前年度版から変更した主要な箇所には黄色のマーカーを付してある。初回治療として選択すべき抗HIV薬の組み合わせを改訂した(第V章)。組み合わせの分類名は「推奨される組み合わせ」と「代替の組み合わせ」という従来の表現にした。2019年3月に承認された新しいインテグラーゼ阻害薬ビクテグラビル(BIC)を含む合剤を推奨薬として加えた(表V-2)。各組み合わせにおいて推奨の強さなどの見直しも行った。妊婦での安全性が確立していないことを記載した(第XV章)。妊娠の可能性が否定できる場合はTAF/FTC+RALを使用してもよいことを記した。<付>「推奨の強さ」と「推奨のエビデンスの質」をそれぞれA〜C、I〜IIIの三段階に分け、推奨評価の基準を記載した。観察コホート研究が1件以上III:専門家の見解XIV章の「小児、青少年期における抗HIV療法」における推奨評価基準の内容は成人と異なる(下表)。推奨のエビデンスの質I:小児で臨床的エンドポイントおよび/または妥当性確認済みの検査評価項目を設定した無作為化臨床試験が1件以上。コホート研究が1つ以上。抗HIV治療ガイドラインは2019年3月現在の情報に基づいて記載されている。本ガイドラインは、医療者がHIV感染症の診療を行う場合の指針であり、最終的に診療をどのように行うかは個別の症例で病態を把握し、患者への利益を考えた上での判断が優先される。追訴されるべき法的論拠を本ガイドラインが提供するものでは決してない。その他の章にも適宜加筆・修正を行ない、内容をアップデートしている。薬剤名は原則としてアルファベット3文字略称で示した(表V-1)参照。各改訂委員には、下記の基準で利益相反状況の申告を得た(内科系14学会によって作成された「臨床研究の利益相反(COI)に関する共通指針」による)。臨床研究に関連する企業・組織や団体の役員、顧問職については、1つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100万円以上とする。株式の保有については、1つの企業についての1年間の株式による利益が100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5%以上を所有する場合とする。企業・組織や団体からの特許権使用料については、1つの権利使用料が年間100万円以上とする。企業・組織や団体から、会議の出席(発表)に対して支払われた日当(講演料など)については、一つの企業・団体からの年間の講演料が合計50万円以上とする。企業・組織や団体がパンフレットなどの執筆に対して支払った原稿料については、1つの企業・組織や団体からの年間の原稿料が合計50万円以上とする。)に対して支払われた総額が年間200万円以上とする。企業・組織や団体が提供する奨学(奨励)寄付金については、1つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局(講座・分野)あるいは研究室の代表者に支払われた総額が年間200万円以上の場合とする。企業・組織や団体が提供する寄付講座に申告者らが所属している場合とする。その他、研究とは直接無関係な旅行、贈答品などの提供については、1つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5万円以上とする。提供があった場合に申告する必要がある。上記の基準に基づいて得た申告内容は以下の通りである。@haart_supportアンケートにご協力ください。