デザインマネジメント、都市デザイン。同年日経BPに入社し、日経ビジネス編集部で自動車やモビリティサービス業界を担当する。※このプロフィールは、著者が日経ビジネス電子版に記事を最後に執筆した時点のものです。ドイツの自動車メーカー、オペルオートモビルが日本市場への参入を発表した。2006年に撤退して以来、15年ぶりの日本に再上陸になる。ミヒャエル・ローシェラーCEO(最高経営責任者)は「(過去の撤退により)お客様を失望させてしまった。約束する、今回は撤退することはない」と力を込めた。100年に1度の大変革期といわれる「CASE」時代を好機と捉えているのが、日本の素材・化学各社だ。EV(電気自動車)の航続距離を伸ばすには、強度を保ち軽量化できる革新的な素材が欠かせない。そこで強みを発揮するのが、日本が世界シェアの約80%を握るともいわれる炭素繊維だ。国内産業ガス大手のエア・ウォーター。M&A(合併・買収)を繰り返し、農業・食品や医療などの新事業創出に成功した。一発長打狙いの大型買収でなく、数十億円規模の小粒な案件をコツコツ積み重ねてきたのが特徴だ。国内で実績を上げたM&Aとそのシナジーの手法は、今後見据える海外展開でも通用するか。ミニバンなどの車内で宿泊しながら旅を楽しむ「バン泊」の市場が活性化している。高額なキャンピングカーではなく、乗用車や軽自動車を自分好みに改造する若い世代がその主な担い手だ。NTT東日本が自社駐車場の提供を始めるなど、新たなクルマの楽しみ方、宿泊手法として定着しつつある。1月10~12日、千葉県の幕張メッセで国内最大のカスタムカーの祭典「東京オートサロン2020」が開催された。3日間の合計来場者数は33万6060人と過去最高の動員を記録。中国の景気減速などの影響で、世界の販売台数の減少に陥った2019年の自動車業界。20年には燃費規制をはじめとした環境関連の対応で、地域ごとの「分断」が鮮明になる1年となりそうだ。消費者の環境意識は急速に変化しており、自動車業界はより混沌とした世界に突入することとなる。「100年に一度の変革期」とされる自動車業界。2020年も「CASE」と呼ばれる次世代技術の実現に向けた開発競争が進む。SBI証券の遠藤功治氏は「もう一つの『CASE』が20年のキーワード」と指摘する。中国(China)、米国(America)、仲間での共有(Share)、電動化(Electric)だ。通路をセグウェイ型の立ち乗り二輪車がかけ回り、アーム型ロボットがゴミを分別、社員が芝生のようなスペースで寝転がる──。ITスタートアップ企業のオフィスかと見間違いそうになるこの場所は、トヨタ自動車がデンソー、アイシン精機と共に設立したソフトウエア開発新会社、トヨタ・リサーチ・インスティテュート・アドバンスト・デベロップメント(TRI-AD)の新オフィスだ。忘年会に参加しない「忘年会スルー」がネット上で話題だ。きっかけはNHKのニュースで取り上げられた、ある女性社員のインタビュー。「自分で4000~5000円払って上司の話を聞くのはハードルが高い」という回答に、共感や反論の声が集まっている。日本を代表するプロダクトデザイナーの深澤直人氏。auの「INFOBAR(インフォバー)」シリーズや無印良品の製品などを手掛け、マルニ木工の椅子が米アップルの本社で採用されるなど、活躍の幅は世界に広がっています。深澤氏は今の日本の問題点を「豊かさ」や「幸せ」に対する鈍感さだと指摘。自分の生き様に美学を持つことが、これからの社会を成長させる原動力になると説きます。新型コロナウイルスが狂わす景...5何が組織を腐らせるのか会社はあなたを守れない。営業力とは技術である。誰でも身につけられる――。【早割2/28まで】新規事業・経営を担う次世代リーダーに、5Gビジネスのポイントを先進企業のキーパーソンが語ります。情報変更・解約フォロータグ一覧キャンセル[著者フォロー]気になる著者やユーザーの更新情報をチェック著者をフォローすることで、その著者が書いた記事が配信された際に通知を受けることができます。ユーザーをフォローすると、そのユーザーが記事などにコメントを書いた際に通知されます。気になる著者やユーザーの更新情報を漏らさずチェックできます。詳細を読むご利用条件:登録会員以上かつリゾーム登録済み。