専門家プロファイルについて本規定において専門家プロファイル(以下、「本サービス」といいます)とは、株式会社エンファクトリー(以下、「当社」といいます)が、登録・検索・コミュニケーション機能等の仕組みを介して、特定の役務の購入を希望するユーザーの皆様と、該当する役務の提供を希望する事業者たる出展者との邂逅機会を創出することを目的として、https://profile.ne.jp/およびその上位URL、下位URL、関連URLにて提供するサービスのことをいいます。専門家プロファイル出展者について本サービス上で専門家として活動している方(以下、「出展者」といいます)は、当社の定める基準に従って、特定分野において専門家と認められる方を対象に登録しております。薬剤師法を含むがこれらに限らない。)に反しないように活動することを求めております。出展者の専門家Q&Aおよびその提携先(Yahoo!知恵袋、教えてgoo等)での活動は、当該出展者に対価が入ることのない無償での活動となっているため、各種業法が定める「業」にはあたらないと考えております。各種業法が定める名称独占の対象には、「専門家」との名称は含まれておらず、出展者が「専門家」と名乗ることは、各種業法に反しないと考えております。出展者が提供する情報および出展者と当社の関係については、以下の免責事項をご確認ください。本規定の変更および通知について本規定の内容は、必要に応じて変更することがあります。ユーザーの皆様へその都度ご連絡はいたしかねますので、ご利用の際には本ページの最新の内容をご参照ください。プログラム、編集著作物、データベースの著作物、およびこれらの二次的著作物)が含まれます。することは、著作権侵害となり、法的に罰せられるほか、損害賠償を請求されることがあります。商標について専門家プロファイルの名称・ロゴマークは、当社、株式会社エンファクトリーの商標です。いかなる保証も行いません。当社、出展者およびその他当社と契約した情報提供者は、本サービスを通じて提供される情報、リンク先のサイトの情報、ユーザーの皆様が登録する文章、Eメール、電話、FAX等の内容に関し、いかなる保証も行わず、これらに起因してユーザーの皆様に発生したトラブルや損害等について、一切責任を負いません。出展者は、当社との契約のもと、当社とは独立の存在として当該サイトの作成および運営を遂行するものです。出展者が作成した、コラム、質問への回答、経歴、その他出展者が作成したサイト上の著作物における著作権は、当社と出展者との関係において、出展者に帰属します。当社はその使用権の許諾を各出展者から受けています。いかなる保証をしているわけではありません。本サービスでは、当社の設ける基準を満たした出展者のみが情報提供の機会を有するものとしておりますが、当社は、ユーザーの皆様と出展者本人が何らかの取引に至ったとしても、かかる取引が信頼できる、安全である、ある特定の目的に合致している、ある特定の結果や効果を挙げる等、かかる取引についていかなる保証をしているわけではありません。本サービスを通じてか否かを問わず、ユーザーの皆様と出展者間の取引に起因して生じたトラブルや損害等について、当社は一切責任を負いません。金融商品に関する情報について本サービスで提供する情報、リンク先のサイトの情報、ユーザーの皆様が登録する文章等の中には、ユーザーの皆様の資産運用、投資、ライフプランなどに大きな影響を与えうる事項が含まれております。資産運用などについては、Webサイトで得られるような一般的な情報だけでは対応できない、または全ての個人に一様に当てはまるわけではない個別性の高い内容が数多く含まれております。関する情報や評価などについては、予知、予測ができない内容が数多く含まれております。したがって、以上の特性を十分理解した上で、その情報の理解・利用、並びにその情報に基づく判断においては、ユーザーの皆様の責任において細心の注意を払って行ってください。関する情報について本サービスで提供する情報、リンク先のサイトの情報、ユーザーの皆様が登録する文章等の中には、人命や健康状態に大きな影響を与えうる事項が含まれております。インプラント等、一部の医療行為は「公的医療保険の適用外」となります。以上の特性を十分理解した上で、その情報の理解・利用、並びにその情報に基づく判断においては、ユーザーの皆様の責任において細心の注意を払って行ってください。ユーザーの皆様が本サービスで提供する情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社、出展者およびその他当社と契約した情報提供者は一切の責任を負いかねます。情報の利用について当社は、ユーザーの皆様から本サービスへいただいたご意見やお問い合わせ内容をもとに、個人を特定できない形式による統計データを作成し、当該データを利用させていただくことがあります。本規定の解釈および適用は、日本国法に準拠するものとします。本サービスに関連する紛争は、東京地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とします。あなたの事業に「現役・事業のプロ」のナレッジを。