Day氏の発言で明らかになった。ビットコインやイーサリアムなどのブロックチェーンデータ解析ツールの応用事例も。米グーグルがブロックチェーン技術の大量採用時代を見据え、異なる視点から独自の開発を進めていると、米Forbes紙が報じた。Day氏は、グーグル検索がインターネットの使い勝手を大幅に向上させ、人々の生活を一変させたように、ブロックチェーンへのアクセスを簡略化することこそが、グーグルが次にできる重要な「大仕事」ではないかと考えている。そこから生み出される富は、インターネット同様、巨大なものとなる可能性を秘めているとブロックチェーンが作る未来を見据えているという。グーグルはブロックチェーンが、誰によって、どのように使われているのかを検索できる方法を作り上げようとしている。この点において、ブロックチェーン技術を基盤としたアプリ開発を支援することに焦点を当てた、アマゾンやマイクロソフトとは一線を画していると見ているようだ。BitMEXでロスカット連鎖が発生BigQueryここで、グーグルが得意とするビッグデータ解析技術が大きな役割を果たす。Day氏と開発者チームは、同社のビッグデータ解析プラットフォーム、BigQueryにビットコインならびにイーサリアムブロックチェーンの総データのフィードを開始した。BigQueryは、米Googleが2018年8月30日より企業向けに提供を開始したビッグデータ解析クラウドサービスで、数TBあるいはPBに及ぶビッグデータに対して、SQLと似たクエリを実行、数秒あるいは数十秒で結果返答してくれるサービスとなり、ブロックチェーンデータへの応用と開発は既に進んでいる。Explorersと呼ばれるブロックチェーンデータ検索専門ソフトがブロックチェーンデータの可視化ツールとしては主流ではあったものの、ブロックチェーン上の特定のトランザクションのみしか検索できないとのデメリットがあった。一方で、このグーグルのBigQueryツールによるブロックチェーンデータ解析によって、トランザクションのエコシステム全体に対し、より一般化された検索を可能になった。要するにブロックチェーン全体で最もトランザクションがあるのはどこかなどの検索なども可能になった。開発チームは、ビットコインやイーサリアムに次いで、ライトコイン、Zキャッシュ、ダッシュ、ビットコインキャッシュ、イーサリアムクラシック、そしてドージコインのデータをBigQueryに追加している。ETL(extract=抽出、transform=変換、load=読み込み)として知られるこのプロジェクトは、データ検索用の一連のツールが開発されると、開発者の間で口コミを通して急速に広まり、この1年間で500以上ものプロジェクトが誕生することに繋がった。私は、何が起こっているかを定量化することに、非常に興味を持っている。何がブロックチェーンにとっての合理的なユースケースなのかを特定することで、この技術が本当に適しているものに専念して開発することができる。」とDay氏は語った。開発やアップロード事例も複数の事例が挙げられている。SelfDestructの検索ポーランド在住のスマートコントラクト分析サービスを提供するプログラマーは、グーグルのツールの共用を行うことによって、23秒で120万件のスマートコントラクトのコントラクト期間を制限する「SelfDestruct(自己破壊)」と呼ばれる機能の検索が可能になった。SelfDestructとはイーサリアムのコントラクトにおける「自己破壊」のこと。応用方法として、「実行期限」や「送金限度」が決まっているシステムを組む際、期限を迎えれたタイミングでSelfDestructを実行することで、完了後に攻撃や改変されるされる心配が取り除かれる。XRPのトランザクションフローを可視化オランダの開発者がXRPブロックチェーンの400ギガバイト分のデータ(総データに相当)をBigQueryにアップロードしたところ、デンマーク在住のデザイナーは、そのデータをヒートマップ化し、XRPのトランザクションフローが一目でわかるような作品を完成させることができた。ブロックチェーン大量採用時代への警鐘Day氏は、これらの活動を見てきた中で、ブロックチェーン技術の中核を成している「匿名性を保った検証メカニズム」に対して、ブロックチェーン大量採用時代においては、今の形では十分でないかもしれないと、警鐘を鳴らしている。「将来、ブロックチェーン上での経済活動をより活発化させるには、合意レベルの信頼では十分ではないと考える。実際、自分が誰と関わっているのかについて、ある程度は理解している、という信頼が必要になるだろう。」ブロックチェーン技術が主流となるためは、この技術が標榜してきた匿名性という機能に関して、ある程度の妥協が必要となるかもしれない。CEOは、イーサリアムの技術的革新性を高評価し、2019年を通して全体的な上昇軌道に乗ると主張。その原動力として、データベース管理システム大手のOracles社が提供するサービスを挙げた。通貨を形成する3つの役割と、ビットコインの今後についてGoogle社の元エンジニアが丁寧に解説。BTCが第三段階である「真の価値の交換機能」を持つに至るには、あと数年かかると予想した。07:45CoinPostのLINE@スマートフォンへの「プッシュ通知」で、相場に影響を及ぼす重要ニュースをいち早く知らせてくれる「LINE@」の登録はこちら。大好評につき、登録者11,000名突破。影響し得る注目カンファレンスなど、国内外の「重要ファンダ」をいち早く入手したい方は是非ご活用ください。QRコードでも登録可。