vol.6いつまで待ってもらえますか?Message今回の教訓&アドバイスいつまで待ってもらえますか?さて、今回は内定通知を受け取って、いつまでに返事をすればよいのかということについてお話したいと思います。実は、この返事のタイミングを誤ったばっかりに、折角の内定が無効になったり、相手(会社)への印象が悪くなったりすることが結構あるのです。即答できればそれがベストなのは十分わかっているものの、他社との兼ね合いなど様々な事情がありますよね。新卒の時のように、内定を複数もらってからあとで考えることが殆ど不可能なのが中途採用です。このようなケースに直面されたEさんのケースをご紹介します。Eさんは都内の有名大学を卒業後、大手ITコンサルティング会社に勤める29歳。昨年8月頃、当社ホームページよりエントリーされてきました。「折角の転職ですから、この際いろんな会社を見てみたいんです。紹介してください」と、Eさん。転職者なら当然の心理です。私はEさんのキャリアと希望をお聞きし、早速外資系大手コンサルティング会社のF社、ネットコマース会社のG社、ソフト開発ベンチャーのH社と、合計3社をご紹介しました。約1ヶ月後、そのうちの1社から内定が出ました。「Eさん、おめでとうございます。G社にも興味があるんですよね」G社はまだ2次面接の段階、またH社も面接は終わっているもののまだオファーが出ていません。「勿論、構いませんよ。F社に待ってもらうとしても2週間位が限度ですよ。2週間後にお返事するようにします」それから2週間後、依然、G社、H社の結果は出ていません。F社に聞いてみないとなんとも言えませんね。私はF社に対して、本人が初めての転職で慎重になられていることや、決してF社への興味が薄いという意味ではないことを説明してあと1週間待ってもらうことを承諾してもらいました。その後、すぐにG社の内定、H社の内定が出ました。「色々悩んでまして、どうしょうもないんです。明日、大学の先輩に相談することになっていますので、明日にお返事でもいいでしょうか?」とFさん。「いや、それはまずいですよ。今日返事する約束をしてますから返事しましょう。「でも、私のことが本当に欲しいのなら1日くらい待ってくれますよね。待ってくれないということはそんなに欲しくないということですよね」ちょっと圧倒されて私。「いえいえ、勿論F社はEさんのことは高く評価してますよ。どんなに高く評価していても先方も人ですから、逆にこんなに待たせるということは当社で働きたいと思ってないんじゃないかと思ってしまうものですよ。加えて、「告白したけれど、何度も待たされはぐらかされていくうちに相手への恋愛感情が失せていくことってありますよね。恋愛の場合はそれが1年、2年と気持ちが続くかもしれませんが、採用の場合その1年が2週間、3週間というスパンという感じですよ。恋愛が相手に依るのと同じように、その期間も会社に依りますけどね。結局、私はEさんの希望に押されてF社に交渉、期限の翌日に返事をしました。結局Eさんは先輩に相談した結果、F社に行くことを決められました。Eさんの言うとおり、F社は更に1日待ってくれたのです。後日、F社の人事から連絡があり、実は役員が「そんなに決断力のない人は当社にはいらないのではないか」と言い出していて、人事としてなだめるのが大変だった旨報告がありました。このFさんのケースはたまたまセーフだったと言えるでしょう。人事担当が違えば内定取り消しになっていてもおかしくはありません。プロポーズも内定オファーも待たせ過ぎには要注意ですね。逃がした獲物は大きかったということにならないように。今回の教訓&アドバイス返事を待ってもらうのはOK。人事採用担当を約7年経験後、クライス&カンパニーを設立。前職からの候補者面談者数は10,000名を超え、その経験と実績に基づいたカウンセリングは業界でも注目されている。企業情報の提供に留まらず、「候補者の根っこのエネルギーを発掘する作業が我々の使命」がモットー。プロフィールをみるキャリアアップコラムの最新記事をお届けします。意外と抜けがちな転職活動における重要な基本ポイント転職活動をスタートする際に、色々な準備をされると思います。職務経歴書や志望動機書などの作成、テスト対策、そして面接対策。目標を持ちキャリアを築いてきた結果この仕事を続けているとキャリアのチャンスは突然訪れるものだと思わされる場面によく出会います。ベンチャー転職で知っておいて欲しい大切なこと今と昔では「ベンチャー企業」に対する考え方が大きく変わってきたように感じています。本当に「今」、転職すべきなのか?最近、悩み抜いた末に企業からのオファーを辞退して現職に残ることを決意したGさん。不況に備える今年1月に景気拡大局面が戦後最長を更新したという政府発表がありましたが、つい最近の内閣府発表では6年2か月振りに国内景気の基調判断が悪化。