大気・水・土壌へ排出等は、地球環境に影響を与える可能性があります。当社グループは、提供する製品のライフサイクル全体における地球環境への悪影響の最小化を目指し、事業活動にともなう環境負荷の低減と化学物質の適正管理の両面から環境保全に取り組んでいます。環境会計の公表や環境負荷と経済活動との関係等を評価することで、活動の効果を把握し持続可能な発展を目指しています。当社グループは、レスポンシブル・ケア基本方針において、「製品のライフサイクルにわたる人と環境へのリスクを評価し、人々の健康の確保と環境負荷の低減を図ります」と記載しています。ついてはこちらをご覧ください。※製品・サービスを通じた環境負荷の低減についてはこちらをご覧ください。生産・技術企画部および安全・環境技術部が環境保全の戦略を策定、展開・推進しています。安全・環境技術部は、国内拠点における環境保全に関する重点課題目標の達成状況を定期的に確認し、その進捗を把握しています。各拠点のGHG排出量などの環境保全に関連するデータを年に1回収集し、収集・解析したデータ類はグループ全体で情報共有しています。当社本体およびレスポンシブル・ケア支援対象会社の製造拠点に対しては、毎年、環境に関する監査を実施しています。※1フル稼働ベースの排出量・削減量で、「GHG・エネルギー」のページのグラフで開示している実績値とは異なる。※2どちらか一方の達成を目標とする。関する年度目標は、着実に達成しています。PRTR法対象物質の排出量は、2018年度は目標達成に至りませんでした。今後も中長期的な目標を見据えて削減検討を継続します。実現に貢献できる製品・サービスの最大化」ではGHG排出量削減率およびエネルギー原単位5年平均低減率をKPIとして設定しています。グループ全体でGHGや環境負荷物質の排出を削減し、資源を効率的に活用することを目指しています。Readerはアドビ社のサイトより無料でダウンロード可能です。