07:00ここ最近、BIとAIを融合させる動きがある。これは、BIの次のステップとして高度な分析をAIで行うのではなく、BIをより使いやすくし、誰でもデータ分析を行えるようにするためにAIを利用するのだ。WatsonのAI技術を利用し、IBMはCognosブランドで真のセルフBIにフォーカスWatson登場以降、データを活用する領域を「Watsonブランド」に統合化する動きがあったIBM。Analyticsという名称でクラウドサービスとして提供されてきた。その中には、かつて同社が買収したBIツール「Cognos」や「SPSS」も含まれている。一時期のIBMは、なんでもかんでもWatsonという感じだった。それを改め始めたようだ。Analytics」として新たに提供を始めたのだ。Studio」として提供している。ちなみにSPSSは、手動にも、ある程度の自動化にも対応できる「データサイエンティスト向けツール」と位置づけている。そもそもCognosは、1969年にカナダで設立されたBIツールのベンダーだ。長い歴史があり、さまざまな業界のトップ企業に数多く採用されている。2008年にIBMが買収、IBM製品としての歴史も10年を超えた。AI”の「3つのAny」のコンセプトの下、アナリティクス・プラットフォームを提供している。Analyticsは、この中の主にAnyoneのコンセプトに基づく製品となる。Analyticsは、誰もがデータサイエンティストになれるようにするためのものです」と語る。IBMでは3つのAnyを実現するために、さまざまな製品の中にAIテクノロジーを取り込んできた。主要なIBM製品には、100を超えるAI、自動化機能が搭載されている。AIを取り込むことで人が行うと複雑で手間のかかる処理を、かなりの部分まで自動化できるのだ。Cognosは、いわゆるエンタープライズBIの世界を過去からずっと担ってきた。エンタープライズBIに加え、今では新たにセルフBIという考え方が出てきている。セルフBIとは言うもののユーザーにデータを自由に改ざんさせるのは、コンプライアンス上も問題がありまだ現実的ではない。「統制がとれた中でデータを見せるエンタープライズBIのニーズは、まだたくさんあります。いったニーズがある中で、一般ユーザーがある程度データを加工し自ら使えるセルフBIが伸びている状況です」(村角氏)現状のセルフBIには、さまざまな問題がある。セルフBIはまず10人、20人くらいの小規模の部門単位で導入することが多い。そこから利用部門が広がるのだが、部門ごとに使い方もバラバラでガバナンスも効きにくい環境が生まれてしまう。使う人にレベル差があり、セルフBIを入れたものの思ったような効果を発揮できない部署も出てくる。いった問題に対処するために、セルフで使えるより使いやすさとエンタープライズ用途に対応できるガバナンス機能という2つニーズを満たすBIが、必要となっているのだ。v11.1」は、この2つのニーズを満たすものだという。AIを使うことで、データの準備と分析の自動化を実現している。この新しいバージョンでは、データを自動で加工しモデリングも自動で行う。Analyticsが判断し相関関係などを自動で解析、可視化の方法や分析手法も自動で選定してくれる。「データ分析では、データの整備に8割の時間がかかると言われています。Analyticsはデータをアップロードするだけで自動でやってくれるのです」(村角氏)※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。会員登録(無料)ログインはこちら※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。AI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。Online」編集部です。皆様からの情報お待ちしています。EYACCの森島さんはいかにして生まれたのか318SAPが会津若松で中小企業のものづくりのイノベーションに取り組む理由296AWSでセキュリティを高めるために今すぐやるべき7つのこと262企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。