海底遺跡が世界史のどこに組み込まれ得るかという問題は未解決の分野です。この巨大なテーマを、自由な発想と柔軟な心で考察する(ブログ上の)素人学会ができれば・・・と夢みています。邪馬台国や卑弥呼について研究してきました。その結果、「帯方郡」から「邪馬台国」までの10の行程は、イタリアのベネチアからルクソールまでであると、したがって、邪馬台国の奥の院はエジプトであると、明治末に発表された木村鷹太郎氏の説が正しいことを、このブログで解き明かしています。それを、わたくしが検証するにあたって、「ギリシャのクレタ島出土のファイストス円盤」を、第一級の証拠物件としてとり挙げました。「ファイストス円盤」は紀元前16世紀頃のものであるとされていますし、そうすると、日本語と文字に関して、これを超える証拠物件は今のところ見当たらないからです。そのファイストス円盤には、「エホハ」「ヨセフ」「マナセ」「エフライム」「アジア民」「ケフチフ(クレタの古名)」といった「超ド級の固有名詞」が書かれてあります。このことは、ファイストス円盤が聖書の謎とリンクしているということです。すばる座」の星座図まで描かれてあるのです。日本で、「縄文時代」と言われている時代に、地中海方面で、「3500年以上後の時代の子孫が解くべき謎々」を提供する能力のある先祖たちが活躍していたということになります。「魏志倭人伝」も、後世の国民が「解くべき謎々」として編纂して下さったのは1700年も昔のことです。このような、重要なこと、驚くべきことに少しも関心をしめさないばかりか、説明に出かけても鼻であしらうような人々、ゴルフをするためなら海外に出かけるのも辞さないが、このような世にも不思議なことを耳にしても、確かめる気概すらもたない人々、そのような人材に国政をまかせているのですから、この国は一体どうなってしまうのでしょう。ところで、今、中国では、歴史的なことが生じているのです。行方が「混とん」としています米国のペンス副大統領が、10月4日、ワシントンにおいて、保守系シンクタンク、ハドソン研究所で「トランプ政権の対中政策」と題して40分の演説を行いました。「貿易など経済に限らず安全保障分野でも、中国に断固として立ち向かう」と述べました。宣戦布告だ!」とインターネットでは言われています。米ソ冷戦の始まりを想起させる内容です。中間選挙の応援開始でドナルド・トランプ米大統領は10月31日、南部フロリダ州での演説を皮切りに中間選挙の応援のために、11月5日まで6日間、接戦8州11カ所を訪れてスピーチをするという強行軍をスタートさせました。トランプ氏の演説の中心テーマは「社会主義を拒否しよう」というもので、そのこころは、中国的社会主義パワーを削ぎ、自由アメリカのパワーを取り戻すというものです。擁するに、中国に拠点を置いている企業や資本をアメリカに移して、アメリカの技術や雇用を大幅に改善するという希望的観測をアピールする内容です。トランプ大統領は、10月27日、インディアナ州でのスピーチで、日本車に対し「20%の関税」をかける意思表示をして、「アメリカはヤギ一匹だが、日本は何百万台という車を対米輸出している」と、否論理的「ジャパンバッシング」の発言も始めました。日本もターゲットになっていることは、火を見るよりも明らかなことです。中国と日本を槍玉にあげて、白人たちを喜ばせようという魂胆です。したトランプ大統領の演説よりは、はるかに具体的で、わかりやすいのが、マイク・ペンス米副大統領が10月4日、ハドソン研究所で「トランプ政権の対中政策」と題して行った演説です。宣伝戦略を駆使して、利益のみならず影響力や干渉力を強めて、アメリカを侵害している。宣伝戦略そのほか、あらゆる手段を駆使して中国に反撃すると宣告したのです。言い換えると、あらゆる手段を講じるし、軍事的手段も辞さないということをマイク・ペンス米副大統領は発表したのです。ペンス副大統領は、スピーチの中で「中国を育成してあげたアメリカに対して、恩を仇で返している中国」というイメージで訴えています。アメリカの選挙民たちは、「そうだ、そうだ、中国を叩き潰せ」「トランプがんばれ!!」と、考えるでしょう。これは、韓国が、常に常に、「日本が悪いと叫んで、自国の落ち度から目を反らさせる」という「次元の低い」手段です。アメリカの対中国貿易の赤字が巨大なのは、「投資家や資本家や貿易商たちの利益のためにアメリカ自身の政府が便宜を与え続けてきた」からです。要するにアメリカの支配者たち投資家や資本家や貿易商たちの責任です。故に、今まで莫大な利益が懐に入った人々も多いということにはまったく触れません。ペンス副大統領は、最後に、話し合いの余地があると言っていますが、それは、中国の譲歩を引き出すことを狙っていることです。全世界に多大な影響を及ぼす、「アメリカの課す超高関税」の突撃そのほかで中国が潰されるのを避けるには、中国が、「公然非公然を問わずに掻き集められる限りの金や技術」をアメリカに献納するしか道はないでしょう。今まで、そして今後も、日本がそうし続けているように。ペンス米副大統領のワシントンでの、この演説をつぶさに見て、前掲の、ペンス米副大統領の「エルサレムでの演説」と照合すれば、あきらかにこの問題も「エルサレム問題」と連携していることがわかります。いいかえれば、「新世界秩序」の完成への序奏です。「新世界秩序」の完成にとって、「中国が邪魔」でもありますが「武器ともなりうる」のです。したやりくちには、アラブ世界の庶民と同じように、中国や日本の庶民にも犠牲になってもらうという意図が透けて見えます。アメリカ大統領たちの発令したこの「パワハラ高関税」は、「公然の脅し」であり、これによって、中国や日本の支配者たちは「国民の金や技術を惜しげもなくアメリカの支配者たちに提供できます。彼らの「新世界秩序」とは、「少数の支配者たち」と「大多数の(奴隷的)平民」の二種類しかいない完全管理社会のことです。「旧ソ連」「旧中国」「エホバの証人」・・・で実験済みの世界です。これが、今後どうなるのか、「ヨハネの黙示録」のわたくしの解読からの「今後の展開」、いや、「結末」を予測してみましょう。そのまえに、日本ではあまり問題にされない「中国の新しい側面」を紹介します。