(2020年2月版)を掲載しました。(2020年1月版)を掲載しました。(2019年12月版)を掲載しました。(2019年11月版)を掲載しました。東日本大震災をきっかけに『強靭な日本』の必要性を国民が共有した今日、これを支える『強靭な国土』を将来世代に贈るためにも、その手段である公共事業に対する国民の信頼回復は喫緊の課題である。そのためには、各組織のトップリーダーを含めた全土木人が総力戦で多様な観点(筆者が5つのシナリオとして整理した)から戦略的に取り組む必要がある。