(サントリー食品インターナショナル株式会社)を選出、奨励賞5件、地域賞3件を選びました。周到なマーケティング計画のもと、市場へのインパクト、独自性、ブランド定着性など、目覚ましい成果を上げたプロジェクトを選考委員会で選定。支持を得た秀逸なマーケティング戦略。ターゲット拡張とブランド強化で、ロングセラーブランドに新しい生命を吹き込むことに成功。2017年に発売25周年を迎えたサントリーの缶コーヒー「BOSS」は同年、新たに「クラフトボス」を発売。BOSSの従来のブランドコンセプトの「働く人の相棒」を踏襲しながら、「クラフトボス」では缶コーヒーを積極的に飲まないIT系オフィスワーカーに着目、彼らのワーキングスタイルにあった「働きながら飲用」できる商品を提案して、新しい市場を開拓しました。アプローチしたマーケティング戦略は、ロングセラーブランドでも革新的なマーケティングを常におこなう必要性を再認識させるものと評価されました。結果として缶コーヒーと縁遠かった女性・若年層の開拓に成功し、発売初年度の2017年、1,000万ケース超(2億4千万本超)の販売を記録し大ヒット。2018年もこれまでに既に500万ケース超(1億2千万本超)を販売し勢いは更に加速。単年度のみではない成果、需要創造を果たしました。しいマーケティングの芽など、規模は小さいながらもキラリと光るマーケティング・プロジェクトを選考委員会で選定。認知症の人たちへの周囲の理解促進と認知症の人たちの社会参加。その課題に正面から向き合い、ホールスタッフ全員が認知症の方の期間限定イベント型レストランが都内にオープンしました。一風堂、とらや、グリル満天星といった有名店舗・レストランの賛同を得ながら支援者493名、クラウドファンディングによって支援金1,291万円を集めて運営を成功させました。認知症の人々の社会参加という課題を見事にユーモアに変えて解決し、今後の日本のダイバーシティ体験装置のモデルとなるのではないかと期待されています。全3,018文例に「うんこ」を用いたユニークな漢字ドリルで、子供たちが笑いながら勉強できると評判になり、漢字ドリルとしては異例の累計330万部の大ヒットを記録しました。ターゲットの「インサイト」に徹底して寄り添い、タブー的な命題にチャレンジした勇気ある取組みは、小学生の遊び心をとらえ、学習時の集中力をも向上させるなど、さまざまな工夫や仕掛けが盛り込まれていて、親の心もつかんでいると言えましょう。低迷が続く出版業界を活性化させた点や、異業種との連携のきっかけを生み出した点なども高い評価を受けました。GACHA」を、全国の主要国際空港に大量設置。平成29年度には3億円規模の市場を創出。海外旅行時の小銭の余りや待ち時間という旅行者の課題を見事に解決、さらに日本のモノづくりへの理解を深め、お土産としても大変好評を得ました。「あまった小銭をオモチャに!」という外国人観光客向けのキャッチコピーとガチャを魅せる空間演出を行い、広告費をかけずにクチコミやSNSで波及したことでメディアにも多数取り上げられ、国内外問わず大きな反響を得ました。ビッグデータを活かした社会課題解決マーケティングドライバーの運転状況をIoT技術で可視化し運転リスクの低減を目指す法人企業向けサービス「e-テレマ」のノウハウを生かして、高齢ドライバーの運転状態を家族間でリアルタイムに共有するサービスを始めました。高齢ドライバーの運転を家族が遠方でも見守れるという利点に加え、保険など別の事業への拡大、家族間のコミュニケーションの活性化にもつながり、今後の展開が期待されています。このサービスにより急減速回数が利用開始前に比して低減するなど、事故リスクの軽減成果が出てきています。INK物語」は、神戸の「地域の色」をインク色として表現し、低迷していた万年筆インク市場で、単一ブランドで年間3万個の生産量を記録しました。万年筆市場の拡大ではなく、インクの市場の拡大を万年筆の市場の拡大につなげる逆転の発想をとり、「地域の色」と言う新しい価値が、新たな顧客と新たな用途を生み出すことよって支えられた事例です。発売から10年で開発されたインクは、限定色を含め80色以上、日本国内だけでなく米国、豪州、台湾へと出荷が行われています。マーケティング・プロジェクトであることに加えて、経営資源が地域にあること、地域活性化に資すること、地域の特徴を活かした事業であることが条件。シンボルである大阪城公園を、日本初の民間主体の事業者として独立採算で適正に管理しつつ、さらに様々な開発やイベントを仕掛けて戦略的に運営しています。入場者は2014年度200万人以下でしたが、本事業のスタート時から3年連続入館者記録を更新し、2017年度は270万人を突破しました。公園全体では1000万人以上の集客を見込んでいます。「湯~園地」計画と銘打ったYouTube動画を制作し、話題性と幅広い認知を獲得しました。とり、資金調達の手段として、クラウドファンディングで一般の人からの資金援助も得ながら、ふるさと納税やインターネットからの支援申込による資金援助も加えて、総額約9,000万円の支援を獲得することに成功しました。平成29年7月に、動画の撮影場所にもなりました「別府ラクテンチ」にて、3日間限定で「湯~園地」を開催し、経済波及効果は1億8,547万円、約14,000人の来場者となりました。斬新なPR手法により、新サービスのローンチ方法に新たな視点を与えたことも評価されました。マーケティング大賞10-8企画・実行するマチ『東川町』。地域活性化のムーブメントとなった「一村一品運動」の中、東川町は「写真」を提案し、85年に「写真の町」を宣言しました。「写真写りの良い町づくり」を目指し、現在も人が集まる町として進化しています。多くの地域が少子化や人口移動に悩む中、東川町では定住者が過去20年で約14%増加。北海道で初めて景観行政団体に指定されているなど、「大自然と共生する町」として評価が上昇しています。0.5秒の夏」が全国ロードショー公開され、こちらも話題となりました。組織における新しいマーケティングやコミュニケーションの手法、もしくはビジネスモデルの開発を積極的に促すことで、消費者の生活の向上と経済・社会の活性化に資する活動を奨励し、マーケティングのプレステージを高めることを目的として2007年に発表、第1回は2009年より実施されました。10回目となる本年は、日本の市場が成熟化する中で、成長につながる創意工夫が凝らされたプロジェクトが多くエントリー、厳選な審査の中から上記が選出されました。公益社団法人日本マーケティング協会トップに戻る。