なく経済や政策を含めた学際的なアプローチによる問題解決を目指している。Task25(風力発電大量導入)、IEC/TC88/MT24(風車耐雷)などの国際委員会メンバー。主な著作として「日本の知らない風力発電の実力」(オーム社)、翻訳書(共訳)として「洋上風力発電」(鹿島出版会)、「風力発電導入のための電力系統工学」(オーム社)など。2016年1月14日COP21ではパリ協定が採択され、これを受けて世界的なエネルギー革命は本格化していくだろう。パリ協定に至る背景を見れば、後戻りすることのない国際的な流れの中で、日本が進むべき方向は最早はっきりしている。一貫して国連気候変動交渉と地球環境問題に関係してきた。自然エネルギーにより重点をおかない限り、パリ気候変動会議は成功しないでしょう。20年前にベルリンではじめて開催されたCOPから振り返り、パリでは何が焦点となるのか、国別目標案と自然エネルギーの関係を考えてみましょう。気候エネルギー都市ディレクター/運営理事。ドイツ・グリーンピース気候エネルギー部長としてスポークスパーソンを務めた後、2007年から世界未来協議会で固定価格買取制度の世界的な普及をめざす国際キャンペーンの立ち上げに従事し、2013年から「100%自然エネルギー世界キャンペーン」の運営委員を務める。アドバイザーを務める。2015年8月18日フランスが2050年の電力需要を100%を再生可能エネルギーでまかなうことができるという研究レポートがルモンド紙で報道された。100%再生可能エネルギーを目指すことが世界の大勢になるのは時間の問題だろう。一貫して国連気候変動交渉と地球環境問題に関係してきた。