為替変動リスクは、日々変動する外貨の交換比率に対するリスクのことです。海外の資産に対して投資を行う場合は、必ず発生するリスクになります。円ドル相場で例えると「1ドル当たり¥120-」→「1ドル当たり¥140-」に変動した場合、円安になったと判断します。割高で海外の資産を購入することになってしまう反面、いつもより高く海外の資産を売却することが出来ます。今まで運用してきた投資信託を売却するタイミングとしては「円安」が望ましいです。円ドル相場で例えると「1ドル当たり¥120-」→「1ドル当たり¥100-」に変動した場合、円高になったと判断します。安く海外の資産を購入することが出来る反面、いつもより割高で海外の資産を売却しなければならなくなります。今まで運用してきた投資信託に対して追加購入するタイミングとしては「円高」が望ましいです。要は、外国資産を扱う投資信託は「円高」で買って「円安」で売る。今が円安か円高か判断するのは非常に困難で、為替相場の奥義でもあるでしょう。誰にも判断が出来ないと言うのが実情でしょう。為替に拘らないのであればドルコスト平均法による購入をお勧めします。前後の価格変動リスク下記の記事では、外債に対して投資を行う投資信託は、為替の影響を受けやすいことを解説しています。記事では「外国債券ファンドへの投資では、過去の実績において長期的に見ると10%前後のボラティリティ(価格変動リスク)があります」と結論付けています。外債に限らず外国株式等の外国資産に対する投資全般に係わる問題でしょう。†ドルコスト平均法は、資産を「定期的」に「一定額」を積み立てて購入する手法です。この手法では為替のタイミングを見計らって購入することを諦め、機械的に積み立てて資産を購入することで、為替リスクを減らすことを目的としています。(野村證券)ルールにも若干問題があると思われるのですが、ナカナカ亀に勝てません。為替ヘッジは、短期の為替下落によるリスクを軽減するための手法です。先物による外貨取引により安定した為替取引を可能にしていますが、円安による値上がりは期待出来ません。為替ヘッジによるコストも発生しますのでその分、資産が目減りすることになります。長期の為替下落に対しても効果が薄く、この場合、ヘッジを行わない方がコスト分資産を減らさずに済みます。投資信託の場合、短期の為替下落が気にならない長期運用を目指すのであれば為替ヘッジを必要とする場面は少なそうです。記事「<第22回>投資信託の為替ヘッジ」。