※このページはjavascriptを有効にしてご覧ください。と戦後外交史研究会の共催により、下記のとおり、公開シンポジウムを開催いたします。近年の外交文書公開の進捗を受けて、戦後日本外交を対象とする歴史研究は大きな発展と深化をみせています。日米同盟の形成と展開、沖縄返還や日中国交正常化に代表される戦後処理外交といった冷戦期に関する研究を経て、現在では冷戦終焉前後の時期までが研究対象に含まれようとしています。このシンポジウムでは、こうした研究動向を振り返りつつ、今後の戦後外交史研究のテーマや方法論上の課題と展望について、皆様と一緒に考えてみたいと思います。事前の申し込みは不要です。研究者の方々はもちろん、外交史研究に関心をお持ちの大学院生や学部生もぜひお気軽にご参加ください。多くの方々のご参加をお待ちしております。氏をお招きして、東京大学駒場キャンパスおよび本郷キャンパスにて研究会を開催します。事前登録は不要ですので、ご興味のある方はぜひご出席ください。講演内容、スピーカー略歴等の詳細は以下の英文案内をご参照ください。開催することになりました。アメリカから講演者をお迎えし、「米国の行方とアジアの対応」について考えてみたいと思います。下記のとおりご案内いたしますので是非ご参加ください。言論NPOは2月29日(土)(於:日経ホール)と3月1日(日)(於:東京プリンスホテル)の2日間にわたり、「東京会議2020」を開催いたします。この2日間の議論にぜひご参加いただきたく、ご案内させていただきます。(SWP)、フランス国際関係研究所(IFRI)、イタリアの国際問題研究所(IAI)、カナダの国際ガバナンス・イノベーション(CIGI)のG7各国を代表するシンクタンクにインドのオブザーバー研究財団(ORF)、ブラジルのジェトゥリオ・ヴァルガス財団(FGV)、シンガポールのS.ラジャラトナム国際研究院(RSIS)を加えた世界10ヵ国を代表するシンクタンクのトップが毎年東京に集まり、世界の自由秩序と多国間主義の将来を議論し、その成果をG7議長国と日本政府に提案する仕組みです。現在の米中対立の深化は、地政学的な対立を背景に世界経済を分断しかねない状況を生み出しており、多国間の協力に基づく世界秩序が壊れ始めているようにも見受けられます。今回の「東京会議2020」では、この状況をどのように解決していくことができるのか、深刻化する米中対立の出口を一体どう描くか、私たちが目指すべき国際秩序とはどういったものなのか、その中で我々民主主義国に問われている責任とは何か、で議論を行います。今回の「東京会議2020」は、2日間の日程で行われます。2月29日(土)の公開フォーラムには、世界10ヵ国の有力シンクタンクの代表が登壇します。ここでは、米中両国からのオブザーバーも交え、「米中対立の出口と共存の在り方をどう描くか」、そして「我々が望む世界秩序とは」をテーマに、2つのセッションを行います。2日目の3月1日(日)の公開フォーラムでは、ドイツのヴルフ元大統領やフランスのヴェドリーヌ元外相ら各国の首脳・閣僚経験者が、言論NPOの呼びかけに応じて東京に集まります。いった規範に根差した国際秩序を守り発展させるために、世界は何に取り組んでいかなければならないのか、G7メンバー国や民主主義国がどのような責任を果たさなければならないのかを、議論します。この歴史的な局面で行われる私たちの挑戦にぜひ立ち会っていただきたく、ぜひご参加くださいますよう宜しくお願い申し上げます。いずれも公開フォーラムの参加費は無料ですが、定員に限りがありますのでお早めにお申し込みください。▼参加お申込みはこちらhttp://www.genron-npo.net/tc2020-general.html<<<「東京会議2020」開催概要>>>※セッションの時間やパネリストについては、予告なく変更になる可能性がございます。▼参加お申込みはこちらhttp://www.genron-npo.net/tc2020-general.html※言論NPOの概要については、下記URLをご参照ください。言論NPO事務局(担当:猪俣)までお問い合わせください。毎年開催しております近現代史と安全保障に関するシンポジウムを、今年は「近現代史」が2月15日(土)に、「安全保障」が3月8日(日)に開催することになりました。以下のPDFファイルをご参照ください。Reader等の閲覧ソフトをダウンロード・インストールする必要があります。閲覧用ソフトは、無償でダウンロード・インストールできます。