SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ公式Twitterアカウントで新着記事を配信中です。フォローをお願いします。剛輔=アドビシステムズ2018/04/03連載目次ツイート印刷するブックマーク米国のB2B企業が2017年ころから、Eコマースとコンテンツマーケティングに対する取り組みに、これまで以上に力を入れるようになった。2018』と題して特集記事とレポートを公開したほどだ。これまでも「米国ではB2B企業でのEコマースが活況を呈している」という話は少なからず語られてきた。2017年ころからの流れは、市場にも数字という形ではね返ると予測されている。Researchが2017年6月に発表した予測によると、2017年の米国B2B企業のEコマースによる売り上げは、約8890億ドル(約94兆5800億円)に達していた。それが2021年には、約1兆2000億ドル(約127兆5200億円)に拡大し、米国B2B企業全体の売り上げの13%に相当する規模になるという。これだけ企業がEコマースへシフトしている理由とされているのは「既存顧客との取り引きプロセスの省力化と効率化」である。顧客企業側には「デジタルの方が簡単だから」、あるいは「担当営業のコンタクトを待たなくてもよいから」といったニーズが多く存在している。顧客を失わないためにはそのニーズに対応せざるを得ないという、企業側の切実な現状がある。eMarketerのレポートによると、北米B2B企業の役職者の90%以上は「Eコマースがクリティカルなものだ」と考えている。米国B2B企業にとってEコマースは、「あると有利になる」ものではなく「無いと不利になる」ものへと変わっているのだ。北米B2B企業のEコマースへのシフトは、既存顧客のニーズへの対応だけが目的ではない。Eコマースによって「より簡単な新規顧客の獲得」や、「既存顧客へのクロスセルやアップセル」といった効果を期待している。いえ、単に取引窓口をEコマースへとシフトするだけでは新規顧客は獲得できないし、売り上げも向上しない。そこでB2B企業が盛んに取り組み始めているのが「コンテンツマーケティング」だ。Platform)」に関するレポートを発表した。レポートによれば、2014年から2016年にかけてCMPを提供している主なベンダーの経常収益は約3倍と大きく成長している。同社はCMPを、「社内外のコンテンツクリエイター、キュレーター、配信者からなるマーケティングチームによって、コンテンツ戦略における膨大かつ同時進行する作業の組織化とコラボレーションを支えるソリューション」と定義している。CMPはいわゆるブランドコミュニケーションのためのウェブサイトやブログ、SNSから、コンテンツマーケティングを目的としたオウンドメディアやメールまで、活用される範囲は幅広い。Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。ご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。