コピーライターとして働き始め、20代後半で独立してフリーランスに。エーザイ等々、ファッション、流通、環境保全から医療まで、幅広い分野のPRに関わる。2000年以降は軸足を医療分野にシフト。深く、楽しく手掛けてきた。2012年、あたらす株式会社設立(代表取締役)。森のマルシェ設立(代表理事)。森のマルシェでは、「木を遣うことが森を守ります」の理念を掲げ、国産材の樽で仕込む日本ワインやバルサミコ酢の開発等、国産材の需要を開拓する事業に取り組んでいる。及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。バックナンバー一覧バイオバンクで復興?最初はピンとこなかった写真はイメージです東日本大震災から7年。被災地沿岸部は依然、土木工事やら建設工事が続き、地域住民の生活再建はあまりが進んでいるようには見えない。人口流出への歯止めはかからず、特に被害が甚大だった南三陸町(宮城県)では、震災前の2011年2月末には1万7666人だった人口が2018年2月末には1万3207人にまで減ってしまった(データは南三陸町公式HPより)。このままだと、あと20年くらいで誰もいなくなる計算だ。そんなわけで「復興政策は大失敗だったのでは」という声も方々から聞こえてくるが、なかには着々と前進し、成果をあげている復興事業もある。東北メディカル・メガバンク機構』だ。文科省・復興庁が推進する国家プロジェクトでもある。国家プロジェクトと聞くと、「被災地のことを何も知らない役人が、復興支援を口実に、予算を使うために企てた計画なのでは」と、疑わしく感じる人も多いだろう。実は筆者も、疑いの目を向けていた。プロジェクトの中心は、住民への長期間健康調査(血液・尿の採取あり)をもとにバイオバンクを作り、遺伝子研究等を行い、未来の医療に役立てようというものなのだが、バイオバンクがどうして復興に役立つのかが、まるでピンとこなかったからだ。話を聞いて、認識はガラリと変わった。そもそもこのプロジェクトは、中央官庁の発案ではなく、震災直後の現場で奮闘する、医療関係者たちの思いから誕生したものだったのだ。