著)のなかに、「欧米では、がん検診を否定する大きな潮流が生まれている」「医学界でも『がん検診は無効』が常態化しました」との記述がありました。日本では、がん検診事業が国家的に推進されています。自分自身は受けるつもりが無くても、知人からがん検診の要否を問われた時、自分の受けない理由を説明できる力量アップの必要性を感じさせられました。Journal:イギリス医師会雑誌)2016年1月掲載の論文「なぜこれまで一度も、がん検診による救命が示されていないのか」(日本語訳:近藤氏)が特記されていました。「がん検診が命を救うという主張は検診目的のがんによる死亡が減る事に基づいている。Prasad(論文の筆頭著者名)と共著者らは、総死亡率の減少がbenchmark(判断の基準)であるべきと主張する、がん検診の根拠に対してより高度な基準を要求する」と書かれています。がん検診は寿命を延ばさない・当該がん死亡が減少しても他の原因での死亡が増えることを、豊富な根拠文献を基に展開する内容です。停止についての文献のみでした。前著のなかの「じつは日本人は、健康診断やがん検診に関して”井の中の蛙”状態です」を実感した次第です。30年間の観察では、結腸がん死について、検診参加群の死亡者数は128人/1万人、対照群では192人/1万人。その差は64人/1万人だったが、総死亡数は検診群7111人/1万人、対照群7109人/1万人で、総死亡率には差異はないとの確認あり。death)が僅かだが増加したことの報告あり。Antigen:前立腺特異抗原)検査の調査では、この検査が年間100万件以上の前立腺生検の一因となったが、おびただしい数の偽陽性結果をもたらし、前立腺生検には入院や死亡を含む重篤な有害事象が伴っていると報告されている。根拠文献を提示して以下の評価がだされています。*肺がん検診の胸部レントゲン検査と神経芽細胞腫のための尿検査は、診断と検査の有害事象を増加させたが、それぞれのがん死亡を減らさなかった。*PSA検査は有害事象を増加させたが、総死亡率を変化させることはなかった。前立腺がん死亡の変化については論争されている。(NLST:全国肺がん検診)では、53,454人のヘビースモーカーが無作為に分けられて、低線量CT検査または胸部レントゲン(X-P)検査を受けた。CT群では、X-P群と比較して肺がん死の20%減少と総死亡数の6.7%減少した事が大きく報告された。NLSTは単一のがん検診が救命できることの強力な証拠となっている。総死亡率の絶対的な減少率は0.46%のみであった。肺がん検診としての胸部レントゲン検査は標準的なケアではない・・・肺がん死亡率や総死亡率を改善しないことは良く知られている。制限を伴うエビデンス(根拠)ではあるが、胸部レントゲン検査が肺がん死亡率を増やすことさえあり得ることが示されている。X-P群よりも、もっと適切な比較対象は検診をしない群(コントロール群)であろう。2012年に報告された、4104人を対象としたデンマーク肺がん検診では、検診群の死亡率は2.97%、コントロール群は2.05%(P=0.059)であった。★福島原発事故に関するIPPNW声明文(2019年2月28日)を掲載しました。(2019.7.2)★会発行の『医問研ニュース』No.532号(2019年12月)を掲載しました。(2020.2.17)バックナンバーはこちらをご覧ください。2019年4月例会報告)を掲載しました。Medicineの発展─』医問研ニュース500号記念シンポジウム報告パンフレットを掲載しました。―ドイツ・日本の共同研究で明白に!―」を掲載しました。日本における死産、周産期死亡および乳幼児の死亡―2001年から2015年にかけてのトレンド分析のアップデート」和訳全文を掲載しました。掲載された「『季節性・軽症インフルエンザへの抗インフルエンザ薬は推奨しない』との日児見解の考察」を掲載しました。甲状腺がん異常多発と健康障害の進行─障害の調査と避難の保障を─」を作成しました。ご一読いただき、ご意見、ご批判をいただければ幸いです。(2016.07.05)★『甲状腺がん異常多発とこれからの広範な障害の増加を考える』の増補改訂版を刊行しました。2015年7月回答書も追加(2015.11.11)★経産省前テントと命を守る訴訟で意見書提出をアップしました。危険性-その医学的根拠-』をぜひご一読ください。