Tweet医療機関の状況把握及び放射線量拡散による健康への影響とリスク評価に役立てるためのGISとは何か被災者が復旧・復興を目指し、新たな道を歩むには、心身の健康を回復することが緊要となる。医療機関の状況をマッピングすることにより、患者受け入れ状況や今後の対応などが見えてきた。イントロダクション2011年3月11日(金)14時46分、三陸沖を震源に岩手県沖から茨城県沖にわたる広域かつ大規模な地震が発生した。何名かの研究者がメンバーとなった。被災した医療機関の被害状況調査や、放射線影響に関する対応の協力体制をとった。確保の他、通院可能な病院確保が重要となった。今後の医療計画や地域連携の対応も検討されることになった。原子力災害に伴う避難範囲を設定する上で、正確に医療機関等の位置情報の把握が求められたが、GISを用いることで的確な搬送指示ができた。3県の医療機関をポイント化し、医療機関の位置関係を把握するとともに、被災状況や患者の受入れ可能な病床数などを把握できるマップを作成した。受入れ形態等を含むエクセルファイルを作成した。各県の2次医療圏のエクセルファイルをもとに市町村ポリゴンをマージした。医療圏とは、地理的なつながり、交通事情、地域ごとに必要な入院ベッド数などを考慮してエリアが決められ、1次医療圏は市町村単位、2次医療圏は複数市町村単位、3次医療圏は都道府県単位となっている。ものであり、地域ごとの医療機関の情報把握や今後の対応について検討がされた。ためのマップの作成(1)の病院データをポイント化し、(2)の2次医療圏データを背景として受入れ患者数把握マップを作成した。背景を重ねあわせ、現状を把握しやすいマップとなるよう、対策本部スタッフとも打ち合わせを行いながら作成した。津波被害の甚大であった石巻市や気仙沼市などについては医療機関をポイント化し、津波被害領域及び人口総数を重ね合わせたマップを作成した。ここでは病院、診療所だけでなく介護・福祉施設等もプロットし、さらに人口密集度を把握するため町丁字単位の人口密度をプロットし重ねた。これらの作成したマップはPDF化し、対策本部や現地に提供され役立てられた。事故以来、放出された放射性物質による健康被害が心配されている。体外から放射線を受ける「外部被ばく」と放射性物質で汚染された水や食品を体内に取り入れることで起こる「内部被ばく」があるが、双方とも放射線量が影響しているため、目に見えない放射線がどこにどれだけ拡散しているかを把握するためにもリスク評価をする必要があった。そこで、文部科学省及び自治体などで公表されている空間線量率のポイントデータをもとに、空間線量分布マップを作成した。Analystを使用し、空間分布推定を行い、空間線量率を等高線として表現し、空間線量率ごとの土地利用種別の集計(例えば、空間線量率1.000~1.500μSv/hの領域での森林面積や建物用地面積の推計)を行った。伴う原子力発電所の事故により放出された放射性物質に係る除染等の措置等に係る事項について検討することを目的として設置された環境省の環境回復検討会の参考資料としても提供された。関係する職員などの教育訓練や、それらに関連する調査及び研究を行う厚生労働省の研究機関である。本院では、東日本大震災に関する保健医療関連の情報提供サイトを開設し、健康危機/保健・看護活動/食事・栄養/口腔ケア/環境衛生/医療/健康管理/災害対策全般/原子力災害の9つのアイテムについて情報発信をしている。様々な情報を発信している。reserved.トップへ戻る。