入院から在宅へスムースに移行するためには,退院前訪問指導等を通して,在宅での生活を想定した介入が重要である。想定した退院後の生活と実際の生活には差があり,特に院内で実施機会が少ない家事などを含む応用的ADLについてはその差が大きいと予測される。そこで当院では,退院後にリハビリスタッフが訪問する退院時自立支援サービス(以下,支援サービス)を行っている。本サービスは,退院後2~4週間後を目処に対象者宅を訪問し,身体機能やADL,応用的ADL,福祉用具,住環境等について評価し助言を行うものである。(以下,FAI)の関係,応用的ADLへの指導内容を中心に分析し,支援サービスの現状について若干の知見を得たので報告する。対象は平成29年7月から令和元年5月に支援サービスを利用した81名である(82.4±70歳,介護保険非該当9名,要支援20名,要介護52名)。退院時と支援サービス利用時のADLをFIMで,応用的ADLをFAIで評価した。退院時と支援サービス利用時のFIMをウィルコクソン検定にて比較した。支援サービス利用時のFIMと応用的ADLとの関連をスピアマンの相関係数で分析した。FAIの中央値は7点であった。呈した70歳代女性は,支援サービス利用時のFIMは120点であり,食事の用意,外出,屋外歩行を実施していた。一方で,庭へ出ることが困難であったため,趣味の庭仕事の実施が困難であった。そのため,同行したケアマネージャーや福祉用具業者と相談し,掃き出し窓に手すり付き階段を設置することで移動を可能とした。肺炎後に廃用症候群を呈した90歳代女性では,支援サービス利用時のFIMは102点であり,調理,買い物を実施していた。一方で,入院前に可能であった洗濯の実施が困難であった。そのため,洗濯機の使用方法や動作指導を行い,動作の難易度を調整した。支援サービスを実施することで実際の生活に応じた指導,助言を行うことが可能であった。本研究は当院の倫理委員会の承認を得たものであり,ヘルシンキ宣言に則り実施した。