これだけの株価の下落に見舞われれば、投資家はパニックになります。株の損失を埋めるため、不動産など他の分野の資金を売るから余計に景気は悪化。誰もが資金回収や借金の返済に躍起になります。投資意欲などは全く見られません。因みに、10月24日は「暗黒の木曜日」と呼ばれて有名ですが、10月28日に株価は12%下落、29日には13%下落しました。この29日は、「悲劇の火曜日」と呼ばれています。この1週間で株式の価値は、300億ドル減少したそうですが、この300億ドルと言う数字は、当時のアメリカの国家予算の約10倍の水準。この10倍という数字を現在の日本に当てはめてみると、一般会計予算が約100兆円として1週間で1000兆円が消えたということ。想像もできませんし、そもそも東京証券取引所1部上場の株式時価総額(2018年)は最大で700兆円足らずです。強烈だったということが分かります。当時の著名経済学者、アービング・フィッシャー教授のコメントというのは結構記憶に残っています。それぞれの時点での発言が、結果的には強烈な皮肉のようなものでした。暗黒の木曜日の直後に株価が一時的に反発したときは、「相場は浮ついた連中をふるい落としたに過ぎない」。「すべてはパニック心理が原因である。群集心理が働いたのであって、決して株価が健全な水準を超えたのではない」。いうコメントは現在の株式市場でもよくお目にかかります。「ふるい落とし」で済んだならば、株価は半分にはなりはしないでしょう。賢そうな逸話を残しているのはケネディ元大統領の父の逸話。ウォール街の靴磨きの少年に「株式投資は儲かるんだってさ」と言われたことから、不況が近いと予測したといいます。どこにヒントがあるかわからないものです。日興証券での機関投資家の運用トレーダー、「株式新聞Weekly編集長」などを経て、2008年7月からストックウェザー「兜町カタリスト」編集長。株式市場の観点から分析した独特の未来予測に定評があり、個人投資家からの人気も高い。