同調査は1982年からベルトとホースを隔年で実施してきたが、15年からベルトとホースの合同調査に変わり、今回で3回目の合同調査になる。9時ランクセスはここ数年、無機顔料(バイフェロックス)で着色されたコンクリート建築の多様性や芸術性、技術特性を広めるための取り組みを「カラーコンクリートワークス」と銘打ち、日本でもその取り組みに注力している。12月9日に行った決算説明会の中で、グローバルでのグループの人員が3月の6828人に対し、9月は7126人と298人増加したことを紹介した。9時ブリヂストンが16年2月に彦根工場で初導入した新しいタイヤ成型システム「エクサメーション」を見学する機会を得た。よるスキルレス化の3点が主な特長として挙げられる。特殊化学品メーカー、ランクセスは、CSR活動の一環として若者と音楽を支援している。18時ミドリ安全は10月5日、都内本社でスリランカの手袋メーカー、アドバンスト・テクノロジー・グローブ社(ATG)と日本総代理店契約の調印式を開催した。全国ゴム商組連合会は9月14日に開いた商工懇談会で、各工業会の代表者らに加え、14年ぶりにメーカーの賛助会員(18社22名)を呼んで意見交換を行った。懇談会では、商業組合側が事前に用意した10の質問を、賛助会員の出席者が答える形で行われた。その中の一つに、東京五輪需要に関する質問があった。9時2016年のここまでの株式市場を振り返ると、ゴム平均株価(弊紙選定のゴム関連企業32社の株価・週末終値の平均値から算出された指数)は、1月4日の大発会で1218円56銭からスタートし、9月2日に1000円25銭をつけて大引けを迎えた。8ヵ月間で218円31銭下げたことになる。東海カーボンの長坂一社長は13日に都内で行った記者会見の中で、構造改革の柱の一つである「社内意識改革」が進んでいない現状を率直に語った。日本製の機械には「正確で、壊れにくく、長持ちする」というイメージがある。それは長所に違いないのだが、実際には逆の面もあり得るというところに企業経営の難しさがある。国税庁によれば、ゴム製品製造業用設備の耐用年数は9年と定められている。一般に、減価償却が終了した機械を使い続ければ利益が出る。東部ゴム商組第38回野球大会は、ヤマカミ(ベルト)の3連覇で幕を閉じた。大会4日目の準決勝と決勝を観戦した。観戦前は、打撃戦のイメージをしていたが、その予想は全く違った。投手の球のスピード、コントロールもよく、守備もしっかりしており、点が入らなくても見ごたえのある好ゲームが繰り広げられた。中期経営計画「T-2018」の進捗状況について説明を行った東海カーボンの長坂一社長は、そのなかでカーボンブラック市場の現状を紹介した。MAXX(ウインターマックス)02」のプレス向け試走会で、初めてスタッドレスタイヤを経験し、その威力をまざまざと体感した。冬タイヤを装着した車を運転するのは30年ぶりだ。藤倉ゴム工業は4日、本社で開催したアナリストミーティングの中で、9月に上市する非常用マグネシウム空気電池「ワットサット」のプレゼンテーションを行った。ワットサットは電気の単位であるワットと日本語の「さっと」を組み合わせた造語。国内のゴム製品の市場拡大が見込めない中で、各企業はゴムにとらわれずに事業領域を拡大するようになっている。なると、やっかいなのが社名である。JSRは先日、ライフサイエンス事業の説明会を開催した。9時ブリヂストンがトヨタ自動車のレース活動を担当する「トヨタ・ガズー・レーシング」とともに「ニュルブルクリンク24時間耐久レース」に初めて参戦してから、今年で10年目となる。16年3月期決算は、第3四半期までの9ヵ月累計の営業利益は291億円だったにも関わらず、最終的には334億円に留まった。いうことは、第4四半期は50億円弱だったことを意味する。統計はただの数字の羅列に見えるが、かなり奥が深いものだ。その他用の3品目すべてで生産量が前年同月実績を上回り、全体でも前年同月比16・2%増加した。独ランクセスのマティアス・ツァハトCEOが初来日して記者説明会に臨み、新合弁会社「アランセオ」を中心に、合成ゴム事業でグローバル・バリューチェーンを拡大していく方針を示した。他の合成ゴムメーカーにこれがどう影響していくか、気になるところだ。盛況のうちに終了した「高機能ワールド2016」で「おや」と思わせられることがあった。それは、以前よりも「目立とう」という意図が感じられるブースが増えたことだ。言っても、他の一部展示会のように、露出の多い女性が増えたということではない。二輪のプロダクションレースの250ccクラスは、ロードレースの入門クラスとして世界的に人気が高まっている。11時ブリヂストンはこのほど、今年のモータースポーツ活動計画の発表会を開催した。その中でモータースポーツタイヤ開発の取り組みを紹介した、タイヤ製品開発・モータースポーツ技術担当の市川良彦執行役員のコメントから感じられたのは、勝利への強い意気込みだった。18時ゴム製品メーカー各社は、最大の需要先である国内四輪車生産の動向に、常に注意を払っている。発生した爆発事故の影響により、トヨタ本体の工場全ての稼働を一時停止した。12時ゴムシートはあらゆる産業で需要があるため、「景気のバロメータ」と言われている。建築現場で多く使用されるゴムマットも、その需要推移から建築業界の景気動向が読み取れるそうだ。住友ゴム工業は、全世界で展開する「ファルケン」ブランドの日本での認知度とイメージ向上を図るため、様々な施策を行ってきた。発表した15年9月の受注速報によると、受注総額は1096億9700万円で前年同月比19・1%減。21ヵ月ぶりに減少に転じた8月に続いて、前年同月割れとなった。企業の情報発信ツールとして、ホームページ(HP)は欠かせない存在だ。SNSへの対応やSEO対策など、新しい課題もあるが、世界中のどこからでもアクセスでき、情報が簡単にシェアできるという利便さは他には代えがたい。7時スタッドレスタイヤ商戦が始まった。近年は非降雪地域で大雪が降ることも珍しくないため、タイヤメーカー各社は降雪地域はもちろん、非降雪地域での販売強化にも努めている。スタッドレスタイヤが発売されたのは三十数年前のこと。暴落に端を発した世界同時株安により、東京株式市場も大きな影響を被った。8月24~28日の5日間、ゴム関連企業32社のうち、半数を超える17社が年初来安値を更新した。そんな状況の中、ゴム企業の中にはストップ高を記録するほど急騰した銘柄があった。複写機やプリンタなどの普及、印刷工程のデジタル化による価格競争により、印刷産業は年々縮小傾向にある。した中、オフセット印刷に使われる「パウダーレスインキ」が登場した。この新しいインキは、印刷用ロールの需要掘り起こしにつながるだろうか。近年は安全意識の高まりから、作業者の安全を確保するための各種基準・法令等が強化されている。改正され、食品加工用機械を使用する作業には用具(特殊な化学繊維製の保護手袋等)の使用が義務化された。水素は日本の重要なエネルギー源になれるだろうか。ロードマップ」を契機に、化石燃料を水素に代替しようとする動きが活発化している。トヨタ自動車は2014年12月に燃料電池車「ミライ」を発売し、エネルギー各社も水素ステーション整備に力を入れ始めた。10時ブリヂストンが「レグノ」の新製品発売に伴い、9年ぶりに製作したTVCMが話題を呼んでいる。ブラックペガサスが力強く疾走し、優雅にはばたくイメージCМで、洗練された映像と音楽が高く評価された。ペガサスは、ギリシャ神話に登場する空を飛ぶ馬。年の瀬を迎えて、今年も経営者に話を聞き1年を振り返ってもらう時期になった。1~3月は消費税増税前の駆け込み需要により、好業績を上げた企業が多かった。4~6月は反動減で販売が低迷、あるいは想定ほど業績が落ちなかったという声もあった。今、世界の自動車メーカーは競ってモジュール化を進めている。モジュール化とは、簡単に言えば標準化した部品の組み合わせによって製品を設計・製造すること。仕事柄、毎日のように経営者に話を聞く機会がある。需給動向や収益のこと、注力製品について話を聞いていくと、最後には「人材」にたどり着く。社員教育の必要性と難しさに話が進んでいくのだ。「メセナ」という言葉をあまり聞かなくなって久しい。「企業による芸術文化支援」は、1990年前後のバブル期に音楽や舞台、展覧会への資金提供を中心に盛んに行われたが、バブル崩壊により一気に下火となった。その後も地道に芸術活動を支援する企業は存在した。10時4月の消費増税による仮需の反動減は、どの企業にとっても大きな懸念材料だった。ふたを開けてみると「4~6月は、思ったほど落ち込まなかった」と安堵した反応が多く、7~9月の回復に期待する声が高まっている。日本企業が世界中に進出するにつれ、様々な課題に直面するようになっている。展示会に出展する各企業にとって、どれだけ来場者の目に留まるブース作りをするかが重要になってくる。JAPAN2014」で三ツ星ベルトが施したディスプレイには、来場者も楽しめる要素が散りばめられていた。化学メーカーや商社などは、合成ゴムや熱可塑性エラストマーなどの海外市場での販売を積極的に進めている。中でも巨大市場であるインドで拡販を図っているメーカーや商社が多いが、思ったほど成果が上がらず、期待外れだとする声がちらほら聞こえるようになっている。10時フタル酸フリーやハロゲンフリーなどの環境対応製品は、今やゴム製品全般に広がりつつある。その開発と製品化には大きな壁がいくつも立ちはだかっている。環境規制物質の代替品を使い、従来品と同じ性能が出せるかどうかという第1の壁。性能とコスト面の折り合いという課題もある。10時タイヤメーカーなど14年12月期決算企業の第1四半期の業績が発表された。収益の内訳を詳しく見ていくと、各社とも為替差損を計上している。為替相場は昨年末の1ドル105円台をピークに横ばいから円高傾向にあり、13年12月末と14年3月末のレート(対ドル)比較で約2円の円高になった影響だ。