経路を設定するサラリーマンにとって1日の大半を過ごすことになる会社周辺。このご時世、家にいる時間よりも職場にいる時間の方が長いという人も少なくないだろう。東日本大震災による揺れで外壁が崩れ落ちた築年数が古いビル。震災発生後、30分後にはすでに警察官が駆けつけ、交通整理を行っていた(撮影:防犯システム取材班)大きな揺れで瓦屋根が崩れ落ちた筆者の勤務先近くの家屋。けが人はでなかったが、歩道が通れなくなったことで歩行者が車道に出るようになり、ちょっとした渋滞が起きていた(撮影:防犯システム取材班)通常時の筆者の視野をイメージした画角。通り慣れた道では、あまり頭上を意識することはない(撮影:防犯システム取材班)今回の記事作成のためにちょっと視点をずらしてみると、頭上には落下の可能性があるものが数多くあることに気づいた(撮影:防犯システム取材班)勤務先から北の丸公園に向かう道中に見つけた「東京都耐震マーク」。貼られていた施設は、都営地下鉄及び東京メトロの駅への出入り口で、一緒に海抜表記もあった(撮影:防犯システム取材班)道中のカラオケ店に貼られていた「災害時帰宅支援ステーション」を示すマーク。災害時には、トイレや水道を借りることができる施設の目安となる(撮影:防犯システム取材班)東日本大震災当日のファストフード店。表記で行っている(撮影:防犯システム取材班)もっと「災害」のニュース名古屋市と「災害時における地図製品等の供給等に関する協定」を締結(ゼンリン)LTE-Advancedに対応する静止衛星を活用した通信システムの試作開発が進行、災害時により強いネットワークとして期待(ソフトバンク)災害時の情報収集や情報共有を目的としたスマートフォン向けサービス(鈴与シンワート)編集部にメッセージを送るサラリーマンにとって1日の大半を過ごすことになる会社周辺。このご時世、家にいる時間よりも職場にいる時間の方が長いという人も少なくないだろう。揺れや周辺の被害状況を思い出すなかで気づいたことをまとめていきたい。私の場合は基本的に進む先を何気なしに見ている。思い出すと、勤務先周辺でも木造家屋を中心に、屋根瓦が落ちたり、土壁の倒壊、さらに家自体の倒壊が幾つか起き、一部の歩道が塞がれ、クルマと歩行者、そこに見物人が加わり、ちょっとした混乱状況が起きていた。経路を考える場合には、道がふさがれる可能性が低い、国道のような大きな道路沿いを軸とした避難ルートの設定が最適だといえる。筆者の場合は、徒歩1、2分で国道に出れる立地に勤務先があり、国道に出るための比較的細めの道も複数ルートあり、仮にどこかのルートが塞がったとしても、別ルートから国道に出られる状況にある。基準となるルートを選んだら、今度はそのルートを実際に歩いて、道路沿いの建物の築年数や種類(木造か鉄筋コンクリートかなど)、工事中の箇所、落下が想定されるものなど、災害を意識しながら歩いてみた。ステーション」といった防災に関連した取り組みに気づくことができる。実際に歩いている際に都営地下鉄の入り口で見つけた「耐震診断済」という青色のステッカー。調べてみると、東京都が2012年4月より始めた「東京都耐震マーク表示制度」という取り組みで、申請があった耐震基準に適合した建築物に対して無料でステッカーを配布を行っている。種類は3種類あり、「新耐震適合」(昭和56年6月以降に建てられた建築物)、「耐震診断済」(耐震診断により耐震性が確認された建築物)、「耐震改修済」(耐震改修により耐震性が確保された建築物)に分類されている。このステッカーが貼られていることで、耐震への一定の安全性の担保になるので、避難ルート中にこうした建物があるかを確認しておくと避難中に大きな余震に遭遇した場合に安心だ。いう形で、帰宅困難者向けに利用させるケースもある。駅や学校、オフィスビルなどが該当し、東京都防災ホームページで一部公開されている。災害発生時に「一時滞在」としてではなく、被災者が最初からそこを目指してしまうと収容キャパシティを超えてしまう恐れもあるため、事前に公表していないケースもある。関しては、他に行く場所がない時、大規模な余震があった時の一時避難の場所と考えておく方が得策だ。●経路上にあるコンビニなどをチェック続いて確認したいのが、コンビニやカラオケ店などの店頭に貼られていた「災害時帰宅支援ステーション」のステッカー。さいたま市、相模原市で構成される九都県市の防災協定に賛同した事業者ということになる。対象となる業種は、コンビニ、ファストフード、ファミリーレストラン、居酒屋、ガソリンスタンド、カラオケスペースなどで、被災状況によっては対応できないケースも出てくるだろうが、どの店舗が対応しているかを平常時のうちにチェックしておきたい。同一系列のチェーン店でも、ステッカーを貼ってないお店もあるので要注意。ちなみに東日本大震災の時には、まだこうした「災害時帰宅支援ステーション」の概念はなかったが、とあるたい焼き店では、帰宅困難者向けに商品のたい焼きを無料配布したり、ケータイショップでは充電設備の無償提供、コンビニやファストフード店の多くがトイレや水道の貸し出しを行っていた。したことを踏まえるなら、避難ルートにどんなお店があるのかを平常時から把握しておくと、いざという時の安心度は高まる。トイレ(別途だれでもトイレも記載)などの重要施設を示す凡例に関しては中国語、韓国語でも表記する街頭地図を区内の随所に設置している。被災後に困っている外国人などに遭遇したら、言語がわからなくてもこの地図まで案内するだけでも少なからず力になれるだろう。してスマホなどの携帯端末の電力をとっておきたい時などにこうした地図は重宝する。このようにいざ歩いてみると、何気なく歩いている時には気づかないものがいろいろと見えてくる。災害の規模により想定外の事態が起きることは、東日本大震災や熊本地震でも明らかだが、あらかじめ知っておくことで得られる心の余裕は大きい。次回は、「外回り先・アフター5に被災したら?」という視点で、普段、あまり馴染みがない場所での避難シミュレーションをしていきたい。8:10厳格化するサイバー規制とダークウェブ活動、そこに相関は?犯罪防止や安全保障を名目にインターネット規制を敷く国が増加している。その動向に呼応する形でこれらの国ではサーフェスウェブやダークウェブの活用に変化が見られるという。コマンドが実行可能となる脆弱性が公開されています。)の調査結果を公開しました。万ポンドを棚上げした。会員限定記事をすべて閲覧できます。アップグレードすれば全ての限定コンテンツにフルアクセスできます)。当サイトに掲載の記事・見出し・写真・画像の無断転載を禁じます。