ホームのプロサッカー市民クラブである大田シチズンが、企業クラブに転換される見通しだ。大田市は16日、国内のある大企業と大田シチズンの投資誘致についての協議を進行中と明かした。ホ・テジョン市長はこの日の午前、記者懇談会で「国内屈指の大企業と大田シチズンを企業クラブに切り替えることで合意した。クラブ運営の主導権は企業が持つ」と語った。続けて「大田をホームにして、大田というブランドを使うことも明確に合意した」として、「選手やスタッフ、施設の使用など細部的な事項を議論している」と語った。市は現段階では企業名を明かせないという立場である。ホ市長は「行政手続きなどが残っているので、企業側は名前の公開が負担になる」としつつも、「交渉が進行中の企業は、クラブを責任感を持って運営できる財政能力を備えている」と説明した。市は早ければ今月中に了解覚書(MOU)を締結し、今年中には本協約を完了するという計画だ。[単独]OSEN※一部要約23日、サッカー界の関係者は「大田市民クラブの大田シチズンを育成するため、国内屈指の企業と交渉した結果、KEBハナ銀行が大田シチズンに新たに投資する予定だ。今月中に大田市とKEBハナ銀行は業務協約を締結する予定」と明かした。2日にホ・テジョン大田市長が記者懇談会で「大田シチズンを正常化するためには特別な措置が必要」として、「国内の大企業に水面下で接触して、投資の意向がある企業を物色した」と明かした。その後、大田シチズンは新世界やハンファなどと交渉したことがわかった。最終的に、大田シチズンの最大の投資家はKEBハナ銀行に決まった。大田シチズンは1997年に鶏龍建設など、地域4企業のコンソーシアムとして創立された。鶏龍建設を除くコンソーシアム参加の3企業がすべて不渡りになって鶏龍建設がクラブ運営を放棄し、2006年に市民クラブに生まれ変わった。現在、KEBハナ銀行の引き受けが有力だ。負担を減らすためにコンソーシアムを構成する方案も提起されている。KEBハナ銀行は、サッカーを通じた社会貢献をしている。大韓サッカー協会と密なスポンサーシップを続けてきたし、Kリーグのメインスポンサーである。KEBハナ銀行はサッカーにも参加し、新たな発展の方向を模索するという意志だ。現在、具体的な動きも続いている。サッカー界の有力者がKEBハナ銀行の力を得て、大田シチズンの運営を引き受ける可能性が提起されている。これまで引き受けや投資の可能性が高かった新世界は可能性が高くない。関係者は「新世界はすでに女子バスケのクラブを解体しているので、スポーツ界に再び足を入れることを負担に考えている。新世界が大田に関わるのなら、コンソーシアムに参加する程度になるだろう」と説明した。SEOアクセスランキング。