北陸研究センターは、米どころの研究機関として、水田農業に関する様々な技術を開発している。そこに、イタリアにおける水稲直播栽培の経営を研究している人がいる。笹原氏の研究スタイルは、現地に長期間滞在して、ほぼ毎日農業経営者と向き合うというもの。イタリアの稲作経営から日本が学ぶべきものは何か。昨年春と秋に3カ月間イタリアに密着してきた笹原氏に、現地の直播栽培について聞いた。笹原さんがイタリアの稲作経営を研究するようになった経緯を教えてください。イタリアの稲作地帯を見に行って、低コストでコメが栽培できていることに興味を覚え、それを日本の稲作に導入できないか、と考えました。イタリアの稲作は平均作付面積が50ha、先進的な経営で200ha、1筆の圃場面積は2haです。労働費も安くありません。中国では労働費が安く、アメリカでは作付面積が大きすぎ、それに比べて、イタリアの経営条件は日本が手に届くレベルだと感じました。そこで、北イタリアのヴェルチェリという町に昨年の4~6月と9~10月に滞在し、3軒の農業経営者に張り付いて稲作経営に関する調査をしました。地主が所有し、農業経営者はそれを地主から借りながら労働者を雇って農業を営み、利益を出します。代々農業経営を行なっていることが多いようです。農地改革の有無が決定的な違いとなっているのですね。社会の役割として請け負っている構造はあるのかもしれません。労働者はイタリア語しか話しませんが、農業経営者は大卒で英語を話します。50ha規模の経営者は労働者を1~3人雇い、農産物を売って10a当たりると、水を求めて根が伸びてきますので、根が3く6000円の地代を払います。イタリアでは労働者の権利が強いため、半年以上雇うと継続して雇わなければならなくなります。関わらず、外国人労働者を雇っている例は少なく、お米を知らない人は雇いたくないと考えているようです。主任研究員1969年大阪府生まれ。九州沖縄農業研究センター)勤務。開発において経営評価を担当。