戦略的敗北の前には無意味と化す、そういう大東亜戦争の敗北から何も学ぶ気が無い者は全く同じ過ちを繰り返している自分すら理解できない。叫び出しては敗北を更に積み上げる事で最後に裏切った時の儲けの美味しさを皮算用している。それでも最後の幸せを享受する中で溺れて生きていくだけだ。死の灰によって生活の場と糧を奪われた人たちがヤミ金にすがらねばならない理不尽。賠償金逃れの「食べて応援」にすがり、国の基準をクリアしたので「安全です」と作物を作らされる農民。「国」とは、牢獄の看守なのか。それでも俺は絶対に諦めないよ。其の先に俺は道が有るのが分かった。あり得ないほど急に食が細くなった。https://twitter.com/jockyjocky1/status/262819845966536705もう食べて応援じゃない。本来なら黄色いドラム缶に入れるもの胃袋に入れるんだからね。被曝すれば体質が弱くなるは当たり前のことだ。問い直していくべきだと思うんだよね。「福島イタイイタイ病」という被曝の人的被害。癌や白血病よりも日常生活の広範囲に影響するのではないのか。これが、すべての年代に通して起きチェルノでは現実に平均寿命が短くなっている。短中期的には数字の中身が見えなくなるよね。https://twitter.com/ompfarm/status/265995906686537728東日本大震災は、未だに「非常に不思議な事実」が闇に葬られている。地震の揺れに伴う倒壊が殆ど無かったということだ。気象庁の従来の震度階がM8.4からモーメントマグニチュードM9.0に変更された。関わらず、震源域に近い津波被災地帯の構造物は殆ど倒壊していない。地滑りや液状化、断層上の地盤沈下は起こった。海上基地から鳥島という小さな島に1520発も撃ち込む訓練。日本政府も県も地元民も知らされてなかった。いうものを指すんだろうね。原発が危ないと警告を発していた人々を黙らせてしまったのが東電OL殺人事件であったのだろう。武田信弘のジオログライブドア事件やマネックス・ショックによる株投機がどの程度のものであったかは分からない。マネックス・ショックは、マネックス証券がライブドア株やその関連会社の株を担保価値ゼロと評価することを取引時間中(場中)に公表して実行したといういもので、これは異例の措置であった。普通は、取引時間後に公表し、実行するもので、マネックス証券のこの行為以外他には例がないはずだ。大規模な株投機がされたのだと思う。2005年9月11日の総選挙当時からこの偽堀江メール事件までシナリオが作られていたはずだ。これらのシナリオをどこまで知っていたかは分からない。自分たちの行動が日本社会にどんな影響を与えるかまでは理解していないように見える。日本にとって有害なものはない。本来に今の日本が行うべきことは、産業構造の転換だ。地熱という純国産で安全なエネルギー資源を大規模に開発してエネルギー構造の転換を図るべきなのだ。総輸入代金の30%ほどがこれらエネルギー資源の代金であり、その額は年間20兆円から25兆円にもなる。日本の食料自給率は40%ほどであり、年間4兆円以上を食糧の輸入に使っている。東北から北海道の冬季の産業として非常に有効だ。外需頼みの産業構造から内需中心の産業構造への転換ができる。内需が中心になれば円高の問題も解決する。現在電力の三分の一ほどを賄っている原子力は地震国日本にとり大変に危険だ。大きな地震が原発を直撃をした例は世界で一度もない。耐震設計は実際の揺れを見て行われる。現在の耐震設計はあくまで想定の上のものだ。日本は、大きな地震に原発が耐えられるかどうかの実験を世界で最初に行っている国であるわけだ。原発開発だけが行われ地熱開発が日本で進まないのか。それは、国際的に日本に対して圧力が加えられているからであろう。次にどんな圧力がかかっているのかを述べる。地熱発電で同20円ほどというのが政府の公式見解である。これは実態から大きくズレている。高レベル廃棄物は少なく見ても1000年という単位で保管が必要であり、その実質的な処理コストは天井知らずで増えていくはずだからだ。地熱については国立公園内での開発が事前に10年程度の環境影響調査が義務付けられるなど政策的にコストがかかるものにされている。井戸掘りのコストが日本では外国の数倍かかると言われている。日本各地で開発が始まり多くの業者が参入すれば自然にコストは下がる。実際、地熱発電で1kwh8円ほどになると言う実例があるとされている。日本の全エネルギーの数倍を地熱で賄うことが可能であるとされている。武田信弘のジオログhttp://geocities.yahoo.co.jp/gl/taked4700/view/20100914/1284411797日本においてプルサーマル計画が大きく動き出したのが1997年だ。同2月21日には電力11社によるプルサーマル全体計画が発表されるのだ。(この部分は、http://www.rist.or.jp/atomica/data/pict/17/17010608/01.gifを参照のこと)プルサーマルは日本にとり二重に有利な発電方法だとされる。輸入資源であるウランを有効に使え、かつ廃棄物であったプルトニウムを再度燃料として使えるからだ。日本には非常に有利な地熱発電は同じく1997年、政府の補助金対象から外されてしまう。この背景にあるのが同年3月に起こった東電OL殺人事件だ。1997年の3月8日、東電OL殺人事件が起こる。東京電力の上級女子社員が売春客に殺されたという事件だ。時には売春客を拾う路上で放尿までしていたとして、マスコミで大騒ぎになった事件だ。この事件には、大きな矛盾がいくつもある。大きな矛盾は、なぜ被害女性が売春をしていたのかというものだ。39歳で年収が1000万円ほどもあり、金銭的に困っていたとは思えない。仕事上でも十分にその才能が認められていたはずなのだ。自社のスキャンダルを報道させないという圧力をマスコミにかけることもできたはずだ。被害者は自分が東京電力の上級社員で経済レポートなどを書いていると再三再四に売春客へ語っていたとされる。「娘がそういうことをしていたことを自分は知らなかった。殺人事件の被害者なのだから静かにしてほしい」という趣旨の手紙をマスコミに送っている。「娘は売春をしているのでその関係で事件に巻き込まれたのかもしれない」と言ったと証言しているのだ。この二つの事実は完全に矛盾する。少なくとも何年間もそういった状態を続けることを許すだろうか?更に、刑事裁判の場で証言した売春客は全て本名や顔を隠しての証言だった。本当にそれらの証言が正しいものかどうかの検証は一般人にはできないのだ。した検証は全くされていない。実際、第一審では無罪判決を受けている。事件後13年を経た現在でも冤罪事件であると言う主張がされている。一種の作られた事件であるはずだ。OL症候群」と言う新潮文庫の本から。以降も、東電OL殺人事件について記述は、この2冊の本から。)では、なぜ、東電OL殺人事件が起こったのか?被害女性の父親は、やはり東京電力に勤めていて、1977年にがんで亡くなっている。その2年前、工務部全体を統括する副部長と言う管理職になりなぜか一年で降格され、その一年後のガンでの死だ。この時期は、原子力の危険性が世界中で言われていた時期なのだ。1974年、アメリカでもタンプリン(A.R.Tamplin)及びコクラン(T.B.Cochran)がプルトニウムの細かい粒子が肺に及ぼす影響を警告している。(http://www.jaea.go.jp/04/nsed/ers/radiation/refa/dresa/term/bp002290.htmを参照)また、同年、カレン・シルクウッド事件という、プルトニウム燃料工場での放射線被爆に関する内部告発者が事故死すると言う事件が起こる。浜岡原発や福島の原発で配管に亀裂が生じていた疑いが出るなどのことがあった。(http://www.rist.or.jp/atomica/database.php?Frame=./data/bun_index.htmlを参照)つまり、被害女性の父親は、原子力発電の危険性を指摘して管理職から降格された可能性が強いのだ。地震の地盤への影響についても詳しかったはずだ。父親がガンでなくなった1977年、彼女は大学二年生だった。この時期、彼女が原発に関する父親の見解を聞いている可能性は強い。父親の死後3年の1980年、彼女も東電に入社する。ちなみに、スリーマイル島原発事故が1979年、チェルノブイリ原発事故が1986年である。彼女は日本における原発の危険性を東電内部で発言し始めたのではないだろうか。日本国内に大きなエネルギー資源が見つかるかもしれません。北海道と本州の4300平方キロメートルの地域が高温岩体の井戸に適した条件を持っているそうです(1992年電中研ニュース)。約40万メガワットの発電が可能。この発電力は日本全体の発電能力の2.5倍。原発の代わりに地熱発電をと言う主張はそれなりに説得力がある。マスコミから取り上げられることはなかった。翌25日その児童の首を切り落とし、26日未明に男子生徒の通学していた中学の正門前にその頭部を犯行声明文とともに置いたという事件である。東電OL殺人事件の容疑者とされるネパール人が逮捕された5月20日の直後と言うタイミングなのだ。しても、とても14歳の男子中学生の犯行とは思えない事件だ。11歳の児童を連れて自宅そばの丘に登りそこで殺害して首を切り、その首を中学の門に置くと言う一連の犯行は、一切に目撃がされていないし、指紋などの直接的な証拠も一切ない。唯一あるのは少年の自白なのだが、その自白さえも多少でもきちんと見れば矛盾点だらけという代物だ。説得力を持つ論理が展開されている。新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法が作られた年でもある。4月に成立しているが、そこでは、それまで国庫補助の対象であった地熱発電がそこからはずされたのだ。その後、この法律は、2002年に改正されているがその際も地熱発電は補助対象にならずバイオマス発電などが補助対象として新たに指定されたのみである。2008年にも改正が行われているが、その際には、地熱発電の内小規模発電に適しているバイナリー発電のみが補助対象として指定されている。そのため、1990年代後半から地熱発電の新規開発は止まってしまうのだ。民主党代表選、“コップの中の嵐”が与える日本の未来への影響(5)鳩山由紀夫政権では太陽光発電のみが強調され、温室効果ガスの削減には効果があったかもしれないが、太陽光発電は1kwhのコストが50円近くもかかり、日本の未来については却って悪影響しかないものであった。菅直人政権でも地熱発電への転換はほとんど進んでいない。地熱発電は水力発電とともに、建設段階も含めてトータルな二酸化炭素排出量が最も少ない発電方法であり、その意味でも今後大規模に開発していくべきものだ。いう二人が問題であり、今度の代表選挙で菅直人氏が勝つことは、次期民主党リーダーとして彼ら二人が有望視されることを意味している。今度の代表選挙では菅直人氏よりも小沢一郎氏が勝つことが日本の将来のためにいいことだ。小沢一郎氏の政策では地熱発電ができる余地がある。此処までの事を書いていたんだね。武田信弘のジオログ東電OL殺人事件のゴビンダさんが無罪になることがほぼ確定したようですが、ひとえにこれは佐野眞一氏の執念によるものだと思います。新潮文庫から出された二冊の本がゴビンダさんの無罪を雄弁に物語っていました。可能であるのなら、あの事件全体が陰謀であったと証明ができればと思います。俺とは考えが違います。