「教育における体罰条項を考える会」会長。きものコンサルタント協会理事。イェール大学・コロンビア大学に留学。1967年から1970年までブリタニカ国際大百科事典の初代編集長を務める[1]。青年時代から、外交官である父・俊一の影響を受けて育った事などがきっかけで、評論・執筆活動をおこなうようになる。世界各国での講演活動も多く、シカゴ大学・ペンシルベニア大学などで講演している。[6]・東京都本部会長[7]、史実を世界に発信する会代表を務める[8]。積極的にコミットしている。代表委員となったが、一方で、つくる会の新たな教科書発行元として自らが役員を務める自由社をつくる会に紹介。教科書運動に関して二股をかけた状態であったが、2008年9月、同名の別会社・自由社の社長に就任し、つくる会支持を鮮明にした。体罰を容認する著名人で作る「体罰の会」会長[9]。(韓国併合)を肯定した”(=親日派の)本として話題を呼び、ベストセラーとなった。後書きを加瀬が執筆していたことから、発売直後から韓国内では黄民基や統一日報の申東薫記者らが「著者の肩書きは偽名であり、加瀬によって書かれた物ではないか」と非難の声が上がった[11][12]。歴史検証編』(光文社刊)を出した。申の側は非難を続けた[13][14]。加瀬自身はプライベートでは韓国と親密であり、2006年12月には同棲していた韓国人女性の不審死のスキャンダルを週刊写真雑誌に暴露されている。第二次世界大戦に関して日本は責めを受ける立場にないと主張している[15]。週刊サンケイ誌上で「日韓併合は不幸な過去だった。」と発言したことがある。日本文化チャンネル桜が中心となって在日アメリカ大使館に手渡した抗議書にも賛同者として名を連ねた[16]。加瀬への歓迎会を盛大に催したことなどを臆面もなく講演会などで自慢している。編集委員会代表を務める月刊誌「自由」2007年10月号の「巻頭言」では、終戦時の昭和天皇の態度について「要は天皇以下、当時の指導者たちには、国民に対する責任感が全くなかった。この無責任な人間としての心を失った姿が、戦後日本の狂いの初めであると思う。苦境に際して、己の責任を回避して、他に責任を転嫁、己の生き残りを優先する。迷惑をかけた人々に対し、何らの責任を取ろうとしない。この無責任体制が、今日の日本をもたらしたと言えないか」、「先の参議院選挙で、戦後最強の保守勢力・自民党が歴史的大敗北をした。その時とった、安倍総理の姿勢をみて、思わず敗戦時の昭和天皇のことを想い出した。安倍総理も彼を支える側近の人たちも、終戦時の天皇同様、責任を回避する言動に終始し、党・支持者に対し、責任を取る発言をしなかった。世論の過半数が辞めるべきだというなか、総理は内閣続投の意思表示をするだけだった。敗戦時に天皇や側近者たちが、敗戦の責任を国民に詫びることなく、天皇制度の維持画策に狂奔したのと全く同じである」と書き、昭和天皇に対しての激しい批判を展開した。[19]の発起人に名を連ねている。天皇の譲位に関して「畏(おそ)れ多くも、陛下はご存在自体が尊いというお役目を理解されていないのではないか」「天皇が『個人』の思いを国民に直接呼びかけ、法律が変わることは、あってはならない」と徹底的に批判している。