要素をサポートしていません。あと2年半でやってくる!「太陽光発電の2019年問題」を考える筆者が太陽電池の家に住みたくて一軒家を買ってから12年。2004年末の新築と同時に太陽光発電による生活をスタートさせ、いまも順調に発電をする太陽電池とともに暮らしているが、あと2年半で「太陽光発電の2019年問題」というものに直面する。2004年末に設置した筆者自宅のシャープ製太陽光発電パネル2019年問題は一般にはあまり知られていない言葉だが、FITの終了、つまり高い単価での売電の終了が始まることを意味するもの。このことは今後のエネルギーとの付き合い方、もっと言えば日本のエネルギー政策においても重要なポイントとなることだ。太陽電池を追い続けて35年、太陽光発電を使って12年暮らしてきたソーラーマニアから見た2019年問題とは何なのか、12年間のデータなども見ながら考えてみたい。筆者が中学3年生のときに太陽電池という存在を知ってこれに憧れ、高校に入ってすぐに太陽電池を初めて購入。その後、大学も電気工学科へ進み、太陽電池メーカーに入るか楽器メーカーに入るかを悩んだ結果、なぜか間違えてリクルートに入社してしまい、2004年末、ようやく念願叶って太陽電池で暮らせる家を作った、という話はこのソーラーリポートの連載をスタートさせる前の2010年に4回の記事として書いたことがあった。それから12年ちょっとが経過したわけだが、その間、本当にいろいろなことがあった。当初は買電単価で売電できるという形で、いかに電気料金を安く抑えるか......と工夫していたが、福田内閣時代の洞爺湖サミットでの決定により2009年11月からFIT制度というのが始まったのだ。これは家庭の屋根で太陽光発電をしている人の余った電気をその当時の買電単価の倍となる48円(税込み)で10年間売電できるという制度。早く設置した人ほど、売電単価を高くして太陽光発電の普及を促そうという仕組みになっており、その後42円、38円、37円......と減っていき、この2017年度からは28円(出力制限対象地域は30円)となった。2012年からは、大規模のソーラー発電所の全量買い取り制度がスタート。こちらはやや想定外の大ブームとなり、いろいろな歪みも生じているようだが、その結果として日本でもある程度、太陽光発電も普及していったわけだ。いえ、資源エネルギー庁の資料によると、2014年度での発電電力量における再生可能エネルギーの比率は、水力を除くとたったの3.2%。日本の電源構成(発電のためのエネルギー源の推移)。2014年の時点で、再生可能エネルギーの比率は3.2%しかない(資源エネルギー庁の資料より抜粋)2015年度、2016年度でかなり伸びたとはいえ、欧米と比較しても圧倒的に少ないのが実情だ。いろいろな主張はあると思うが、個人的には将来的なベストミックスとはすべて再生可能エネルギーの中でのバランスをとるべきだと考えており、太陽光発電も主要なエネルギーになるはずだと思っている。