/ウォーレン・バフェット氏の言っていることETF2017-03-282017-10-12ウォーレン・バフェット氏の言っていることTweetPocket実はバフェット氏とETFには深い関係が考察できます。目次ウォーレン・バフェットとETFバフェット氏が始めた賭けゲームの行方は?ウォーレン・バフェットも勧めるETF★そして、この話にはオチがあります。ウォーレン・バフェットとETF少しでも投資をかじっている方ならウォーレン・バフェット氏の名前はご存知でしょう。長期投資で有名な投資家であり、世界の富豪ランキンでは常に上位をキープ、そしてかつて一度だけ世界一の富豪になったことがあります。ウォーレン・バフェット氏は自身のファンドの株主に対して、年に一度書簡(てがみ)を送っています。実は彼は今までに一度も書物を記したことがありませんので、この毎年の書簡が注目を集めるのは当然のことと言えるでしょう。今年の書簡の一部を取り上げたニュースがこちら(バフェット氏:ヘッジファンド報酬批判、1000億ドルは浪費-書簡:ブルームバーグ提供)↓https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-02-27/OM05FN6TTDS001バフェット氏が始めた賭けバフェット氏は2007年に対戦相手を募集しました。バフェット側の投資手法は『今後10年間のS&P500のパフォーマンス』ということで予め決まっていますので、対戦相手は『今後10年間でのヘッジファンドによるアクティブ運用の収益』ということになります。(*アクティブ運用とは、銘柄を自ら厳選して運用するスタイル)対戦に名乗りを上げたヘッジファンドは、厳選した5種類のファンドを10年間運用することになりました。10年間でバフェット氏の投資(S&P500のパフォーマンスとも言い換えられる)を上回ることを狙います。最終判定は双方の【運用コストを差し引いた後の利益】で競います。この勝負に互いに100万ドル(約1億1000万円)を賭けました。期間は2008年1月1日~2017年12月31日までですので、今年(2017年)末で勝負は終わりですね。ゲームの行方は?上のブルームバーグの記事には、現在までの途中経過の記載があります。勝負の行方はもちろん最後までわかりませんが、ほとんど決着がついてしまったかのようです。汗をカキカキ、銘柄を選別して10年間がんばってきた方々が、何もせずに(失礼)S&P500にただ乗っかってきた方達に負ける・・・という現実は人間の本能としては受け入れがたいものがありますが、実際に起きた投資の現実でもあります。バフェット氏の主張ただ、ここで勘違いをしてはいけない事実があります。それはバフェット氏は、【銘柄選別投資(アクティブ運用)は意味がなく、全体投資(パッシブ運用)をしていればいい】・・・と言っているわけでは決してないのです。バフェット氏が常日頃から批判しているのは【ヘッジファンド業界の高額運用報酬】のことです。彼の口癖は「高額の運用報酬は猛烈な勢いで資産を食い潰す」・・です。ここでいう【低コストのインデックスファンド】とは一体何でしょうか?そうです、これはまさにETFのことです。ウォーレン・バフェットも勧めるETFバフェット氏が投資を始めた頃は当然のごとくETFなどはなかったわけですが、現在ではフルに活用出来る環境が整っています。以前に記事に書いたジョージ・ソロスもETFを便利にフル活用しています。↓(弊著:ETFとは何ぞや、実例で知る)https://www.etf-gateway.jp/tatsuya-aoyama-02/そして今回のウォーレン・バフェット然りです。そんな彼らと全く同じ投資が、小口でしかも低コストで一般投資家も出来るわけですから、良い時代になったものです。昨今の米国でのETFブームは、間違いなくバフェット氏の発言の影響も大きいものと思います。★そして、この話にはオチがあります。実は最近はヘッジファンドも「高額報酬はそのまま」に、自分たちもETFでかなり運用している実態があります。運用コストだけで鞘が抜けますね。彼らの倫理観が問われています。投資助言代理業を保有。資格を持ち、自動売買やAI分野への造詣も深い。自らもトレードを頻繁に行う。大手金融機関への所属経験のない異色の存在でもある。新型コロナウイルス禍が広がる前、世界の製造業は回復の兆しを見せていた最新記事アップルの利益警告について1月の雇用統計は総じて米国経済の底堅さを印象付けた新型コロナウイルス禍が広がる前、世界の製造業は回復の兆しを見せていた次のFOMC記者会見の見どころ米中貿易協議第1ラウンド合意に米中両国が署名SNSで最新の情報を購読できます。当サイトは投資判断の参考となる情報の提供を目的としておりますが、投資の際の最終決定はご自身の責任と判断でなされるようお願いいたします。当サイトは当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その情報の正確性、完全性を保証するものではありません。ETF(上場投資信託)の情報メディア。