教育の新しい形として注目!インド式スクールが人気の理由お子さんがいる家庭では、子どもにどのような教育を受けさせるか、将来の希望を含めて考えることと思います。なかでも多いのが国際的な環境のなかで勉強に励んでもらいたいというもの。そこでインターナショナルスクールに子どもを通わせる人も少なくありません。欧米系のインターナショナルスクールは、学費が高額で入学の倍率も高く、なかなかの狭き門です。そこで第二の選択肢として注目を集めているのがインド式スクールに入学させること。してインド式スクールの人気が高まっているのでしょうか?インド式教育の強みは何?近年の企業のグローバル化に伴って注目を集めているのがインドの人材。その理由として、インド人の数学やITなどの理系スキルの高さが挙げられています。高度な数学やITスキルを持っているインド人が豊富に存在するのは、他ならぬインド式教育の成果。将来のことを考えると、小さいころから理系の素養をみがき、就職の選択肢を広げてあげたいと思うのが親心。理系の学習に力を入れているインド式教育に魅力を感じる人が増えてきたのです。インド式教育の基本は英語学習インド本国で使用されている言語は約21。そのため共通言語として英語が準公用語と制定されています。このような背景からインドでは幼少期から英語教育を実践。日本のインド式スクールでも、授業はもちろんのこと、保護者への連絡事項も英語で行われます。日本のインド式スクールに通うのはインド人と日本人がメイン。子供たちは、英語による授業を受け、友だちと英語で会話をします。とすべての授業が英語であるため、単語のボキャブラリーも相当な量になります。日本の義務教育では、小学校から足し算や引き算の勉強が始まり、復習や応用をしたうえで、かけ算・わり算を学びます。ついていけない生徒が発生しないように、小学校を通じてゆっくりと定着させていくというのが日本の算数の学習パターンです。それに対してインドでは、算数の勉強は幼稚園からスタート。小学校2年生に相当する年齢で、足し算、引き算、かけ算、わり算をすべて習得します。小学校の低学年のうちに算数の基礎が終了し、次のステップに進むという驚異的なスピードです。IT学習も早期にスタート近年、日本でも導入されているIT教育。インド式スクールでは小学校1年生の年齢から学び始めることができます。インド式教育で力を入れられているのがプレゼンテーションスキルの育成。実は、国際舞台におけるインド人の活躍は目覚ましいものがあるんです。インドの子どもたちは、5歳くらいからパワーポイント等を使って図形を描く練習を開始。楽しみながら絵を描く感覚で、パソコンのキーボード操作を習得していきます。パワーポイント資料を作成してプレゼンする機会が、小学校低学年から設けられます。プログラミング教育もインド式スクールにて充実インド式スクールでは、基本的なパソコン操作を習得したあと、プログラミング言語の学習も開始されます。日本でも小学校におけるプログラミング教育が必修化されますが、まだ手探り状態であるのが現実。プログラミング教育はインドの方が大先輩なのです。プログラミング教育というと、なんだか難しそうなイメージがありますが、インド式スクールでは「遊び感覚」で学べるようになっています。標準的には12才くらいになると、ほとんどの生徒が簡単なプログラミングが組めるようになるそうです。日本では「ゆとり教育」の是非が話題になることが多々ありますが、インド式スクールは「ゆとり」とは完全に無縁の世界。授業は1コマ40分が基本で、それが9時間目まであるのです。日本の場合は45分の授業が多くても6時間目まで。日本よりも毎日90分多く勉強しているという計算です。インド式スクールは日本の義務教育として不認可このように充実した教育が展開されているインド式スクールですが、現状、日本の義務教育として認可されていません。これは他のインターナショナルスクールも同様です。インターナショナルスクールに通っても日本国が定めた教育を受けたことにはならないのです。そのためインド式スクールから公立学校に編入する場合、要件を満たしていないと見なされる可能性があります。そのためお試し感覚でインド式スクールに入学すると、後で困ったことになる場合も。最後まで通いきる気持ちで入学することをおすすめします。進学するときは帰国子女の枠で受験することも編入とは異なり、進学については大きな問題はないようです。一般の学校の生徒と同じように受験する場合もあれば、帰国子女の枠で入学を目指す生徒もいます。公立校の場合、何らかの制約があることもありますので、念のため問合せをしておきましょう。まとめ世界がグローバル化するなか、国際的に活躍できる人材育成の場として、注目度が高まりつつあるインド式スクール。このようなインターナショナルスクールの存在感が増しているものの、日本の義務教育との関連性はまだ曖昧なままのようです。進学の際に問題が発生しないか、あらかじめ自治体等に相談しておくことも一案です。