(社会リスク研究部会メンバー)。社(注1)による調査結果を紹介する。Results」は南北アメリカ、欧州、および日本において、販売代理店や(恐らく顧客側の)意思決定者(注2)600人を対象として調査を行った結果がまとめられたものである。15%未満であるという、データ保護の必要性と現実との間のギャップである。plan)を持っておらず、また災害復旧計画を持っている顧客であっても、その半数以上は災害復旧計画のテストの実施回数が年1回未満であるというデータが示されている。データを復旧するための計画が無かったり、あったとしても十分テストされていないような状況であれば、前述の通りデータの復旧に確信を持てないのは当然であろう。筆者の主観であるが、データ保護のためのソリューションが多様化し、昔(注5)に比べればより安価に提供されるようになってきた割には、実際の対策状況はなかなか進んでいないという印象である。一方では利用されるデータの量が急激に増大し、ITに対するビジネスの依存度が非常に高くなるなど、データ保護のための対策をより困難にする要因も増えたと思われ、そのような様々な背景が重なった結果が前述のようなデータに現れているのであろう。PDF1ページにまとめられている。「ナナメ読み」と言いながら上記で既に内容の3分の2程度を説明してしまった(注6)。残りはぜひ原文にアクセスしてお読みいただきたいと思う。セールスプロモーションに使われることを想定してこのようにシンプルにまとめられているものと思われるが、このようにシンプルで分かりやすく、しかも問題提起がしっかり伝わるようなデータのまとめ方は筆者も見習いたい。recovery)に関する様々なサービスを提供している。decision-makers」と表記されている。business-critical」と表記されており、厳密に言うと「重要な」というよりは「ビジネスに欠かせない」もしくは「使用できなくなったら致命的な」データという意味合いである。event」と表記されているが、もちろん自然災害に限定せず停電などデータを利用できなくなるような事態全般が含まれるであろう。関連の仕事をしていた約20年前。注6)これ以上書くと「ナナメ読み」にならないので今回の記事は非常に短くなった。プライバシーポリシーENGLISHスタッフの紹介リスク対策.comに掲載の記事・写真の無断掲載を禁止します。