話題の著者や書店員の声も聞ける!本、雑誌、コミックを買うならhontoネットストア。オンライン書店bk1がリニューアル。ありなら24時間以内に出荷、首都圏は最速当日配送。PAPER」pixivコミック無料で読める漫画や新刊情報のコミック総合サイト電子書籍ならeBookJapan。2012.6.9ピクシブは6月5日、同社の運営するイラスト共有SNS「pixiv」において、電子コミックの無料提供や新刊情報の紹介などを行うコミック総合サイト「pixivコミック」をオープンした。pixivコミックでは現在、コミック誌「月刊コミックジーン」や「月刊コミックゼノン」など4誌の計46作品が掲載され、第1話などを無料で読むことができる。コミック作品を評価する「いいね!」ボタンも搭載されており、気に入った作品に対して「いいね!」ボタンをクリックすると、マイページに同作品の新着情報が通知されるようになる。現在公開されている作品のほか、近日中に5誌が追加予定になっており、同社は今度もさまざまなタイトルを追加していくとしている。2012.5.17大日本印刷は17日、グループのインターネット書店サービスを同日付で統合したと発表した。電子書籍を扱う「honto」と紙の書籍を販売する「bk1(ビーケーワン)」をそれぞれ別のグループ会社で展開してきたが、名称も含め「honto」に一本化した。NTTドコモのスマートフォン(多機能携帯電話)専用の電子書籍販売サービス「2Dfacto(トゥ・ディファクト)」の名称もhontoに改める。2012.2.27国内の出版業界が連携し、出版物の電子化を一括して請け負う新会社「出版デジタル機構」を4月2日に立ち上げることが固まった。大手3社を中心に複数社が計約12億円を出資する前例のない形で、書籍100万点の電子化をめざす。大日本印刷と凸版印刷にも各5億円の出資を求めている。出資総額は20億円規模になり、さらに上積みされる見通し。設立には180の出版社が賛同。「許諾さえとれれば、すべての本を機構で扱う」と話す。日本の電子書籍は約20万点だが、大半が携帯向けのコミックなど。機構が軌道に乗れば、読者が一般の本を電子書籍の形で手にとりやすくなる。日本市場に参入準備を進める外資企業にも、要望があれば電子データを提供する。2012.2.15ソニー・コンピュータエンタテインメントジャパン(SCEJ)は2月15日、プレイステーション・ポータブル(PSP)向けコミック配信について、3月15日で新規コンテンツの追加を終了すると発表した。コミックコンテンツの販売は9月末で終了し、購入したコンテンツの再ダウンロードは12月までとなる。PSP向けコミック配信は2009年11月にスタート。小学館や集英社などがコンテンツを提供し、閲覧用アプリを通じて1話当たり50〜150円前後で購入できた。角川グループの書籍およびコミックの取り扱いを開始すると発表した。同日より、小説「テンペスト」やコミック「テルマエ・ロマエ」など230作品の配信がスタートしている。ブックリスタでは今回の配信作品ラインナップ拡充にあたって、株式会社角川コンテンツゲートと協力。グループ外企業にもコンテンツを提供することで、電子書籍の普及および市場拡大を図ると説明している。2012.1.16楽天が、割安な電子書籍端末を今春にも販売する方針を打ち出し、国内市場が一気に拡大する可能性が高まっている。楽天は安い端末を普及させた上で、ソフトである電子書籍を大量に買ってもらう戦略だ。日本の電子書籍市場は、米アマゾンも重視しており、日米企業の主導権争いも激しくなっている。楽天は12日、世界100か国で電子書籍事業を手がけるカナダのコボ社の買収を完了したと発表した。買収の狙いは、コボ社の電子書籍端末を日本市場に投入することにあった。端末は日本語の縦書き表示機能を搭載し、今春にも1万円未満で販売する。先行しているソニーやパナソニックなどよりも安価な端末を投入して国内の電子書籍市場を一気に拡大させ、書籍の販売で利益を得るビジネスモデルを目指している。2011.9.24欧米で電子書籍の事実上の世界標準となっている規格が、10月にも縦書きの日本語にも対応することが24日、分かった。国内の電子書籍市場は、端末や配信業者間で規格が異なり、普及の障害になっていた。ソニーや楽天など電子書籍の配信大手は標準規格を採用する方針で、世界標準との一本化が進めば、利用者利便の向上が期待できる。一方で国内の出版ビジネスに大変革が起こり、書店などの淘汰(とうた)が進む可能性もある。IDPF(国際デジタル出版フォーラム)」が10月中旬に決める「EPUB(イーパブ)3」と呼ばれる最新の規格だ。これに対応したコンテンツ(情報内容)が市場に出てくるのは年末以降とみられる。4社は13日、電子書籍の規格の共通化などに取り組むことで合意したと発表した。サービスの使い勝手をよくして顧客を囲い込み、国内市場への参入が予想されている米大手のアマゾンなどの海外勢に対抗する考えだ。