2019年10月30日テレワーク勤務の導入に際しては、制度やインフラの準備も必要ですが、実際に成功に導くためには適切な承認プロセスを設けることが大切です。ここではテレワーク適性検査を用いた承認パターンを3パターンご紹介いたします。適性検査結果のみで最低限のチェックを実施する最低限のチェックをしつつ、できるだけ多くの社員にテレワーク勤務を行ってもらいたいという場合におすすめのパターンです。適性検査結果を参考に判定を実施するテレワーク勤務の可否を上司が判断する場合、検討する為のガイドラインとしてテレワーク適性検査の結果を用いるパターンです。許可を判断しかねる場面において効果的な検討材料となります。適性検査と業務評価の合算値で判定する日常的な業務状況と適性の両面から判断するパターンです。基準が明確になるので公平性は確保しやすくなります。メリット評価の精度と公平性が高いデメリット合格ラインの設定や調整が必要となる如何でしょうか?上記はあくまで一例ですので、他のパターンや各パターンの組み合わせも可能です。自社に適した活用方法をご検討ください。リーディングカンパニーとして、通信インフラの整備や、"通信"の枠を超えたより広い社会インフラなど、時代を担う多様なインフラを提供されています。2019-秋-」にてテレワークについての講演を行わせて頂く事となりました。ご興味のある方は是非お申込みください。