既存の住宅の耐震性を向上させる建築工事のことです。1981年以前の旧耐震基準で建てられている住宅は必要といわれています。耐震補強工事の前には正しく住宅の耐震性を診断する必要もあるでしょう。耐震補強工事の注意点や具体的な事例は以下の通りです。耐震診断のポイント耐震補強工事の前に、まず、耐震診断によって住宅の耐震性を正しく把握する必要があります。耐震診断のポイントには次のようなものがあります。建物はどのような地盤の上に建っているかによって耐震性が異なります。山の斜面の造成地、海や河などの近くは地盤が弱く、耐震性が高くない可能性があります。ボーリング調査で地層の構造を調査するなど地盤調査がまず必要です。耐震性は住宅の形状によっても異なります。一般的に正方形、長方形などの箱型の建物は地震に強いといわれています。L字型、コの字型などの建物は地震のエネルギーが集中しやすい一点があり、打撃を受けやすい傾向があります。建てられた時期1981年以前の旧耐震基準で建てられた住宅は大規模な揺れで倒壊するリスクがあり、もっとも耐震補強工事を必要としているといっても過言ではありません。2000年以降に建てられた新しい耐震基準にのっとった住宅は、壁の配置バランス、柱・筋交い等に使用する金属の種類なども決められています。壁は建物の耐震性を決定する重要な要素です。壁が薄く、壁に耐震用金具・筋交い・構造用合板などが設置されていない場合は、耐震性は低いといえるでしょう。さまざまな方法があります。いくつかの具体例を紹介します。基礎の部分が弱いと建物は地震に耐えられません。基礎が鉄筋の入っていないコンクリートならば、鉄筋コンクリートを入れて補強します。鉄筋コンクリートを使用していてもヒビがはいっている部分があるならば、しっかりと改修しておかなければいけません。建物の土台や柱がシロアリ被害を受けると、耐震性に問題が生じます。土台の取り替えや、柱の侵食された部分だけを新しくする根継ぎなどが必要です。新しい木材は必ず防腐、防蟻処理を施し、これ以上のシロアリ被害を防ぐようにします。間仕切り壁を使用している場合、地震の揺れのような横から加わる力で倒壊しやすくなっています。間仕切り壁に筋交い、構造用合板などを取り付けて耐力壁にするのもひとつの耐震補強工事です。屋根を軽くする重い屋根は建物を倒壊しやすくします。重い日本瓦を使用しているならば、軽いスレート瓦、金属薄板などに交換するだけでも耐震性向上が期待できます。耐震補強工事はどのような住宅に施すのかによって必要なコストは異なります。それぞれの相場は以下の通りです。耐震補強工事にかかる費用はおよそ150万円です。1981年以前に建てられた住宅は工事しなければいけない場所が多いので、それより高くなる傾向があります。住宅の一部分だけに施工することも可能です。特定の場所だけを補強しすぎて建物全体のバランスを崩すと耐震性を損なうことにもつながります。耐震診断に基づき、全体を見ながら工事をしていくことがポイントです。部分的な耐震補強工事には、たとえば次のようなものがあります。