)中国では新型“コロナウイルス”という生物兵器が人間を襲い、アフリカ豚コレラが中国人の貴重なたんぱく源である豚の大量死を引き起こしています。一方のアフリカと中近東で現在問題なのは、バッタの大量発生です。『ヨハネの黙示録』の7つの災害の一つ、「蝗害」です。こちらはメディアがあまり取り上げず、昨年から事態がどんどん悪化中。いって人々の食糧が食い尽くされて、餓死するのも放置できません。被害範囲が狭かった時点で世界が一丸となって動いていれば良かったものを、もう既に現時点で史上最悪の事態になってしまいました。これがあと4箇月足らずで、もしかしたら500倍ほど悪化するそう。対策を講じられる時間は3月初旬まで。生き残った被災民は、欧米の先進国が抱える食糧を目指してバッタ同様に大移動すると見られています。2020年は中国の豚不足も含めて、人々が各地で食糧を奪い合う事態となるのでしょうか。人類の9割を削減したいカバールの高笑いが止まらない状況となっています。Theresa【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省(MoFA)の惨憺たる新報告書は、ロシアとイタリア【双方】の防衛大臣および外務大臣が2月18日にローマで会談することを合意したと記していました。――イタリアの元内務大臣マッテオ・サルヴィーニを巡る状況から、同会談は今や危機的な案件に分類されることとなったそうです。――【サルヴィーニ大臣は】2019年6月、アフリカから移民がイタリアに殺到するという大惨事に対処するため、広範な権限を与えられました。――ですが昨日になって、左派が支配するイタリアの上院はサルヴィーニに対し、彼が与えられた権限通りに行動したという理由で裁判を受けるよう命じ、不訴追特権を剥奪してしまいました。――サルヴィーニとしては、自身の移民政策が「何万もの命を救った」ことを「世界に知らしめたい」と裁判を待望しており、以下のように宣言してみせました:「私は自分が行ったことについて完全に冷静ですし、誇りに思っています......政権に復帰次第、同じことを行うでしょう」。彼の方が【資産は】ほんの何十億か多くて、【年齢も】幾つか上でしょう。世界のどこの国であろうと【民衆の選挙ではなく】司法手段に訴えて勝とうとするのは、左派の悪い癖ですよ」。――こういった全ての混沌が起こっている裏でイタリアも他のヨーロッパ各国ももうすぐ直面することになるのが、アフリカから人類史上最大数の移民が押し寄せるという大惨事です。――東アフリカで暮らす5億3千人以上の人々を養うために必要な農作物を全て片っ端から消し去ってしまう「古(いにしえ)の諸文明が最も恐れし敵」、すなわちサバクトビバッタが引き起こす大惨事です。――現在東アフリカを席捲している文字通り「黙示録の如き大厄災」は、ウガンダとタンザニアを一掃し、南スーダンの51キロ(31マイル)内部【を通過】、そしてジブチ、エリトリアにも移動中であり、アラビア半島でもオマーン、サウジアラビア、スーダン、イエメンを飛び交っています。――そのため国連は、インドとパキスタンに対して、バッタの大群が東アフリカとイランからの「二重の侵攻」をしてくるのに備えるよう警告を発しました。出さざるを得ませんでした。【※元記事には掲載されていませんでしたが、引用先のサイトにあった動画です。エチオピアの様子です。【こちらも元記事とは別の画像ですが、時系列で分かり易くなっています。昨年発生したサイクロンのせいで、バッタが大量発生し、既に甚大な被害をもたらしています。)竹下雅敏氏からの情報です。冒頭の動画を是非ご覧ください。武漢の医療スタッフは、“ここは指定病院なので...防護服は1日で約5~6000着、マスクは1万個必要だ。まもなく無くなってしまう”と助けを求めており、武漢の大病院は物資が欠乏しているが、小規模医院はさらに物資が不足していると言っています。今の武漢は、事によると1~2ヶ月後の日本なのかもしれません。検疫官や自衛官に防護服を支給する事すらできないのが、今の日本なのです。N95マスク、ゴーグル、防護服を早急に準備しなければならないのですが、工場が中国にあるのならどうにもなりません。今の危機的状況を政府は認識しているのでしょうか。藤原直哉氏の一連のツイートをご覧ください。武漢には死体が至るところに転がっています。食料品も不足しています。新型コロナウイルスの死亡率が僅か2.1%ということはないでしょう。最後のツイートにある通り、食糧を備蓄しておき不要な外出は避けることです。ポイントは免疫力を高めること。ビタミンCを意識的に多めにとると良いかも知れません。大切なことは「心の平安」です。死を全く恐れない人は、常に適切で冷静な判断が出来るでしょう。そのためにも「祈り」、あるいは「瞑想」は、このような時だからこそ重要だと言えるでしょう。)Twitter武漢市内はそこらじゅうに遺体。これはホームレスの生きている人には見えない。家の中で亡くなって外に出したのか。2020大量のカラス、巨大なハエが湖北省に。死のにおいを嗅ぎつけたか。)竹下雅敏氏からの情報です。今日のソルカ・ファール情報は、“世界の生態系全域に影響を及ぼす世界的な疾病”に関するもので、“世界の豚の25%が死の脅威に曝されている”とのことでした。中国では、すでに、“総数の半分以上となる3億頭の豚が殲滅”され、すでに、このウィルスは“50箇国以上に拡がっている”とのことでした。このソルカ・ファール情報の冒頭で、ロシアのラヴロフ外相は、“世界の如何なる国も、米国の制裁を免れられるという保障はない”と警告しているところを見ると、このウィルスを米国の生物兵器だと見ているのかも知れません。Deepさんの記事によると、記録的な気象によって、アメリカの農家の破産が増加しているとのことです。記事にある通り、アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ので、食料自給率が極めて低い日本は、深刻な影響を受ける可能性があります。日本は災害大国で、いつ誰が被災してもおかしくないわけですが、そうした時の備えとして、少なくとも1週間から10日分の食料の備蓄は必要だと思います。意図的に世界的な食糧危機を引き起こそうとする連中がいることも、想像できます。彼らの思惑が成功するかどうかは別として、万一のために、少なくとも3ヶ月分の食料を備蓄しておくことは、大事だと思います。来るのが確実な金融システムの崩壊の際に、何が起こるのかわかりません。地球の人口を5億人以下に減らしたいと思っている者たちなら、そのタイミングで世界的な食糧危機を作り出そうとするでしょう。先のソルカ・ファール情報は、そうしたことへの警告かも知れません。うまく乗り切れれば良いのですが、万一のために、食料の備蓄、さらには東海アマさんも指摘しているように、ダーチャとして知られる家庭菜園を考慮しておくことも大切だと思います。アメリカで農家の破産が増加中。(AFB)」が、今年のアメリカの「農家の破産」が、前年比で夥しく増加していることを発表していました。24%の増加だそうです。遡れば、今年のアメリカは、春までの激しい寒波から中西部などの大洪水によって、作物の植え付けが大幅に遅れ、トウモロコシや大豆などにおいて収穫量の不足が予測されていました。これは、6月の以下の記事で取りあげています。今度は、10月になると、平年とはまるで違う規模の「大寒波」に見舞われる地域が多くなり、やはり作物の収穫が厳しくなっていると思われます。これは、5日ほど前の以下の記事で取りあげさせていただいています。(中略)気象や自然災害による農作物の損害に対しては、基本的には保険が支払われますので、損害そのものはカバーできるとしても、今のような「破産の連鎖」に至った理由のひとつとして、アメリカファームビューロー連合の報告にあった、以下のグラフがあるように思います。それが示すのは、農家の世帯の「債務」つまり借金の増加です。下のグラフは、アメリカの農家の借金の満期(返済期間)の推移で、どんどん長くなっていることがわかります。Category(中略)アメリカ・ファームビューロー連合の報告では、低金利のために、農家の人たちは以前よりも借金がしやすくなっているため、農家の債務は段階的に増加しているのだそう。変わらないような額となっています。(中略)アメリカの場合は、「他の国の食糧事情への影響が極めて大きい」ということが問題でして、アメリカの農業が苦境に陥るようなことがあれば、影響は世界に迅速に広がっていくと思われます。)「ハートランド(心臓部)」とは北米大陸で海に面していない中央部分、アメリカ合衆国中西部一帯のことです。英語版のウィキペディアには、「重労働、田舎の小さな町、地方の伝統、素朴さ、正直さなどといった思想価値を含有した文化的概念でもある。ハートランドの住民は......しばしば肉体労働者階級として見做される」と冒頭から指摘しており、まさにアメリカの「ハート」を形成する地帯。3月末のソルカ・ファール女史の記事でも、米国のエリート層というのは東か西の海岸沿いの大都市に暮らし、本当は大切な食糧供給源である中央部に充分な関心が払われていないと訴えています。田舎の地方メディアは昨今次々と大手に買収されており、ハートランド内部ですら地元のニュースが取り上げられにくくなり、カバールの大本営発表に曝されるように。した国内外の無関心の中、アメリカの食糧事情が危機に瀕しています。今回の記事は大豆やトウモロコシ、小麦といった主要穀物に焦点が当てられていますが、上記の3月末時点で例えばネブラスカ州だけでも百万頭もの子牛が失われたとのこと。農作物に加え、動物の被害も甚大です。ここ数十年で最悪と言われた洪水は現在も続いており、数十年どころか史上最悪の事態となることが懸念されています。トランプさんは必死の舵取りをしているものの、果たして乗り切れるでしょうか。食糧自給率の低い日本も他人事ではありません。今の内からアメリカ以外とも仲良くしておいて頂きたいのですが、最近の日本の商社の情報力って......不安の一言に尽きます。Theresa【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。本日クレムリンに出回っている【通称ロシア】非常事態省(EMERCOM)の不吉極まる新報告書には、このほどプーチン大統領が【国際経済フォーラムで】世界の経済関係は益々危機に曝されていると警告し、アメリカ合衆国の「経済エゴイズム」は貿易戦争や、更には本物の戦争を招くと直接【名指し】した旨、記してありました。――この現実と深刻に直面することになったのが、反ロシア制裁による損失の出始めているヨーロッパ諸国です。――ですが最悪の事態はこれからです。現在アメリカでは“ハートランド黙示録”ともいうべき事態が進行中で、過去最多雨量【を記録する】作付けシーズンとなっているのです。――ロシアは他国への食糧輸出量を倍増して対応しようと準備を進めていますが、その恩恵を主に受けるのは中国となりそうです。――ロシアの穀類は、2019年度【も】記録的な収穫量を見込まれているとはいえ、国際法違反の不当な経済制裁のせいで、ヨーロッパやアメリカの人々がそれを口にし、恩恵を受けることは無理なようです。[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。【※3月から5月までの洪水予測を地図にしたもの。3月21日発表で、ピンクが著しい被害、黄色が小規模な被害、赤がその中間。「平年並みに近いか少し上」、左上茶色が「平年以下」、残りが「平年通り」。)地方では、田畑がいつの間にか荒地となり、気づくと宅地になり、集合住宅に変わっていく様子は珍しくないです。急速に景色が変わっていきます。した状況を裏付けるかのような長周新聞の記事でした。日本中で荒廃農地が急増しています。2017年時点での荒廃農地が28万3000haで東京ドーム6万個分、そのうち7割がもはや再生利用が困難な土地となってしまったそうです。今は荒れていても、また農地として再利用できそうと思うのは大間違いらしく、水田などは1年放置するとすぐに木が生えてしまい、森林状態になってしまったら復元は難しいとのことです。これまで支えて来られた農業従事者の8割が65歳以上の高齢者で、今後ますます引退による耕作放棄地が増える見込みです。戦後は、国が米を生産費に見合う米価で買い上げ、消費者へは安い価格で販売して主食を安定させていましたが、食管法廃止、国が米の輸入自由化を許し保護主義を放棄して以来、農家の生産費が報われるような買い取り価格ではなくなりました。良いお米を作れば作るほど赤字になるため、後継者はどんどん農地を見限っていきます。言うまでもなくこれは安倍政権の方針で、TPPを推進し、小規模農家は積極的に退場へ追い込む予定です。食料自給率を高める方がよほど防衛力だろうと思えますが、そこはそれ、正真正銘売国奴のすることですから。19/2/2荒廃農地が2017年は前年を2000ヘクタール上回る28万3000ヘクタールにのぼることが明らかになっている。このうち森林化が進むなどして再生が困難になった農地も調査開始以来で最大となった。高齢化の進展で耕作ができなくなる農家が増加するなかで、農地の縮小に歯止めがかからない。食料自給率が38%の日本で、食料生産基盤の脆弱化が進行している。一度失った農地を回復させるためには大変な時間と労力を必要とする。途絶えた農業生産技術を再び習得するには、それ以上の困難をともなう。今後、TPPや日欧EPA、日米FTAなどで輸入農産物の流入が増加すれば、この動きに拍車がかかることは明白となっている。時事ブログとは冒頭のコメントと本文の赤字部分だけを読めばOK!忙しい人でも10分で世界の流れが分かる!シャンティ・フーラは、他からの干渉を受けることなく、正確な情報を伝えるため、時事ブログを独立運営しています。記事の拡散を歓迎します!右上に「〜転載OK」とある記事は、ぜひ転載してください。東洋医学セミナー・映像配信(約570本)で講演活動を行っている。時事ブログで情報発信を行う。翻訳・編集チームの代表として取りまとめを行っている。A...NAVERまとめ「NAVERまとめ」は終了しました。こちらのページから過去のコンテンツを閲覧いただけます。皆さまに次の3つのことをお約束します。