イノベーション研究所」を設立した。アマダグループは、1946年の創業以来、一貫して「金属加工機械の総合メーカー」を目指し、板金事業を中核として発展した。多様化するニーズや社会に必要とされるモノづくりを、エンジニアリングと最新技術で解決するソリューションビジネスにより、世界中の顧客に選ばれるメーカーを目指している。同社によると、「昨今の製造業を取り巻く環境の変化は激しく、人手不足への対応を目的とした自動化や、熟練工の不足に対応する知能化への対応、また異業種連携などを見据え、次世代のモノづくりのための中核研究機関として『アマダAIイノベーション研究所』の設立に至った。同研究所の主な役割は次の通り。1AIなどの先端技術を活用して板金加工の可能性を広げる。グループ各社と連携し、世界中の地域別ニーズに合わせ、生産工程全体の最適化や熟練技術の伝承、加工支援などに取り組む。数十年後の社会を見据え、まだ顕在化していないニーズを探索し、新事業や新技術の育成に向けたマーケティング活動の実施。積極的に連携していく。これらの活動を行うための利便性を考慮し、拠点を都内2カ所に設置し活動を開始する。カッタ“VPXシリーズ”は高負荷加工において耐欠損性に優れる縦刃インサート設計、ランピング加工やヘリカル加工など、さまざまな加工形態に対応でき、経済性にも優れる両面インサートを採用した多機能カッタ。今回、深切込み用長刃形を追加し、使用用途をさらに拡大した。主な特長は、以下の通り。インサートを縦に配置することで、高いホルダ剛性を確保。複数のインサートを組み合わせることで最大切込み63mmを実現。オフィシャルクラブパートナー』として、サポートを行っている。J1リーグのホームゲームの計20戦において、ゴール裏のフィールド看板にアマダグループのロゴマークが掲出される。スペシャルデー」を開催する予定。磯部社長は、「このたび、湘南ベルマーレのオフィシャルクラブパートナーに加わることとなり、大変光栄に思います。アマダグループは、皆さまの身近にある金属加工部品を生み出す機械をつくる“金属加工機械の総合メーカー”として、神奈川県に本社を置いています。湘南ベルマーレが目指す“チャレンジする人の成長を支え、夢と感動を提供する”というミッションは、世界中のお客さまのモノづくりに貢献し、チャレンジし続ける私たちの企業姿勢と通じるものであると感じています。地域の皆さまとともに、ホームタウンの一員として湘南ベルマーレを応援し、豊かな未来と社会の発展に向けて積極的に取り組んでいきたいと思います。」とコメントしている。オーエスジー社長)が1月15日、都内の第一ホテル東京で新年賀詞交歓会を開いた。あいさつに立った石川社長は、日頃の感謝の意を表したあと、業界を取り巻く環境に触れ、「第4次産業革命、5Gが、私たちの生活、私たちのものづくり、販売活動、様々なものに影響を与えるだろうと言われている。今から30年ほど前にインターネットが公開され、私たちの生活を大きく変えた。わたる分野においてデジタル化の後押しをする5G時代の到来でもある。工具単独では顧客に選んでいただける最重要な要因にはなりにくいのが5G時代ではないか。顧客に選ばれる要因は総合的につながった形での商品とサービスを提供していき、他の業界の皆さまと交流を広げることを考えながら、当工業会として備えていきたい。」と意気込みを述べた。「世界に目を向けると、地政学的な不確実性や不安定感が非常に高まっている。気候変動や地球温暖化、さらに少子高齢化による人手不足や、エネルギー制約など、これから乗り越えていくべき課題が山積している状況ではないか。した状況の中で、従来の業種や企業を越えて様々な人やデータを介して、つながるコネクテッド・インダストリーズを、これまで以上に加速させて、新しい発想でイノベーションを生み出し、さまざまな社会課題を解決してくsociety5.0を世界に先駆けて実現していきたい。その鍵となるのが、IoT、AI、5Gといったデジタル技術になる。日本の製造業の現場にも急速にこのデジタル技術が広がり、将来の競争力を大きく決定づけるようなものになると捉えている。中村伸一副会長(三菱マテリアル常務)が乾杯の行い、開宴した。宴もたけなわの頃、散会した。THK社長)が1月16日、都内の芝パークホテルで新年賀詞交歓会を開いた。あいさつに立った寺町会長は、「2019年を振り返ると特に生産財関係では調整に急ブレーキをかけた時代のように思う。2020年はデジタル化を進めていかざるを得ない。今後は消費財の関係でも、さらにインダストリー4.0、ソサエティー5.0のとおり、デジタルとは共存していかなければいけないということが明確になっている。日本では今年、オリンピック・パラリンピックが開催されるが、われわれ自身が商機を盛り上げていく、また、消費が盛り上がることによって生産財がしっかりとそれを支えていけるようにすることが重要だと思っている。見通せない時代だが、間違いなく2021年、2022年に向けて、半導体業界やデジタルテクノロジーは進んでいく。それをサポートしながら、私どももこれに対応して、どこにも負けない形にしたいと思う。」と力強いあいさつをした。この中で玉井課長は、「日本の経済は様々な課題を抱えているが、むしろ次に来る大きな変化を見定めて柔軟な発想やスピード感を伴うイノベーションで対処していくことの絶好のチャンス。従来の企業や業界の枠を超えて、様々なものがデータを介してつながっていくというコネクテッド・インダストリーズをさらに加速させて、新しいイノベーションを生み出し、社会課題を解決していくソサエティー5.0を世界に先駆けて実現していきたい。その際、鍵となるのがIoT、AI、5Gといったデジタル技術であり、これが日本の製造業の現場にも急速に広がって、将来の競争力を大きく決定づける状況になっている。