2008年キーワード:ソーシャルワーク、グラウンデッドセオリーソーシャルワーカーは、クライエントや利用者に対する「受容」や「共感」が大切、と教わる。ソーシャルワーカーも「生身の普通の人間」なんだから、「受容、共感できない状況」もある。本書は、そういう状況が「あるということを前提にした援助関係論が必要」という問題意識から出発した調査研究の成果である。1987年の社会福祉士及び介護福祉士法の制定当時、ソーシャルワーク実践にかんする実証的研究は非常に限られたものであった。ソーシャルワーカーたちの実践内容やプロセスがどういうものかは、実践事例報告から推測するか、経験談で知るしかなかった。もつソーシャルワーカーが増加した。横山さんのように、体験を踏まえてその実践を研究する人々も増えてきた。ソーシャルワークを実践するとはどういうことなのか、ソーシャルワーカーとして日々どのように取り組めばよいのか、ソーシャルワーカーとしてのアイデンティティをもつ/もとうとしている実践家たちは、日々の内省を経てこうした研究に着手することになったのだろう。おかげで、多様な分野におけるソーシャルワーク実践の内容やプロセスが、少しずつ見えるようになってきた。ソーシャルワークを含む援助/支援活動がブラックボックスであった時代は終わった。ソーシャルワークとはどういうものか、研究結果を踏まえて、その内容の適切性や必要性、課題を社会的にアピールできるようになった。前後から、援助・支援活動(サービス)(=善)といえども、アカウンタビリテイ(説明責任)とサービスの質が問われ、評価の対象となってきた。それに伴い、量的調査によるエビデンスを重視するEBP(エビデンス・ベーズド・プラクテイス=根拠にもとづいた実践)が主張されるようになっている。ソーシャルワークのような多数の要因が複雑に絡む実践については、本書が活用したグラウンデッドセオリーアプローチといった質的調査方法の有効性が高い、、、はず。本書は、PSW(精神科ソーシャルワーカー)へのインタビューを通して、「ソーシャルワーク感覚」(援助行為に関するソーシャルワーカー自身の意味付けや身体感覚)を、「援助観の生成という長期的な実践経験のなかで見出される感覚」として把握している。PSWの語りを通したPSWのアイデンティティ形成の分析であるので、PSWの実践内容とプロセスそのものは明示されていない。本書は本書の目的を達成しており、研究論文として質が高い。相互作用の分析を通して、PSWのソーシャルワーク実践の特徴と、他分野のソーシャルワーク実践との共通性を見える形にしてほしい。言わせれば、介護福祉思想の起点は、1990年代に誕生した先進的なグループホームやユニットケアの取り組みにある。要介護者も生活の主体者であり、その主体が日常生活を自ら営むことを支援するという自立支援の考え方、これを実践した取り組みにある。1963年に特養が創設され、寮母の行う世話を介護と呼ぶようになった。それまで家族が行っていた老人の世話と区別したわけである。太田によれば、精神上の著しい障害があるものは、入院治療が必要とされ、特養の対象からはずされた。認知症高齢者はまだ少なかったのだ。1988年の老人保健施設など、医療現場にも拡大した。1962年以降、国の制度としてのホームヘルプサービスは、80年代後半に家事援助から身体介護にシフトし、看護職と協働して在宅ケアの一翼を担うようになったと太田は言う。わが国の高齢者福祉政策は、たしかに、1980年代半ばごろから、在宅ケアやサービスの多元的供給などを基調とするようになった。1990年代のゴールドプランにもとづくサービス拡大や、2000年からの介護保険に比べれば、わずかなものだったけれども、80年代後半には、デイサービスやショートステイの整備拡大、ホームヘルプの対象の拡大(一人暮らし老人への家事援助から、家族同居の老人への身体介護)という「在宅ケアの三本柱」が整備されることになった。多様な民間組織からホームヘルプサービスが供給されることになれば、その質を担保する必要がある。家事援助から身体介護となると、介護の専門的知識や技術も必要となる。家族でも質の高い介護をする人はいるけれども、家族はよく知った老人だけが世話できる。ホームヘルパーは同じようなニーズをもつ人には、同じように身体介護ができなければならない。これは特養などの寮母も同じだ。1987年、介護福祉士という資格が創られたのにはこうした背景がある。1960年代から特養という場で、プロが介護を行うようになった。家族が必ずしももっていない、専門的な知識と技術をもち、どのような要介護老人に対しても一定の質の介護を行えるプロが必要視されるようになったのは、1980年代後半なのだ。視点を置くものであった。それが、1990年代に入り、グループホームやユニットケアのなかで、生活を営む主体として認知症高齢者の自立生活を支援するという先進的取り組みがなされるようになる。2000年の改正社会福祉法において、地域社会での生活の維持のために、身体介護だけでなく、生活のリズムを維持する支援(見守り支援)や社会参加の促進の支援、すなわち、「要介護者等の範囲が広くなり、一概には言えないものの、社会生活の維持できる日常生活の支援」が介護福祉ととらえられるようになった。確立へ」「日常生活における行動の自由の問い直し、生活の主体者としてのとらえ方へ」こうして、認知症高齢者を含む要介護高齢者に対する介護福祉思想は、「みずからの日常生活を自ら営むことを支援するという自立支援」となった。官製の介護予防という目的と技術を、介護福祉思想はどうとらえるのか?また、要介護高齢者のケアには、ターミナルケアが必ず含まれる。