理工系の学部生・大学院生が中心だが、みなとても優秀で、就職難と言われる中、数社から内定をもらう。このため学生からは「どこを選べばよいか」という相談をよく受ける。私は、最初の会社がどこであっても、その後の何十年というキャリアには、大したプラスもマイナスも考えているので、そういう意味では、本人が面白そうだと思える会社なら、どこでも入ってみれば良いと思っている。学生にも、聞かれればそう答えている。同時に、もし選択肢があるのなら、外資系企業やベンチャー企業は避けた方が良いともアドバイスしている。いわゆる日本のトラディショナルな企業に比べて、社会人としての「基礎訓練」を受けられるチャンスが限定されるからだ。ここで言う「基礎訓練」とは、社会人としての立ち振る舞いやマナーを身につけるためのものだ。最近、私のところに営業に来る若い人には、人の話を聞きながら「なるほど、なるほど〜」という合いの手を頻繁に入れる人が少なくない。これがどんなに失礼に聞こえるか、多分、本人は全く分かってない。次のステップとして、「上司を連れてくるので会って欲しい。」ということを言うのに『上長にお会いして頂きたい。』という表現を使う人も多い。これじゃ、威張ってるんだか、へりくだってるんだか、全く分からない。前のエントリーで書いた通り、トラディショナルな日本企業には、組織的にも制度的にも色々と問題はある。した企業には、やはり一定レベルの教育を受け、そして相応の経験を積んだ大人達がたくさん集まっている。中にはどうしようも輩もいるが、それでも、尊敬すべき「先輩」に会える確率は高い。いう会社で、もし上司と一緒に客先を訪問して、先のような言葉遣いをしたら、「お前、いったい学校でなに習ってきた?」と、喝を入れられるだろう。やって、クソの役にも立たない学生が、まがりなりにも、ビジネスをして、お金を頂けるように鍛えられていくのだ。新卒で外資やベンチャー企業に入ってしまうと、どうしても、こういう「基礎訓練」チャンスは減ってしまう。外資の場合、人事部というのは、採用や福利厚生のプロセスや制度作りをサポートする裏方であり人事権と予算は部門長が掌握しているケースが多い。採用した人材は、「会社」のものではなく、「部門」のものなのである。外資の場合、数年間経験を積んだら、他社に転職してキャリアアップを狙うことも常態化しているため「こいつを一人前の大人にしてやろう。」という考え方も希薄である。日本企業の場合、ベンチャーであっても、存外、人事部がリードして、中長期的な教育研修を行うなど、制度的にはトラディショナルな日本企業を模倣しているケースは多い。ベンチャーの場合、決定的な問題は、見習うべき「先輩」が決定的に少ないことだ。以前、あるネット系ベンチャー企業の方と会食をしていた時に、「ウチは34歳が最年長ですから。」といわれて、思わず「平均年齢ですか?」と聞き返してしまった。技術ベンチャーの創業者が若いプログラマーであっても良い。経営陣が若くて未熟であっても、ビジネスモデルが秀逸なら、会社は成功することもあるだろう。頑張れば、(そして運が良ければ)数年後に莫大なストックオプションをもらえる可能性があることを期待して、「勤め人」としてベンチャーするのも一つの選択肢だ。世間並みの「給与」をもらって働くことが前提なら、できるなら、きちんと後輩を教育できる先輩について、雑巾がけから始めた方が、遙かに得るものは多い。ベンチャーしたいなら、きちんとした「基礎訓練」を受けた後から、起業をしたって遅くない。