反戦青年委員会を取り上げたこの論考で考えたかったのは、この点の総括の進化なのである。全国反戦の解体も、実はこの点と深く絡み合っている。全国反戦世話人であった今野さんが、その解体を71年6月と明言したのは理由がある。71年6月、全国反戦主催の沖縄闘争の集会が明治公園で行われたが、その場で中核派、解放派の反戦部隊が激突したのである。合流して始まった全労活運動に引き継がれていった(全労活が主催する第1回全労交集会1972年)。70年代前半に入ると総評労働運動は、公労協の戦闘化と地域労働運動の活性化で最後の輝きを示すが、その頂点であるスト権スト(1975年)の敗北後、急速に衰退の道を歩み始めることとなった。した中で誕生したのが1977年に発刊された「労働情報」である。と続いた新左翼労働運動の流れを継承すると同時に、1975年春闘での日経連のガイドラインを突破し、“西高東低”と言われた全金大阪地本、とくに全金田中機械支部を中心とする港合同の運動と結合して誕生した。総括を生かしつつ、衰退を開始しつつあった総評労働運動と内在的にかかわり、総評内部の左派と新左翼との結合によって、総評に替わる左翼労働運動の形成を目指そうとしたのである。5.総評の解散と連合結成だが「労働情報」のこのような試みは、81年に顕在化した労働戦線の“右翼的”再編によって、大きな試練に直面することとなった。“右翼的”再編がなぜ、日本の労働運動の圧倒的多数を獲得して総評の解散と連合結成にまで至ったのか。明らかにできないまま、単線的な“左翼結集”の対応で終始したからである。今後の運動の展望とかかわるこれらの総括は、極めて重要である。このような状況をもたらした背景には、世界と日本を貫く政治、経済、社会の大きな変容が存在しており、それに対応できなかった新・旧左翼の限界が厳然として存在している。そのことに関して、厳しく問い返さなければならない。今日、金融恐慌を契機に新しい運動の可能性が噴出しつつある事態を見るならば、この負の遺産を次世代に受け継がせないためにも、それを直視し総括することが改めて問われているように思われる。今年(2018年)3月から中国の中学校で使用される歴史教科書から、中国社会を大混乱に陥れ、多くの犠牲者を出した「文化大革命」(1966~76年)の項目が削除されることが明らかになりました。教訓を忘れさせる行為として国内でも批判が上がり、出版...あのころいちご白書アメリカでのスチューデントパワーの爆発は日本でも話題になった。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト次回のコメントで使用するためブラウザーに自分の名前、メールアドレス、サイトを保存する。