2004年の新ビルでも円形のエントランスホールの外観のみ残されている。名を冠したままとなっている。大阪取引所は金融商品取引所であり、金融商品取引所は一般に、(市場デリバティブ取引市場の他に)有価証券の売買のための市場についても開設が可能であるが、2019年現在の大阪取引所は有価証券の売買のための市場を開設していない。終戦後、証券業界では証券取引法に基づく証券取引所開設の際に証券業界で清算取引の再開を求めていたが、GHQにより清算取引の禁止を求められた経緯もあり[要出典]個別株式の先物取引の復活は今日に至るまで実現されていない。(2代)」とされる会社を指す。厳密な法的スキームは名称変更だけではなく、複雑なものになっている。これについては本文の「沿革」の節に記載の通り。