取引先に急行しようと必死に手を挙げるも、タクシーがなかなか停まってくれない。捕まえたタクシーのドライバーは、道に不慣れでいら立ちが募る......ビジネスパーソンなら誰しもこんな経験をしたことがあるだろう。東京都内では、流しのタクシーを普段はよく見かけるのに、必要な時に限って捕まらないものだ。ハイヤー・タクシー協会によると、東京のタクシーの運行台数は4万9447台で、全国の約20%に相当する。その一方、2013年の実車率は約43%と低く、つまり6割近くのタクシーが空車回送となっている。●アプリ導入が進むタクシー業界こうした需給のミスマッチをIT技術で解消しようと、近年普及してきたのがスマートフォン(スマホ)向けの配車アプリだ。これらの配車アプリを使用すれば、従来のように電話でオペレーターに居場所や目的地を説明する必要がない。配車センターがドライバーのスマホからGPS機能を通じて、リアルタイムで車両の位置情報を確認でき、乗客と最短距離にあるタクシーを素早く呼び出せるからだ。早ければ数分、遅くとも10分前後で到着できる場合が大半だが、乗客のスマホに到着時間の目安が表示されるため、安心して待つことができる。支払いは事前に登録したクレジットカードから自動的に引き落とされ、面倒な現金のやりとりはいらない。した利便性から配車アプリの利用者は急速に拡大している。先駆けは、都内最大手のタクシー会社である日本交通のグループ会社が開発した「全国タクシー配車」だ。日本交通では、11年12月から同アプリを導入し、全国47都道府県のタクシー会社117グループと提携。利用可能なタクシーの台数は2万1151台に到達した(14年6月下旬時点)。クラウド型のシステムのため、自社でシステムを構築する手間や費用が不要とあって、地方のタクシー会社も比較的導入しやすいようだ。配車アプリに商機を見いだしたのは、国内のタクシー会社ばかりではない。ここ数年は外資系企業の参入が増えている。大阪周辺のタクシー会社と提携する英国ヘイロー・ネットワークの「Hailo(ヘイロー)」(日本での運用開始は13年9月)、31カ国70都市でハイヤーの配車を展開する米国ウーバーの「Uber(ウーバー)」(同14年3月)などがその例だ。7時0分5削除後も波紋を呼ぶ「岩田告発」。%])が発表されています。