PR」は、アメリカのAmazonビジネス書ジャンルにおいて、1年に渡りベスト100入りを果たしたロングセラーです。2009年2月には日本語版も発売され、日経ネットマーケティングの「2009年版ネットマーケティング必読書」において、企業広報の第一線で活躍するキーパーソンの推薦書としても高い評価を得ています。今回の講義では、ゲストスピーカーに著者であるデビッド・マーマン・スコット氏を、パネルゲストとして日本企業のソーシャルメディア活用に詳しい日経ネットマーケティング編集長渡辺博則氏にご登壇いただき、日米におけるウェブマーケティングや企業PRの最新事情を豊富な事例とあわせて紹介します。「日経ネットマーケティング特別編集版」も配布しますので、企業の広報、マーケティング、ウェブサイトに携わる方は、この機会をお見逃しないよう、ご参加をお待ちしております。■デビッド・マーマン・スコットからのメッセージターゲットに直接情報を届けるために、ブログ・動画・ニュースリリースをはじめ、バイラルマーケティングを促進するソーシャルメディアをどう活用していくかを考えていきましょう。企業のマーケターは、情報流通をマスメディアに頼り、何十年も高価な広告枠を買って広告を発信をしてきました。すれば消費者が商品やサービスに関心を持ってくれるだろうと考えていたからです。ウェブの登場は、従来のルールを大きく変えました。賢いマーケターは、自社ウェブサイト・ブログ・YouTubeなどオンラインメディアで消費者とコミュニケーションをとることが、今非常に必要だと感じています。多くの可能性を秘めているウェブをベースにした消費者とのコミュニケーションにどう投資していくか、その方法を学びましょう。ウェブによって可能となった新しいマーケティングとPRのパワーを利用するためには、段階を踏んだ行動計画が必要です。・ターゲットを特定する・思わず引き込まれる切り口とアイデアを作成する・直接ターゲットを購買過程に導く今回の講義では米国の実例を紹介し、今後企業のPR・マーケティング活動に必要となるテーマを議論をしていきます。皆さまにお会いできることを楽しみにしています。・質疑応答(プレゼン60分、対談40分、質疑応答20分)※本セミナーは逐次訳で行います。(水)ブログ・動画・ニュースリリースなどをどう活用すれば、企業は消費者と上手にコミュニケーションをとれるのでしょうか。これらのオンラインメディアには、従来のマスメディアとは全く異なるルールが存在します。数々の賞に輝き、世界中で10億ドル以上の商品やサービスの売上げにつながる。企業イベントや業界のカンファレンスでも講演者として頻繁に招かれる。社の電子媒体部門の他、EC企業のマネジメント職も務める。ケニヨン・カレッジを卒業し、ニューヨーク・東京・香港に住んだことがある。これまでに行った講演は4大陸20ヶ国で数百回にも上る。85年リクルート入社。90年日経BP社に入社。以降、日経コミュニケーション、日経マルチメディア(後の日経ネットビジネス)の記者、副編集長を経て、2004年日経ニューメディア編集長、2006年日経コミュニケーション編集長。2007年10月、日経ネットマーケティング創刊に伴い編集長に就任し、現在に至る。「日経デジタルコア」ネット会議メンバーなど。1995年からウェブサイト制作に関わり、エンタテイメントからITまで、幅広いジャンルのコンテンツの企画・制作に携わる。企業のネットPR推進の支援サービスを展開している。blog」で、業界動向とプライベートを日々更新する。六本木ヒルズ森タワー49階)※都合により40階に変更する場合、受講生には直接ご案内いたします。お支払い方法クレジットカードによるお支払いのみです。※お申込み後のキャンセル及び返金は承っておりません。EXPRESS、DINERSのみのお取扱となります。※お支払方法は「一回払い」のみとなります。>欄でラジオボタンの「WEB上で発行する」をお選び下さい。「WEB上で発行する」をお選びいただきますと申込完了後に、領収証のダウンロード画面が表示されます。ダウンロード画面を一旦閉じると再度ダウンロード画面に戻ることが出来ませんのでご注意ください。※お電話及びメールでの講座お申込は受け付けておりませんのでご了承ください。レポート孤高の漫画家、鬼才・つげ義春の全集刊行を記念して、つげ作品を愛してやまない方々のトークライブを開催しました。19:00~20:30みんなで語ろうフライデーナイトvol.40みんなで語ろうフライデーナイトvol.40は、アーティスト/デザイナーの長谷川愛さんと『「惚れ薬」倫理委員会があったら』について考えます。19:00~20:30地球の環境問題に取り組むクリーンテック系スタートアップ気候変動などの環境問題が深刻化するにつれ、企業のCSR経営に対する関心が高まっていますが、ベンチャー業界でもそれは同じです。