記事がみつかりませんでした。日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。新規会員登録ログイン「失われた20年」の後に来るのは「老いやすい」企業社会か――。日本企業の「稼ぐ力」が早い段階でピークを迎え、加速度的に劣化していくことが指摘されている。少子高齢化や老朽化が進む生産設備ではなく、決定的な要因は企業のイノベーション不足と、イノベーションを生み出すヒトやカネの流動性の欠如だという。■日本企業30歳の硬直性、100歳の米企業と同じ――日本の企業は米国企業に比べ「稼ぐ力」が早く衰えることを新著で分析していますね。)を比較すると、企業の年齢と本業での稼ぐ力の間に大きな違いが生じています。米国企業は設立から40年を過ぎた『中年期』でも10~12%のROAを維持しています。日本企業は十代前半で約11%のピークを迎え、加齢とともにどんどん力を落としていきます。「もちろん米企業も老います。1歳加齢するとROAは0.03~0.08下がります。対して日本企業は0.07~0.09です。日本企業の方がROAの水準が低いために、加齢のインパクトが大きいのです。――日米の差はどこから生じているのでしょうか。「ROAを営業利益率(収益性)と総資本回転率(効率性)で細かく分析すると、加齢と共に日本企業の収益性は衰えていくのに対して、米国企業ではそのようなことは見られません。「さらに研究開発のポートフォリオから新しい技術を生み出す領域の硬直性を調べました。この結果は驚くべきもので、30歳の日本企業と100歳の米企業が、ほぼ同じだったのです。成功したリーダーたちが、自らが成し遂げてきた履歴を語る。「私の道しるべ」グローバルリーダーたちの過去、現在、そして未来。なる記事をクリッピングできます。permission.。