関するエビデンスは、集積しつつあるが、ガイドラインとして推奨できる項目は未だ限られている。した場合には免疫再構築症候群と考えて対応する。この期間は、特に免疫不全が進行した症例では免疫再構築症候群を意識した経過観察が必要である。RNA量が10万コピー/mL以上の症例では抗HIV治療時に免疫再構築症候群の発症に注意すべきである。わが国における免疫再構築症候群の発症頻度は、抗HIV治療例全体で8.0%前後であるが、施設によって異なる。サイトメガロウイルス感染症、ニューモシスチス肺炎、結核症、カポジ肉腫などであり、最近はB型肝炎が増加傾向である。抗HIV治療開始前には、日和見合併症の有無を評価し、必要な日和見感染症の予防を開始しておく。抗HIV治療を開始することの意義が報告されている。結核症については、DHHSガイドラインでCD4陽性Tリンパ球数が50/μL未満の場合には抗結核治療開始2週以内、50/μL以上の場合も8週以内に抗HIV治療を始めることを推奨している。実際は症例の状況に応じて抗HIV治療導入時期を判断するが、導入時期が遅くなり過ぎないように注意することが重要である。NSAIDsや副腎皮質ステロイド薬の投与がある。生命を脅かす場合や副腎皮質ステロイド薬が無効な場合などには、抗HIV治療の中止を考慮する。することを経験する1)。RNA量が減少し、HIV感染症により機能不全に陥っていた単球・マクロファージ・NK細胞などの機能が回復することやCD4陽性Tリンパ球が増加してくることなどで患者の免疫能が改善するが、制御性T細胞活性の低下は持続している。そのため、体内に存在する病原微生物などに対する免疫応答が過剰に誘導されるために起こると考えられている2)。syndrome:IRISなど)」と呼ばれている。過剰な免疫応答を起こす対象抗原によって免疫再構築症候群の分類が行なわれている(表IX-1)3)。感染性(unmasking)とは無治療の感染症が抗HIV治療後に顕在化してくる場合であり、感染性(paradoxical)とは治療によって改善・治癒していた感染症が抗HIV治療後に再増悪してくる場合である。確定した診断基準は未だ存在しない。表IX-2には、Shelburneら4)が提案した免疫再構築症候群の診断基準を示すが、これも免疫再構築症候群の概念を理解する上では役立つが、4番目の「上記症候は新たな感染症、既に認識されている感染症の予測されうる臨床経過や治療の副作用では説明できない」という項目を臨床的に確定することは意外に難しいこともあると考える。して認識されている疾患は日和見感染症に限定されたものではなく、自己免疫疾患などさまざまなものが免疫再構築症候群と関連づけて報告されており5)(表IX-3)、今後は免疫再構築症候群の診断基準を確立することが重要な課題である。した場合には免疫再構築症候群と考えて対応するのが妥当である。RNA量の低下)や抗HIV薬などの副作用を除外することが必要である。免疫再構築症候群としてのグレーヴス病(甲状腺機能亢進症)は、抗HIV治療開始12〜36ヵ月後と遅れて発症する6)ことを知っておくが必要である。@haart_supportアンケートにご協力ください。