こちらから本コンテンツの全文は、PDFでのご提供となっております。ご利用には有料の会員登録が必要です。ご登録済みの方は、こちらから最新版をご覧になれます。会員のご登録はこちらをご覧ください。大日本印刷の2017年3月期連結決算は、売上高1兆4,101億円(前期比3.1%減)、営業利益は314億円(同30.9%減)と、減収減益であった。セグメント別にみると、印刷事業のうち情報コミュニケーション部門では、書籍は前年並みに推移したが、雑誌の減少の影響が大きく、前年を下回った。しては前年を下回った。部門全体では、売上高8,012億円(前期比2.5%減)、営業利益188億円「(同35.7%減)となった。生活・産業部門は、紙のパッケージは減少したが、紙カップやフィルムパッケージの増加により前年を上回ったことなどにより、部門全体では売上高3,881億円(同1.4%増)、営業利益144億円(同14.6%増)となった。エレクトロニクス部門では、ディスプレイ関連事業・電子デバイス事業ともに伸び悩み、売上高1,694億円(同15.0%減)、営業利益164億円(同19.6%減)となった。清涼飲料部門では、無糖茶飲料は増加したものの、「コカ・コーラ」が減少し、部門全体では売上高566億円(同2.5%減)、営業利益24億円(同145.1%増)となった。今後は、「知とコミュニケーション」「食とヘルスケア」「環境とエネルギー」「暮らしとモビリティ」の四つの成長領域において、新しい価値の創造に注力するとともに、事業体制の強化や体制構築にも積極的に取り組んでいく。ヨーグルトブームに一服感、具体的な健康訴求で再成長なるか過去10年拡大を続けてきたヨーグルト市場だが、18年は微減となった。今回の調査では、「明治ブルガリアヨーグルト」が全項目で首位を獲得。健康効果などの報道が一段落したことでブームには一服感がみられるが、各社はより細分化した個別需要にこたえる商品開発でテコ入れを図っている。成長軌道にのることができるか。「オールフリー」「ドライゼロ」火花散らす2018年までに4年連続で伸長しているノンアルコール飲料市場。ドライゼロ」が追う展開となった。昨年の消費税増税で税率が8%に据え置かれたことで、割安感も高まっているノンアルコール飲料。今後のさらなる成長に期待したい。市場転換期の戦略では、セグメンテーションが重要となる。ここでは、商品・ブランドをセグメントし直すことで成長を手にした五つの成功事例をとりあげる。ひとつ目が、ダイハツの軽自動車「タント」だ。ついてJMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。