研究者は共同で、手描き入力に関する新サービスの開発・普及を目的として「手描きコンソーシアム」を設立した。同コンソーシアムは、パソコンや携帯電話、スマートフォンといった端末・サービスにおける、手描き入力の新サービス提供を支援する目的で設立された。手描き入力に関連するセミナーや技術セミナー、シンポジウム、ワークショップ、分科会運営といった活動が予定されており、会員企業は今後1年で30~50社を目指す。手描き関連のフォーマットの策定などではなく、よりビジネスに近い領域で新サービス起ち上げを支援するのが目的とされており、手描きに関連したさまざまな企業が集まることで、共同してサービスとしての早期の成功を狙うのが目標となる。4月19日時点でのコンソーシアムの会員は、学研パブリッシング、シャープ、ゼンリン、デジタルハリウッド、日本テレビサービス、ロケーション、ウィルコム、ブイキューブ、グローバルエンジニアリング、BOOST、スマートジャパン、イートライジャパン、ユニファイ・リサーチの13社。加えて、東京大学と早稲田大学の研究者も会員として参加する。代表取締役社長の五内川拡史氏4月19日には都内で記者向けに発表会が開催され、コンソーシアムの趣旨や目的が説明された。代表取締役社長の五内川拡史氏は、手描き入力が欧米のタイプライター文化とは異なる、日本で長く親しまれてきた伝統的な文化であるとした上で、タッチパネルが携帯電話やゲーム機にまで普及したことで、「手描き入力が見直される時期にきている」とコンソーシアム設立の背景を語る。五内川氏は、手描き入力は今後、入力の簡単さや表現力の向上といったことに加え、ネットワークを利用した共有・同期といった機能が備わることで「システムとしての『手描き革命』が起こる」とし、現段階ではまだ課題を多いとするものの、「川上から川下まで、いろんな企業が集まる場所が必要なのではないか。手描きに関してはコンソーシアムにくれば分かる、という場にしたい」とコンソーシアムの意義を語る。同氏は「コミュニティを作り、新規事業の創造支援に結びつけたい。日本ならではの繊細かつ高度な手描き技術を構築し、世界に訴えられるものにしたい」と意気込みを述べたほか、技術標準化団体とは異なり、各会員企業をフラットな関係とした、事業創出を主眼に置いた組織である点もアピールした。説明会ではこのほか、手描き入力関連のデモも実施された。サービスが提供されているウィルコムとシャープの「手描きチャット」では、リアルタイムに画面を共有し、画面に手描きで入力できる様子を披露。この仕組みの応用例として、通信添削問題の出題と回答や、地図への手描きでの指示、ビジネス文章への手描きの校正、楽譜への音符の入力といった利用方法が紹介された。