「価格等の改ざん」の脆弱性であれば、たしかに運用で回避できることもある。どんな危険性をもたらすのかは大きく異なってくる。価格改ざんの脆弱性とは、比較的小規模なネットショップに存在する。クすると、カートに商品番号と、注文数、そして単価が格納される。タがサーバ側で注文として記録処理されるという仕組みである。い物ができてしまうという問題である。詐欺行為に相当するものだろう。サイト運営者のみである。この脆弱性はチェックが欠かせないものに違いない。性を発見して、サイトに直せと要求するのは滑稽ではなかろうか。IPAへの脆弱性届出は、そういった押し付けのための制度ではない。不特定多数の者に影響を及ぼし得るものに適用する。価格改ざんは「不特定多数の者に影響を及ぼし得るもの」にあたらないだろう。運営者が「運用で回避」と言って直さないというのは自由である。差し支えなかったのではないかとさえ思う。可能性がありますよ」と言って、「脆弱性の指摘だ」と称するのは滑稽である。いう点で特に重要性が高くなる。これらの違いを区別することは重要である。対策として考えられていた時代もあった。荒らすといった行為が横行していた。たくのセキュリティが甘いからですよ」などと主張することもあったようだ。そのような種類の問題では、外部から直すべきだと主張する妥当性は低い。されるようになったわけである。CSRF攻撃の脅威は荒らし行為だけかCSRFも、荒らし対策された掲示板への攻撃手法として使われる。らし行為を成功させるということがある。されたという経緯がある。事でも、CSRF対策が荒らし対策と混同されている様子がうかがえる。