野村周平氏と主任教授の渋谷健司氏らの研究グループの調べで分かった。した地域における健康格差の拡大には医療資源の増加や死亡に寄与する生活習慣因子は強く影響していない可能性も示唆されたことから、研究グループは今後、格差が生じる要因を検証し、適切な対策を講じる必要があると強調している。詳細は「Lancet」7月19日オンライン版に掲載された。国民皆保険制度を保つ日本は、世界でも健康政策に成功した国の1つに数えられているが、健康の増進レベルには地域格差が存在し、しかもこの格差は年々広がっていると懸念されている。(IHME)と共同で、1990~2015年における日本の健康指標の変化と各都道府県の健康指標の改善状況について分析を行った。研究グループは、GBDの研究データを用いて死亡、疾病、外傷の315の原因と79の危険因子について発生率と有病率を調べ、各都道府県における疾病負荷(各種の健康指標)の1990~2015年の推移を評価した。治験・臨床試験(新しい治療薬)情報をsmtで検索お近くの治験情報を全国から検索できます。その結果、平均寿命は1990年から25年の間に79.0歳から83.2歳へと4.2歳延びた一方で、都道府県の格差(最も長い県と短い県の差)も2.5歳から3.1歳へと拡大していた。同様に、健康寿命の格差も2.3歳から2.7歳へと拡大していた。DALYは19.8%減少したが、YLDは3.5%の減少に止まり、疾患や障害を抱えながら生きている人の割合が増えている傾向がみられた。死亡に寄与する因子を分析したところ、2015年における死亡の33.7%が食習慣や喫煙などの生活習慣、24.5%が代謝系のリスクを原因としており、特に「不健康な食生活」と「喫煙」が死亡や疾病負荷と関連していることが分かった。数、全死亡に大きく寄与していた生活習慣と都道府県間の健康格差との間には有意な関連はみられなかった。そのため、研究グループは「保健システム上の因子や従来の危険因子以外に健康格差を生じうる要因が存在する可能性が示唆されており、さらなる研究が必要だ」と述べている。治験に関する詳しい解説はこちら治験・臨床試験は新しいお薬の開発に欠かせません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。治験について知る事で治験がより身近なものになるはずです。reserved.SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。病気や症状の説明について間違いや誤解を招く表現がございましたら、こちらよりご連絡ください。記載記事の無断転用は禁じます。Policyと利用規約に同意の上ご登録下さい。鬱病SMTによる記事情報は、治療の正確性や安全性を保証するものではありません。治験や疾患啓発の活動を通じてより多くの方に治験の理解を深めて頂く事を目指しています。適切な診断・治療が必要な場合は、専門医の受診を受けて下さい。本サービスの情報や利用に際して発生した損害について、当社は一切の責任を負いかねますので予めご了承いただきますようお願いいたします。