「社員の健康は、会社の健康に直結する」との基本理念に基づき、健康管理を含む労働衛生施策を展開しています。労働衛生監査の枠組みを明確化し、健康管理を含め労働衛生をグローバルに展開しています。保健師などによる健康診断や保健指導を通じて社員の健康管理のサポートを行っています。総合健診(定期健康診断に特定健診とがん検診を融合)実施から10年以上が経ち、一定以上の受診率を保っています。:70%以上、前立腺がん検診:90%以上、乳がん検診・子宮頚がん検診:50%以上)2015年度に行った胃がんリスク検診をきっかけに、ピロリ菌除菌を行った者が多く、除菌後や専門医での判定がB~D群だった者を主体に、胃内視鏡検査での胃がん検診受診者や専門医にて定期的にフォローしている社員が増えました。定期健康診断のみでなく、がん検診の結果も健康管理室で把握し、必要な精密検査をきちんと受けるよう状態を説明し、専門医への受診を促しています。精密検査結果についても、本人もしくは、紹介状の返書にて報告を受けています。そのため、2018年度の悪性新生物(がん)による休業日数は、1196日に増えましたが、がん発見の6割近くが検診発見で、6割は根治可能な状態で発見されています。産業医を中心として、仕事と治療の両立支援も継続しています。病気の対応に悩んでいる社員、病名の告知後に主治医の説明が耳に入らなかった社員、主治医の意図が理解できなかった社員等の相談にのり、必要なアドバイスやサポートを行っています。就業上の配慮が必要な状況であれば、職場、人事部等の関係部署とも相談し、可能な対応とっています。治療等に使える制度が充実してきたこともあり、がんに限らず治療をしながら働く社員は珍しくありません。基づく体質を加味した保健指導と健康づくり活動により、血圧は2008年度の9.1%から3%前後に減少しており、コレステロールや糖質は横ばいを保っています。2018年度は、2017年度に引き続き、高年齢労働者の身体能力低下への対策のみでなく、若年層からの健康教育や運動習慣定着化への施策を各事業所で工夫して行いました。残念ながら、BMI27を超える明らかな肥満が増えているため、2019年度もさらなる改善を目指し、肥満率の抑制に取り組んでいきます。海外事業所へは、本社の産業医が海外を毎年巡回し、海外勤務者の全員(希望するご家族を含む)と健康面接を行い、心身両面から社員を継続的に支援しています。長期に及ぶプロジェクトについては、3ヵ月に1回等、頻度を密にして社員の健康支援を継続しています。ついては、項目によって男性と女性の基準値が異なるので、男女別に集計しています。当社の場合、男性の比率が高いため、男性の有所見率をKPIとしています。ライン管理者など対象、セルフケア研修等)、産業医による面接、カウンセリングなどを継続して実施しました。新入社員(新卒だけでなく、中間採用や嘱託社員も含む)には、研修に加え、コミュニケーションに関するe-ラーニングを入社後一定期間おいて3種類実施しています。同僚とのコミュニケーション等に関する状況を把握し、必要に応じてアドバイスをしたり、上司を含めて話し合ったりして、新入社員の会社生活への適応を支援しています。最近は、様々な個性・特性を持つ人々や病気治療を受けながら働く人を組織に受け入れる風土の醸成を目的としたインクルージョン勉強会も開催しています。ストレス調査は、「職業性ストレス簡易調査」だけでなく、職場改善のヒントとなるよう「メンタルヘルス風土調査」を加えた「新職場ストレス度調査」を2011年より全社で実施しており、ほぼ全社員が回答しています。個人に対する結果のフィードバック・フォローだけでなく、職場改善に役立つよう組織結果を各所属長に説明しています。ストレスが高い職場には、所属長や職場メンバーへのヒアリングの実施や、ストレス低減計画(コミュニケーション向上計画)を立案・実行してもらっています。メンタルヘルス風土が良好あるいは経時的に改善してきている職場をグッドプラクティス(好事例)としてとりあげ、職場代表者の発表資料や、ヒアリング等で抽出した特徴をイントラに掲載し、全社に水平展開しています。2018年度から、個人結果が回答直後に確認できるストレス調査専用のシステムを導入しました。2019年度は、所属部署の結果もWeb上で見られるようにしていく予定です。最近は、調査結果を積極的に活用する職場も増えてきており、自主的な職場改善のきっかけになっています。その結果、感覚的なストレスが低く、職場の各種機能が良好と思われる職場が、2015年度22.1%だったのに対し、2018年度は27.9%で、「感覚的なストレスも高く仕組みが機能しているか心配」と判定された職場も8.7%から4.1%と半減しました。人材マネジメントにおいても、リーダーシップ研修等を強化しており、働きやすい職場づくりや職場環境の改善に好影響を与えていると考えています。2019年度も、各職場のストレス度調査結果の経年推移を見ながら、職場風土改善に取り組んでいきます。新職場ストレス度調査結果(三井化学および契約のある関係会社)*グラフ内の各点は、各職場のポイント(本社は部単位、事業所は課単位)※1健康総合リスク:仕事の負担感・コントロール感・上司・同僚の支援感に関する主観的な感覚尺度から算定。適切かどうかの尺度から算定。(全国平均を50とした相対評価で、数値が上がるほど職場の風土がよいと考えられる)健康管理のための様々な実施プログラム三井化学グループでは、健康管理室や健康保険組合が中心となり、様々な健康づくりプログラムを実施し、社員の健康管理を支援しています。バランス測定会などを実施しました。ヘルシーマイレージ合戦は、チームもしくは個人で参加し、運動や健康的な生活をポイント(ヘルシーマイル)として貯め、獲得したマイルに応じて賞品を選択できるプログラムです。Webやスマートフォンで実績の入力が可能で、国内社員の40%以上、海外でも5%以上の社員が参加しています。自分自身の現状を認識した上で各自が健康管理を行いやすいよう、取り組み前に内臓脂肪や体脂肪等の測定を行うだけでなく、取り組んだ後の効果検証の測定も実施しました。当社の傷病手当金は、2015年度以降減少傾向にありましたが、2018年度はメンタルヘルス不調者が若干増加したため、増加に転じました。2018年度の傷病手当金は、2008年度比57%で、がんおよび循環器疾患の抑制効果により長期的には減少傾向にあります。増加率は14.8%で、伸び率は、約3割抑制できています。概要」よりデータ使用。2019(大規模法人部門)ホワイト500」に認定されました。~ホワイト500」とは、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、特に優良な健康経営を実践している法人を顕彰するものです。当社は、スポーツ庁より「平成30年度スポーツエールカンパニー」に2年連続して認定されました。2017年度から始まったこの制度は、スポーツに対する社会的気運の醸成を図ることを目的に、従業員の健康増進のため、スポーツの実施に向けた取り組みを積極的に行っている企業を認定するものです。当社は、社内で実施しているヘルシーマイレージ合戦が評価されました。当社は、東京都(事務局:東京都オリンピック・パラリンピック準備局)の「平成30年度東京都スポーツ推進企業」に4年連続して認定されました。2015年度からはじまったこの制度は、従業員のスポーツ活動を推進する優れた取り組みや、スポーツ分野における社会貢献活動を実施している企業等を認定するものです。当社は、社内で実施しているヘルシーマイレージ合戦への取り組みが評価されました。当社は第1回「がんアライ宣言・アワード」の金賞を受賞しました。」が、がん罹患者が治療をしながらいきいきと働ける職場や社会を目指して創設した新たな表彰制度です。今回の受賞は、当社ががん検診を通常の健康診断の中に組み込んだり、集団検診として実施したりすることによりがんの早期発見に努め成果を上げていることや、産業医、人事部と職場が連携し、罹患社員に対し過剰ではなく適度に配慮し、仕事を両立して活躍できる体制を構築していることが高く評価されたものです。Readerはアドビ社のサイトより無料でダウンロード可能です。