誰が何を言うか、注目していました。K岡さんとシルバーAさんがいつもどおりすばらしいアンテナで、しかも予想外の方向から情報を伝達してくださいました。日本と米国にまったく違うシナリオの警告が出てしまいました。日本は日本で大ピンチ。米国は米国で大ピンチです。中国は元から大ピンチです。内閣支持率の再逆転は、日本が今度こそ深い意味でピンチであることを示したと思っています。根本的に民主党のせいだという話は置きます。騙される側の国民も騙された理由を問わずべらぼうな対価を要求されそうなのが残念です。シルバーAさんの内容を引用させていただきます。緊急ニュース・アセンション情報)ある男の後ろ姿が見えてセキュリティの高い部屋で世界地図を広げていた。眼の前に、赤いボタン。赤いボタンを押すと、ことが起きる。「ある男は誰ですか?」と聞くと「オ・〇・マ」と声が返ってきた・・。「-------」ここは、プログには書いてはいけないそうです。今唯一回避できる方法を今宵精査中です。引用おわり普通の日ならそれほど重くは受け止めませんでした。2週間ほど前に一つはボストン、一つはサンフランシスコに向かう飛行機内で操縦士が突然死したり意識を失うという事故が連続でありました。あのとき感じていたのは、(米国内に起こる事件・事故の警告ならコスト効率の高い方法だなあ)です。二人目の副操縦士の気絶は、それが魂絡みのものなら極めて簡易に世界中に警告を発する役目を果たせます。二日連続で飛行機内の操縦士が意識を失うなど前代未聞です。通常魂は2週間後程度にある極悪のシナリオを回避するために「助けて」という発信をできるんです。霊的視力が読み手に必要とされますが、今回は普通に珍しい事故として耳目を集めることができました。2週間という期間は米国内で連続殺人鬼に狙われた複数の被害者と、刑事捜査に協力するミディアムの捜査の実例からとった統計です。それは魂のシナリオ上、予定外の危険が迫っている場合に発信される信号です。死は魂によって計画されたものと、計画されていない地上の人間の悪意によるものとが区別されます。後者の場合は、準備の不十分なまま自殺してしまった霊などと近い「魂の成長のために使えたはずの本来の時間、機会の喪失」があります。乱射事件などは霊的な意味でも問題です。今夜はここまでにします。ロイター]周辺国に深刻な大気汚染をもたらしているインドネシアの森林火災が拡大しつつあり、来年まで鎮火しない可能性がある。専門家が19日明らかにした。「煙害(ヘイズ)」と呼ばれる大気汚染の原因となっている野焼きはスマトラ島やカリマンタン島を中心に行われているが、同国東部にも広がりつつあるという。国際林業研究センター(CIFOR)の研究者ヘンリー・プルノモ氏は「(火災は)おそらく12月から1月まで続くだろう」と述べた。例年広汎な火災は発生しないパプアにも広がっていると指摘し、「パーム油(生産)などのために新たな耕作地を切り開いているためだ」と分析した。インドネシアの森林地域に拠点を置くある企業の幹部は、煙害が3月まで続く可能性があるとの見方を示した。(シノスチール)が事実上の債務不履行(デフォルト)に陥り、政府は国有企業改革を断行するのか、中国中鋼を救済して従業員の雇用を守るのか、難しい選択を迫られている。デフォルトリスクをめぐる懸念に火が付いた。政府は9月に一部赤字企業の閉鎖容認などを盛り込んだ国有企業改革プランを打ち出している。計画実行には5年を要する見通しだが、大手国有企業の多くは巨額の負債を抱えており、早急に手を打つ必要がある。した国有企業の従業員数を合わせると約750万人に達する。国内メディアは政府が中国中鋼の救済に動きそうだと報じているが、金属業界の内部からも救済は悪しき前例になるとの声が出ている。中国財政省のデータによると、今年1─8月の国有企業の負債総額は71兆7600億元(11兆2900億ドル)で、前年同期から11%増加した。この期間中に調達コストは12.1%上昇し、企業の返済負担は増している。よると、中国中鋼の負債総額は1000億元を超えており、2011─13年の資産に対する負債比率は98%に達した。中国の景気減速が止まらない。国家統計局が19日発表した今年7〜9月期の国内総生産(GDP)は、物価変動の影響を除いた実質で前年同期比6・9%増となり、リーマン・ショック後の2009年1〜3月期(6・2%増)以来、6年半ぶりに7%の大台を割り込んだ。「週刊現代」2015年11月7日号より引用はじめ↓7%成長は、習近平国家主席が公言している国家目標。中国経済の実情がひどいものになっていることはすでに知られており、7%という数字を出せば、世界中の市場関係者から「嘘つき」と非難を浴びてしまう。いって、7%を大きく下回る数字を算出すれば、習主席の逆鱗に触れて自分のクビが危ない。こんな葛藤から、6・9%—。言って、この6・9%増という数字は、まったくのデタラメ。「真っ赤なウソ」である。ソ連がそうであったように、社会主義国では、メンツが重視される。おける数多くの研究も、社会主義国の統計があてにできないことをとっくに明らかにしている。中国のGDP統計も到底信じられない。そもそも、中国のGDP統計は、発表時期からしておかしい。中国の7-9月期GDPは10月19日に発表されたが、これはアメリカの2週間前、日本やユーロ諸国の1ヵ月前にあたる。異常ともいえる早さだ。GDP統計は、各種統計の加工・二次統計なので、算出には一定の時間が必要である。先進各国が知識や技術の粋を集めて算出しているのに、中国だけがこんなに早く発表できるということ自体、きちんとデータを精査していない証左だ。中国の「本当のGDP成長率」はどれほどなのか。私は独自のデータから中国経済を分析。真のGDP統計を導き出した。その試算を発表する前に。中国のGDP統計がいかにでたらめか、そのなかで信頼のおける統計データは何か、を見ていこう。先進各国のGDPが正しいかどうかは、いくつかの指標によって分析されている。それらを中国に当てはめて見ていきたい。GDPの成長率と負の相関関係があるとされているのが、失業率だ。経済成長すれば、失業率は減る。これは経済学の世界では、オーカンの法則として知られている。中国が発表した今年3月の失業率は4・05%。前年同期の4・08%をやや下回る程度だった。GDP7%増という経済成長を遂げているならば、失業率はもっと劇的に下がっているはずだが、そうはなっていない。そもそも、中国では全国を網羅した失業率の調査も実施されていない。中国での失業率の正式名称は「登記失業率」といい、これは政府に「登録された者」しか含まれていない。事実上は失業しているが、確認が取られておらず、「登記失業率」に入らない者が非常に多いのだ。失業率だけでなく、物価もまた、GDP統計を分析する上で重要視されている。経済学におけるフィリップス曲線をもとにすれば、GDP成長率と物価は正の相関関係にあることになる。GDPが増えれば物価もまた上昇するのだ。中国における9月の物価上昇率は、前年同月比で1・6%。確かに上昇してはいるが、そもそもこの数値をどのように算出しているのかが、まったく見えないのが問題だ。中国の物価統計は、GDP統計以上に驚異的な早さで公表される。9月の消費者物価指数の発表は10月14日。国土の狭い日本ですら、10月30日であるにもかかわらず......。物価統計は多くの品目を綿密に調べるため、算出に時間がかかる数値。国土が広い中国がどう調査しているのか、その方法は謎に包まれている。いったデータは信用できず、「本当のGDP成長率」がどうなっているのかを知ることは極めて困難だ。それでも、類推することはできる。その根拠は、内部告発支援サイト「ウィキリークス」が、'07年に公開した李克強首相の発言。李氏は遼寧省党委書記を務めていた当時、「中国のGDP統計は人為的であるため信頼できない。」とはっきりと語っている。「李克強指数」といわれるこれら3つの指標を正しいとして、GDP統計を算出した調査結果がある。それによれば、'15年のGDP成長率は2・8%。中国が発表した6・9%増の半分以下だ。私の試算ではこの数字はまだ甘い。中国の「本当の成長率」はさらに厳しいものだ。信頼できる指標がある。中国の輸入は相手国から見れば輸出にあたり、その値は各国が公式に発表しているのだから、輸入統計は誤魔化すことができない。中国の今年1~9月の輸入総額は、前年比15%も減少している。輸入が前年比10%以上も減少しているときに、GDPがプラス成長ということはまずあり得ない。絶対に、と言ってもいい。6・9%増などもってのほかだし、2・8%すらも大きく下回っていることは間違いない。言い切れる理由は、10ヵ国以上の世界の先進国の輸入の伸び率とGDP成長率が、確かな正の相関関係にあることがわかっているからだ。このことは、「一つの変数が、もう一方の変数にどれだけ影響を及ぼすか」を導き出す、回帰分析という手法によって明らかにされている。そこに、マイナス15%という中国の輸入伸び率を当てはめるとどうなるか。導き出されたGDP成長率は、驚くべき数値になった。「マイナス3%成長」これが私の試算した、中国の「本当のGDP成長率」だ。いまは隠されているが、GDPマイナス3%という中国経済の実態が表面化すれば、中国に進出している各国企業は、我先にと「撤退」を始めるかもしれない。なれば、'08年のリーマン・ショック以上の危機が、中国発で勃発することになるだろう。日本にも多大な影響がある。リーマン・ショック直後、'08年10-12月期のアメリカのGDP成長率はマイナス5・4%。これに対し日本は、実にマイナス10・2%という大幅な落ち込みとなった。「中国ショック」が起きれば、アメリカよりも震源地が近いだけに、影響はリーマン・ショック以上になるはずだ。言えば、この状況下で、'17年4月から10%への消費増税を行えばどうなるか。今年の経済財政白書では消費増税の日本全体への影響が分析されていて、仮に中国ショックがなかったとしても、'17年度の経済成長率はマイナスになるとされている。そこに中国ショックが重なれば、日本経済は大げさではなく、沈没する。中国に何が起きているか。見せかけの数字に惑わされてはならない。ススメ::342.blog。