeSU)の設立を受け、北米を中心に実施していたeスポーツ事業を国内でも本格的に参入する決定を2018年2月に発表した。具体的には、「ストリートファイター」シリーズを用いたeスポーツ大会の開催、およびユーザーコミュニティ醸成を目的としたコミュニケーションスペース「カプコンeスポーツクラブ」を2018年2月に設立した。サイバーエージェントeスポーツ関連でCygamesとcyberZを子会社としている。Cygamesは「Shadowverse」(シャドウバース)の運営を行っている。昨年12月には優勝賞金100万ドル(約1億1000万円)、賞金総額131万ドル(約1億4400万円)の世界大会を開催し、日本人選手が優勝したことで話題になった。cyberZではゲーム動画配信プラットフォーム「OPENREC.tv」を運営しており、2015年からeスポーツ大会「RAGE」を日本国内で運営している。ミクシィアクションRPG「モンスターストライク」(モンスト)を運営している。チャンピオンシップ」を開催。優勝賞金は4000万円となっている。台湾と香港の2都市でも大会を開催。2019年9月現在、ユーザー数は5100万人となっており、今後の更なる展開が注目されている。eスポーツを事業にしているスタートアップmeleap同社の提供しているサービス「HADO」はヘッドマウントディスプレイとアームセンサーを用いて、ITが融合した新しいスポーツ。体を動かして技を発動させ、フィールドを自由に動き回り、味方と連携して楽しむことができるものになっている。グローバルへの挑戦を積極的にしており、すでにスペイン、マレーシア、韓国、インドネシア、中国、シンガポールなどにも展開。計23ヶ国で店舗事業を展開しており、海外の売り上げ比率が6割となっている。2019年9月12日、日本eスポーツ連合に正会員として加盟したことを発表した。新しい形のeスポーツとして日本のeスポーツ産業の発展に寄与していく。RATEL日本でのeスポーツ活性化、そして創業者の吉村信平氏(当時高校3年生)の地元である福岡をeスポーツ大国にすることを目指し、2018年10月に創業。eスポーツプレイヤー向けのマルチプラットフォーム「ePS(イーパス)」を開発中。eスポーツプレイヤーの戦歴の保証をはじめ、大会やイベントの検索から参加登録までが可能になる機能、eスポーツプレイヤーのチーム管理機能などを行えるようになる。Crosshareeスポーツ業界の発展を後押しするためのインフラ構築を目的として設立された。具体的なサービスとしては2019年4月23日にリリースをした、ゲーマーのマッチングプラットフォーム「e-mode」がある。ソーシャルメディアに散乱しているゲーム対戦相手の募集投稿を集積、整理することで、圧倒的な投稿量の中からユーザーごとにあったゲーマーを見つけることができる。代表の荒木稜介氏はeスポーツ業界関係者や、興味を抱いている若年層が参加するオンラインコミュニティ「Esportsの会」を2018年11月に設立。現在は5000人超のコミュニティとなっている。2018年12月21日には、NOWとインキュベイトファンドから資金調達を実施した。Doneru主要サービスの「Doneru」は、eスポーツプレイヤー/ライブ配信者向けのための拡張ツールだ。「Doneru」の利用者は、TwitchやYouTubeを始めとした動画ライブ配信プラットフォーム上で様々な配信拡張機能を利用することが可能となる。「Doneru」を利用することで配信者は通常の1/2以下の手数料にて日本円で投げ銭を受けることができる。2019年7月24日にオープンβ版をリリースした。II」はグリーが2018年12月に設立したファンドだ。出資者はグリーの他にミクシィなどの国内外の事業会社、ならびに機関投資家である。1700万ドルのコミットメント総額にて、2019年1月30日に初回クロージングを完了した。2019年12月末まで引き続き出資者の募集を行い、コミットメント総額が3000万ドルに達するまで拡大する予定。Gaming、FanAIなどに投資している。VC2018年7月に本田圭佑氏とウィルスミス氏がタッグを組んで設立したことで話題になった。両氏は世界中の人々の生活を良い方向に変えていきたい、という目標が一致したことで共同設立をした。スタートアップへの投資だけでなく、日米双方の強固なネットワークを活用し、双方企業同士の引き合わせやサポートを行っていく。esportsへの投資を実施した。中から、日本を含む、世界のテーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める割合などを勘案し、10~20銘柄程度を組入銘柄として選定する。中国でのeスポーツの伸びに期待しており、テンセントに投資を行っている。日本のeスポーツ産業には、まだまだたくさんのハードルが待っている。その中で、2019年9月12日に日本eスポーツ連合から明るい発表があった。賞金の提供先をプロライセンス選手に限定した大会、そしてプロライセンス選手に限定しない大会の両方において、一定の基準を満たすことでいずれも法律に違反せずに大会が実施でき、賞金を授与できると判断された。これまで日本では大型賞金を掲げた大会を開催できず、景品表示法によって上限が10万円と定められており、競争力の低下につながってしまっていたが、基準を満たせば、今まで国内では開くことができなかったような大型賞金を掲げる大会も開催することができるようになった。今後も目の前にあるハードルを1つずつ超えていくことができれば、日本のeスポーツ市場には成長の可能性がまだまだ残されている。※スタートアップの転職にご興味のある方は専門家に相談をする。シェアするスタートアップの理想実現のために考えるべき「ビジネス」と「リーガル」との関係性ドローンはこれからの社会インフラに。2019年11月27日にプレイドは、Googleからの出資を受けたことを発表した。日本企業による国内スタートアップ企業の買収が近年注目されてきている。M&Aの支援を行うレコフによると、日本企業が国内未上場スタートアップを買収した件数は増加している。[...]2019.07.31UPDATEベンチャーキャピタルのビジネスモデルから学ぶ、スタートアップの分析視点ベンチャーキャピタル(以下、VC)がスタートアップに与える影響は、資金面や経営面において大きい。昨年マザーズに上場した「メルカリ」や「ラクスル」においては、上場時に約50%の株式をVCが保有しているほどだ。[...]2018.10.30UPDATE2018年上半期、もっとも多くのキャピタルゲインを稼いだVCはどこ?創業して間もないスタートアップ企業が必ずと言ってもいいほど抱える悩みの1つが資金調達だろう。[...]2018.12.04UPDATE「大手企業×スタートアップ」日本の未来を創るシナジーとは近年大手企業よるスタートアップへの投資が活発になってきている。その背景として少ない資本で設立されたスタートアップ企業が、日本経済において次々に新しい市場を開き、著しい変化をもたらす場面が増えてきているからだ。Insightsによると、現在、世界中で300社強のスタートアップがユニコーンの仲間入りを果たしている。