種々の財・サービスの平均的な価格。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。物価とは文字どおり物の価格であるが,経済学で単に物価というとき,あるいは物価問題というように用いられるときには通常個々の財の価格ではなく,経済全体での一般的な物価水準を指す。現実経済に一般的な物価というものが存在するわけではなく,それは統計的な指数(多くの財の価格の平均)によってとらえられるものである。どのような財の価格を指数に取り入れるかによって,消費者物価指数,卸売物価指数,GNPデフレーター等があり,これらはそれぞれ目的に応じて使い分けられている。個々の価格でなく、総合的・一般的にとらえる場合にいう。図表・付録は収録させておりません。それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。commodities)種々の商品やサービスの価格を、ある一定の方法で総合した平均値のことであり、物価指数として示される。いいかえれば、商品・サービスが貨幣に対してもつ交換価値のことであり、貨幣の購買力とは逆数の関係となる。1934~1936年(昭和9~11)当時と比較するとき、それからおよそ75年を経た2010年(平成22)の物価水準は、卸売物価(企業物価)でおよそ668倍、小売物価(消費者物価=東京)ではおよそ1767倍となっている。物価の形成・変動に関する理論については、貨幣数量説がもっとも古い。この理論は、物価上昇が通貨の発行量の拡大によってもたらされることが多いという経験的事実に根ざすものであり、I・フィッシャーによってPT=MVとして定式化された。ここで、Pは一般物価水準、Tは取引数量、Mは通貨の量、そしてVは通貨の流通速度を表す。この式は、通貨の流通速度(貨幣が一定期間内に人の手に渡る回数)と取引数量(したがって財貨の生産量)が大きく変動しないと考えられる限り、物価水準は通貨数量に応じて変動するという内容のものであり、一般に「フィッシャーの交換方程式」とよばれている。この基本的な考え方については、マネタリスト(貨幣主義者)の代表であるM・フリードマンによって、より精緻な解釈の下で支持されてきた。ついでA・マーシャルは、この交換方程式を、経済主体による主体的行動を含む形に改変し、「マーシャルの残高方程式」とよばれる次の関係式を提示した。M=kPYここで、M、Pはそれぞれ通貨数量および物価水準であり、Yは1年間の実質所得、kはそのうち貨幣の形で保有しようとする割合である。このkは、形のうえでは先の交換方程式の流通速度Vの逆数に対応するものであるが、社会的慣習や制度的要因によって規定されるものではなく、経済主体の貨幣保有に関する主体的判断に依存するものであり、「マーシャルのk」とよばれる。物価理論にさらに深い内容を与えたのはJ・M・ケインズである。彼は、一般的に社会的有効需要が生産量と物価水準の積で示されるところから、有効需要に関する生産の弾力性(有効需要が1%増加した時、生産が何%増加するか)eoと物価の弾力性epとの間にはeo+ep=1なる関係のあることを示し、生産能力が完全利用の状態における有効需要の増大は、物価の上昇に吸収されることを説明した。inflation(真正インフレーション)とよんだものであるが、それ以前の物価理論が需要面を強調したデマンド・プル型であったのに対して、ケインズの考え方は、供給側の要因を重視するコスト・プッシュ型であるところに新局面がある。このような物価理論の展開は、次の段階として、需要・供給の両側面を総合する方向が考えられるが、人々の将来に対する物価上昇の期待形成が社会の総需要と総供給に与える影響を理論的に考察することなどは、そのような試みの一つである。Inc.それぞれの解説は執筆時点のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。諸商品の価格を総合的にみたもの。Inc.それぞれの用語は執筆時点での最新のもので、常に最新の内容であることを保証するものではありません。「物価」の用語解説はコトバンクが提供しています。小学館|「コトバンク」とは|辞書全一覧|利用規約|Q&A|サイトマップ|使い方|「コトバンク」は朝日新聞社の登録商標です。MARKETINGに帰属します。当サイトで提供する用語解説の著作権は、(株)朝日新聞社及び(株)朝日新聞出版等の権利者に帰属します。記事、写真、データ等の無断転載・転用を禁じます。