Carothersが1935年にナイロンを開発し、評判になった直後で、「日本のナイロン誕生」と騒がれた。当時は「合成1号」と名付けられた。1943年に倉敷レイヨンの大原総一郎が岡山に日産200kgの重合、紡糸の一貫工場を建設した。大原は戦後直ちに事業の遂行を決め、1948年に原料から紡糸までの一貫試験工場を建設した。この時点で桜田教授から「ビニロン」の名称の提案があり、採用された。1949年に商工省は「合成繊維工業の急速確立に関する件」の省議決定を行い、ポリビニールアルコール系繊維を倉レ、ポリアミド系繊維を東レ担当とした。1950年にフィラメント日産5トン、ステープル5トンの商業生産プラントが完成した。一角でカーバイドアセチレンからPVAを生産、岡山工場に重合、紡糸工場を建設した。建設に当たっては政府からの資金援助が「日本にとって贅沢品だ」として閣議によって否決され、資金調達に苦しんだ。反対した大臣のなかに大屋晋三運輸大臣(9年間の参院議員の前後は帝人社長)がいる。大原総一郎は「日本の繊維産業を復興するものだ」と一万田日銀総裁に直談判し、協力を得て、15銀行による14億円の協調融資が成立した。2010年に「ビニロン」が国立科学博物館により「未来技術遺産」に選ばれた。他方、東レは1951年にDuPontから当時の東レの資本金を3億円も上回る10億8千万円で特許を購入した。DuPontが工業化しているのは66タイプだが、東レが事業化するのは6タイプで異なるため、特許権だけ買い、ノウハウは自社開発とした。(特許購入は、米国に製品を輸出する際に、物質特許による特許紛争が起こることを読んだもの)同社は1938年にナイロン特許が公告された直後から研究を開始し、1943年から試作を行っていた。目的でビニロンプラント輸入の申し入れがあり、交渉がはじまった。当時は日中間に国交が樹立されておらず、また台湾政府との関係もあって政治問題化した。年6月にポバール・ビニロン一貫生産プラントを輸出する契約を締結した。中国側の代金延べ払いが議論を呼んだが、関係各大臣の協議で、金利を原案の年4.5%から6%に引き上げることを条件に認められた。らが、訪中した大原総一郎社長と会見した。