中国全土のチナ人からの告発には噂話でさえ存在していなかった「事件」を、中共日本兵俘虜だけが自供し、現代反日チナ人には証言者が多数存在する。これ、特亜系ヤクザの常套手段だろw。謝罪・反省しない非日本人>ソ連・蒙古侵略0講和条約で受諾した東京裁判において有罪となったのは、以下10訴因である。訴因35の「ソビエトに対する張鼓峰事件の遂行」と訴因36の「ソビエト及び蒙古に対するノモハン事件の遂行」は、ソ連・蒙古侵略の「平和に対する罪」である。蒙古侵略は連合国側も軽視する無意味な訴因に過ぎないが、主のソ連侵略は単なる局所国境紛争に過ぎず、これを侵略と認定した法廷は国際常識に反するw。侵略認定し、相手国の広大な領土奪取を「侵略の報い」と嘯ける判例となった。日チナ条約違反のチナによる侵略とすれば、相応の「報い」を科す事が出来る。米英チナによるカイロ声明で、「第1次大戦の結果だけではなく日清戦争結果までチャラに出来る」と知ったスターリンが、同類のルーズベルトと密約し日ソ中立条約を破棄して満州・樺太・千島を侵略したのだから、不戦条約違反の強盗国家そのものである。この判決は、些細な紛争を侵略と定義すれば、過去において国際的了解の下に画定した領土を奪取出来る判例となった。55はB級・通例戦争犯罪の不作為責任である。認定期間が1941/12/7〜1945/9/2とされているのに、期間外の犯罪も同訴因で起訴されているのはご愛嬌だが、本来B級犯罪は国際法廷における審判は不要である。検察団も「平和に対する罪」という曖昧な罪で処刑するのを躊躇ったのか、「死刑相当の通例戦争犯罪も有罪」として絞首刑を判決するために加えた訴因である。謝罪・反省しない非日本人>イギリス・オランダ・フランス侵略0講和条約で受諾した東京裁判において有罪となったのは、以下10訴因である。訴因31の「英国に対する大東亜戦争遂行」とは、イギリス侵略の「平和に対する罪」である。イギリス侵略というのは、イギリスが侵略し植民地化していたインド・パキスタン・バングラデシュ・ミャンマー・マレーシア・シンガポール・インドネシア・ブルネイ・香港・ソロモン諸島等に対する、現地民解放の日本軍進攻であるw。日本においてインパール作戦は、無謀な作戦という評価が確定している。確かに、愚かな将軍の無謀な作戦であった事は事実だが、植民地支配からのアジア解放という日本の建前を信じたインド国民軍と共に、日本の若者たちがインド解放戦争の尊い犠牲になった面は否定出来ない。インド解放のために日本軍と共にインパール作戦に参加したインド将兵は、祖国では名誉ある地位にある。同作戦で死んでいった日本人は、「犬死にの英領インド侵略者」って、疑問に思わないのだろうか。訴因32の「オランダに対する大東亜戦争遂行」とは、オランダ侵略の「平和に対する罪」である。オランダ侵略というのは、オランダが侵略し植民地化していたインドネシア・東ティモール等に対する、現地民解放の日本軍進攻である。東ティモールは中立国・ポルトガル植民地であったものを、1941/12、対日戦争準備のためにオーストラリアと共に侵攻し保障占領したもので、当然ポルトガルから抗議されている。侵略戦争を仕掛けられても不戦条約違反を主張出来ない。訴因33の北部仏印進駐以後における仏国戦争開始とは、フランス侵略の「平和に対する罪」である。フランス侵略というのは、フランスが侵略し植民地化していたベトナム・ラオス・カンボジア等に対する、現地民解放の日本軍進攻であるw。フランス侵略は、その開始時期の認定が不当である。北部仏印進駐は、アメリカも承認していたフランス・ヴィシー政権との国際協定に基づき進駐したもので、1940/9一部戦闘は行われたものの、国際的には有効かつ正当である。基づく米軍の日本駐留を「駐留米軍は日本侵略軍であった」と認定してアメリカ大統領を死刑に出来る判例となったw。1941/8の英ソによるイラン進駐は、対独戦のために行われた侵略であり、1942/1進駐合意は脅迫だろw。不戦条約によれば、英ソは日本に侵略戦争を仕掛けられても不戦条約違反を主張出来ないし、このイラン侵略を支持したアメリカも同罪である。1944/8、ヴィシー政権解体後も平和進駐を継続していたが、ド・ゴールの協定無効宣言を受けて仏印政府が抗戦の兆候を示したため1945/3武力制圧した・・・せめて、これを日本の侵略開始時期と解するべきである。義務と責任である、かいwww。謝罪・反省しない非日本人>アメリカ侵略0講和条約で受諾した東京裁判において有罪となったのは、以下10訴因である。訴因29の「米国に対する大東亜戦争遂行」とは、アメリカ侵略の「平和に対する罪」である。アメリカ侵略というのは、アメリカが侵略し植民地化していたハワイと、スペインが侵略し植民地化していたフィリピン・グアム等にアメリカが現地民解放名目で侵攻し植民地化していた地域に対する、現地民解放の日本軍進攻であるw。東京裁判は、欧米の植民地支配に対する有色人種の妨害のみを「平和に対する罪」と認定したのである。抗弁出来ない・・だけであり、全く関係が無い。付記すると、日チナ戦争を9カ国条約違反とする説があるが、同条約に違反したのはチナであり、日本は正当防衛である。満州建国が、実態に反し日本の植民地支配だとしても、対日宣戦布告のみで満洲に侵攻したソ連軍は、白人であるが故に侵略ではないって事だろ。カイロ声明は「千九百十四年ノ第一次世界戦争ノ開始以後ニ於テ日本国カ奪取シ又ハ占領シタル太平洋ニ於ケル一切ノ島嶼ヲ剥奪スル」としている。南洋島嶼は、アメリカの同盟国として参戦した第1次大戦の結果として、国際的了解の下にドイツから割譲されたものである。何を根拠に、過去の戦争の結果画定した領土について、別の戦争の当事国が剥奪宣言出来るのか。開戦時、ハワイ攻撃は軍事施設攻撃であったし、潜水艦艦載機による米本土攻撃も軍事施設や森林であった。いずれも無差別爆撃というより、市民虐殺を目的とした明白な「人道に対する罪」である。これを隠蔽するために南京不作為事件を持ち出した東京裁判で、アメリカ侵略の何を反省しろって言ってんだよ・・と思いつつ、アメリカの植民地支配を妨害した日本の罪について謝罪反省するのが、日本人の義務と責任であるw。謝罪・反省しない非日本人>チナ侵略0講和条約で受諾した東京裁判において有罪となったのは、以下10訴因である。訴因1の「1928〜1945に於ける戦争に対する共通の計画謀議」は、いわゆる共同謀議である。対独裁判では「人道に対する罪」で起訴出来たので、言い掛かりのような「平和に対する罪」の起訴は少数に留まった。何れにおいても「人道に対する罪」が存在せず、占領地の組織的虐殺行為もチナ証言のみでは「人道に対する罪」が起訴出来なかった。そこで言い掛かりの「平和に対する罪」と共に、広範囲に、より多数の日本人を逮捕起訴する名目上の訴因として同罪共同謀議を加えただけである。チナ侵略の「平和に対する罪」である。満州事変について東京裁判は「満州事変をチナ侵略開始」というのだが、満洲は満民族の領土であってチナ・漢民族の領土ではない。領土に満民族国家・満洲を成立支援すれば侵略」というなら、「フリーチベット」を叫び、チナが侵略しているチベットをチベット人に返そうと願う人々は侵略者という事になり、チナ人支配が正義という事になる。年金支給等により満民族の清国皇帝・溥儀は漢民族に帝位を追われたが、チナが約束を守る筈は無く、紫禁城を追い出され、年金は支払われず、先帝らの墓はあばかれ、溥儀はいつ暗殺されてもオカシクナイ状況であった。確かに日本の支援で満洲国が成立したのだが、旧清国の皇帝がチナの侵略に抗して復辟し、また満州国を維持発展させるためには日本に倣った制度の導入は不可欠であった。現在、チナによるチベット・ウイグル・内モンゴル侵略について非難しない特亜系日本人は、日本の満州主張を「詭弁だ。非難するが、それはチナの主張を代理工作しているだけである。民族の違いも理解していなかった米英が、コミンテルンの工作によりハルノートで満洲からの日本排除を謀り、カイロで満民族の領土をチナ・漢民族に与えると声明しただけであって、そこには正義も人道も無い。日本を排除した結果、満州民族の言語・文化、そして民族自体が同化消滅しつつある現実を無視しているのである。満州事変後のチナ侵略について満洲事変後、戦争は日中2国間協定で終結し、中華民国は日本との国交を回復したのだが、戦間期の1932年、チナ中共はコミンテルン大会で対日宣戦布告を宣言し、直接対日テロを行うと共に、中華民国政府に潜入した工作員は日中戦争に誘導していた。開始は1937年の第2次上海事変と解するのが妥当である。起訴されたが、判決は侵略無罪となっている。これは、ドイツ軍顧問団の指導を受け、長期間に渡り周到に準備されたチナ側による条約協定違反の疎開侵略によって開戦したために、日本軍による侵略とは認定されなかったのである。認定された点は重要である。侵略行為に対する反撃とその追撃戦までは、敵国に進攻しても侵略ではないが、継続戦争であっても敵国内で別作戦を実施すれば、それは侵略行為であると判決されたのである。通例戦争犯罪で起訴された。30万人大量虐殺というものは、軍命令がなければ実施不可能であるのに、それを個別犯罪で19万・14万・最初の4週間で20万以上・・・として、B級・通例戦争犯罪の訴因55、部下の虐殺行為を抑止出来なかったという不作為責任のみによって絞首刑になったのである。「南京事件で松井大将が死刑になった。チナ侵略・残虐行為により処刑。軍紀厳正を何度も言明・命令していた事実から無罪であった。チナの体面を考慮し、個別戦争犯罪を特定出来ぬまま曖昧証言による不作為責任のみで処刑したのだから、明白な不当裁判である。日本が裁判判決を講和条約で受諾しているからといって、講和条約を批准していないチナに受諾条項を持ち出す権利は無い。(講和条約25条には、「戦犯裁判について、チナ朝鮮は黙れ」規定があるだろw。)また2国間条約締結により、日チナ間にはアムネスティ・大赦条項が発効し、相互に水に流す義務があるのだが、チナは現在も世界で反日プロパガンダを繰り広げている。除く虐殺否定は日本人としての義務である。(特亜系の反日工作によって日本人が目覚めつつある状況は、内心に特亜三国への深甚の謝意があるw。)交戦法規上、復仇は正当な権利である。復仇とは、敵国の交戦法規違反に対する自力救済行為であり、違法性は阻却される。南京戦は、チナの侵略行為に起因した戦闘であり、チナ側に俘虜になった日本人は時間が無ければ即虐殺、時間があれば長時間拷問の上に殺害解体嗜食だった事に対する、一部俘虜処分は当然の復仇である。お人好し日本人が無分別にユスリタカリに応じて来たからエスカレートしているが、日本人が史実に基づいた意思を示せば、必ず黙るのが特亜3国である。おいて有罪とされた罪であるのだが、日本人にその認識・理解が欠けているので、無実の犯罪まで特亜に押し付けられる事になる。ソ・中華民国・中共が管轄した日本人戦犯数については、中共の人民裁判で処刑された3500人を含めても9000人程度で、日本人戦犯数とドイツ人戦犯の死刑者数がほぼ同数となっている。日本人戦犯はドイツ人戦犯の1割程度しおらず、重罪犯も少なかったという事である。正常な日本人がこのデータを読むと、「『アジアで残虐行為を繰り広げていた日本軍』の筈なのに、実は軍紀厳正だったのか。ところが、特亜系日本人の場合、「戦争犯罪はドイツと同程度あった筈だから、犯罪隠蔽や戦勝国事情による大量不起訴があったに違いない。少ないため、逆に無実の者を冤罪で死刑・有罪にした例も数多い。仮に、特亜系が主張する通り「ドイツ軍より犯罪隠蔽や不起訴例が多かった。」としても、また兵員・民間人の延べ人数や戦域の状況差があったとしても、「戦犯数ドイツの10分の1」は実態に沿うものである。朝鮮併合が東京裁判で侵略と認定された事実はない。