NEWお知らせ2014.3.26【ニュースリリース】[ニュースリリース]テレビ広告を好ましいと感じる人の割合が高い日本。テレビを所有(又は使用)し、かつスマホ又はタブレットを所有(又は使用)する16歳から44歳の人の広告の捉え方。:大竹秀彦)は、テレビを見ているときにスマートフォンやタブレットを使用している人の実態を把握する調査を実施しています。2013年11月から12月にかけてグループ会社のミルウォード・ブラウン社(本社:イギリス)が行った調査によると、テレビ広告を好ましいと感じている日本の消費者の割合は51%で、先進国の中では一番高い結果となりました。この調査は、16歳から44歳のテレビを所有(又は使用)し、かつスマートフォン又はタブレットを所有(又は使用)している人*を対象に26ヵ国で実施されました。日本の対象者数は164名です。*以下では、マルチスクリーンユーザーと呼びます。★ニュースリリース本文(PDF)はこちらです。日本の主な調査結果はこちらです。マルチスクリーンユーザーが一番好ましいと思う広告フォーマットは「テレビ」この調査は、『AdReaction2014』というミルウォード・ブラウン社が実施している調査で、マルチスクリーンユーザーのテレビ・PC(パソコン)・スマートフォン・タブレットに費やす時間や併用状況、各フォーマットの広告に対する態度などを明らかにするものです。その日本の調査の中で、「各デバイスで見る広告をどう思いますか」という質問に対し、「とても好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人の割合を合計すると、それぞれテレビが51%、PCが12%、スマートフォンが12%、タブレットが18%という結果になりました。(図はニュースリリース本文のPDFでご確認ください)また、テレビ広告について「とても好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人の割合を国別に見ると、日本の値はグローバル平均(41%)よりも高く、先進国では最も高い数値になりました。(図はニュースリリース本文のPDFでご確認ください)この割合で最も高かったのはナイジェリアの75%、最も低かったのはロシアの15%でした。注意を払っている広告でも「テレビ」の割合が一番高い次に、「各デバイス(機器)を見る(使う)度に、そこで見る広告にどの程度注意を払っていますか」という質問に対し、「完全に注意を払っている」、「大抵は注意を払っている」、「多少は注意を払っている」と回答した人の割合を合計すると、日本の場合、テレビの63%が最も高く、PC(49%)・スマートフォン(48%)・タブレット(49%)が同程度という結果になりました。まとめこの調査結果を見ると、日本のマルチスクリーンユーザーに該当する人たちは、デジタル系のデバイス広告よりもテレビ広告の方を好意的に受け止めたり、注意を払ったりする傾向があるようです。・調査対象:16歳から44歳のマルチスクリーンユーザー。・対象者数:約11,400名(26ヵ国)。・調査国:イギリス、フランス、ドイツ、スペイン、イタリア、トルコ、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ、ケニア、ナイジェリア、中国、インド、インドネシア、韓国、タイ、ベトナム、フィリピン、日本、オーストラリア、アメリカ、カナダ、メキシコ、アルゼンチン、コロンビア、ブラジル※本文を引用される場合は、出典を明記してください。(「カンター・ジャパン」調べ)。※『AdReaction2014』の調査結果(英語)は、ミルウォード・ブラウン社のウェブサイトで確認することができます。カンター・ジャパン会社概要カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界有数の広告会社であるイギリスのWPP(ダブリュー・ピー・ピー)です。・ウェブサイト:http://www.kantar.jp★ニュースリリース本文(PDF)はこちらです。日本の主な調査結果はこちらです。JAPANからのお知らせです。ホームページの更新情報、新サービスのご紹介などを行っていきます。Shareアーカイブ2015年11月2015年7月2015年3月2014年10月2014年9月2014年8月2014年7月2014年6月2014年5月2014年4月2014年3月2014年2月2014年01月2013年12月2013年11月2013年10月2013年9月2013年8月2013年7月2013年6月2013年5月2013年4月2013年3月2013年2月2013年01月2012年12月2012年11月2012年10月2012年9月2012年8月2012年7月2012年6月2012年5月2012年4月2012年3月2012年2月2012年01月2011年12月2011年9月サイトマップ個人情報保護に関する。