「アクティブラーニング」から「道徳教育」まで更新日:2018/11/012017年に戦後9回目の学習指導要領改訂が行われました。導入が大きな特徴となっています。未来を担う子どもたちがこうした変化に対応し、社会で生きる力を身につけるためのポイントが詰まっています。今後の教育課程における理念と指針が次のように掲げられています。学校教育を通じてよりよい社会を創るという目標を学校と社会とが共有し、それぞれの学校において、必要な教育内容をどのように学び、どのような資質、能力を身につけられるようにするのかを明確にしながら、社会との連携・協働によりその実現を図っていく。<社会に開かれた教育課程>1社会や世界の状況を幅広く視野に入れ、よりよい学校教育を通じてよりよい社会を創るという目標を持ち、教育課程を介してその目標を社会と共有していくこと。2これからの社会を創り出していく子供たちが、社会や世界に向き合い関わり合い、自分の人生を切り拓いていくために求められる資質・能力とは何かを、教育課程において明確化し育んでいくこと。今後の教育は学校の中だけで実施し完結させるものではなく、地域の人やものと積極的に関わりながら学ぶことを重視しています。した学びを通して社会との結びつきを強め、社会に出てから生き抜くための力を育てる狙いがあります。主体的・対話的な深い学び新学習指導要領では「主体的・対話的な深い学び」を全教科において行っていくことが定められています。主体的・対話的な深い学びの中には、近年注目されているアクティブラーニング(能動的な学習)も含まれています。アクティブラーニングは、生徒の主体的な学びを重視する学習方法です。従来の授業では、教師から生徒へ一方的に知識を伝える座学スタイルの講義がメインとなっていました。アクティブラーニングではディスカッションやフィールドワークなどの学習活動をカリキュラムの主体とすることで生徒ひとりひとりの意欲を高め、積極的な学びへの関わりを促す狙いがあります。アクティブラーニングにおける教師の役割は、知識を生徒に受け渡し評価する役というよりは生徒の学びを見守り必要に応じて助けるサポーターに近いと言えるでしょう。主体的・対話的な深い学びにおいては、教師と生徒の関わり方を見直すだけでなく生徒同士や地域・社会とのつながりも重視し、ときには先人の例に倣うことで生徒が自らの考えを広げ、深め、対話的な学びを実現します。知識や技能の習得・活用・探究を通してさまざまな分野の知識を関連付けることで理解を深め、また自ら課題を見つけて解決方法を考え、自分の考えをもとにした新しいものの創造につながる深い学びを実現させます。した主体的・対話的で深い学びは、単にテストで良い点を取って評価されるためだけの勉強ではなく生きて働く知識・技能の習得に繋がる学びとなります。学校教育において「学び方」そのものを学ぶことで、生涯にわたって能動的に学び続け自らを高め続けることが可能になります。」「学びに向かう力、人間性など」の3つの柱で再整理しています。知識と技能の習得とは特に歴史や英語などの科目において暗記は大きなウエイトを占めますが、答えだけを丸暗記するのではなく、その問題が持つ背景や法則性などについて深く考える力が今後より重視されます。教科・科目にとらわれずさまざまな物事を関連付けて考え、社会の中で実際に役立つ知識とすることで、生きる力を伸ばすのに役立てます。日本史なら「1185年に源頼朝が鎌倉幕府を作った」というような表面的な事実だけでなく、なぜ源頼朝が幕府を作ったのか、なぜ新しい本拠地として鎌倉を選んだのか、そもそもなぜ源氏が平氏を滅ぼしたのか...というようにその事実に至った背景や前後の出来事なども含めて幅広く学びます。さまざまな出来事の因果関係を知ることで一連の出来事を効率よく覚えることができ、日本史そのものへの興味も湧きやすくなるでしょう。何かをしたときに自らの行動を振り返る、あるいはこれからの自身の行動を決めるにあたって、歴史上の事実から学べることも少なくないでしょう。深い学びを指導していくためには、教育者側もまた変化しなければなりません。新学習指導要領で示されているカリキュラム・マネジメントは、以下のような3つの側面を持っています。1.各教科等の教育内容を相互の関係で捉え、学校の教育目標を踏まえた教科横断的な視点て、その目標の達成に必要な教育の内容を組織的に配列していく。2.教育内容の質の向上に向けて、子供たちの姿や地域の現状等に関する調査や各種データ等に基づき、教育課程を編成し、実施し、評価して改善を図る一連のPDCAサイクルを確立する。教育内容と、教育活動に必要な人的・物的資源等を、地域等の外部の資源も含めて活用しながら効果的に組み合わせる。(中央説明会)における文科省説明資料」より引用)各学校でカリキュラム・マネジメントを実現することは、社会に開かれた教育課程の実現につながります。よい学校教育を通じてよりよい社会を創るという共通の目標のもと、学校は社会とつながり、時には協力しながら未来の担い手である子どもたちの資質・能力を育てます。すべての学校で全く同じカリキュラムを採用するのではなく学校・地域ごとの特色を活かし、必要に応じて学校外の人やものを活用したカリキュラムを作ることで、生徒たちが身近な社会とのつながりを実感しやすくなるでしょう。生徒や地域の状況が変わった場合、それまでのやり方に固執せず柔軟に対応・改善することも重要です。何を教えるのかこれからの時代に必要とされる資質・能力を身につけるため、新しい教科・科目が設置されます。現在小学校では外国語教育の教科化やプログラミング教育の必修化などが予定されており、一部の自治体・学校では少しずつ導入され始めています。必要に応じて既存の教科・科目の目標や内容の見直しを行うとともに各教科などで身につける資質・能力を明確にし、そのための目標・内容を構造的に示します。学習内容の削減は行われていません。どのように教えるのか主体的・対話的で深い学び(アクティブラーニング)の視点から、学習過程を改善します。これまでは1コマだけで完結する授業スタイルが主流でしたが、新学習指導要領では数コマの中で習得・活用・探求まで行うことが重要とされています。アクティブラーニングの代表例でもあるグループワークや体験学習などの学習方法も、新しい授業スタイルに該当します。学びの質の向上これまでの教育でしばしば重視されていた暗記のウエイトは低くなりますが、日々の学習への取り組み方や思考を重視することでより深い理解につながり、表面的な知識の詰め込みばかりに頼らずに学習内容の量・質を保つことができるでしょう。教師には、生徒への一方的な指導ではなく生徒の学びのきっかけ作りや気づきへの誘導などが求められます。そのためには教師個人だけでなく学校の指導体制そのものを充実させること、家庭や地域と連携・協力することなどが必要です。新学習指導要領の内容には過去の詰め込み型教育やゆとり教育の反省点が活かされていますが、必ずしもこれまでと全く異なる指導方法を導入しなければならないわけではありません。ベテラン教員たちが過去に蓄積してきた教育ノウハウを若手教員に引き継ぎつつ、今後生徒たちが身につけるべき資質・能力にあわせて授業を工夫・改善することが必要となります。道徳」として新しく位置づけることが決まりました。新学習指導要領では道徳科に新たに検定教科書を導入し、体験的学習や問題解決型学習などを取り入れて指導方法を工夫することが定められています。学習内容は、いじめ問題などへの対応を充実させつつ発達段階をより深く踏まえた体系的なものに改善されます。道徳科は他の教科・科目のように答えが決まっておらず、テストの点数などで評価しにくいという特徴があります。そのため単純な数値や他の生徒との比較によって評価するのではなく、記述式によって答えのない課題に向き合い議論する姿勢や学習状況、そして道徳性にかかわる成長の様子などを認めることで評価します。他の教科・科目と同じく、道徳科でも教師から生徒へ一方的に知識を伝えるだけでなく生徒ひとりひとりが自分の意見を持ち、他の生徒と議論することを重視します。違う相手を受け入れるのは難しい」などさまざまな意見が出るでしょう。道徳科では課題に対してどのような答えが正しいか、どうすれば解決できるかを決めるより「自分ならどうするか」という観点から課題と向き合いつつ異なる意見の人と議論し、問題を多角的に考えることが求められます。まとめ学習指導要領の改訂はこれまでにも何度か実施されてきましたが、今回の改訂では学びの内容だけでなくどのように学ぶかについても詳しく言及されています。生徒には、ただ与えられた課題をこなすだけでなく学ぶことそのものの意味を知り、学びを通して得た知識・技能を社会に出てからうまく活かすことなどが求められます。生徒ひとりひとりの発達・習熟度や社会の流れに合わせた細やかなカリキュラム作りが求められるため、生徒だけでなく教師にも常に学び続ける姿勢が求められます。このように資質・能力を伸ばすことを主な目的とする教育は、海外ではすでに広く導入されています。対応も新学習指導要領の目標のひとつとなっています。国を挙げて新しい教育方法を導入することは、個人の生きる力を高めるとともに国際的な競争力を高め、国そのものを豊かにすることにもつながっていきます。関連記事PBL(問題解決型)授業とSBL(科目進行型)授業との違いは最近アクティブラーニングという言葉が教育現場で使われています。変化など日本における社会環境の大きな転換期を迎えている今日、教育0から理解!アクティブラーニング総まとめ現在、文部科学省は学校教育にアクティブラーニングを積極的に導入するよう推進しています。Corporation。