BI+(以下BI+)」を発表しました。同製品は本年8月末より出荷を開始する予定です。多次元データベースを基盤とした財務分析や収益性のシミュレーションなどの先進的な経営分析、複雑な多次元情報の探索的解析、そして大量のデータ件数を高速処理する定型帳票に至るまで、様々な種類のレポートを一つの統合プラットフォーム上で作成・分析・配布することが可能になります。このため、従来のように複数のシステムと技術を別々に導入することなく、意思決定に必要なあらゆる情報を求めることができます。ために新たに開発されました。KPI、スコアカード、総合経営ダッシュボードに至るまでのあらゆる経営情報に、統一されたルック・アンド・フィールによりシームレスにアクセスし、分析レポーティング業務を行うことを可能にしています。Design社と協力して、約70社の顧客に対して、1ヶ月以上に渡り、動的予測や財務連結、その他の高度な分析を行う際のユーザーの行動パターンについてリサーチを行いました。この結果、非常に高い生産性を提供する、使いやすいビジネス・パフォーマンス・マネジメント・システムのデザインに成功しています。BI+の共通サービス基盤であるファウンデーションサービスでは、利用者のセキュリティ管理やアクセス管理から、アラート設定、メタデータ管理、ライセンス管理に至るまで、あらゆる管理者業務を統合されたインターフェイスにより提供しています。容易に、かつより低いTCOで実現できます。9およびBI+はSOAのアーキテクチャーに対応しており、スケーラブルで柔軟なシステム設計が可能です。BI+は、SOAのみならず主要な業界標準をサポートしており、企業レベルでの導入と企業のITインフラ内での容易な統合を実現します。BWへ直接アクセスし統合することが可能です。BWやその他のリレーショナルデータベースからの情報とを1つの画面でまとめて表示でき、基幹系の実績値と計画との対比分析やレポーティングを容易に行えます。SAPの各種変数やオブジェクトも活用できます。serverプラットフォームをサポートしています。2のアーキテクチャーは32bit処理の400億倍の処理能力および拡張性と高いパフォーマンスを提供する一方で、より低いTCOと安全なシステム投資を実現しています。BI+は下記の新機能を提供します。分析した表やグラフなどを簡単にインポートし、プレゼンテーション資料などに利用できます。Officeソフトウェアから直接データリポジトリにアクセスしデータ更新もできるため、データの有効活用と幅広い層のユーザー間での情報共有を図れます。Servicesユーザーの情報ニーズに応じてデータベース構造に変更が加わった場合でも、レポートをデータベースの最新の構造を反映した状態に自動的に更新できる機能を提供します。これにより、エンドユーザーはデータソース構造の変更を意識せずに、レポートをそのまま利用することができます。あらゆるデータソースおよびあらゆる経営情報管理プロセスに関して、透過的に共通のビューを提供します。これによりユーザーは、企業内に分散している情報を単一の信頼できる情報として統合し、より迅速に効果的な意思決定が可能になります。・経営指標とスコアカードを統合スコアカードと経営指標、特にKPI(重要業績指標)をBIプラットフォームで統合して提供するニーズがますます高まっています。BI+では、これらをシンクライアント環境で統合して提供することで、利用者がスコアカードとKPIに一箇所から迅速かつ容易にアクセスすることを可能にしています。language:予測モデルマークアップ言語)を通じたデータマイニングモデルの交換を可能にします。クレジットスコアリング向けの新しいデータマイニングモデルをサポートしており、クレジットリスク管理を含む新しいアプリケーションを可能にします。Explorerで探索的に解析することで、高度な予測分析を実現することができます。Essbase」の技術をそのまま継承し、さらに進化させています。Analyticsおよび各種データベースと連携して強力なOLAPソリューションを実現するWebベースのフロントエンド分析モジュールです。Reporting:対話型財務諸表の作成と分析を実現するレポーティングモジュールです。Reporting:Web対応の経営ダッシュボードソリューションで、非定型データ検索、分析、レポーティング機能を総合的に提供するBIソリューションです。Suiteの技術を継承し、さらに進化させています。Reporting:大容量のデータを高速処理し定型帳票を作成して多数のユーザーへの自動配布を短時間で行えるサーバーエンジンです。BI+の最小構成価格は約200万円からで、ユーザー単位およびCPU単位で購入できます。価格については、利用するモジュール、システム規模や構成案件等によって大きく異なります。詳細は各パートナー企業またはjapaninfo@hyperion.comまでお問い合わせください。各モジュールによって対象プラットフォームが異なるため、詳細は各パートナー企業またはjapaninfo@hyperion.comまでお問い合わせください。ハイペリオン株式会社についてビジネス・パフォーマンス・マネジメント・ソフトウェアのグローバルリーダーハイペリオン・ソリューションズ(NASDAQ:HYSL)の日本法人です。日本におけるハイペリオン製品のサポート全般を目的に設立され、ハイペリオン製品の販売、マーケティング、コンサルティング、トレーニング、テクニカルサポートを業務としています。同社についての詳細な情報はhttp://www.hyperion.co.jpを参照ください。Corporationの登録商標です。その他記載されている製品名、社名は全て各社の商標および登録商標です。japaninfo@hyperion.com関連URL:http://www.hyperion.co.jp/products/※この記事は配信日から1年以上経過した記事です。記事内容が現在の状況と異なる場合もありますのでご了承ください。