スクリーニング試験(PLCO)により確認された。JAMA誌電子版に掲載された。本試験の参加者は、年1回4年連続で胸部X線検査を受ける群と、各自治体で一般的な通常ケア群にそれぞれ無作為に割り付けられたが、両群間で肺癌による死亡率にはほとんど差が認められなかった。PLCOはこれまでに実施された癌検診試験の中でも最大規模の試験である。PLCO試験には55歳から74歳までの約15万5000人が参加した。1993年11月から2001年7月までの間に指定10施設のうちの1カ所で4つの異なる癌の検診を受けた。(NLST)とは異なり、PLCOの参加者は癌の高リスク群ではなかった。現在喫煙中である参加者は10%のみであり、過去の喫煙経験者は42%であった。PLCO参加者のうち91.3%が1回以上、83.5%が4回すべての胸部X線検査を受けた。通常ケア(対照)群で、4年の介入期間中に肺癌検診のための胸部X線検査を受けたのは11%のみであった。(CT)を用いた検診を実施し、主に喫煙歴から肺癌高リスク群と判断された患者の胸部X線と比較した。その結果、CT検診群の肺癌死亡率が20%低かった。試験に参加し得た(参加資格を満たせた)3万人におけるサブセット解析をみたところ、追跡調査6年および13年で検診による肺癌死亡率の低下がわずかながら認められた。この結果に統計的有意差は認められなかった。PLCOの検診で肺癌と診断された18%のみが、介入期間中に肺癌の確定診断を受けた。Berg氏は、さらに長期間検診を継続しても、肺癌高リスク群の死亡率を低下させるにはおそらく至ることはないであろう、と述べている。試験の結果は「大部分の研究結果と同様、確固たるもの」であるとBerg氏は述べた。「胸部X線による検診では、個々の背景などを考慮したとしても、肺癌死亡率の低下に対する有益性が得られないことは事実である」。グループ)によるメタ解析の最新結果で明らかになった。10月19日に発表された本結果は、乳房温存術に放射線療法を併用するのと併用しないのとを比較した17のランダム化試験に参加した約11000例の女性のデータに基づいている。放射線療法は術後乳房に残存する微小疾患を取り除くことで、乳癌再発や他の部位への転移を予防するのに役立つ可能性がある。著者らの報告によれば、放射線療法は最初の10年において乳癌再発の絶対リスクを16%低下させ(35%から19%へ)、術後15年の乳癌死の絶対リスクを4%低下させた(25%から21%へ)。乳癌の生物学的分類によって放射線療法の乳がん再発抑制効果に差があることを本試験は明らかにした。エストロゲン受容体陽性の腫瘍を有する患者のほうがエストロゲン受容体陰性やトリプルネガティブ乳癌の女性よりも有益であった。(ハーセプチン)により得られるベネフィットとほぼ同等であったと、彼は続けた。そのため、再発に関し放射線療法がもたらす絶対リスクの低下は、今後の患者においてはこれらの試験の記録とはかなり異なることが考えられると著者らは述べている。それでもなお、このベネフィットは絶対リスクが大きく異なる幅広い患者の間で確認されたものである。このことから、本アプローチが乳房温存術を受ける未来の患者においても、本研究で解析した試験に含まれる女性と同じではないものの、同様のベネフィットを受ける可能性があることが示唆されたと著者らは結論づけた。(FDA)は第3相試験から得た最初の知見に基づいてMTC患者の治療に対しバンデタニブを承認した。MTCは全甲状腺癌の5%にすぎないまれな癌であり、癌が進行期に至ると、放射線療法と化学療法は限定的な効果しかもたらさない。Oncology誌電子版で発表された。Wells氏らは報告した。プラセボ投与患者における無増悪生存期間が19.3カ月であったのに比べて、バンデタニブ投与患者の無増悪生存期間は30.5カ月であった。この二重盲検試験にはMTC患者331人が登録し、バンデタニブもしくはプラセボに無作為に割り付けられた。すべての患者は局所進行疾患か遠隔転移を有していた。疾患に進行の徴候がみられた場合、プラセボ群の患者はバンデタニブの服用を選択することができた。無増悪生存期間の延長に加え、バンデタニブ群ではプラセボ群に比較して部分奏効率が高く、その他の疾患関連の測定値が良好であった。この薬剤が標的とする分子の一つはRETキナーゼであり、奏効率は、RET変異のないものに比較してRET変異がある患者において高いようであった。RET変異がないことが確認された患者は非常にわずかであったため、RET変異のない患者の奏効率は不明である。プラセボ群の52人がバンデタニブを服用したことから、この試験では全生存期間の改善を示すことは不可能であろうと著者らは述べた。バンデタニブ投与例で、下痢、悪心や高血圧などを含む副作用がより多くみられ、副作用により患者の12%が服薬を中止した。Rischin氏は付随論説に記した。バンデタニブで治療した患者の8%で、心律動障害の一種であるQTc延長がみられたことが特に懸念される、と彼らは続けた。QTc延長のリスクにより、リスク評価・軽減戦略のもとでのみバンデタニブは使用可能である。症状を示さない進行MTC患者については、疾患進行の徴候を経過観察するのみにすべきだと、Solomon氏とRischin氏は忠告した。「一方で、症状があり、疾患による苦しみが大きい場合や疾患が急速に進行している場合には、バンデタニブでの治療により多くの患者がベネフィットを得ることになろう」。レトロゾールはタモキシフェンよりも乳癌再発予防効果が大きい大規模ランダム化試験の追跡期間中央値8年後において、アロマターゼ阻害剤レトロゾールを5年間投与したエストロゲン受容体陽性の乳癌女性では、タモキシフェンを5年間投与した女性よりも追跡期間中の癌再発や死亡の割合が少なかった。5年間の順次治療(レトロゾールで2年治療後にタモキシフェンで3年治療、あるいはタモキシフェンで2年治療後にレトロゾールで3年治療)は、再発予防や死亡の抑止という点において、5年間のレトロゾール単独治療を上回ることはなかった。Oncology誌電子版で発表された。27カ国の研究者らは、手術により切除可能な浸潤性乳癌の閉経後女性8010人を本試験に登録した。術後、女性らは、レトロゾール5年間(レトロゾール単独療法)群、タモキシフェン5年間(タモキシフェン単独療法)群、2つの順次治療群の4グループのいずれかに無作為に割り付けられた。)とともに本試験に資金提供した。本試験の2005年の予備結果では、早期再発予防の点でレトロゾール単独療法がタモキシフェンをしのぐことが明らかになるとともに、クロスオーバー(※別の群へ乗り換え)の選択肢が与えられた場合、タモキシフェン単独群の2459人中619人がレトロゾールへのクロスオーバーを選択したことが明らかになった。(最初に割り当てられた治療のデータのみを含める)と、クロスオーバーを考慮するよう設計された方法で解析した。intent-to-treat解析では、レトロゾールを単独投与した女性の8年後の無病生存率は73.8%、タモキシフェン単独では70.4%であった。両群間のこの差は、クロスオーバーを考慮した解析のほうがわずかに大きかった。2つの順次治療群の結果は、いずれもレトロゾール単独を上回るものではなかった。これらの最新結果によって、レトロゾールがタモキシフェンと比較して再発リスクを低下させ生存を改善することが示されたが、「再発リスクが低~中等度であったり、レトロゾールで開始あるいは継続が禁忌の患者や、5年間のレトロゾールが入手不能である可能性がある場合では順次治療が妥当であるかもしれない」、と著者らは結論づけた。Zujewski氏は述べた。「もしレトロゾールの副作用が耐え難いものであれば、ホルモン治療をすべて中止するよりもタモキシフェンに切り替えることでベネフィットを維持できる」。cmのいずれかの切除範囲で治療を受けた。2cm切除群で181人、4cm切除群で177人であった。両群とも5年生存率は65%であった。氏を筆頭とする本研究の著者らは言う。広範囲に及ぶ切除は外観を損ね、リンパ浮腫や入院期間の長期化を招く可能性がある。皮膚移植を頻繁に行わなければならず、皮膚弁再建が複雑になる。「広範囲に切除すれば外科的困難が生じ、小さく切除すれば再発リスクが高くなるという相反性が生じるため、無病生存率や、さらに全生存率に関してまでも妥協せざるを得ない」と研究者らは記した。コクラン共同計画による最近のいくつかの研究とメタアナリシスによると、悪性黒色腫を小さく切除した場合の局所再発率や全生存率に対する有意差は認められていない。過去の研究において「2mm以上に肥厚した黒色腫患者を対象に切除範囲を2cmと4cmで比較した同規模のランダム化対照試験は実施されていない」と研究者らは記している。Ollila氏は付随論説の中で、現在の研究の結論としては2cmと4cm幅の比較について「当初計画していた同等性試験は集積患者2000人を対象とした臨床試験デザインであったが、実際は登録者1000人未満であり調整する必要がある」と述べた。結果的にこの試験は両治療法の同等性を実証する統計的有意差に欠けるものであるが、2cmの切除は4cmに対して劣らないことが示された。論説ではまた、1cmの切除が2cmと同等か非劣性かを確認する試験を計画中であるとも述べている。抗ヒトパピローマウイルス(HPV)6型、11型、16型、18型効果を有するワクチン、ガーダシルが同性と性交歴のある男性を対象とした研究により、HPV肛門持続感染のリスクを低下させ、肛門癌の前駆病変として知られる肛門上皮内腫瘍の発症率を低下させることが明らかとなった。ofMedicine誌に掲載された。肛門癌の発症率は一般集団において1年に約2%の割合で上昇し続けている。肛門癌は同性と性交歴のある男性に特によくみられる。HPVワクチン接種群とプラセボ群に無作為に割り付けた。36カ月の追跡調査後、全3回接種した男性はHPV6型、11型、16型、18型に関与する肛門上皮内腫瘍の発症率が77.5%低かった。同型HPVの肛門部ウイルス持続感染の危険率は94.9%減少した。ワクチン接種による重大な副作用は報告されなかった。肛門癌に対するワクチンの直接的効果を評価するには、今回の研究期間は十分とは言えないが、これらの結果から過去の結果同様HPVワクチンがHPV16型、18型による肛門癌リスクを低下させる可能性が示唆された。「現在のところ肛門癌リスクを減らすようなグレード2または3の肛門上皮内腫瘍の治療法や定期検診は存在しない」と著者らは説明している。「ワクチン接種がおそらく肛門癌および肛門コンジローマのリスクを減少させる最適の長期的予防法であろう」。その他のジャーナル記事マウス試験から低用量ニコチンは肺腫瘍を増殖させないマウスによる最近の研究から、これまでのいくつかの前臨床試験の結果とは逆に低用量ニコチンは肺腫瘍の増殖を促進しないことが判明した。Research誌電子版に掲載されたこの研究結果によると、ニコチン置換療法(NRT)を長期間継続使用することに対する是非は米国食品医薬品局(FDA)により検討中であるが、喫煙経験者の肺癌リスクを上昇させないことが示された。Dennis氏と共同研究者らは、ヒトがNRTを使用したときと同量にあたるニコチンを飲み水に添加しマウスに与えた。低用量ニコチンにより「腫瘍数、大きさとも増加せず、全生存率にも影響を与えなかった」と研究者らは記した。ニコチンは、K-ras遺伝子変異を誘発する化合物を与えたマウス由来の肺腺癌細胞株から発生させた腫瘍に対する増殖および転移にも影響を与えなかった。K-ras変異はタバコに起因するヒト肺癌によくみられる変異である。これらの結果から、低用量ニコチンは腫瘍発生に大きく影響しないことが示唆され、より高用量のニコチンを投与した過去の研究とは異なる結果となった、と著者らは結論づけた。Dennis氏はこれらのマウスモデルから得た結果は、すべての喫煙関連肺癌に適応されるわけではないと警告している。Journal誌に掲載された。研究者らはまた、10年以上の携帯電話契約者を対象としたコホート研究に限定し、神経膠腫および髄膜腫を個別に分析した。携帯電話機と最も距離の近い解剖学的領域の腫瘍を分析したが、リスクは上昇しなかったと付随論文で述べた。この研究は1990年から2007年の期間にデンマークにおける携帯契約者358、403人の腫瘍発生率を非契約者と比較したものである。携帯電話に関する他の研究に影響を与えてきた潜在的な統計的バイアスを除去するために、研究者らは契約と登録のデータを利用した。当サイトの記事は情報提供を目的としてボランティアで翻訳・監修されています。翻訳の記事内容や治療を推奨または保証するものではありません。ページを表示できません。このサイトは、最新のブラウザでご覧ください。