本稿は、平成29年3月までに修了生を送り出した国立教職大学院を対象に、教育のアウトカムについて、その現状と評価のあり方を明らかにすることを目的とする。そのため、アウトカムの根拠として一般的な定員充足率と教員就職率による評価を再考するとともに、この数値の妥当性を検討した結果、これらは十分な根拠とはならないことが明らかになった。そこで、教育委員会が学生の学修成果を評価した2年次生の教員採用試験の合格率(「追加合格率」)や、教育委員会や学校関係者が学生の学修成果を評価する場である報告会等への「外部参加率」による評価指標を導入することで、学生や学校・教育委員会といった社会との好循環につなげることを提案する。このような評価が機能する前提として、社会のニーズを考慮した上で、教職大学院間で育成しようとする資質能力を「チューニング」することを提案する。和男|抄録ESD的視点を育むための学際的な指導法開発へ向けて,北欧の夏の気候と季節サイクルを中心に日々の気温の変動幅にも注目した気候背景を解析するとともに,大学での授業実践結果を分析した。北欧の冬には,平均気温だけでなく極端な低温日の気温もドイツより更に低く,極端な低温日は4月初め頃まで出現する。夏至〜7月一杯までが気温のピークで,その後は急降温する。授業では,絵画作品の鑑賞や,伝統的な季節の行事やくらしについての映像の視聴,伝承曲の鑑賞を行ない,夏至祭をテーマとする音楽や美術の表現活動を行った。音楽の創作活動では小物の打楽器類などを用いた。表現活動を通して,季節の特徴や移り変わり,人々の生活,気持ちなどへの自分の注目点を意識することにより,そこに住む人々の季節感と自分の感じ方とに繋がりを得る機会になったと考えられる。本研究は,地域との連携を重視し,連携の成果を取り入れながら小学校の「総合的な学習の時間」における食育のプログラム開発を行おうとするものである。平成17年に食育基本法が制定され,平成20年改訂の学習指導要領総則においては,学校における食育の推進が盛り込まれた。関連する各教科等でも食育に関する記述が充実するなど,食育の取り組みは活発化していると言える。食育は,その内容が広範囲に及ぶことから教科の学習としては十分に扱いきれず,横断的・総合的に取り扱う必要がある。本研究では,平成29年に改訂された学習指導要領の「総合的な学習の時間」の趣旨をふまえて,小学校において食育を効果的に展開するための単元開発に取り組んだ。単元開発にあたっては地域との連携を重視し,教材研究の中で取り組んだフィールドワークの成果を教材化し,地域とのつながりを実感できるプログラムを目指した。本研究は,知的障害を対象とする特別支援学校において,激しい自傷行動を示す自閉症スペクトラム障害の児童に対してPBSに基づく実践を行い,自傷行動の低減と朝の会参加行動の形成を試みた。機能アセスメントから,対象児が床や机に頭を打ち付けたり拳で頭を叩いたりする自傷行動には,教師の指示や要求から逃避する機能,不安や緊張の低減を図る機能があると仮定した。そこで,1緊張や不安なく取り組める朝の会参加行動の形成,2頭打ちや頭叩きによって得られる感覚刺激の代わりとなる刺激の用意,3頭打ちや頭叩きの予防を図る先行事象操作,4朝の会参加行動の生起を支える結果事象の操作,を基本方針として介入を行った。結果,自傷行動は減少し,朝の会の参加行動が増加した。最後に,対象児に対する本取り組みの効果と,本実践に参加した教師の意識変容を考察した。本研究では,定時制高校における発達障害の疑われる不登校経験生徒に対する組織的な支援の実際と実践的課題を捉えるために,フォーカスグループインタビューを用いた面接調査を行った。入学前,在学中,進路決定時に関する時期区分を設定した上で,支援の内容を分析した。その結果,対象校では発達障害を生徒の個性と理解し,不登校に関する指導において発達障害の特性に特化した特別な支援は行っていなかった。生徒の社会的自立と自己肯定感の向上を目指し,個人差を認めた上で,授業場面などを活用した個別支援を行っていた。学校外における福祉機関や特別支援学校との連携を展開するなかで,不登校支援に結びつけた取り組みを試みていた。定時制高校は,多様な支援ニーズをもつ生徒を受け入れており,幅広い支援体制の構築が必要とされている実態を明らかにした。幹子|抄録クリエイティブ・ラーニング・スパイラルに基づいたワークショップが子どもの創造性・情報モラルに与える効果について検討した。2群間で比較した結果,アイデアの産出数と情報モラルに関する記述数の差は有意ではなかった。クリエイティブ・ラーニング・スパイラルの各段階の行動に対する自己効力感を調べた結果,介入群の自己効力感は有意に上昇していた。クリエイティブ・ラーニング・スパイラルに基づいた創造性を育む方法について考察し,子ども間の自由な関わり合いが必要であることを示唆した。幼児にとって「歌うこと」は日常と密着し,幼児の生活に彩りを加えるものである。具体的に保育者は,歌を提供する際にどのようなことに注意して歌の選曲や歌の活動を支援するべきなのであろうか。これらを検討するために,現在,幼児期に扱われる曲種の調査,幼児への歌の実践指導,保育関係者へのインタビューを行った。その結果,幼児向けの歌は曲名が「あ」行で始まる歌が多く,生活習慣を学ぶ歌,おとぎ話の歌,架空の生き物の歌等,多様に分類できることが解認できた。幼児への歌唱指導では,きっかけの言葉に即時反応する幼児から影響を受けて,他の幼児も反応する等の相互作用がみられた。インタビューからは「大きい声」「小さい声」の出し方の声掛けや歌の活動の工夫が示され,幼児期の歌活動には,年齢に応じた歌の導入,幼児の特性に応じた声掛け等,柔軟で細部まで配慮された指導や援助が必要とされることが明らかになった。生徒指導に関する講義の前後における生徒指導イメージの変容を検討することであった。そのため,教育学部以外に所属し教職課程を履修する学生のうち,生徒指導に関する講義を受講する学生を対象に,講義の前後に調査を行い,115名の有効回答が得られた。その結果,(1)生徒指導イメージの8因子のうち,「指導の難しさ」「一方的な指導」「個に応じたきめ細かな指導」「間違いを正す」「やりがい」の5因子が有意に高まり,学生の生徒指導イメージが講義を通して深まっている可能性があること,(2)学生の生徒指導イメージの因子間相関を講義の前後で算出した結果,講義後に相関係数が有意に転じたものが多く,学生の生徒指導イメージが講義後により多面的になった可能性があること,が主に示唆された。講義の充実度や生徒指導力の高まり度などの補足データと併せて結果が考察された。芳一|抄録いじめ、不登校などをはじめとする諸問題解決に向け、学級づくりの基盤である特別活動の在り方について、児童生徒の「望ましい人間関係づくり」の構築について検討した。この目標を達成するためには、コミュニケーション不足が叫ばれる昨今、関わり合いに根差したアクティブラーニングによる学級づくりを行うことが重要であると考える。本研究では、過去の筆者(作田)の小学校特別活動における実践をもとにした、アクティブラーニングによる人間関係づくりへの効果について分析した。その結果、「望ましい人間関係づくり」における視点が明らかとなり、これらの取り組みにより、自己肯定感と自尊感情の向上、自己実現へと繋がり、「より善く生きる」ことへの効果が見出された。特別活動における人間関係づくりの距離感や対話方法について、各々にとって最も充実感を得ることができ、認知度を向上させるコミュニケーション行為の方法が明確化された。美華代|抄録スマートフォンが普及し,問題が増加しているにもかかわらず,未だスマートフォン依存に限定して心理社会的要因を探求した研究は少ない。342名を対象に,質問紙調査を行った。退屈感,対人関係要因を独立変数,スマートフォン依存傾向構成要因を媒介変数,日常生活への影響を従属変数として,共分散構造分析を行った。いったメリット感を入り口とし,「高揚感」から,コントロール困難な状況,「日常生活への影響」と順に実害に至るプロセスが示された。これらの心理社会的要因を理解したうえで,スマートフォン依存予防対策を検討することが必要だと考えられた。子どものいざこざは一般的には起こらないほうがよいと考えられている。他方で,子どもの社会性の発達を促すポジティブな面も指摘されている。本研究では小学校におけるいざこざの実態を調べ,有効な教師の介入解決方略を明らかにすることを目的とした。研究1では,教育実習を終えた大学生126名に質問紙調査を実施し,いざこざの内容を分類した結果,7種が見出された。研究2では,小学校の学級担任93名に,7種のいざこざ場面のシナリオを提示し,どのような介入解決方略をとるか尋ねた結果,ミディエーション(双方の子どもから話を聴き,子どもから解決策を引き出す方略)が,7つのうち5つの場面で最も多くとられていた。研究3では,経験豊富な管理職39名に,より解決が難しい3場面での介入解決方略について尋ねたところ,全ての場面でミディエーションが最も多かった。以上の結果から,小学校における教師のミディエーションの有効性について論じた。本研究は準備運動として行うコンディショニング収縮(即時的な筋力増強現象を引き起こす運動)が、その後に行うジャンプパフォーマンスに与える即時的効果を調査することを目的とした。本研究には19名の男性が参加した。対象者は、足関節のみで水平方向のジャンプ動作が行えるように設計されたレッグプレスマシン上で試技を行った。コンディショニング収縮としてカーフレイズ70%1RM10回を2セット行い、カーフレイズの前に3回、その後に6回(post-1min,3min,5min,7min,10min,12min)のジャンプを行った。データを記録し、関節トルクを算出した。カーフレイズ後、10分後にジャンプ高が有意な増加を示し(p<0.05)、足関節ピークトルクも10分後に有意な増加を示した(p<0.05)。これらから、コンディショニング収縮を行うことで、その後に行う単関節運動のジャンプパフォーマンスが向上することが示唆された。取り組んできた不祥事対策について,その特徴を回顧的に述べた上で,3年が経過した現在の成果について紹介した。ともすると不祥事対策は「言われるからやりました」というアリバイ作り的なものになりやすく,研修の場での発言も形式的なものに傾きやすい。classroomとChromebookを検討した。教育クラウドプラットフォームのひとつであるClassroomと,Webアプリケーションを利用するChromebookを用いて教育ITシステムを構築すると低コストで導入と運用ができると考えられた。この教育ITシステムはGoogleアカウントを経由して作業環境やデータ・ファイルをスマートフォンとPCの間で同期するため,スマホ・ネイティブ世代の情報処理能力をスムースに拡張することができる。これにより国際化が要請されているスマホ・ネイティブ世代が経験するデジタル・デバイドを軽減し,また2030年代に向けて我が国のビジネス・ワーカーが持つITスキルを向上させることが期待される。