Limited)は、本店、本社を大阪市北区に置く、日本の繊維事業者。帝人グループの中核企業であり、事業持株会社である。共に「三和御三家」と呼ばれていた。当時は第一次世界大戦中で、ヨーロッパからレーヨンの輸入が少なくなっていたこともあり、創業と共に高い業績をあげた。昭和に入ると、金融恐慌により、出資元であった鈴木商店は破綻・清算に追い込まれた。山形の工場も1927年(昭和2年)に竣工した岩国工場に比べて効率性で劣ったことなどから、閉鎖に追い込まれた[2]。これにより、創業の地・山形から当時の繊維業の本場でもあった大阪・船場に近い、大阪へ本社を移した。西日本を中心に生産が行われるようになる。主力であったレーヨンの需要は瞬く間に低下し、代わってアメリカ・デュポン社からナイロンの製造技術を得た東洋レーヨン(現・東レ)の激しい巻き返しに遭い、一時は倒産寸前の窮地に立たされるも、1956年(昭和31年)に、鈴木商店出身にして、大蔵大臣をつとめた大屋晋三が社長に就任すると、1958年(昭和33年)にはイギリスはマンチェスターに本社を置くICI社から、ポリエステル(東レとの共同商標「テトロン」)製造の技術を導入。これが見事に成功をおさめ、息を吹き返した。以後、帝人は東レと同じく化学繊維メーカーとして繊維業界での地位を確立させることになる[3]。1957年(昭和32年)に米国ニューヨークと西ドイツのデュッセルドルフへ駐在員を赴任させたのを皮切りに、1960年代前半までに欧州、アフリカ、中近東、アジアの計10都市に事務所を開設している。大屋の発案で、1961年(昭和36年)からは専務取締役(財務担当)と取締役(技術担当)をニューヨークに、常務取締役(化学担当)をデュッセルドルフにそれぞれ駐在させるなど、首脳レベルの役員を海外駐在させるという当時としては異例の態勢で海外展開に取り組んでいる。1970年代には、大屋により設立された「未来事業部」により50以上の新規事業が立ち上がったが、1973年(昭和48年)の第一次石油危機により拡大政策は頓挫。大屋も1980年に死去したことで、無謀な多角化路線は終息する。その後の経営陣は大屋が遺した「負の遺産」の整理のため再三のリストラを繰り返すことになり、折からの繊維不況とも相俟ってリスクを避ける消極的な社風が定着するなど、厳しい経営環境に晒されることになった。それら諸問題の整理を終えた1990年代後半からは、医薬医療事業や炭素繊維等の高機能繊維の成長により、2000年度から2006年度にかけて7期連続の営業増益を記録するなど堅調な業績が続いている。2010年代においては、市場規模が大きい自動車部品事業に力を入れており、欧米で現地法人設立やM&Aを展開している[4]。GM製トラックへの炭素繊維複合材料の採用[5]、樹脂製の自動車用フロント窓の開発[6]などが報じられている。2018年度で、アラミド繊維・炭素繊維等のマテリアル事業が売上高の76%・営業利益の48%を、独・ベーリンガーインゲルハイム社との合弁に端を発する医薬品等のヘルスケア事業が売上高の17%・営業利益の44%を占めている[7]。大屋が四半世紀近くも社長に在任したこともあって、一時は社長の任期を定款で制限したこともあったが、新会社法への移行に伴うコーポレートガバナンスの確立でこの規定は削除されている。