自分のブログログアウト気軽に気ままに気軽に気ままに思いついたことを書き綴ったブログです。-見立てでは合格ですが・・・。[頑張れ私]先週受検した資格試験の解答が今日ネットで公開されました。4つの設問すべてが7割以上正解することが合格水準。見立てではギリギリセーフ。あとは合格を確認するだけ・・・。[フィットネス]今週5週目のシェイプエアロ。悔い無く伸び伸びと動けました。イントラさん有難うございました。[今日の一言]落ち着いていこう。[今日の一言]確実に進む。[なんちゃって理論]低レベルな比較だが、無策と闇雲どちらが良いか?私は迷わず闇雲と答える。いたずらに体力を削る可能性が高くても、ゴールが向こうから来ることを願う無策よりも、闇雲でも行動した方がいい。気持ちがその気になり、動きながら考えることだってできる。途方にくれて立ち往生したままでいるよりも、闇雲でも動いてみよう。[今日の一言]着実を重視する。[読書]本書は50の動詞をピックアップして、それぞれの動詞が持つ全ての意味を紹介している。この単語はこんな意味も有ったのかと新発見が多かったのが率直な感想。depends.で時と場合によるになるなど。例文を用いて動詞の意味、その使われ方が示されているので、実践的であると思う。本書の50の動詞をしっかりマスターして、英文に触れるられるようにしたい。[今日の一言]成功する意思。[今日の日経記事から]政府はプラスチックなどの廃棄物の管理が不十分なアフリカで、ごみ処理の技術支援を始める。悪臭や害虫の発生を防止する日本発の埋め立て方式の導入を促す。初案件として9月にも建設に着手するモザンビークの処理場には、技術支援とともに約2億円を負担する。現地の衛生環境の改善に貢献し、環境汚染を減らす。アフリカとの経済面での関係強化にもつなげる。28日から横浜市で開く第7回アフリカ開発会議(TICAD)で採択する日本とアフリカの経済協力や開発方針をまとめた「横浜宣言」に盛り込む。27日に開かれるアフリカ諸国との環境会合で原田義昭環境相が支援計画について表明する方針だ。日本は環境に負荷をかけず、強い悪臭や汚水などの発生を防ぐ仕組みの埋め立て処分場の建設を支援する。環境省や国際協力機構(JICA)、技術力を持つ横浜市などが協力する。モザンビークでは早ければ9月にも処分場建設に着手する計画だ。同国を足がかりとして、ごみ管理が不十分な国に普及させていきたい考えだ。福岡大学と福岡市が共同で開発した「福岡方式」と呼ばれる技術を採用する。ごみを積み重ねる場所に空気の通り道を作り、微生物の働きによって悪臭や汚水の原因物質を分解する。建設用の資材に現地の樹木や廃タイヤなどを使えるため、その分、コストを低減できるという。国内の処分場で多く使われているだけでなく、日本が支援して、中国やベトナム、マレーシアなどアジアを中心に約15カ国で導入実績がある。世界規模で取り組んでこそ意味がある。良い広がりになることを期待する。[今日の一言]策を練る。[頑張れ私]本を読む。良い教えだと感動する。難しいのはそこからだ。その考えをどう現実に活かせるか、いつまでも、その教えを忘れないでいられるか?実行力と持続力が問われる。読書の真価が問われるのは本を読み終えてからの読者の行動次第と言えそうだ。本からの教えを活用しよう。[読書]引き込まれるように読めた52の思考法。そのタイトルだけで、ハッとさせられ、中身を読み共感させられる説得力。大切なことを見落としていたり、軽んじている。心を砕き過ぎている自分に気づかされた。本書から、思考すべきことの選択と集中を教わった。[今日の一言]仕切り直そう。[素朴な疑問]今年の夏。世界各地で異常気象が見られる。真剣に考えるべきではないか?米国などはトランプによってCO2削減を無視した動きをしている。日本はどうか?世界はどう取り組んでいくべきか?当事者意識をもって考えたいものだ。[今日の一言]真剣勝負。[今日の日経記事から]米中貿易戦争の報復の連鎖が止まらない。米中両国政府は23日、相手国の追加関税に対する報復措置を発表。制裁関税の対象はほぼすべての輸入品に広がり、報復手段は関税率の引き上げに移ってきた。中国は人民元安で関税の影響を相殺するのが難しくなり、米中にまたがる供給網の分断が加速するのは確実だ。先に動いたのは中国だった。米株式市場が開く直前の23日夜、中国国務院(政府)は9月と12月の2回に分け、5078品目、750億ドル(約8兆円)分の米国製品に5%か10%の追加関税をかけると公表した。米国が同時期に発動する対中制裁関税「第4弾」への報復措置で、米農家の関心が高い大豆は追加関税率が現行の25%から9月に30%に上がる。(USTR)は第1~3弾の税率を25%から30%、第4弾の税率を当初予定の10%から15%にそれぞれ引き上げると即日発表した。米国が関税率を引き上げるのは、中国が元安を容認し輸出企業を下支えするのを封じる狙いが見え隠れする。トランプ氏が第4弾発動を表明した1日以降、元の基準値は約2.5%下落した。5%の関税率引き上げで元安効果は帳消しできる。中国からの生産拠点移転を加速させる思惑も透ける。トランプ氏はツイッターに「米国企業には中国からの生産移管を命じる」と異例の投稿をした。貿易戦争の長期化で米アップルなど多国籍企業は供給網の見直しを本格化しているが、関税率の引き上げはこうした動きを加速させる可能性がある。中でも第1~3弾は中国以外からも調達できる品目が多く、米国企業の調達シフトを後押しする公算が大きい。関税率引き上げは制裁関税の対象に追加できる品目がほぼなくなったことの裏返しでもある。米国が対象から外しているのは中国以外で調達が難しい希土類(レアアース)、命に関わる子ども用安全シートや医薬品に限られる。中国の報復措置も原油や大麦など初めて追加関税を課す商品は少なく、多くの品目は2度目の課税だ。中国は米国からの全輸入額の7割にあたる1100億ドル分に関税を上乗せ済みで、残りは大型飛行機や半導体など自国産業に悪影響が及ぶ品目しかないためだ。追い込まれた中国が対抗措置として一段の元安誘導に踏み切れば、通貨安競争が加速するとの懸念から世界の金融市場に動揺が広がりかねない。中国が報復措置を発表した直後、本土外(オフショア)市場で人民元相場は急落した。米中は9月に閣僚級の貿易協議を予定していたが「キャンセルもありうる」(トランプ氏)。米中対立の激化に歯止めがかかる兆しは見えず、世界経済は新たな減速リスクを抱え込んだ。迷惑な大人と大人のケンカ。それも世界をどん底に突き落としかねない甚だ迷惑な喧嘩。ライトハイザー米通商代表部(USTR)代表が23日(日本時間24日未明)、大枠で合意したことが分かった。米国が日本産の自動車に課している2.5%の関税撤廃は先送りする。(TPP)と同じ水準まで関税を下げる。年内にも貿易協定が発効する可能性がでてきた。茂木氏とライトハイザー氏は23日、米ワシントンで協議した。25日に予定する安倍晋三首相とトランプ米大統領の首脳会談で閣僚協議の進捗を確認し、成果を発表する。首脳間で合意できれば9月下旬に協定案に署名する可能性がある。10月にも始まる日本の臨時国会で協定案を提出・承認すれば、発効の手続きが完了する見通しだ。トランプ氏が迫っていた農産品の関税下げを巡っては、牛肉と豚肉をTPPと同水準まで引き下げる。牛肉は現在の38.5%の関税を段階的に9%にする方向だ。[フィットネス]今月4週目のイントラさんのシェイプエアロ。先週は夏バテ気味で不調でしたが、今日はそれを意識して集中して動きました。それでも、前半ブロックは苦戦。最後の通しでしっくりと来て、”こちら”は来週うまく対応出来そう。後半ブロックは、少し復習が必要そうです。イントラさん、今日も暑い中有難うございました。[今日の一言]気持を整える。[今日の一言]出来ることをしよう。[今日の日経記事から]メルケル独首相は21日、ベルリンを訪問したジョンソン英首相と会談した。英国の欧州連合(EU)離脱で懸案のアイルランド国境問題を巡り、英国側が30日以内に解決案を示すように要求した。ジョンソン氏は国境問題が解決しなければ英国が関税同盟にとどまる現在の協定案の修正を強く求めていた。英国が自ら問題を解決するようボールを投げ返した格好だ。共同記者会見でジョンソン氏は「我々は(離脱協定案から)安全策(バックストップ)を取り除く必要がある」と改めて強調した。これに対してメルケル氏は、そもそも妙案が見つかれば安全策は不要になると強調した。「30日以内にそれを見つけることは可能」との認識を示し、「まずは英国の提案を聞きたい」と具体案を要求した。英国のEU離脱で最大の懸案が、離脱後もアイルランドと英国領の北アイルランドの間に厳格な国境管理を復活させない方法をどう見つけるかだ。北アイルランドは長く紛争が続いた歴史があるだけに、国境管理を復活させないという点で、英国とEUの思惑は一致している。国境管理を復活させずに英国からEUへの人やモノの抜け道を防ぐことは至難の業だ。具体策が見つからない場合、英国はEUの関税同盟にとどまり続けるという安全策が離脱協定案に盛り込まれており、ジョンソン氏が猛反発していた。ジョンソン氏は会見の間、メルケル氏の発言を歓迎するようなそぶりを見せたが、難題を自ら背負い込んだともいえる。IT(情報技術)などを利用した新たな国境管理を検討しているもようだが、EU側が納得するかは予断を許さない。解決策が見つからず、10月末に「合意なし離脱」を迎えるリスクは依然として高い。会見ではさらに、日米欧の主要7カ国首脳会議(G7サミット)の枠組みにロシアを復帰させることについて、メルケル氏とジョンソン氏がそろって時期尚早との認識を示した。ウクライナ問題などで進展がみられないためだ。トランプ米大統領は20日、「ロシアを入れるのがより適切だ。G8にすべきだ」と語っていた。[今日の一言]チャンスを広げる。読書ご紹介その1215・・・「やわらかく、考える。[読書]外山さんの名言をカテゴリー分けして集めた書。作品の流れで読むからこそ、意味があるのではないか?と思えるものも有った。本書単独で外山さんの発想や、思考を知ろうとするのは、いささか乱暴な気がします。[今日の一言]勝ち進む。[今日の日経記事から]ドイツ連邦銀行(中央銀行)は19日公表した8月の月報で、ドイツ経済が2019年7~9月期に2四半期連続のマイナス成長となり、景気後退に陥る恐れがあると警告した。ワイトマン総裁は足元の状況を景気的な「停滞」と指摘。国内経済は引き続き堅調だが、世界的な貿易紛争や英国の欧州連合(EU)離脱が輸出と生産を落ち込ませていると分析した。ドイツは4~6月の実質成長率(速報値)が前期比でマイナス0.1%となり、3期ぶりのマイナス成長となったばかり。月報では「ドイツの景気は19年夏もさえない見通し」だとし、再び「軽度の後退」に見舞われる可能性を明記した。2四半期連続のマイナス成長となれば定義上、景気後退とされる。独連銀が明らかにしたのは、欧州経済のけん引役だったドイツ経済の落ち込みが偶発的なものではなく、弱い状態が当面続きうるという深刻な現実だ。輸出、生産の低迷が続けば、現在は堅調な国内の消費や投資にも悪影響が広がることは避けられない。欧州経済全体の重荷にもなる。欧州中央銀行(ECB)はドイツを中心とした欧州経済全体を下支えするため、9月に追加の金融緩和に踏み切る構えだ。マイナス金利の深掘りや18年末で打ち切ったばかりの量的緩和政策の再開が検討されているが、すでに金利は下がりきっており、効果は限定的との見方もある。ドイツ国内外では、独政府による財政出動への期待がにわかに高まっている。欧州全体ではなく個別の国の景気の落ち込みに対応するには、金融政策よりも財政政策がふさわしいとの指摘がECB内にある。財政均衡を重視してきたメルケル政権が方針転換に踏み切るかが最大の焦点だ。【所感】これは深刻な記事。世界に好調な国がなくなりつつある・・・。[今日の一言]打てる手を打とう。[レトロ]Youtubeなど無かったその昔。テレビの再放送はなかなか楽しいと感じるものだった。