自然エネルギーにより重点をおかない限り、パリ気候変動会議は成功しないでしょう。20年前にベルリンではじめて開催されたCOPから振り返り、パリでは何が焦点となるのか、国別目標案と自然エネルギーの関係を考えてみましょう。気候エネルギー都市ディレクター/運営理事。ドイツ・グリーンピース気候エネルギー部長としてスポークスパーソンを務めた後、2007年から世界未来協議会で固定価格買取制度の世界的な普及をめざす国際キャンペーンの立ち上げに従事し、2013年から「100%自然エネルギー世界キャンペーン」の運営委員を務める。アドバイザーを務める。私にとって2014年は、自然エネルギーの驚異的な成長の10年の終わりと、自然エネルギー開発の新たな段階のはじまりを象徴するものとなりました。この新しい段階は、過去10年とは著しく異なるものになります。21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク(REN21)発行の世界自然エネルギー未来白書の2013年度版レポートの著者であり、2010年まで世界自然エネルギー白書の主執筆者を務める。現在、東京を拠点とする環境エネルギー政策研究所のシニアリサーチフェロー、ニュージーランド・ヴィクトリア大学ウェリントンにて客員教授。