今こそ日本企業に必要な情報セキュリティ対策最前線」を開催した。吉岡克成氏による講演のもようをレポートする。入口から出口まで一貫したセキュリティ対策を講じるためにはどういったソリューションを検討すべきなのだろうか。今回紹介するアイマトリックスの「matriXgate」は同社のEメールセキュリティアプライアンスに、新たに開発されたメール無害化機能や、出口対策としてのアンチマルウェアと誤送信防止機能、およびWebセキュリティを搭載した自社開発製品だ。各機能の詳細は掲載資料内で解説しており、入口から出口まで総合的な対応を考えるセキュリティ担当者の一助となるだろう。ヒトごとではないセキュリティ事故、打つべき対策セキュリティ事故に関するニュースが後を絶たない。米ヤフーのユーザー情報流出、JTBが標的型攻撃によってウィルス感染したことが記憶に新しいが、JPCERT/CCが発表したレポートでは、2015年に起きたセキュリティ事故は年間で1万7,342件あったと報告されている。Search+では、クリアスウィフトによる資料を掲載している。リダクション」と呼ばれる機能群について説明。この機能群は大きく3つの機能で構成されており、業務を止めずに自動でセキュリティリスクを排除することができるため、現場に負担を強いることなくポリシーに違反する情報を除去できるのが魅力だ。トレンドマイクロが実態調査を元に企業へ警鐘トレンドマイクロが「法人組織におけるセキュリティ対策実態調査2016年版」を発表した。252件でのセキュリティインシデントについての詳しい調査だ。ブックマーク【特別企画】「わからない」に応える「脆弱性診断サービス」、標的型メール攻撃の訓練もセキュリティ対策サービスは、コンピューターメーカーもシステムインテグレーターも、その対象を大企業から中堅・中小企業へと移行しているのが現状だ。残念ながら、現場を理解していない営業が「大企業と同じメニューで8割引」などといって契約させる、安易なビジネスが横行している。日本年金機構や大手旅行代理店での情報漏えい事件は記憶に新しい。両者に共通していえるのが「標的型攻撃」による被害ではあるが、こうしたサイバー攻撃は2014年と比較すると、わずか1年足らずでその傾向や特長が変化してきている。本稿では、こうした攻撃に対する調査レポートやそこから見える傾向、その具体策が詳しく記載されている「M-Trendsレポート2016」を紹介する。えいや標的型攻撃、ネットバンキング不正送金といった事件が多発している。これらの多くが、「Webサイト改ざん」によるものだ。JPCERT/CCによると、2012年中頃から増加しはじめたWebサイトの改ざん報告数は、2013年には6,000件を超え、今でもWebサイト改ざんによる事件は絶えない。2016」を開催した。「ビジネス変化のスピードに合わせて信頼とレジリエンスを築く」をテーマに掲げた同イベントでは、ガートナーのアナリストをはじめ有識者が20名以上登壇し、セキュリティの最新動向や事例紹介など、さまざまなセッションを繰り広げた。本稿では、2日目に行われた基調講演「2016年:日本におけるセキュリティ・アジェンダのトップ5」をレポートする。狙われる時代、押さえるべきセキュリティ対策4ポイント今や中堅・中小企業もサイバー攻撃の目標にされる時代。多くの中堅・中小企業もセキュリティ対策の重要性を認識し対策を実施しているが、自社だけでは人材面、費用面での課題が多く、十分な対応ができていないのが現状だ。従来の大規模企業が実施するセキュリティ対策は、人材面、費用面で課題を抱える中堅・中小企業にとっては、実施するのに現実的でないものばかりだ。実施している対策を無視して、2重の投資を強いるものも......今こそ中堅・中小企業に特化した対策が求められている。縁の下の力持ちなSmartScreen、ご存じですか?マルウェア侵入を防ぐことは、デバイスセキュリティにおける重要な対策のひとつです。Defender」以外に、「SmartScreen」があります。「そういえばそんなのあったね」「怪しいサイトを警告するだけでは?」と、あまり注目されない機能ですが、隠れた実力を秘めているのです。キヤノンITSキヤノンITソリューションズ(キヤノンITS)はセキュリティソリューションベンダーとしての長年培ってきた情報収集能力とマルウェア解析能力を活かした「マルウェア解析サービス」を7月より開始する。費用は月額制の35万円と、都度スポット解析検体一件あたり10万円の二種類となっている。月額制の場合は、月4検体まで対応可能で、翌月繰越は行われない。多くの企業において、Webサイトやメールからダウンロードするファイルの安全性や信頼性の判断は、未だ現場のユーザーに委ねられている。2016年現在の最新調査において、1時間ごとにダウンロードされる未知のマルウェアの数が平均で971個に及んでいることからも、そのままの運用方法では大きなセキュリティリスクを抱えることとなる。そこで本稿では、ユーザーの対応に依存せずにセキュリティリスクを取り除くサンドボックスソリューションを紹介する資料を掲載。ブックマーク【レポート】未知の攻撃を受け、すぐに情報公開を決断したイーブックイニシアティブジャパン-根底にあるのは、"ユーザーへの思い"国内有数の電子書店「eBookJapan」を運営するイーブックイニシアティブジャパンは、2013年4月2日から4月5日にかけてアカウントリスト型攻撃を受けた。同じ攻撃の前例がほとんどないなか、攻撃手法と原因を迅速に突き止めるとともに、詳細な情報をほぼリアルタイムで公開したことなどが評価され、今年2月に開催された『セキュリティ事故対応アワード』で優秀賞を受賞するに至った。Inc.(エムソフト)では2014年8月、同社が提供するテキスト・エディタ「EmEditor」の自動更新サーバが不正アクセスを受けた。事態の発覚から迅速かつ継続的に情報公開が行われた点や、影響範囲、今後の対策に至るまで詳細に伝えた点などが支持され、今年2月に開催された『セキュリティ事故対応アワード』で優秀賞を受賞した。ブックマーク【レポート】技術評論社は、「あのサイバー攻撃」にどう立ち向かったのか?2014年12月5日、6日、技術評論社のホームページは第三者から2度にわたる不正アクセスを受けた。事件発覚からの同社の動きは早かった。本稿では、問題発生から対応完了までの詳細を振り返りつつ、担当者の当時の心境と併せてレポートする。セキュリティ事故対応アワード」を開催した。同アワードは、不幸にもセキュリティ事故/攻撃に遭ってしまったものの、その後の対応が素晴らしかった企業・団体を表彰するものだ。Search+では、不幸にもセキュリティ事故に遭ってしまったものの、その後の対応が素晴らしかった企業・団体を表彰する『セキュリティ事故対応アワード』を開催いたしました。国内セキュリティ業界で影響力のある有識者5人を審査員に迎え、100を超えるインシデントを調査。説明責任/情報開示に焦点を当て、対応の素晴らしかった企業3社を選定。いずれもユーザーファーストで行動した素晴らしい企業ばかり。模範事例として参考にしてください。ガートナー礒田氏クラウドやモバイルの進展により、企業のITインフラは大きく変わりつつある。した動きからはビジネス・チャンスが生まれる反面、新たなセキュリティ上のリスクが生じることも避けられない。ブックマーク【特別企画】セキュリティコストの最適化と管理性向上を両立する、セキュリティ対策ソリューションとは?通常、自治体のIT関連調達は、市の情報部門と教育委員会が別々の方式で行うことが多い。愛知県豊川市でも、ソフトの個別管理の問題などでウイルス対策が一元的に実施できておらず、セキュリティ統制に課題を抱えていた。そこで、クライアントのセキュリティ強化を目的に、ウイルス対策ソフトの一元化を実施。自治体ライセンス/スクールパックライセンス」だ。Corporation。