(現経産審議官)の参考人招致のことだ。摩訶不思議の現象だったのは、参考人招致の開催が決まる前から、新聞・テレビで柳瀬の答弁方針や内容がワンサカと報じられていたことだろう。国政調査権に基づく参考人招致で、開かれる前から参考人の予定答弁が細かく報道されたケースは聞いたことがない。柳瀬自身がベラベラと話していたとは思えず、誰がメディアにリークして報道させていたのかといえば容易に想像がつく。柳瀬は「誠実にしっかりとお話しさせていただきたい」なんて言っていたが、しょせんは安倍政権の操り人形で、参考人招致は単なるガス抜きの舞台回しに過ぎない。そんな状況で、とてもじゃないが真相解明を期待できるハズもない——とのあきらめのような雰囲気が国民にもジワジワと刷り込まれていたため、しらけムードが漂っていたのだろう。官邸での面会や、その際に「本件は、首相案件」と発言していたのかどうかの事実の有無に尽きる。愛媛県では職員が柳瀬と面会した際に作成した発言内容のメモが見つかり、文科省や農水省でも同様の文書が確認された。冷静に考えれば、「動かぬ証拠」が突き付けられた柳瀬の国会答弁が大ウソだったことは明々白々で、ならば「なぜ虚偽答弁したのか」「なぜ首相案件と発言したのか」という動機の部分が最も重要なポイントだ。それなのに、どういうワケか「加計学園関係者と会ったことは認めるけれど、他の人のことは覚えていないから虚偽答弁じゃない」——なんて、論理のスリ替えにもならない陳腐で奇妙な屁理屈がバンバン報じられるようになり、いつの間にか既成事実化してしまったからアングリだ。それもこれも新聞・テレビが何ら批判的な視点を持たず、「柳瀬の方針」などと称する政府・与党の言い分をタレ流し、結果的に虚偽答弁を正当化するためのアリバイ作りに加担していたからだろう。「野党や国民の地道な活動によって、ようやくこぎ着けた加計問題の参考人招致を、政権側は幕引きのセレモニーに逆利用しようとした。本来であればメディアがきちんと分析して報じるべきなのに、それを怠ったワケです」(元共同通信記者の浅野健一氏)貴重な国会審議を台無しにした責任は大マスコミにもあるのだ。4月に開校した獣医学部(左は吉川氏)/(C)共同通信社メディアも野党も安倍政権の描いたシナリオに踊らされているそもそも、政府・与党は、柳瀬が加計学園関係者との面会を認めても問題ナシ——と考えていたようだが、冗談ではない。検討していた京産大関係者は選考過程中に官邸に呼ばれたことは一度もない、と朝日新聞の記者に語っていたというから、行政の手続きとしては不公正、不公平極まりないのは明らかだ。指摘していた通り、「行政のプロセスが歪められた」証左であり、エコヒイキだ。柳瀬と会っていた加計学園関係者は単なる事務担当じゃない。吉川泰弘氏〉だった——と報じていた。現獣医学部長が獣医学部新設について直接、首相秘書官に「陳情」していたワケで、自治体の公共事業担当者に猛プッシュするゼネコン営業マンと変わらない。国家公務員であれば、「ヘタをすれば贈収賄を疑われかねない」と考えて、特定業者とは絶対、面会しないだろう。首相秘書官であればなおさらだ。かかわらず、柳瀬がリスクを冒してまで、なぜ、加計学園関係者と接触したのか。フツーの感覚を持ったメディアであれば、毎日新聞のスクープ報道を後追いするはずだが、多くの新聞・テレビはスルーだったから、加計問題を本当に理解しているのかとクビをひねってしまう。■徹底抗戦から審議復帰した野党も意気地がないメディアもだらしないが、野党もグダグダ。森友問題を巡る決裁文書改ざんや、福田前財務次官のセクハラなどの問題が財務省で相次いだのを受け、トップである麻生財務相のクビを取るまで徹底抗戦だったはずなのに、一部メディアから、ヤレ16連休だ、ヤレ17連休だ——などと揶揄されると、あっさり19日ぶりに審議復帰だ。柳瀬が参考人招致で加計学園との面会を認める方針を決めたのが理由らしいが、政府・与党が証人喚問ではなく、参考人招致でお茶を濁そうとしているのはアリアリなのに、なぜ簡単に審議復帰を決めたのかサッパリ分からない。大体、安倍首相は柳瀬に対してコトの真相を明らかにするよう指示もせず、「信頼している」とトンチンカンなことを言ってケムに巻いていた。加計問題についてテキトーに考えているのかがよく分かるではないか。公文書を改ざんしようが、国会に捏造資料を提出しようが平気の平左の官僚と、セクハラ発言が問題になっても「セクハラは罪じゃない」と開き直る大臣......。政治家も官僚もどれだけめちゃくちゃをしようが開き直り、居座る。これほど腐り切った政権はかつてなく、もはや政治の体をなしていないと言っていい。元NHK政治部記者で評論家の川崎泰資氏がこう言う。「メディアも野党も全くだらしないの一言に尽きますよ。徹底的に報道し、追及しないのか。このままだと、『政治決着』という安倍政権の描いたシナリオの通りに物事が進むだけです。腐敗堕落政権が振り付けした茶番劇をグルになって支えているのが大マスコミなのだ。官僚が政治を支配する不合理すべての始まりは内閣人事局で、不可侵の「聖域」を奪われた財務官僚の恨みだった画像引用:アゴラhttp://agora-web.jp/cms/wp-content/uploads/2018/03/30jinjikyoku1.jpg財務官僚は日本を滅ぼしかねない複数の報道によると、安倍政権と自民党内から、あいつぐ財務省不祥事に対して財務省を解体すべきだという意見が強まっている。財務省解体論は評論家などから提言されたことはあったが、自民党や政府で公に語られることはなかった。安倍政権をゆるがした森友・加計騒動では、財務省内の権力闘争がはじまりだったといわれている。安倍首相きもいりで2014年に内閣人事局が創設され、それまで官僚の人事は官僚が決めていたが、内閣が奪い取った。これで不利益を被った財務省内の不満勢力が、森友・加計をマスコミや野党にリークした、とも言われている。森友・加計で責任を問われたのは安倍首相が抜擢した佐川、柳瀬だけで、他の財務官僚は無関係を装っている。財務官僚は予算を通じて全省庁に影響力を持ち、大阪地検特捜部に「安倍つぶし」を要請したのだとも報道されている。ことの発端は財務官僚の出世の順番でしかなく、クラスの席替えに不満だとかいうレベルの話でしかない。官僚にかかると出世の順番は最大の重大事であり、国家そのものよりも大事だと考える。この行動原理は戦前の日本陸軍と同じで、戦前の官僚も国の利益より自分の出世を優先した。財務官僚と安倍政権の対立このまま財務省を放置したり権力を拡大させると、彼らは自分の出世や利益のためなら、日本国そのものすら滅ぼしかねません。一例は消費税であり、バブル崩壊を招いたのが消費税創設、その後も消費増税のたびに不況が悪化し税収は減少した。消費税が財政悪化とGDP縮小を招いたのは明白なのに、失敗を認めず誰一人責任を問われていない。自民党の甘利明氏が中心になって、秋の総裁選までに新たな省庁再編案を出してくると推測されている。人事に干渉した安倍首相を財務官僚が「森友・加計」で辞任に追い込もうとし、安倍首相側は財務省解体に踏み切ろうとしている。財務省と安倍政権の全面対決の様相を呈し、来年の消費増税の是非もからんでくる。打ち出したら財務省は打撃をうける。思い出すのは小泉政権の郵政民営化と郵政選挙で、小泉自民が圧勝して郵政3事業は解体され民営化した。誘惑に駆られるはずで、解散で大勝利を狙う切り札になりえる。解散しなくても、財務省に責任を取らせて分割というカードを、秋の総裁選では切ってくる可能性が高い。続き、事務次官のセクハラ事件が起り財務省は世間の批難を受けている。筆者は、財務省に関しては別の方向での批難があってしかるべきと思い今週号を書いている。話を進める前に、安倍総理を攻撃する勢力について述べる必要がある。安倍総理を攻撃する勢力の一つは、安保法制改定に反対し憲法改正を警戒する人々である。端的に言えば左翼である。左翼系メディアや労働組合など野党を支持する勢力である。これまで安倍政権は、野党の猛反対にも拘らず安保法制の改定など安保関連の法改正を着々と実現してきた。これらを実現しなが高い支持率を維持し、国政選挙でも連続して勝ってきた。左翼勢力は、ついに本丸である憲法が改正されると危機感を持ち、安倍総理への攻撃を最大限に高めている。一つの反安倍勢力は、財政再建派とか財政規律派と呼ばれる人々である。消費税の再増税を2度も安倍総理に阻止され、彼等の総理個人への反感は最高潮に達している。17/7/24(第948号)「加計問題と日本のマスコミ」http://www.adpweb.com/eco/eco948.htmlで取上げたように、自民党の中の反安倍と目される全ての政治家は、財務省に繋がっている財政規律派と見て良いであろう。ポスト安倍と見なされている政治家もほぼ全員財政規律派である。このように役所の中ではっきりと反安倍のスタンスなのが財務省である。消費税の再増税を阻止され、総理に対しては恨み骨髄と思われる。組織の上では総理は上司であり、財務官僚も表向きには総理に従っている。いわゆる面従腹背という接し方を行っている。評論家の屋山太郎氏を訪れ「アベノミクスに反対してくれ」と申入れたという(4月14日付ZAKZAK)。これが本当ならとんでもない話であるが、十分有りうると思われる(もちろんアベノミクスが万全ではなく、問題があることは筆者も承知しているが)。筆者は、この前代未聞の出来事は文書改竄やセクハラよりずっと大きな問題と見なす。ところが今日の財務官僚の一連の不祥事を、安倍政権の責任と日本のメディアは報道する。財務官僚が強硬な反安倍勢力であることを指摘するのは一部のメディアに限られる。ほとんどのメディアはこのことを承知しながら、卑怯にも今日のような偏向報道を続けているのである。筆者は、昔から大蔵省や財務省、そしてこれらの官僚を動きをずっと観察してきた。(当時)のような有力な大蔵官僚OBの何名かに直接お会いし話をしたこともある。この結果を元に、筆者は大蔵官僚と財務官僚は考え方が違う二つのグループに別れると認識するに到った。一つが「柔軟派」であり、もう一つが「規律派」である。「柔軟派」は財政だけでなく銀行行政にも柔軟に対処する官僚であり、財政に関しても必要に応じ積極財政を是認する柔軟性を持ち合わせている。後者の「規律派」は、今日の財政規律派と見てもらって良い(銀行行政が金融庁に移管したので、規律と言えば財政に関する規律)。大蔵省時代の官僚は、これら二つのグループに別れる。福田赳夫総理のように、大蔵大臣時代は「規律派」と目されていたのに、総理になって積極財政派(柔軟派)に転向するケースもあった。これは大蔵省時代の話であり、今日の財務官僚には「柔軟派」がいない。今日の財務官僚は全員が「規律派」である。起り、「柔軟派」の有力官僚のほとんどが大蔵省を去ったからである。大蔵省と財務省の決定的な違いは、大蔵省では「柔軟派」と「規律派」が対抗勢力として省内で拮抗していたのに対し、財務省では「規律派」の独裁体制になったことである。追出された「柔軟派」の有力官僚の全てが汚職事件に関与したのではない。汚職事件の捜査の過程で、これらの官僚が過剰な接待を受けていたことが問題になったのである。「ノーパンしゃぶしゃぶ」での接待が話題になり、一連の出来事を「ノーパンしゃぶしゃぶ」事件と一括りにされている。これは適切な表現ではないと筆者は思っている。これが今日のセクハラ事件と同じ扱いを受けていることは完全に間違っていると見る。「ノーパンしゃぶしゃぶ」での接待が問題になり大蔵省を退官した官僚の言い訳を筆者は聞いたことがあり、以下、これを記す。たしかに「ノーパンしゃぶしゃぶ」で接待されたが、これは仕事の合間を抜けて陳情を聞くためだったという。当時、目立たないところで陳情を受けながら食事(夜食)するとしたなら、この「ノーパンしゃぶしゃぶ」みたいな所しかなかったと言う。陳情を聞きながらの食事が終わると、さっさと役所に戻り朝まで仕事を続ける毎日であったという。この官僚の言い分を信じるかどうかは読者の方にお任せする(筆者は信じても良いと感じる)。陳情していたのは銀行のMOF担(大蔵省担当)だったと思われる。当時、不良債権が社会問題になり検査官の検査がどんどん厳しくなっていた。マスコミの論調はおかしくなり、不良債権が大きく悪い銀行は潰せという「空気」を作っていた。問題の根源は土地などの資産価格が下がり続けていることであった。たしかに平時なら、問題の金融機関の検査を厳しくすることは意味がある。当時はバブル崩壊後、担保に取っていた土地の価格が下がり続けていた異常な時代であった。橋本政権の緊縮財政(消費増税など)で経済がマイナス成長に転落したこともあった。構造改革派の観念論者が跋扈し、この非常時に企業の株の持合いを禁止したり、時価会計まで導入した。地価下落は一旦止まりそうになった場面もあったが(橋本緊縮財政の直前)、これらによって資産(土地や株)の投売りは止まらなくなった。それにも拘らず、銀行の検査は強化され続けた。検査マニュアルは現実離れしたほど厳しいものに改定された。検査を強化し、銀行が隠している不良債権をあぶり出し、悪い銀行を破綻に追込むことが正義という風潮が作られた。この「空気」を作ったのは、日経新聞など大蔵省の規律派の息の掛ったメディアと筆者は認識している。銀行を追詰めそこに公的資金を注ぎ込むことによって金融機関の健全化を行うという発想である。これを警戒する銀行で貸し渋りや貸し剥がしが起り、銀行から融資を受けていた企業は資産(土地や株)を安値で売り急ぐことになった。銀行に対する甘い対応は否定され、検査が異常に強化された。検査先の銀行で出されたお茶を飲むことさえ憚れ、自分でポットにお茶を用意してくる検査官がもて囃されたといった笑い話のようなことになった。結果的に、不良債権を巧みに隠した銀行だけが生残ることになった。このため資産(土地・株)価格は下がり続け、適正価格を大きく下回るケースが出てきた。収益力がある土地にも買手が現れないので、資産価格は極限まで下がった。それらを買ったのが外資である。外資は、10分の1まで下がった銀座の一等地を買ったり、また企業の株の持ち合い解消に伴い放出された安値の株や、これによって連れ安した株を大量に買った。この頃から外資が日本の株式市場での売買の過半を支配するようになった。銀行にとって、この危機的状況で頼るのは現場をよく知っている柔軟派の大蔵官僚だけになった。この官僚は仕事の合間に「ノーパンしゃぶしゃぶ」に呼び出され、陳情を聞くことになった。結果的に、このような銀行に甘い官僚や閣僚は追出された。ところが銀行局が金融庁に変わって10年以上が経ち、今日、銀行行政は様変わりしている。リスクを取らず貸出しが伸びない銀行の方が、むしろ指導を受けるという風になった。金融庁は立上がってしばらくは規律派の天下であった。今日に到り、金融庁は現実を重視した柔軟派に転向したと言える。昔の貸し渋りや貸し剥がしを知っている企業は、簡単には銀行からの借入を増やそうとはしない。ちなみに「ノーパンしゃぶしゃぶ」で接待を受けたとされる柔軟派の官僚は、夜中に仕事をする時は自分の机を廊下に出しそこで仕事をしていたという。それは盗聴を恐れたからである。仮に盗聴器がないとしても「盗聴されているのではないか」と感じられることがプレッシヤーになったという。筆者は、当時、日米が保険で揉めていたことがこれに関係しているのではないかと憶測する。日本の国益を守るため盗聴を警戒していた柔軟派の大蔵官僚と、籠池氏や女性記者に簡単に会話を録音されている今日の規律派の財務官僚とは好対照である。)三橋貴明(経世論研究所所長)渡邉哲也(経済評論家)[スレ主【赤かぶ】による初期非表示理由]:その他(アラシや工作員によくあるコメントはスレ主が処理可能)アラシ。柳瀬さんの答弁がウソであって欲しいと思います。歴代の総理秘書官がこんな仕事ぶり(メモを取らない、総理に報告しない、誰でも官邸に引き込む)では国が潰れます。https://twitter.com/pair_glasses/status/994466306186346497大丈夫、ウソです。主権者を騙すことに何の痛痒も感じない、民主主義を理解していない低脳です。それが霞が関小役人です。手口が基本詐欺師だからなぁ。柳瀬の顔などただ単にコソ泥にしか見えんのだが。大手も何も、ゴミはやっぱりゴミでしかないことが最近ありありとわかる。北朝鮮が今だに「アメリカと主導権を争って云々」いってる連中は傀儡感丸出しだし。危ない」と認識して、公然と「反安倍」の動きを見せだした。「安倍を守っても、国益を損する」の意識が「全官僚」に浸透したようだ。安倍を守って将来を棒に振った「ヒラメ官僚」の弁解を聞きたい。マスコミの安倍友記者の弁解も、ついでに取材して報道してほしいな。L8tnnf@OvnU[194]▲△▽▼メモしていなかったら、録音盤があるぞ!今から出てくるの、期待していますよ、、、今治市長さんよ。〇柳瀬は流石に平気な顔で押し通す「悪党」だった。〇八田WG座長は、野次にうろたえる「小物」だった。みっともないほど上ずった声になり、恐らく野党が質問したら酷い醜態を表わしただろう。〇加戸前知事は案の定、自分の作ったおとぎ話の世界に陶酔出来る、芝居がかった人間だった。〇自民・公明の議員も案の定、時間消化のアリバイ要員でしか無かった。SIvK0s8MjIA[4]▲△▽▼このまま結局ウヤムヤにされて、アベは総裁選三選を果たし、憲法もあっさり改悪されてしまうのか・・・。誠実にしっかりと、付箋の付いたべー字を読み上げさせていただきたい。偉そうにして、幾ばくかの謝礼が出るのを待ち望み、いい気になっている!ってのが日常。官邸にいる間は、暇、暇!好き勝手やって私欲を肥やして、後の人生の人脈つくりに励んでますよ!」ってことでしょうね。これって柳瀬だけではなく全ての秘書官に共通認識で良いでしょ!柳瀬はそれくらい、トンデモないことを答弁した。前へ拍手はせず、拍手一覧を見るフォローアップ:★登録無しでコメント可能。←ペンネーム新規登録ならチェック)↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)↓パスワード(ペンネームに必須)(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。1995スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。