尺度をそれぞれ用いた重回帰分析も実施したが、えられた知見は同様であった(図表省略)。向上のためには、それに直結するような短時間勤務等の制度の導入やその運用といった職場の取り組みは必要である。状態に強い影響を与えている。それは必要な情報は共有されており、職場内の人間関係が良好である職場である。職員は公平に扱われ、賃金・処遇には納得性があり、個人の能力を十分に発揮する機会がある。した職場では、個人を活かしつつ、必要に応じて助け合いや相談をしながら仕事がなされるため、従業員の心身に過度の負荷がかからない。本調査を分析すると、実はこうした職場であるほど、週労働時間も短い(図表省略)。助け合いながら仕事をすることは、業務効率を高めているとみられる。ためのみでなく、企業等の本来業務の遂行のために必要なものである。一体感のある職場が企業等にさらに広がることを期待したい。つながっていないというものである。巷間、育児休業や短時間勤務等を取りやすくするためには、それを利用する人の分を他の誰かが代替しやすいようにする必要があるという話がある。そのために、個人が行っている仕事の内容を「見える化」して、他の者が内容を把握し、それを代替できるようにすることが大切であるとされる。これは業務の定型化につながる。向上には必ずしも結びついてはいない。推察であるが、個人の仕事を見える化、定型化することは、逆に個人に機械となるような疎外感を覚えさせ、いつでも他の人に代えられるということで取り組むべき仕事の価値を下げてはいないだろうか。向上に寄与するということである。12項目を因子分析(主因子法・バリマックス回転)すると、この2つの因子が抽出される。近いため、ここでは省略している。当てはまらない」(1点)と配点して、職場の一体感・納得感と定型的なグループワークに関するものをそれぞれ合計した。各項目について、「非常に」(4点)から「全くない」(1点)までの点数を与えて、その得点を合計した。