2016夏:日経ビジネススクール日経ビジネススクールにご登録をログインスクールのご紹介テーマで探す法人向け研修ねらい会社役員とその候補者である経営幹部の方を対象とした、経営の実践知識を学ぶベーシックコースです。人事労務に関する基礎知識、コーポレートガバナンスの基本、グローバル市場とテクノロジー・トレンドなど、今求められる重要事項を絞り込んで、半日から1日で学びます。いずれも、多くの事例を交えた実践的な解説で、ビジネスジャッジメントに必要な基礎知識が身につき、企業価値を高める経営の実践に、つなげていただける内容です。経営者研修として、ぜひご活用ください。ジャンルから、7つの講座で構成されています。講座ごとにお申し込みが必要となりますので、各講座の「お申し込みはこちら」のボタンから詳細をご確認の上、お申し込みください。会社役員に必須の法律知識と実際の企業経営での活用方法を解説するプログラムです。法的知識のポイントをつかみ、コンプライアンス経営やリスクマネジメントの実践に役立てていただけます。感を持って学んでいただけます。弁護士1957年生れ。リスクマネジメント等の企業法務全般。個人情報保護法と企業法務』など。適正な経営判断やマネジメントが求められる役員や経営幹部の方々が最低限理解すべき重要な会計・財務知識と実務対応について、ケーススタディーを中心にこれまで会計・財務に馴染みの薄い方でも理解できるよう、わかりやすく解説します。中心に数多くの企業の指導、研修等で活躍。事例を使った実践的で明快な指導に定評がある。(役員)としての役割は何か、取締役会の実効性を高めるにはどのようにすればよいかを考える「実践編」とで、構成しています。ならない基本から各機関の役割、企業価値、リスクマネジメントなどにおいて、担い手として何をなすべきかまでの理解を深めます。ムーディーズジャパンを経て、コーポレイトディレクションおよびブーズ・アンド・カンパニーでパートナーを経て、11年より現職。企業経営と資本市場にかかわる豊富な経験を生かし、企業の経営戦略構築、グループ経営、コーポレートガバナンス、情報開示、M&A支援等に関するアドバイザリー、研究及び教育を行っている。概観した上で、(3)買収時の検討の勘所を整理します。解説し、理解を深めていただきます。M&A、再編アドバイス等を行っている。だき、企業はその変化に対応してどのような戦略をとるべきか、取り組みかたを解説します。取り入れるべきか、参加者が自ら考え、講師や他の参加者からのフィードバックにより、さらに考えを深めていただきます。経営学修士(MBA)修了。カーニーにて金融・通信業界のコンサルティングに従事。ソフトバンク・グループにて新規事業開発を担当、コンサルティング会社ICMGを経て現職。人事労務を経営変革の推進力としたい方に、経営の視点に立った人事労務の法律及び実務のエッセンスを解説します。人事労務の実務経験のない役員、マネジメントの方、新任の人事労務担当の方などが、短時間で応用まで理解することを企図しています。1999年弁護士登録。め・懲戒(補訂版)』等がある。最新の判例および裁判例の分析を踏まえ、時代に即した人事労務におけるトラブル防止策について、労働法の専門家が解説します。経営者側代理人として手がける。取締役会での理解につながる知識が得られた。