受けるために直接必要な費用に限られています。医師の治療を受けるために直接必要なものであれば医療費控除の対象となりますが、その対象となる眼鏡等の購入費用はかなり限定的です。矯正視力0.3未満の視機能の未発達な症状のある20歳以下の者に対する治療用の場合です。治療とは無関係に単に近視や難聴等のための眼鏡やコンタクトレンズや補聴器の購入費用は医療費控除の対象にならないということになります。令和2年も宜しくお願い致します。