・・・これはあくまでも自分の場合。いらんのはファンダメンタルズ。ニュースや指標なんて、はっきりいって意味ない。月に1回くらいは、価値あるニュースがないこともないが。・・・これはあくまでも自分の場合。基本的に、FXはしんどい思いしかしたことがなく、楽しいと思ったことがない。楽しくないことに時間を費やすなんて馬鹿げている。面白い事に時間を費やしたい。・・・これはあくまでも自分の場合。久々に映画を見てきた。いいっスなぁ^^個人的にはアメリカ映画よりも、ヨーロッパ映画を好む。見たのはフランス映画。フランスのコメディは基本的に暗いが、これは暗くなく、めずらしく面白い構成であった。見終わって気分が向上しているときに、最低な電話がかかってきた。仕事関係で、来年度から調査研究の作業グループに入ることが決まったのだ。この作業グループは、データ収集や分析にかなり時間を取られ、休日もみんなで集まって作業に追われることが多く、誰もやりたがらないグループだ。自分も過去ず~~~っと逃げてきたが、今回は別に参加している他の作業グループと連動することとなったため、入らざるを得なくなった。これ以外にも2つの勉強会、1つの作業グループに参加しており、休日もレポート作成に追われる日々。業務外なので無償・・・どころか、過去かなり身銭を切ってきた。なんか今、めっさ腹が立ってきた。調査研究グループでの分析は重回帰分析が基本と聞いていて、過去何度も学習したはずなのにアホやから、な~んも覚えてない。それに関連した様々な統計手法を再度勉強しなければならない。アホやし、興味のないことは覚えられんのです。最近の株高は何も悪いことではないのだけど、実体経済を反映していない、いわば期待の値動きなので、違和感がないこともない。一般的にはアベノミクスが株高と円安を招いたと言われているが、円相場は野田政権のときからトレンド転換していたのであって、アベノミクスが後押しした面は否定できないが、安部政権の力でトレンド転換させた訳ではない。この株高に水をさすイベントが無いわけでもない。節分天井彼岸底なんて格言もあるが、現在はこの格言は当たらないというデータはさておき、期末決算に向けて株価が調整しやすいことは確か。それよりも目玉としては、今年の3月に金融モラトリアム法が期限切れとなることが挙げられる。国民新党党首だった、全く静かじゃない亀井しずかちゃんが、ゴリ押しで成立させた法律。この法律を適用した会社は約30~40万社と言われており、その約2割は実質破綻しているとされるが、この法律により生き延びている状態。去年の秋あたりから、金融モラトリアム法の期限切れを睨んだ動きを感じてはいたが、期限切れ前にもかかわらず金融機関の債権回収が加速している気がする。30万社の2割が破綻するとしたら約6万社の会社が倒産する計算となるが、毎年の倒産件数が1~1.5万件であるから、そこまで倒産するとも思えないものの、例年よりは増える可能性がある。平成24年12月時点の日本の完全失業者数は約259万人、失業率は4.2%。仮に倒産する約6万社に5人の就業者がいるとしたら30万人失業するが、その場合の失業者数は290万人、失業率は逆算したら4.7%程度となる。失業率はITバブルがはじけた頃の2002年の5.4%が最高値であり、リーマンショック直後は5.1%程度であった。今回はまあそこまで届かない気がする。考えれば、金融モラトリアム法の期限切れによる連鎖倒産で、一時的に株安・円高と振れる可能性はあっても、円安トレンドの転換までの材料には至らないと結論づける。円安になれば、実体経済が低迷してようとも株高となる可能性が高い。安部政権は今夏の参議院選挙に勝たなければならないが、この円安トレンドは追い風だ。こんだけ対円通貨が急騰したら、調整が始まっても急落ではなくて、だらだら~と調整する可能性が高いとみており、夏頃まで調整の意味での円高トレンドになってるかもしれない。衆議院の解散は止むを得ないが、個人的に野田ちゃんは近年の中では良い総理だったと思っている。