コピー2019.03.07この記事は約3分で読めます。(@TSUMITATE_NISA)3月7日に内閣府が発表した景気動向指数の1月の基調判断では、従来の「足踏み」から「下方への局面変化」に判断を引き下げたことにより、景気後退に入る可能性が高くなったことがわかりました。景気の現状を示す指数が前月より2・7ポイント低い97・9となり、3カ月連続で悪化していることから、景気のピークをすでに迎えている可能性が考えられます。指数悪化の原因としては、中国経済の減退が影響しています。中国経済の減退はすでに全人代で経済成長率の目標が6%から6.5%に設定され、それまでの6.5%から引き下げていることから、中国経済の減退はほぼ確実です。昨年から続いているアメリカの中国に対しての関税引き上げなどの貿易赤字や知的財産権の問題などで中国国内の景気も昨年11月から急激に悪くなっており、雇用状態も悪化しています。景気後退については、すでに早くて2019年後半に、遅くて2020年内には景気後退が訪れると予測されていますが、もしかしたら2019年の後半には本格的な景気後退になるかもしれません。いずれにしろ、リーマンショック後から続いた景気拡大は調整の局面に来ていると考えられます。投資家はどうすればいいのか?投資家の取るべき手段は限られており、「現金にしておく」「投資を控える」「空売りしとく」の3つくらいです。3つ目の「空売り」は天才的なトレーディング能力を持っているのであればいいのですが、多くの人にとってはさらに損失を広げると思われるので、除外します。一般的な投資家は、一旦株を売り飛ばして現金化することが景気後退に対する対策としてはいいのではないでしょうか?景気後退することがわかっているのであれば、株価も下がるのでわざわざ評価額が下がるのを耐えずに、さっさと下がる前に売るという選択肢もありです。したら、景気拡大が続くかもしれないので、すべて売るというよりは、半分くらいを現金化しとくという感じでも良いと思います。2つ目の「投資を控える」は、積極的な買いを控え、ディフェンシブな投資をすることです。景気後退するって時にわざわざグロース株やハイテク株を買ってもどうしようもないので、おとなしく、コカコーラ、マクドナルド、ジョンソン・エンド・ジョンソンなどの比較的景気に左右されにくい銘柄にする、S&P500指数にドルコスト平均法で投資するなどの「守りの投資」で耐えることでなんとか乗り越えられるでしょう。相場の状態が悪いからといって投資を一切しないのも、もったいないと考えることもできます。株価が下がる景気後退の時にどれだけ株を安く買えるかというのがその後の資産増加に大きく影響します。景気が悪いときはバーゲンセールです。そんな感じで、大きく2つのパターンがありますが、できるだけ景気後退のダメージを軽減して、次の景気拡大に向けてしっかりと仕込んでおくというのが一番の手段だと僕は思います。これも、完璧にやろうとせずに、ほどほどの成果を上げられればいいという気持ちでやったほうがいいです。景気後退時はみんな殺伐としているので、身が持たないと思います。ほどほどになんとか相場を乗り切れるくらいが合格点ではないでしょうか?とにかく、相場で生き残ることが一番重要です。←こちらからランキングに戻れます関連にほんブログ村モトリーフールは米国株に関する情報を豊富に取り扱っているメディアです。