思い出すような大きな災害になっており、各地で被害が多数報告されておりとても心配しています。被災された方にお見舞い申し上げます。法を合わせたハイブリッド法による震度予測だったので、この記事では今回の緊急地震速報について解説します。Motion)法という震度予測手法による緊急地震速報の発表を行うようになりました。法を組み合わせて震度予測が大きい方を使用するハイブリッド法による震度予測を用いて緊急地震速報を発表しています。波(初期微動)をもとに、震源地やマグニチュードを算出し、その結果をもとに各地の震度や到達予想時間を推測します。この手法では、各地の震度や到達予想時刻を推測するもととなる、震源の緯度経度と深さとマグニチュードの信頼性が非常に重要です。そのため、緊急地震速報の電文には、推測に使用した地震型の数や震源の精度(信頼度)、マグニチュードの精度となるデータが含まれています。以上の加速度(=非常に強い揺れ)を検知した場合と、1〜2つの観測点でデータを得られた場合、3〜5つの観測点でデータを得られた場合で、情報の精度が変わってきます。地震が発生すると、地震計一つ一つで単独観測点処理を行います。基準以上の加速度を地震計が検知することでトリガされ、処理を開始します。単独観測点情報はトリガ処理開始からトリガ終了まで毎秒処理中枢に送られます。10秒震度などの情報を持ちますが、緊急地震速報の電文には含まれません。送信するかどうかは、地震計の解析結果と併設されている品質管理センサの結果によって判断されます。※もうね、正確な一次ソースに当たるのが一番なんだけど、「あとで読む」という人はたぶん読まないので、時間がない人のために簡単に資料の一部を抜粋してご紹介します。計測震度と震度階級この記事では、計測震度という言葉が数多く出てくるため、ここで計測震度とみなさんがよく目にする震度階級について説明します。計測震度が出ると、それをもとに震度階級に割り当てて発表されます。震度5弱の「弱」はそれに満たないという意味です。ときにも震度5強となります。地震があったときに、揺れを感じた人の中には、いまの地震は言うほど揺れなかったとか、もっと揺れてる気がしたということがあるかもしれませんが、震度階級の場合には、その感じ方に若干の違いが生まれていてもおかしくはありません。要するに、レベル法は、一定レベル以上強く揺れたら反応するということです。レベル法は観測点直下付近で地震が発生する場合を考慮したものです。超え、かつ品質管理センサが基準以上の振幅を観測した場合、処理中枢に観測データを送信します。要するに、地震波がとちらの方向から来たのかということと、震央距離を求めるために地震波をフィルタするということです。地震波が来た方向と距離がわかれば震源の位置を絞れるということです。倍の振幅が観測された場合にトリガされ、処理が開始されます。この手法では、品質管理センサの状態にかかわらず、処理中枢に観測データを送信します。波の検測時刻を読み取ります。波検測時刻は、トリガがかかった時点から遡ってノイズレベルを振幅が超えたと考えられる時点を読み取ります。秒間の変位波形(パーティクルモーションの主軸)を用いて地震波がどちらの方向から到来したかを求めます。秒間の加速度波形の絶対値波形を作成しフィッティング処理を行います。このフィッティング処理に使う式の係数からおおよその震央距離を求めることが出来るようになっています。処理された単数観測点処理の情報が処理中枢に集まってくると、処理中枢では複数観測点処理が始まります。複数の観測点の情報が集まると、おおよその震源位置が絞れるようになります。3点以上あれば、三角測量のように計算できます。自分の位置がわかるのも似たような仕組みです。元連立方程式を計算することで自端末の位置情報を取得しています。この伝搬速度も補正して計算します。衛星を捉えることができるので、車のカーナビなどは受信できる信号をすべて受信して平均化して測位計算していることが多いです。(C)青山剛昌/小学館・読売テレビ・TMS先月の名探偵コナンにも、音の伝わる速さから距離を導き出して、妃先生を助け出す話がありましたね。携帯電話の音声通話は遅延が激しいし、2点の距離しかわからないのであの計算にはすごい誤差がでそうですが、コナンは見事に場所を言い当てていました。話を戻して、複数観測点処理の話です。テリトリー法とグリッドサーチ法という手法があります。点処理では厳密な震源決定を行うことは不可能です。観測点の配置状況をもとに、これら以外の観測点には「地震波が到達していない」ということを利用して、おおよその震央位置を推定することが可能です。一般的に、地震波が最も早く到達した観測点の周辺に震源があると推定することが出来ます。日本には全国に4372の観測点があり、内陸地域の場合、観測点はほぼ等間隔で配置されていることから、2つの観測点の間に垂直二等分線を引き、その垂直二等分線で囲まれた多角形の領域(テリトリー)内に震源があると仮定することで、観測点が少ない状況でもおおよその震源となるエリアを絞り込むことができます。点目のテリトリーとの重なった部分に震央があると推定されるので、その領域はさらに限定できるようになります。緊急地震速報で、震源の精度が安定しないときに、震源地が新潟になったり長野になったりするのは、県境周辺のテリトリ内で推定されているようなときです。分ごとに生存情報(ハートビート)を処理中枢に送信して観測点のヘルスチェックを行っています。このテリトリーの範囲はあらかじめ計算されていますが、停電や機器故障、断線等により各観測点に障害が発生した場合には生存情報が送られてこなくなるので、観測点を除外してテリトリーの範囲を自動的に再計算します。仮定した値に固定されます。毎に震源を仮定し、計算式によってそれぞれ理論走時と観測走時の残差を計算することによって、最も残差が小さくなる震源を探すものです。複数の観測点で地震検知時刻がほぼ同じである場合、浅い地震であっても離れたところでの深発地震と判断してしまう可能性がある。深い候補は震源決定に用いない。震源に近い観測点が重視されるように震央距離による重みをつける。いった処理を行っています。System)による自動処理手法といったものがあります。詳しくは資料をご確認ください。従来の緊急地震速報では、複数の地震が同時に発生した場合に区別することができなかったため、過大な震度予測をしてしまうことがありました。日に気象庁が発表した過大な緊急地震速報(予報)を覚えている方も多いのではないでしょうか。法という震度予測手法を導入しました。法について次のように説明しています。震源決定や同一地震判定において、従来別々に用いたデータや手法(走時残差や振幅等)を統合的に用いる手法であり、パーティクルフィルタを用いて震源要素を短時間で求めるなどの効率化を行う。法は、少ない観測点であっても多くの情報を同時に処理に用いるため、緊急地震速報で用いる震源要素の信頼性が向上する。時から緊急地震速報を発表するシステムに適用します。法からはすべての手法や情報を統合して震源要素を求めるようになりました。これによって、同時に発生した複数の地震を区別できるようになり、緊急地震速報の発表精度が向上しました。震源位置とマグニチュード一般的に地表で人が揺れを感じるまでに時間ががかかります。これは、地中で地震波が伝わってくるまでに時間です。震源から射出された地震波は、地殻を伝播して地表近傍の工学的基盤に到達し、表層地盤での増幅現象によって大きく変形され、地表において地震動として観測されます。震源位置がわかると、予測点各地にこの地震動(主要動)が到達するまでの時間がわかります。スピードで伝わります。これらの増幅や減衰は、地層や地盤の固さや特性、反射や応答特性といった性質で大幅に変わってきます。値(地震動の周期応答スペクトル)を算出します。震源から任意の緯度経度の場所までの地震到達時刻を算出するには、予め上記のモデルを使って計算された走時表を使用します。この走時表や射出角、速度構造モデルは気象庁が公開しています。30kmで同じように強く揺れるという前提で震度予測をする手法です。アイデアとしては、とてもシンプルですよね。従来法では、巨大地震のときに「マグニチュードの飽和」というものが起こります。前後を超えたあたりで数値が頭打ちになります。訂正されていきました。各地の震度を予測するときに大きな誤差となります。そのため、マグニチュードや震源に頼らずに、震度を予測する手法が必要となりました。法は、主要動が到達してから計算を行うため、周辺の予測地点に主要動が到達するまでの猶予がほとんどないところがデメリットですが、従来法で震源要素やマグニチュードが決定できなかった場合でも緊急地震速報を発表できるメリットがあります。法では、ふだん震度を割り出すために使用している計測震度とは少し違う、リアルタイム震度という値を使っています。軸加速度センサの波形を高速フーリエ変換(FFT)フィルタに通してベクトル合成をします。目を抽出して演算震度の式で計算して震度に変換します。分ごとにデータを区切ってこの処理を繰り返します。処理中枢で、その最大値を使用します。分程度で「震度速報」が発表されます。分単位で処理をしているからです。フィルタとほぼ同じ周波数特性を持つフィルタを通して、ベクトル合成を行い、震度演算を行います。位目の震度を処理中枢に送出します。分のデータが更新されます。ミリ秒ごとに予報を出していると膨大なので、この結果を緊急地震速報(予報)と同じタイミングに合わせて、民間の気象業務事業者などに発表しています。地震波形の処理サイクルが違うだけで、使用している地震波形は同じなので、全リアルタイム震度の最大値は計測震度に一致します。法のみで震度が予測された場合には震源位置やマグニチュードは仮定震源要素となり、全く当てになりません。法を組み合わせたのがハイブリッド法です。法で予測震度を計算し、各地点ごとに予測震度の大きい方を採用する手法です。法で予測した震度によって緊急地震速報が警報に引き上げられたため、この記事で紹介します。以前もこのブログのなかで、緊急地震速報の種類について解説しました。今回も改めて紹介します。テレビやラジオ、携帯電話のエリアメールで配信される一般的に言われる緊急地震速報は、「緊急地震速報(警報)」もしくは「一般向け緊急地震速報」と言われるものです。以上が予想される地域を発表します。ウェザーニューズ社が配信する緊急地震速報はこれらの一般向け緊急地震速報のほかに、「緊急地震速報(予報)」もしくは「高度利用者向け緊急地震速報」と呼ばれる種類のデータを使用しています。地点の地震計で観測したデータでも発表します。以上(=最大震度5弱以上)となり、それぞれの発表の対象に加えられます。ページで、今回、気象庁が発表した緊急地震速報の概要を確認できます。秒後に緊急地震速報の警報を発表しました。報では、観測点3〜4点の緊急地震速報でした。報から緊急地震速報(警報)を発表しました。緊急地震速報(警報)=一般向け緊急地震速報の第1報です。データを使った5点の観測になりました。法で震度予測されるようになりました。法による震度予測の範囲がとても広範囲になっていることがわかります。法の震度予測により途中で震度の予測エリアが広がったことがわかります。年の阪神・淡路大震災の教訓によるものです。それまでは、震度階は気象庁職員の体感で決められていました。発表まで時間がかかり、誤差が大きかったことから、震災以降に全国に地震観測網が整備され、機械式の自動計測が始まりました。自動計測で震度を決めたり緊急地震速報をこれほどまでに整備しているのは、世界でも日本くらいです。努力と、膨大な観測点情報を自動処理できるほどに計算機科学が進化したことと、震源の決定手法や、地盤モデル構築など、調査と研究のたゆまぬ努力が積み重ねた技術と言えます。予報などで、情報科学を導入していると思います。気象研究所は、情報科学を学んだ人が行くところなのではないかなと思います。電文で珍しいものをいくつか見つけたのでご紹介します。までお知らせください。最後までお読みくださいましてありがとうございました。