Microsystemsを買収したことで、Oracleがエンタープライズ・ソフトウェアベンダーからハードウェアのベンダーにもなったのは2010年のことだ。Microsystemsが扱っていたハイエンドなUNIXサーバーやストレージ製品は、時代の変遷とともに市場で目立つ存在ではなくなった。Exadataを筆頭とするエンジニアド・システムは進化を続け、Oracleにとって重要な戦略製品であり続けている。Cloudでも活用する主要なクラウドベンダーの中で、自らハードウェア製品を開発し、それをパブリッククラウドのインフラに利用し、一般にも販売しているのはOracleくらいだろう。現状のOracleのエンジニアド・システムは、Oracleのソフトウェア製品を動かすのに最適化するだけでなく、パブリッククラウドのインフラで動くことを前提とした設計にもなっている。Exadataを購入し利用することは、価格からも現実的ではない。Cloudのサービスなら、安価なサブスクリプション型費用で利用でき、それで市販されているExadataと同じものを利用することになる。Exadataで動いています」と言うのは、Exadataの開発担当シニア・バイスプレジデントのコディー・ウママゲスワラン氏だ。OracleはSaaSを含め、クラウドのビジネスにかなり力を入れている。同社のクラウドビジネスが伸びれば、自ずと稼動するExadataの台数も増えることになる。Exadataは、自社クラウドだけでなく顧客企業のデータセンターなどで稼動するのオンプレミスでの利用も増えている。Exadataのビジネスが成功している理由の1つは、当初から取り組んできたミッションクリティカル用途に耐えうる可用性の高さ。「クラウド環境でミッションクリティカルなシステムを動かすようになれば、極めて高い可用性を求められます。Exadataはファイブ・ナイン(99.999%)以上の可用性を実現しており、フォルトトレランスのための機能を備えています」とウママゲスワラン氏は言う。Exadataは、新しいテクノロジーにも積極的に対応し進化を続けている。これもまた、顧客の購入意欲を刺激するだろう。Ethernet(RoCE)を組み合わせることで、ストレージ・ボトルネックを排除しOLTPもアナリティクスも、さらにはIoTやストリームデータからの不正検出や高頻度取り引きなどの過酷なワークロードにも対応できる性能向上を果たしていると、Oracleでは主張する。Exadata_永続性メモリこの永続性メモリの活用は、インテルとの深いパートナーシップがあればこその成果。インテルとは3年、4年先の将来を見据え情報共有をしているとウママゲスワラン氏。Databaseの高速化の協業も進んでおり、データベースのセキュリティを高めてもそのための処理オーバーヘッドをチップレベルでほぼゼロにするような仕組みの開発にも取り組んでいる。他のチップレベルの取り組みとしては、NVIDIAとの協業もある。現状、本来ならGPUでやったほうが効率的な処理命令をCPUで実行している部分もあり、そういった処理にGPUを活用できるようNVIDIAと協力している。ストレージ部分での性能向上も、4、5年先のハードウェアの進化を見据え行っている。直近の新機能としてはストレージサイドで処理を行うスマートスキャンで、JSONやスペーシャル(空間)データタイプを扱えるようにした。グラフデータも対象としており、構造化したデータだけでなくさまざまなデータタイプを効率的に処理できるようにしている。※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。会員登録(無料)ログインはこちら※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。AI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。EYACCの森島さんはいかにして生まれたのか318SAPが会津若松で中小企業のものづくりのイノベーションに取り組む理由296AWSでセキュリティを高めるために今すぐやるべき7つのこと262企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。