以下は会員専用コンテンツとなっております。友達夫婦から妻優位へ2009年で「団塊の世代」の退職期が終わろうとしている。団塊世代が最初に定年を迎えた2007年は、大きな動きが起こると期待された。約50兆円と推定される退職金が株式などのリスク投資に向かう、年金や収入よりも配当や運用益などが増え「家計革命」が起こる、情報を得やすく投資に便利な都会生活と自然に触れあい健康に向く田舎暮らしの「参勤交代」型の住スタイルが生まれて移動距離が増えて移動手段が変わる、生き甲斐を追求する究極の消費はあらゆる商品サービス領域で心地よさ、趣味と確かな素材で選ばれる「選択革命」が起こるなど、彼らのライフステージアップは日本に「消費革命」をもたらすと取り沙汰された。ところが実際に定年が始まっても、思ったほどの動きはなく、団塊世代向けと称して提供されたで商品・サービスで大きなヒットは生まれていない。実は、こうした商品・サービスは、主に、定年後の悠々自適生活を前提としたお金持ちの道楽のようなものが多かった。施行されたこともあり、60歳以降の働く場がある程度確保され、継続し働ける機会が増えた。加えて、年金や健康保険制度など社会保障制度への不安は充満している。退職して間もない団塊世代の関心事は、未だに老後の生活を安定させる資金をいかに確保するかにあるようだ。「平凡パンチ」などの雑誌、「リーバイス505」などのジーンズ、「コカ・コーラ」などのソフトドリンク、「パイオニア」などのオーディオ、「ホンダ」の低公害エンジン車などをいち早く受け入れ、マス消費市場の形成と巨大化に寄与し、多くの大衆ブランドを確立してきた団塊世代。これからも、人口の多さと長寿であることからして、これまでの常識では計り知れない消費現象を引き起こす可能性を秘めている。先の衆院選で民主党の政権交代を支えたのも団塊世代を含む50代以上の男性であった。保守の風を受けた民主党の打ち出す政策と併せ、この世代に眼をつけておくことも次の消費を読む上で重要である。団塊の世代はトレンドに敏感である。不況下には生活防衛に走り消費しないことで消費不況を牽引した。今は住宅ローン返済にメドがつき、教育費負担もなくなっているはずだ。関心はもっぱら老後の生活防衛にある。弊社の2008年調査によれな、個人的な1ヶ月の消費支出の増減では、「減った(27%)」が「増えた(11%)」を大きく上回っており、特に「増えた」は全世代で最も低い。したらさいふのひもを弛めてくれるか。高く、スローライフやロハスなど運動系が大好きだから「地球にやさしく体にもよい」など、説得され易いのはこんなフレーズである。2009.10)本コンテンツの全文は、メンバーシップサービスでのご提供となっております。以降の閲覧にはメンバーシップサービス会員(有料)ご登録が必要です。メンバーシップサービス会員ご登録についてはこちらをご覧ください。メンバーシップサービス会員の方は、下記をクリックして全文をご利用ください。ついてJMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。