2019.04.01この記事は約4分で読めます。(@TSUMITATE_NISA)平成31年4月1日(月)の今日午前11時過ぎに新元号の「令和」が発表されたことで大きくメディアやテレビで取り上げられていましたね。令和や新元号の候補に挙がっていた元号に関係してそうな名前の企業の株価が爆上げしていたので新元号の威力はすごいです。そんなこんなでいろいろと話題にされている新元号である「令和」の時代はどのようになるのかを勝手に予測してみたいと思います。平成よりもヤバくなりそうハッキリ言うと、令和は平成よりもヤバイです。平成の時代は、昭和時代の尻ぬぐい的な時代であり、日本の経済のピークは平成元年ですので、そこから「失われた20年」という時代に突入しているので、平成も経済の動きからすると全然ダメでした。日経平均株価のピークを30年近く経っているのに、全然更新できていないので、これは全然ダメだと思います。平成の時代は上がったり下がったりを繰り返して下がっているような感じだったのではないでしょうか?これから始まる令和の時代も平成の尻ぬぐいの時代になると考えられると個人的に予測しています。平成ではなんとか適当にやっててもなんとかなっていたことがなんとかならなくなると予想しています。平成はまだ昭和のピークが終わって少しずつ下り坂を下りていく時代だったので、なんとかなりましたが、今後は下り坂をどんどん加速して下っていく時代になるのではないでしょうか。この原因の一つとして「少子高齢化」があります。日本人の人口が2008年にピークを迎えて、徐々に減っているのですが、医療の発達によってそれほど人口がどんどん少なくなっていると感じない人もいるかもしれません。地方に行けばより鮮明にそれがわかります。人口は減っていなくても、人口を構成している年齢層が大きく変わっています。人口の構成は若年層が少なく、高齢者が多いという構成にどんどん変わっており、高齢者の割合が急激に増えています。65歳以上の割合が人口の3分の1を占めるくらいまで来ているので、平均年齢の高齢化が進んでいます。2018年の新生児の出生人数派92万人程度なので、2019年はもしかしたら90万人を割るかもしれません。団塊の世代では年間260万人以上が生まれているため、約3分の1程度までに現在では出生数が落ちています。出生数が落ちれば、その後の世代でもどんどん減っていくので、なんとかしたいものですが、なかなか有効な手を打てていないのが現状です。出生率を上げる方法に関してはちゃんと効果のあるものがあるかどうかはわかりませんが、1人生まれたら100万円みたいな政策でなんとかなるのかもしれません。個人的には、現在の出産適齢期の年代の人達は何かと理由を付けて結婚できない、子作りできないとしている感じがします。そもそも、結婚、出産という行為自体があまり重視されていないのが原因かもしれません。今の現状では日本がどんどん下へ落ちていくと考えるのが普通であり、明日は今日よりも、明後日は明日よりもという雰囲気にはなりそうにありません。日本を良くするにはどうすればいいのか?新元号に変わったところでその効果は一時的であり、そこまで日本を変えるパワーは元号にはないのかもしれません。それでも元号が変わるというのは日本人にとって、昔から「新しい時代の到来」という意味があり、新しい時代は何かワクワクする良いことがある、きっと今よりも良くなるという期待があります。それを利用して、今後は元号を5年に1回の周期で変えてみてはいかがでしょうか?天皇1代に1つの元号という今のルールでは、数十年に一度の周期でしか元号が変わりません。元号のパワーをフル活用するためにももっと元号をころころと変えて新しい時代をバンバン到来させることで日本が活性化されるのではないでしょうか?5年に1度の周期だと元号を考える人がキツいかもしれませんが、日本を活性化させるために、素晴らしい元号をどんどん生み出せばどんどんアイデアが生まれてくるようになるはずです。新しい時代の到来により、日本が今後、活性化してどんどん良くなるようなって欲しいと思います。←こちらからランキングに戻れますステータスで選ぶなら三井住友VISAカード外国株を取引するならサクソバンク証券がおすすめです。関連にほんブログ村モトリーフールは米国株に関する情報を豊富に取り扱っているメディアです。銀行員給料2年連続減少、銀行はこのままだと終わりますどうも、つみたて投資のゆうです。銀行は、このままでは利益が...2018.08.15世界経済ベネズエラがデノミネーション実施、ベネズエラは終わっているどうも、つみたて投資のゆうです。逃亡犯条例改正案が撤回!?この影響で香港は今後どうなる?逃亡犯条例改正案が撤回されたとしても、今後も同じような問題はでてくると考えています。2019.09.04世界経済トルコ大統領がアメリカ電化製品の不買運動実施、アメリカを敵に回すと終わるどうも、つみたて投資のゆうです。泉佐野市がふるさと納税制度に復帰する可能性が出てきました。働く世代の負担ランキングで日本が世界一にランクイン!?日本の現役世代が潰れてしまいそうです。タイトルとURLをコピーしました。