現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。WOWOWにて2月9日より一挙放送。話題の海外ドラマを日本で楽しむ――海外ドラマ鑑賞は、2000年代以降急速に愛好者が増えた趣味のひとつといえる。した事情で、日本における海外ドラマ事情も変わりつつある。Returns」を2017年7月から11月まで初放送した。2018年2月9日にはWOWOWプライムにて一挙放送が予定されている。タイトルからわかる通り、このドラマは「ツイン・ピークス」の復活版である。初代ツイン・ピークスが日本で放送されたのは1990年代初頭で、実に四半世紀ぶりにWOWOWは同作品を扱ったことになる。約25年の間に、日本の海外ドラマ事情はどう変わったのか。ツイン・ピークスとWOWOWを例にその変化を探る。「ツイン・ピークス」はカナダの国境に近いアメリカの小さな田舎町を舞台に、FBI捜査官が奇怪な殺人事件を追うという90年代に放送されたミステリードラマだ。「カルトの帝王」と呼ばれるデヴィッド・リンチが手掛ける伝説のドラマとして知られ、美しくも不穏な旋律のテーマ曲は一度は耳にしたことがあるかもしれない。当時、日本でどれくらい反響があったのかがわかる記事が、1992年8月2日に発行されたザ・ニューヨーク・タイムスに載っている。「太平洋の向こう側の日本で、WOWOWが「ツイン・ピークス」を独占放送している。(中略)新規加入件数の30%が作品を目当てに加入したことがわかった。当時、本場アメリカでは1990年に全米ネットワークのABCで放送され、初回視聴者数3460万人を記録。1991年4月から日本でもWOWOWで放送がスタートし、翌年にはTBSの深夜帯でも放送されて、人気が高まっていった。「ツイン・ピークス」狙いでレンタルビデオ店前に行列ができた映像が報じられた。社会現象とも言えるほどの熱狂ぶりで、記録的な長寿で話題になった双子姉妹「きんさんぎんさん」と並び、1992年の年間流行語大賞で銅賞を受賞したほどだ。そんな伝説を作った海外ドラマ作品は、後にも先に他にない。「ツイン・ピークス」はWOWOWにとっても特別な作品だった。開局時の目玉作品だったからだ。「海外ドラマに強い」「こだわりのある番組をそろえる」放送局というWOWOWのイメージを作ったのは「ツイン・ピークス」だと言っても過言ではない。海外ドラマファンのすそ野を広げた。FOUR-」が海外ドラマ人気を押し上げたが、「ツイン・ピークス」はその礎を作った、熱狂させる海外ドラマとして、レジェンド作品としての位置付けだ。Netflixで「ツイン・ピークス」が流れることもあり得たそんな伝説のドラマが約20年ぶりに復活するという話が持ち上がったのは、2014年のことだった。10月14日、監督のデヴィッド・リンチが唐突に「あなたの好きなガムが、もう一度流行るかもしれない」という文をツイッターに上げ、続けて「復活する」とツイートしたのだ。本当に制作されるのか、どこが権利を持つのかなど、確かな情報がないまま、すぐさま事の真相を確かめようと、権利元に問い合わせたWOWOWの動きが予想される。海外では「ブラック・ミラー」、日本では「深夜食堂」など、もともとは放送局でファーストランされていた作品でも、最新シーズンが動画配信プラットフォームのオリジナル作品としてラインアップされていることが最近は増えている。世界中にネットワークを張り巡らせているNetflixやAmazonプライムがデヴィッド・リンチに声をかけていれば、「ツイン・ピークス」の新作がそんな展開になる可能性も十分あり得ることだった。結果はCBS傘下のSHOWTIMEが制作することになり、日本での初放送の権利はWOWOWに手渡された。途中の段階で「やっぱりやーめた」とツイートするリンチ監督に時に翻弄(ほんろう)され、徹底した秘密主義に苦労しながらも契約交渉から実現まで約2年以上はかかったという話を聞く。過去にここまで権利獲得に長く時間をかけた作品はないことから、「ツイン・ピークス」にはそれだけの価値があったということだ。本国放送とのタイムラグはWOWOW史上最短の約2カ月。通常、本国から素材が届いて初めて分数が決まり、編成が固まる。吹き替えや字幕、放送考査など日本語版の制作全過程に最低でも半年はかかり、プロモーション期間も必要になるが、イレギュラー進行に踏み切ったという事実もある。Return」はどれくらいの成果があったのか。放送が開始された7月は、同作品がWOWOW月間新規加入のけん引役になった。7月の加入者件数は新規4万6623件、解約3万8807件で、前月より加入者が7816件増加。プロテニスの錦織選手が出場していたウィンブルドンの中継と並び、新規加入を大きく押し上げる効果があったという。毎シーズン放送されるレギュラーの海外ドラマの平均値と比較して、「ツイン・ピークスが加入のきっかけになった」という人は50倍にもなったとも言われている。一般に、海外ドラマは新規加入よりも、会員継続を促す役割がある。錦織効果で加入件数を過去最高値に押し上げたテニスをはじめとするスポーツや音楽ライブなどに比べ、加入のきっかけを作るコンテンツというよりも「引き留め役」として期待されているという。過去には「CSI」、現在は「グレイズ・アナトミー」や「クリミナル・マインド」など、何シーズンも続く海外ドラマはそれが顕著に表れる。「ツイン・ピークス」の場合はその話題性から加入にも貢献する作品と予想して、かつてない規模でPRを展開。同局では海外ドラマの番組単体では初の地上波スポットを試みた。当時、夢中になって見ていただろう現在の40代後半から50代台あたりの層には訴求しやすいが、それ以下の年代には「聞いたことはあるが見たことがない」率が高いため、そこに向けて地上波スポットを打ったという。初回放送直前の7月12日には主演のデイル・クーパー捜査官役のカイル・マクラクラン氏が来日し、「旧作のツイン・ピークスを見ていない人も楽しめるか?」という記者からの質問に対して、「新作は旧作を見たことがない人でも楽しめます。チャンスがあれば、旧作のファーストシーズンを見るとさらに楽しめるはず。デビッド・リンチ監督は奇妙な世界を作り上げるのに長(た)けた方。理解するのが難しいところもあるけれど、オープンな気持ちでみていただけたらうれしい」と答えていた。定額制の動画配信サービスが普及しつつある昨今は、映画並みに予算をかけた配信オリジナルドラマに話題が集中しがち。そんなライバル作品が多いなか、定額制配信サービスの普及は、WOWOWにとって脅威ではないのか。WOWOW全体の加入者数にどれほどの影響を及ぼしているのだろうか。WOWOWの考え方について、これまでの取材を通じてこう聞いた。「NetflixやHuluを脅威に感じるかという質問をよく受けますが、海外ドラマから離れていた人や見ていなかった人が見てくれるきっかけになっていることはむしろチャンスだと思っています。作品によっては過去シーズンを定額制配信サービスで視聴した方が最新シーズンを見るためにWOWOWに加入する、そんな流れができればと思っています。定額制配信サービスと共存しながら、むしろ今、海外ドラマが視聴できるメディアが増えていることによって、「海外ドラマストリート」はにぎわい始めているということか。Return」も、そのストリートを彩る影響力のある作品だったといえそうだ。テレビ業界ジャーナリスト1975年生まれ。2003年から放送業界専門誌の放送ジャーナルでテレビ、ラジオ担当記者。オンライン、オリコン、マイナビ、日経クロストレンド、WIRED、講談社ミモレなど。得意分野は番組コンテンツの海外流通ビジネス。仏カンヌの番組見本市MIP取材を約10年続け、日本人ジャーナリストとしてはこの分野におけるオーソリティとして活動。業界で権威あるATP賞テレビグランプリの総務大臣賞審査員や、業界セミナー講師、行政支援プロジェクトのファシリテーターも務める。仏カンヌの番組見本市MIP取材を10年以上続け、日本人ジャーナリストとしてはこの分野におけるオーソリティとして活動する筆者が、ストリーミング&SNS時代に求められる世界市場の攻め方のヒントをお伝えします。国内外のコンテンツマーケット現地取材から得た情報を中心に記事をお届け。国内外のドラマ、バラエティー、ドキュメンタリー番組制作事情をテーマに、独自の視点でコンテンツビジネスの仕組みも解説していきます。MLS(メジャー・リーグ・サッカー)の魅力(林壮一)「最後まで戦う」と咆哮。大阪拘置所から保釈された籠池泰典氏に初インタビュー(赤澤竜也)「反省が伝わらないのを反省」”いじられキャラ”小泉進次郎氏の言語センスは父親譲り?(五百田達成)虐待は今なお続いている~野田市小4虐待死事件で父親の裁判始まる(江川紹子)新型コロナ感染が広がる中国で生活してみた。渡辺明王将(35)に追いつく(松本博文)セブン-イレブン「手巻おにぎり」リニューアル、さらなる進化で2月25日に発売。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。(有料記事)カンヌMIPTV会場正面広告の指定席にある韓国。コンテンツビジネスの海外展開トレンドをみるなかで、他国のコンテンツ輸出状況や政府支援施策などの動向は注目すべきことのひとつである。世界のコンテンツ流通マーケットにおいても、今どこの国のコンテンツに目が向けられているかという点は重視される。そんななか、競合相手であり、協合相手でもある隣国の韓国が老舗のテレビコンテンツ流通マーケットで新たな動きをみせる話があがっている。それは日本に、そして世界のコンテンツマーケットにどのような影響を与えるものなのか。MIPTV2020のトップスポンサーは韓国10年以上にわたってフランス・カンヌの国際テレビコンテンツ見本市MIPTV/MIPCOMの現地取材を続けている。世界のコンテンツ流通トレンドをみるうえで欠かせないマーケットであるからだ。毎年、春の時期に開催されるMIPTVの関連ニュースが出揃いはじめ、カントリー・オブ・オーナーと呼ばれる主賓国、つまりMIPTV全体をスポンサードする国が発表されたところである。2020年のMIPTVカントリー・オブ・オーナーは韓国に決まった。(KCC)が後援するかたちだ。MIPTV2020は3月30日から4月2日まで開催される。韓国がMIPTVのカントリー・オブ・オーナーに決定したニュースを受けて、まず思ったことは「韓国にとってベストのタイミング」だということ。思わせるには理由がある。ここのところ世界的なヒット作を連発しているからだ。SINGER』もひとつ。SINGER』が2019年1月から米FOXで放送されたことのインパクトは大きく、2019年4月時点で既にドイツ、オランダ、フランスなどヨーロッパ各国や中国を含むアジアなど世界20か国に売れたことがわかった。アメリカで韓国発コンテンツが成功を収めた事例にKBCのドラマ『グッド・ドクター』もある。米ABCのリメイク版は世界ヒットドラマのひとつとして扱われ、全世界で視聴された実績は約5,000万人に上るとも言われている。半地下の家族』はまもなく発表される今年のオスカーでも最有力と予想されている。韓国の文化コンテンツ輸出額は1兆円規模MIPTVを主催するリードミデムの公式リリースによると、最近の韓国政府の統計では韓国の文化コンテンツの輸出は2018年の前年比8.4%増の95億5,000万ドルに上る。日本円で換算すると1兆円規模である。文化スポーツ省が発表したコンテンツ産業に関する報告書では2014年から2017年までの平均年間成長率は16%で、2014年に52億7000万ドル、2015年に56億6,000万ドル、2016年に60億8000万ドル、2017年に88億10万ドルの輸出があることを示し、右肩上がりの成長を続けていることを強調した。KCCの報告では2018年に輸出されたテレビタイトルの総数は12万2,962に増加し、収益は3億2,680万ドルに上ったと付け加えられている。このMIPTV2020の公式リリースには「韓国のプロデューサーは最近の国際的なヒット作品を数多く抱えている」とも記されている。ENMのコンテンツビジネス部門シニア・バイス・プレジデントのソ・ジョンホ氏のコメントも続いた。ENMのソ・ジョンホ氏のコメントには「MIPTV2020のカントリー・オブ・オーナーに韓国が選ばれ、『K-Content』の魅力を世界に紹介でき光栄です。オスカーにノミネートされた映画『パラサイト』をはじめ『K-Content』の世界的なヒットのおかげで、韓国の制作力が認知度を高めている」とある。アメリカにおける成功事例と数字上の成長性、そしてその根底あるコンテンツ制作力を表したものだ。韓国がMIPTV2020のトップスポンサーとしてカントリー・オブ・オーナーを務めることで韓国パワーが世界市場で念押しされることは間違いない。実は今年からMIPTVは出展形式をリニューアルする。マーケットのあり方が変わる時にあるが、やり方次第だろう。コンテンツ市場のビジネストレンドである国境を越えた共同開発や制作を捉えたものだろう。実際にそのスローガンのもと、マーケットを最大限に活用した攻める動きがあるようだ。Korea」や、韓国のデジタルプラットフォーム流通戦略をテーマにしたセッションなどがある。Development」にも韓国との共同企画会議が設けられる。韓国KCC推薦10人の韓国プロデューサーとのマッチメイキングや各所でピッチングやネットワーキングの場も作られる。過去には日本もカントリー・オブ・オーナーを務めたことがある。それは記憶に新しい2016年開催のMIPCOMのことで、初日のプレスカンファレンスには安倍総理大臣がビデオメッセージで登場し、「2020年の東京五輪に向けて世界に日本のコンテンツをPRするチャンス」と強調した。詳細レポートはこちらの記事を参考にして欲しい。https://news.yahoo.co.jp/byline/hasegawatomoko/20161027-00063687/日本のほか、フランス、中国、ロシア、ドイツ、トルコ、北欧(デンマーク、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン)、メキシコ、イスラエル、アルゼンチンなどもMIPTV/MIPCOMのカントリー・オブ・オーナーを務めた実績があり、中国、トルコ、イスラエル、北欧などは世界のコンテンツ市場において存在感を高める効果に繋げていった。自国については厳しい目で見てしまいがちだが、日本はその後、次のステージに向かって志半ばである。2012年から継続的に進めていた官民一体プロジェクト「トレジャー・ボックス・ジャパン」の新作バラエティフォーマット発表の場が今年は設けられないことが決定している。公式発表はないが、一定の役目を果たしたという理由からか、事実上の解散である。コンテンツ流通マーケット全体でみると、香港FILMARTやシンガポールのATFなどにおいて日本政府支援によるブース出展やネットワーキング活動を強化する戦略が実行されている。自国で開催されるTIFFCOMの活用も考え直していくべきところもある。市場を攻める手法はさまざまにあるが、韓国の今回の動きをみると、継続実行のなかで市場の動きを見定めて集中投下することの重要さを示しているようだ。