「令和」で新時代を開いた日本列島は活力にあふれている。息を吹き返したのは経済だけではない。世界の耳目を集める安倍首相の華やかな外交術は萎縮していた国民の気持ちを鼓舞している。トランプ大統領の3泊4日の国賓訪問に続き、今月末に大阪で開かれる20カ国・地域(G20)首脳会議(サミット)、そして2020東京オリンピック(五輪)...。東京で三晩を過ごしたトランプ大統領の異例のスケジュールは「失われた20年」で崩れたこの国の国民の自負心を再び奮い立たせている。質的に変わった日米関係を含蓄している。ある知韓派は「時代が変わり、同時に国際社会で日本の地位が変わっているという自負心が日本国民の間に広がっている」と伝えた。日本経済新聞はトランプ大統領当選者時期を含めて安倍首相と合計11回、25時間45分間会談したとし、両首脳の密着ぶりを報じた。韓国が排除された日米の癒着は危険の兆候だ。過去の歴史がそれを見せている。日帝に国を奪われた100余年前、韓国は「国際孤児」だった。ロシアをうまく料理して、韓半島から一つずつ手を引かせた。韓国を国際社会から孤立させて強大国の外交的介入を封じ込めたのだ。桂・タフト密約がその決定版だ。1905年7月、ルーズベルト大統領の特使としてフィリピンに向かったタフト(陸軍長官)は東京に立ち寄って桂太郎(内閣総理大臣)と密談する。公式外交文書も、協定もない秘密対話にすぎないが、韓半島(朝鮮半島)植民統治の端緒になった歴史的事件だった。タイラーが発見して世の中に知らせていなかったら、永遠に歴史の中の謎として残ることになったかもしれない秘密対話録、その内容があきれる。日本のロシア侵略に懸念を表したタフトに、桂はこのように言う。「東アジアの平和を守るには大韓帝国がロシアのような外勢を引き込まないようにしなければならない。日本がロシアと戦争を行ったことは平和を守るためのものであって(米国支配下にあった)フィリピンを叩こうとしたわけではない」。)、ロシア(9月、ポーツマス条約)と相次いで条約を結び、日本の韓半島支配権を確保する。同年11月17日、大韓帝国の外交権を剥奪する乙巳勒約(第二次日韓協約)を強制締結して、5年後の1910年8月29日には主権を完全に剥奪する。銃一つ撃たないで、韓半島を飲み込んでしまったのだ。「外交は銃声のない戦争」という比喩がぴったりのケースだ。東京から見た韓国外交にはがっかりせざるをえない。懸念を越えて危険水位に向かっているようで、ヒヤヒヤする。55年間の伝統友好国である韓国は、東京に4日も滞在したトランプ大統領の訪韓をついに成功させることができなかった。トランプは「条件つけずに金正恩(キム・ジョンウン)と会いたい」という安倍を支援し、日本をアジア政策の核心軸とするという意志を明確にした。米国大統領としては初めて、航空母艦に改造可能な「いずも」級護衛艦「かが」に乗艦し、強固な日米同盟を誇示した。日米印間の3カ国首脳会談を開催するといったが、韓日首脳会談に対しては確答をしていない。強制徴用被害者の賠償問題も出口が見えない。東京で会った人々は、一様に韓国を法と約束を守らない国だとこきおろす。「できることなら韓国と最初から取り引きしないでいられないか、というのが最近の日本の人々の率直な心情」という日本記者の話が肺腑を衝く。韓国政府は黙殺無返答だ。国際社会の不信が深まっているにもかかわらずお気楽そのものだ。政府が消極的なら執権与党でも先頭に立とうとするはずだが、一肌脱ごうという勇気のある政治家も見られない。与野を離れて国益のために知恵を絞り出そうという提案も、論争も蒸発してしまった。知日派を自任した政治家たちでさえ、どうしたことか口を閉ざしている。110年前、国際情勢に暗かった大韓帝国は「強要された孤立」で国を失った。先進国への仲間入りを目前にしている中堅国家の大韓民国が、孤立無援の境遇を自ら招いているのはどうしてなのか。異国の地で感じる外交の不在がこれ以上なく物悲しい。著作権モバイルTOP。