長期間にわたってビジネスを支えてきた基幹システムは、採用されているプログラミング言語や構造が古い上、ブラックボックス化している機能も多く、機能改善を必要とする場合も少なくない。した課題の解決策として、新規開発に長けた既存ベンダーが再構築するケースもあるが、大きなコストを必要とする上に、品質問題も多い。専門のマイグレーション会社が移行した場合でも、COBOLからCOBOLへのようなストレートコンバージョンはできるが、Java、RDB(リレーショナルデータベース)など新しい技術への変換は難しかった。「しかし近年では、AIなどで更新技術も飛躍的に成長し、知能的な変換、業務機能を保証するテスト、業務機能改善ができるようになりました。した移行技術の変化の中で注目されているのが、ソフトロードが提唱している「システムリフォーム」だ。日本最大のシステム更新の専門会社である同社は、これまでに460以上のシステムを更新した実績を持ち、常に約50のシステム更新を手がけているという。東証1部の上場企業トップ200社のうち、54社から受注した実績を誇る。システムリフォームでは、まず既存システムの中で必要なものと不要なものを仕分けし、スリム化を行う。次に、高い自動変換率だけではなく、高い保守性も実現するソースコード変換を行い、同時にシステムとデータの構造改善、見える化などを施す。して作成した中間システムに対して、新たな要件を取り込んでいく流れだ(図)。「これまでシステムリフォームのプロセスを踏んだ案件では一度も失敗したことはありません」と劉氏は胸を張る。システムリフォームのイメージ既存システムを更新した後に、新たな要件を取り込むことによって新システムが完成する。業務プロセスに大きな変更がなければ、開発作業を劇的に軽減することが可能になるさらに同社ではリフォームに向けた技術に磨きをかけている。知能変換ロボットはその1つ。これは「保守性が低い」「顧客固有のフレームワークに移行できない」「データ構造改善ができない」「性能問題が多い」「業務品質保証できない」といった従来の移行の課題を解決するもの。ソースコードの文法や関数をコンパイラーレベルで分析し、ソースの動的分析技術は世界トップレベルになっているという。新規開発の代替案にもこうした点が評価され、新規開発の代わりにシステムリフォームを活用する企業も増えているという。ユーザー業務が大幅に変わることは珍しく、システムリフォームで1~2割の機能改善は取り入れることが可能だからだ。TOTO、出光興産などの更新事例に加え、ここ数年間でその裾野は大きく広がり、日本航空、京セラ、ユニチカ、村田製作所、キリンなどでも利用されるなど、ユーザー講演で事例が紹介された。「システム部門は、機能が変わらない部分の再構築を安心して当社に任せ、大幅に節約したコストと時間でコア業務、つまりITでの本業改善を実現することで、IT従事者の地位を上げていただきたい」と劉氏は述べる。2025年の崖をチャンスに変えるために、システムリフォームは大きな切り札の1つになるといえそうだ。