僕の大学時代の専攻科目はマーケティング中心だったが、副専攻だった音楽も仕事の役に立っている事を両親に見てもらえるのは嬉しいことだ。当時、絶対両立できるからと僕が説得して学費を出してもらった親への孝行に変わるROI(投資利益率)とも言えるだろう。今週、僕はUKバンドのバスティルの完売ロサンゼルス初公演を見に行った。実は来週日本で行われるサマソニにもバスティルは出演する。LAのライブとしては珍しく、観客はおしゃべりをしたり頭上にiPhoneを高く掲げたりもせず、完全にステージの上のバンドの演奏に魅入っていた。誠意を尽くせば相手は10倍にして返してくれるからだ。ボーカルのダン・スミスはフロントマンとしての在り方をよく理解している。ライブ中ずっとステージを意図的に動きまわり、会場の隅々から熱狂的な反応を呼び起こした。会場の後ろ側にあるバーに飛び乗ってヒットナンバー「Flaws」の一部を歌ったほどだ。オーディエンスはきっとあなたの尽力を評価し、お返しがしたくなるだろう。今回初のロサンゼルス公演だったバスティルにとって僕たちは全く新しいオーディエンスだった。これは未開の地で初ライブを行うバンドの大半がすることだが、彼らは有名な曲のカバーを演じることでファンの好意を獲得した。オーディエンスが馴染みやすいものを提供すれば、全体的にあなたは受けいられやすくなるだろう。バスティルは最近MUSE(ミューズ)のUKツアーのオープニングを果たしたばかりだ。イギリス出身のアーティストとして現在最も活躍しているバンドのひとつであるミューズと同じステージに立てばとてもいい感じに認知度が高まる。同じ業界の大手企業(ライバルではなく、あなたの製品とうまくマッチするビジネス)と提携を組めばあなたの会社にも注目が集まるだろう。スミスはLAの観客の反応に心から感謝し、何度もお礼を言っていた。曲のひとつでみんなで一緒にジャンプするように促し、「僕はダンスといえばジャンプしかできないんだ」と自虐ネタで僕たちを笑わせたりもした。人の心をくすぐるアピールはあなたやあなたのビジネスにたくさんのチャンスが訪れるきっかけをつくる。押売りセールスマンのようなわざとらしさではなく、誠実なアピールを心がけよう。実はライブの前日、スミスは声が出なくなってしまった、と当日オーディエンスに告白した。素人の耳には全く違いは分からなかっただろう。時々音を外したり、出せない音程をバンドの仲間たちや観客に助けてもらう場面も見られたが、そんなの全く気にならなかった。スミスは全力でステージを駆け回り、僕たちは彼のエネルギーを吸収するように思いっきり楽しんだ。これからという若手の才能は誰だって応援したいものだ。ブランドのソーシャルメディア活動における投資利益率(ROI)を決定するのは一筋縄ではいきませんが、ウェブ上の交流がブランドにどのような影響を与えているかを指し示す様々な要素があります。ここで紹介する7つのROI判定は成功と失敗のどちらに向かっているのかを判断するのに役立ちます。最初の判定要素はトータルのリーチ人数を決定することです。した計算ですぐに割り出すことが出来ます:コンテンツを共有した人数×彼らの友達とフォロワー=最大リーチ人数。1,000人のフォロワーがそれぞれ平均100人へとあなたのコンテンツをシェアした場合、最大リーチ人数は1,000×100=100,000となります。これはあくまでも理論上の最大数値であり、どんなブランドもこの数値を達成することはありえません。一人一人のフォロワーの価値を決定する計算方法は少々複雑になりますが、得られる情報はとても重要です:ソーシャルメディア交流から得られた合計売上額÷リーチ人数=ファン1人の価値。ソーシャルメディア活動から年に1億円の売上があるとして、リーチする人数が10万人とすると、ファン1人の価値は1,000円ということになります。競合企業と比べてソーシャルメディア上の会話で何度ブランドの名前が挙りましたか?この計算ではソーシャルメディア活動でどれだけ効果的に目的達成しているかを競争相手との比較で決定することができ、また市場占有率や取引高によって簡単に判定可能です。競合会社の市場占有率はあなたの会社と比較すると4倍なのにソーシャルでの口コミ数はあなたの会社と比較して2倍しかない場合、ソーシャルメディア活動についていえば競争相手と比べて2倍の効果を上げていることになります。この計算はアップデートやポスト、ツイートに寄せられるコメント数や返信数から割り出します。年や月ごと、また投稿ごとの全てのFacebookに寄せられたコメント数の計算でとても重要な数値を得ることが出来ます。銀行口座の残高と同じで多ければ多いほど良いので、最も反応を得られた投稿を検証し、これからのソーシャルメディア活動に活かせるようにしましょう。すべてのユーザーのツイートが効果的なわけではありません。影響力を持つ人は大量のフォロワーを抱えているだけでなく、彼らのネットワークで忠誠と尊敬を得ています。そのためこのような人のツイートを利用することでソーシャルメディアでの成功に大きな効果が期待できます。影響力を持つ人のツイートをトラッキングし、できるだけ増やすことはソーシャルメディアキャンペーンに効果的です。ソーシャルネットワークでは悪い宣伝になる事は無いという様に思えるかもしれませんが、常にポジティブなコメントやそうでないものを確認する事が重要です。ブランドが受けとるコメントの90%がネガティブなものであれば、逆効果となってしまいます。常にネガティブなもの、さらには中立なコメントでも最小限に抑えコメント分析をポジティブに保つ必要があります。多くの点でこれこそがソーシャルメディアROI判定の王様と言えるのではないでしょうか。フォロワーにして欲しいことは皆同じ、リンクをクリックしてもらうことだからです!実際の数値ももちろん大切ですが、ソーシャルメディアマーケティング全体の成功には傾向を読むことがより重要となってきます。クリック数が増加していれば安心ですが、そうでなければ注意深い見直しが必要です。解析を行い基準値を見直すメールマーケティング担当者は10人中6人しかいません。見込客との交流において最重要である要素を見落としているのです。点を見過ごしてメール配信における効果測定を元にした解析トの限界にぶつかっている担当者は大勢います。メールへの反応を把握するためには、より洗練された測定基準の細かいモニタリングが不可欠になります。この細かいプロセスはどんな小さなデータでも見逃さない、というわけではなく、一番影響力が強そうな基準を比較的少数選択する事を意味します。この基準法で計れる範囲内でキャンペーンの成功度に注目しましょう。基準値は広すぎても狭すぎてもいけません。データのパッと見で決断を下す事などないように...より全体的な視点から解析を行えば、以下の様な事が割り出せるでしょう。マーケティング担当者の多くがよく見落とす重要な解析基準のひとつがメールキャンペーンの効果率、メールを開封してから実際にリンクをクリックする見込客の割合です。このデータは購読者の会社やブランドに対しての信頼度やコンテンツにあきられていないかなどの情報を提供します。ニュースレターやメールマガジンの効果が上がっていれば読者はニーズに直接関連性があるとみなした事になります。その一方で、クリック率が低い場合は受信側があなたのコンテンツに関連性が不足していたり、ターゲットが外れていると感じている大きな危険信号です。迷惑メール報告は購読者にどう受けられているかが分かる、極めて重要な測定基準です。本来ならあなたへの迷惑メール報告通知は緩やかに減っているか、最低でも安定しているかのどちらかでしょう。この数が上がっているのであればあなたの世間での評判が悪化している事を意味します。この原因はメールキャンペーンではなくブランドに関係する事情の可能性もありますが、どちらにしろ即急で慎重な行動が不可欠です。ひとつの重要な効果測定基準「コンバージョン率」ですが、ここで多くの担当者はつい低めの数値で満足してしまう傾向があります。いかなるキャンペーンにおいてもコンバージョン率はこうでなければならないというルールはないのですが、たいていの場合、改善の余地はいくらでもあるはずです。下の質問文をじっくり読んで正直に答えてみれば、それが何なのか見えてくるかもしれません。これら効果測定解析を行い基準値の把握を行わないままだと、キャンペーンの全面強化につながる基本的な情報を見落としてしまいます。データからキャンペーンの結果を解析するだけではなく、改善が必要な部分にどう対処するかも把握できるように、注意してより効果があるメール配信へと改善していきましょう。2013.05.07ニュースレターやメールマガジンなどメール配信を利用したキャンペーンから得るROIをより増やすために、単純にメール送信の頻度を増やそうと会社やブランドが試行するのはよくあるケースです。この試みで確かに月ごとの売上は増えますが、その収益を完全に上回るほど余計なコストもついてくる場合もあるのです。メールを送る頻度を増やすのは諸刃の剣だと証明する研究が増えています。週に1回だったメールの頻度が週に3回に増えると、月あたりの売上は4割増しするそうです。メール1回あたりの平均売上は4割減るという結論も...悪いニュースはまだ続きます。配信頻度が多いメールマガジンやニュースレターの登録解除率は頻度が少ないメールより140%高いとも結果が出ています。現時点で毎週平均1%の登録者を失っているのなら、メール送信頻度を増やせば2.4%の登録解除が発生する可能性があるということです。迷惑メールに対する苦情はメール配信の度に600%増え、丸一ヶ月で1300%増える予想がされています。毎月のスパム苦情は低い時は全体の0.05%から高い時は驚愕の0.65%まで、という範囲が期待されてしまいます。エラーメール率の増加はさておき、登録解除と迷惑メール報告だけで失う登録者は毎月リストの3.05%、年間で36.6%にもなるでしょう。これは登録者の1/3以上を失う計算になり、なんとも後味の悪い結果になりそうです。3年もしないうちに元々リストに載っていた名前は一つも残っていない、なんて事態になりうることもあります。分かりやすくするため、具体的な経済的要素を盛り込んで考えてみましょう。50万人規模のリストに週に1回メールを送信することで毎年2億円の売上を生み出すとします。それを週3回に増やすと売上は2.8億円に上がります。ここまではいいのですが、そうする事でカスタマーを毎年183,000人失う事になり、その損失を埋めるため、ほぼ同等の価値がありそうな見込みカスタマーを見つけるためのコストが1人辺り1,200円ほどかかる計算になります。よって、リストの人数規模を維持するだけで2.2億円かかるでしょう。余分なメールを作成、テスト、送信する際のコストも配慮に入れるべきでしょう。これぐらいの頻度でニュースレターやメールマガジンなどメール配信を利用したキャンペーンを行なっているマーケティング担当者は少ないのですが、単純にメールの頻度を増やすのは賢い選択ではないと、これらの数字が証明しています。よって、メールマーケティングの効率性を最大限まで出せるように、いくつかの基本的な質問を通してメール戦略の他の要素を検討してみましょう。この分析結果はあなたが今行なっているメール配信戦略やブランディングの取り組みの成功(あるいは満足できない現状)があなたのメールマーケティングの方針に影響されているのかどうかを判断するために役立つでしょう。メール配信戦略を分析するにあたって考慮すべき点はたくさんありますが、メールの頻度をただ増やすことが必ずしも最良の策だとは限らないのです。記事を読むBenchmarkから業界トレンド&最新情報をお届けします登録ご登録頂きあ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