夜に出演したBSテレ東「日経プラス10」では、「ハロウィーン効果で流れが変わる?」というテーマで話した。過去50年以上の期間のデータを用いて、月末に買って半年間後に売るというシミュレーションを行うと、10月末に投資するのが最もリターンが高い。これは日本でも米国でも欧州でも同様の結果である。10月末に買って4月末に売る。これが「ハロウィーン効果」という有名なアノマリーである。セル・イン・メイ、5月に売れ、という格言とセットになっているわけだ。株は秋に買って春から初夏に売るのがいちばんいい。10月はブラックマンデーやリーマン危機後の暴落など株安が多く発生した月だが、それゆえ絶好の投資機会でもあったというわけである。番組では、「明日はまさにハロウィーン、そろそろいいタイミングかもしれません。」と述べたのであった。WORLD」でも話した。その後、日経でも同様の記事が掲載されたからお読みになった方がおられるだろう。この季節になると昔からよく触れていたテーマだが、今年は渋谷のハロウィーンの馬鹿騒ぎがニュースになっていたので、メディアでとりあげるには良いタイミングだったこともあるが、なんといっても「タイミング」である。市場は、まさにハロウィーンのこのタイミングで絶好の買い場を提供してくれていたからだ。「日経プラス10」では、10月も終わり月が変わるということも潮目が変わる一因になるとも述べた。米国株の最初の下げは金利対比の割高感調整という理由があったが、今の下げは「株価が下げた」という事実そのものが売り材料になっているので、もう金利とか業績とか関係なくなっている。二次災害みたいなものだ(この表現は今日の「モーサテ」で使った)。市場の変動率や株価水準などが一定の水準に達したら強制的にポジション調整をしなければならないひとたちが大勢いる。いうひとたちのポジション調整が一巡しないと動揺は収まらないが、月末というのはひとつの区切りとして意識されるだろう。月末でリバランスするひとたちも少なからずいるからだ。火曜日のストックボイス「東京マーケットワイド」ではこう述べた。11月になればいよいよ中間選挙目前、株が下げ続けていたらトランプ大統領も困るだろう。リップサービスのひとつも出るのではないか、と。トランプ大統領は1日、中国の習近平国家主席と話しをしたとツイッターに投稿した。トランプ氏は会談で「とりわけ貿易問題に重きを置いた」としたと表明。今月末にアルゼンチンで開かれるG20における米中首脳会談に向けて「良い議論ができた」と強調した。真偽のほどはわからない。相場の支援材料になることは間違いない。今日はテレビ東京のニュース「モーニングサテライト」に出演した。米国株の下落について、ファンダメンタルズで説明できる第一段階の下げと、その二次災害のような余波というか余震の部分。それはダウ平均の月足(ローソク足)でみれば、下ひげの部分。「本体」ではない、と。した説明を再びしてきた。来週火曜に迫った米国中間選挙に関して、中間選挙後は株高となるだろう、と話した。9月14日付けのレポートで紹介したストーリーだ。米国株の四半期リターンを大統領就任の年毎に見ると、就任2年目の第4四半期から3年目の第1四半期が最も高い。言うまでもなく中間選挙が終わったことによる不透明感の払しょくが理由だ。それは、中間選挙前の2四半期が不透明感で株価が低迷するから、その反動が一気に出るのだ。ところが今年は記録的な景気の良さで株価がずっと高いまま(10月初旬に最高値)。中間選挙後のアノマリーは起きないのでは?と言われていたが、なんということはない、10月に一気に調整した。見ると10月の急落は、例年2四半期程度かけて起きるはずのビッグイベント前のポジション調整が一気に来たと見ることができる。すれば、この反動が中間選挙後に出て、やはり今年も中間選挙後の株高というアノマリーが期待できるだろう。例年、年末にかけて株高となるクリスマス・ラリーというアノマリーに加えて、自社株買いも活発化してくるだろう。これから株式市場は株高のシーズンに入っていく。短期的なリスクとして今晩の雇用統計に注意したい。こちらのレポート(GMW)をご参照ください。ヘッジファンドなど様々な運用機関でファンドマネージャー等を歴任。長期かつ幅広い運用の経験と知識に基づいた多角的な分析に強み。(MBA)非常勤講師。WORLD」等のレギュラーコメンテーターを務めるなどメディアへの出演も多数。マネックス証券ウェブサイトにて、最新ストラテジーレポートが閲覧可能。Talkである参加者から、足元の円安は「日本売り」なのかと質問を受けた。2020/02/21アンケートレポート・コラムの感想をお寄せください。今後の内容検討等に参考にさせていただきます。どちらとも言えないコメントがありましたら、お願いいたします。当社の口座開設・維持費は無料です。内容をよくご確認ください。当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。当社は、契約に基づき、オリジナルレポートの提供を継続的に行うことに対する対価を契約先金融機関より包括的に得ておりますが、本レポートに対して個別に対価を得ているものではありません。レポート対象企業の選定は当社が独自の判断に基づき行っているものであり、契約先金融機関を含む第三者からの指定は一切受けておりません。レポート執筆者、ならびに当社と本レポートの対象会社との間には、利益相反の関係はありません。