当サイトをご利用になるためには、JavaScript対応のブラウザが必要です。設定でJavaScriptを有効にする必要があります。先鋭化と米中貿易摩擦激化が懸念されて反落となりました。今週も堅調な米国経済や好調な企業業績など良好な足もとのファンダメンタルズと、貿易摩擦の広がりなど先行きに対する懸念の綱引きとなりそうです。A(VMW)を選んで今週の5銘柄といたします。-4.6%※注:個別銘柄の騰落率上位、下位はS&P100指数が母集団です。保守派の経済評論家クドロー氏を充てるとしたこと、がトランプ政権の「米国第一主義」の先鋭化や米中貿易摩擦への懸念を高め、反落となりました。S&P500指数は週間で1.2%の下落でした。業種指数騰落率では、米10年国債利回りがピークアウトの形となったことから、投資指標として配当利回りが重視される「公益事業」が買戻しを受けて上昇しています。金利低下を受けて「金融」は比較的大きく下げました。「情報技術」も反落ですが、S&P500指数を上回って相対的な堅調は維持されていると見られます。先週発表の経済指標では、2月の小売売上高は前月比0.1%減で同0.3%増の市場予想を下回りました。前年比では17年9月から12月まで5%増以上であったものが、18年に入って2ヵ月連続で同4%前後と消費の盛り上がりは一段落となっています(図表3)。2月の米鉱工業生産は前月比0.3%増の市場予想を大きく上回る同1.1%増、ミシガン大学消費者信頼感は99.5の市場予想を上回る102と良好でした。3/16(金)に発表されたこの2つの指標は、下ブレつつあった市場の景気センチメントを押し戻したと見られます。2月の米消費者物価指数のコア指数は前年比1.8%増で市場予想通りでした。エレクトリック(GE)は最新の「LEAP」エンジンについてインドの航空会社から125億ドルのサービス契約を獲得した一方、JPモルガンのアナリストが配当の持続性に疑問を呈して目標株価を11ドルに引き下げたこと、などが注目されました。堅調な米国経済や好調な企業業績など良好な足もとのファンダメンタルズと、貿易摩擦の広がりやトランプ政権の政策先鋭化による先行きに対する懸念の綱引きとなりそうです。当面の展開がありそうなのは後者であることから、相場の上値は重そうです。)の結果発表、ファイル共有サービスを運営するドロップボックス(DBX)の新規株式公開(IPO)、3/19(月)のAT&Tによるタイムワーナーの買収を司法省が阻止した件に関する裁判の開始、などがあげられます。FOMCの結果発表では、政策金利の上限が1.5%から1.75%に0.25%ポイント引き上げられる見通しです。金利先物から計算される利上げ確率は99%に達しており、市場の注目は18年の利上げ回数が昨年12月の3回から引き上げられるかどうかに集まりそうです。ドロップボックスは、届け出書類で目標とする時価総額が63~71億ドルとなっており、比較的大きいIPOとなる見込みです。テクニカル的にはS&P500指数は1月末以来のS&P500指数は「三角保ち合い」を形成しつつあり、現値に近い2,750ポイント前後に収斂していきそうです(図表2)。仮に今週も相場の下落が続く場合、2,700ポイント辺りでは下値抵抗が期待できそうです。(前月比4.1%増の予想)などの発表が予定されています。主要企業の決算発表では、オラクル、フェデックス、マイクロンテクノロジー、ナイキなどが予定されています。今回は市場での物色傾向が強まっているテクノロジー企業の中で、今後のリード役になる可能性がある「クラウド」関連の銘柄を取り上げます。全般相場は上記のように上値の重い展開が想定されますが、相場が下落した際の買い候補として準備しておきましょう。kings')」で紹介していたものです。氏曰く、「私はここ数年繰り返しクラウド革命についてお話してきました・・・しかし、実のところ、それはまだ初期の段階にあり、これがクラウドの7キングを私がまだ選好する理由です。」「多くのケースでこれら銘柄は、いま実にexpensiveです。キングは安くは手に入りません。」「番組の常連さんなら、私が高値を追うのが嫌いなことはご存知でしょう。これら銘柄が押し目を入れるめったにない機会は、これまですばらしい買い場となってきました。株価はexpensiveではあるが中長期のファンダメンタルズに強気で、下げたところは買おうというメッセージです。クラウドが初期の段階にあるということについては、先日筆者がお話を聞いたAWS(アマゾンウェブサービス)ジャパンの方も、現在の状況を社内では「Day1」と表現することが多いとおしゃっていました。A(VMW)を選んで今週の5銘柄といたします。いずれも、クラウド関連の“ショッピングリスト”に入れおいて良い銘柄だとしています。Manager」などマーケティング・分析関連のソフトウェアなどを展開している大手企業です。・ジム・クレイマーは、「同社はデジタルメディアとマーケティングのソフトウェアの分野では抜きんでた会社だ。」「株価が動き始めたのは、事業をパッケージソフトの販売からクラウドベースに移行してからで、現在サブスクリプション収入の増加に拍車がかかっている。・3/15(木)に発表された12-2月期決算は、クレイマーは「良すぎないといいが」としていましたが、売上は前年同期比24%増、調整後EPSは1.55ドルで市場予想を0.11ドル上回って好調が持続しました。アナリストの目標株価平均は245.13ドルです。・企業向けソフトウェアをクラウドで提供する企業で、販売、顧客サービス、マーケティング、社内コミュニティなどのプラットフォームを提供しています。顧客関係管理(CRM)ソフトウェアでは世界最大です。・ジム・クレイマーは、同社を「ザ・キング・オブ・クラウド」だとしています。企業向けソフトウェアの分野で年率売上が120億ドルに最も早く到達した高成長企業で、顧客の行動を予測する人工知能「アインシュタイン」を導入してサービスとして提供していることも評価ポイントとしています。短期的には株価に上昇過熱感があるため、調整を待ちたいところだとしています。・アナリストの目標株価平均は137.45ドルです。・企業向けにITサービスをクラウドで提供する米国のグローバル企業です。ソフトウェア開発ライフサイクル管理、コスト管理、ベンダーのパフォーマンス管理などを実現するITサービス自動化アプリケーションのほか、HR(ヒューマン・リソース)サービス自動化アプリケーションを提供しています。17年12月期の売上は19.3億ドル、時価総額は297億ドルです。・ジム・クレーマーは、「ITサービス事業で高い社会的信用を得た会社であるが、この会社の将来は、バックオフィス業務の自動化を含む、現在は付属的なビジネス群にあると見ている」とします。バックオフィス業務の自動化は日本でもこれから注目されそうな投資テーマですが、米国の関連企業として注目できるでしょう。・18年12月は、売上は25.5億ドルで前年比32%増、営業利益は5.1億ドルへ、調整後EPSは2.02ドルへの黒字転換が見込まれています。アナリストの目標株価平均は172.06ドルです。・米国のオープンソースデベロッパーで、OS、仮想化、クラウド関連ソフトを提供します。Server」などです。17年12月期の売上は24.1億ドル、時価総額は273億ドルです。・ジム・クレイマーは、「同社はオープンソースの企業向けソフトウェアで世界トップ企業だ。最近、企業が自社のプライベートクラウドを作るのをサポートする事業を始めたが、同社の売上が離陸したのは、この動きからだ。」「12-2月期決算の発表を2週間後に控えるが、これまでウォール街は同社の業績を誤解して株価が下げることがあった。今回もそうなって買いのチャンスとなることを祈ろう。・3/26(月)に12-2月期決算の発表が予定されています。売上は7.6億ドルで前年同期比21%増、EPSは0.81ドルで同2.3倍が見込まれています。アナリストの目標株価平均は137.45ドルで、現値はこれを大きく上回っています。・サーバーの仮想化技術とサービスを提供する米国会社です。vSphere」の導入により、顧客は設備投資や運営経費の削減、俊敏性の向上、ビジネス継続性の確保、セキュリティーの強化の実現が可能となります。18年1月期の売上は79.2億ドル、時価総額は129億ドルです。・ジム・クレイマーは、「同社の親会社である非上場のデルが再上場するために、子会社ながら上場を維持しているVMウェアにデルを逆に買収させて、実質的に上場するとの噂がウォール街にある点については、注意が必要だとしています。」VMウェアは、16年にデルが親会社のEMCを買収したことで、現在はデルの子会社になっています。・19年1月の業績は、売上が87.2億ドルで前年比10%増、EPSは5.98ドルで同56%増が見込まれています。アナリストの目標株価平均は、138.96ドルです。注:予想PERは、Bloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。アドビシステムズは18年11月期、セールスフォースドットコムとVMウェアは19年1月期、サービスナウは18年12月期、レッドハットは19年2月期です。投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。Paymentサイト内検索はビジネスサーチテクノロジ。