基礎編|スパムメールの正体スパムとは、もともとはホーメル・フーズ社が発売しているコンビーフに似たミート加工食品の缶詰で、アメリカの大衆国民的な食品。スパイスド・ハムをもじった造語の登録商標です。ハワイ州は全米のなかでも消費量が多く、他州に比べて約3倍半の400万個を年間消費しているほど人気です。日本人向けのシブい楽しみ方としては、「スパムおむすび」というのもあるとか。特定商取引に関する法律の一部を改正する法律それがなぜ迷惑メールの代名詞になってしまったのか。英国のコメディーグループ、モンティパイソンが、かつてテレビ喜劇番組の中で、俳優がスパムという商品名を歌いながら執拗に連呼した場面がありました。その「過度に情報を一方的に送り込む」という考え方から転じて、スパムと呼ばれるようになりました。ちなみにコメディ集団らしく、彼らのウェブサイトではそれをまたパロディにして、「スパムクラブ」というページもあります。しても「スパム・ソング」が聞きたいという方は下記をクリックしてください。この曲をオフィスでお聴きになるのでしたら、音量を絞っておいたほうが身のためです。笑い出したりしないよう、心の準備もお忘れなく。Player」と呼ばれるソフトが必要です。インストールされていない場合は、下記サイトから無料でダウンロードできます。スパム発生の仕組みところで、スパムメールが発生するパターンは大きく分けて2つです。ひとつは、メールアドレスが何らかのカタチで流出し売買され、それをもとに送信されてくるパターン。ひとつは、「スパムジェネレーター」と呼ばれるプログラムを使い、メールアドレスをランダムに組み合わせて生成し、それで送信されてくるパターンです。携帯電話の迷惑メールなどはこちらです。スパムと消費者ところで消費者の側は、スパムメールを受け取っても今まで憤慨するだけで行き場がありませんでした。先の省令改正に合わせ、消費者が直接、迷惑メールを届け出できる窓口も設けられました。へそのメールを転送して情報提供するという仕組みです。同協会ではそれをデータベース化し、違反に目を光らせることになります。ちなみにスパムメールの「先進国」でもあるアメリカの場合は、かなり早くから連邦取引委員会(FTC)によって、消費者が迷惑メールを届け出できる窓口を設けています。同委員会には、迷惑メールを受け取った消費者から、毎日1万5000通(!)の情報が寄せられています。そのデータベースには1998年から現在まで800万件を超えるスパムメールが「収集」されているとか。日本の経済産業省および日本産業協会の動きは、差し詰めその日本版といったところです。おこなう者として指定されている公益法人で、つまり同取引法の番人役といえます。受け取った苦情に基づいて、経済産業省では違法メールではないかという疑いのある商業広告メールを精査し、すでに1000以上の事業者や広告主に注意を促すメールを発しています。読者のみなさまへ関連情報メールマーケティング大全【完全実践ガイド】はメールマーケティング専門の解説サイトです。日本最多の掲載情報量で基礎知識から最新トレンドまで解説します。ブックマークこのページはソーシャルブックマークにご登録いただけます。