WordPressこの記事は2015年11月に掲載されたものです。備忘録on2015年11月1日Pocket経済産業省が1973年から実施している「特定サービス産業実態調査」をご存知ですか。現在は「興行場,興行団」という業種になって舞台芸術関連だけを抽出するのが困難ですが、過去に3回だけ「劇場(貸しホールを含む。)」という業種が調査されたことがあり、2004年がその最新です。ここでは演劇に特化した劇場の実態が浮き彫りにされており、10年前のデータとはいえ、非常に貴重なものです。外郭団体が管理運営する公共ホールも含まれています。小規模な劇場まで網羅しているかは不明ですが、演劇を切り口にしたデータが多数含まれています。こんなことがわかります。698館の平均稼働日は年間203日、稼働率55.6%。する劇場のうち、1劇場あたりの日数が最多なのは大阪市(年間195日)。提携公演が多い関西の特徴を裏づけている。演劇以外も含めて年間300日以上稼働しているのは全国で101館。東京が過半数(54館)だが各地域にあり。就業者5人未満の劇場は、5~29人の劇場に比べ、1座席あたりの年間売上高は同等なのに、就業者1人あたりの年間売上高は約2倍。これは小劇場ほど民間が少人数で運営していることを意味する。占める割合は、公共ホールが56.8%、民間劇場が13.2%。698館で劇場業務に従事する従業員は12,262人で、うち正社員・正職員は5,804人、47.3%。Excelで独自の分析も可能ですので、参考にしてください。