◆ICの沿革IC2010IC2009IC2008IC2007IC2006IC2005IC2004IC2003IC2002IC2001IC2000IC'99IC'98IC'97IC'96インターネットコンファレンス2011トピックス盛況のうちにIC2011は終了しました。IC2012でお会いしましょう。(2011年10月28日掲載)学生奨励賞、プレゼンテーション賞を発表しました。(2011年10月28日掲載)各論文を公開しました。プログラムページからご覧頂けます。(2011年10月27日掲載)IC2011は福岡で開催します。(2011年5月9日掲載)開催にあたって2011年3月11日に日本を襲った東日本大震災は、東北関東地方に甚大な被害を与えた未曾有の災害となりました。電話回線が混雑し利用が困難になる中、twitterやSkypeなどのインターネット技術が個人の安否の確認に大きく貢献したと言われています。やりとりにもtwiiterなどのマイクロブログ、Googleマップなどを用いたマッシュアップ技術などが活用されました。日常のICT活用に留まらない、非常時でのインターネットの有効性が図らずも示された事例となりました。インターネットは、単に計算機を繋ぐだけの技術から、情報を伝える基盤へと発展し続けています。今回の震災では、インターネットのライフラインとしての役割を改めて痛感することとなりました。技術など、より高度な技術革新が必要です。本年もインターネットコンファレンスを開催する運びになりました。本年は昨年までのコンファレンスにも増して、質の高いかつ幅の広い課題を扱っていきたいと思っております。(FQBIC)が開拓してきた研究領域である回遊行動分析の研究成果を交えながら展望する。FQBICは、今年3月3日に開業した新JR博多駅ビル「JR博多シティ」の開業の直前、「JR博多シティで天神・博多の人の流れはどう変わるか」の研究成果をニューズリリースとして発表した。朝刊第1面で取り上げられた。実際、開業後6か月が過ぎて、この予測はあたっていたのか、が問題であるが、この話題を導入として、なぜ、FQBICがJR博多シティ開業後の人の流れを実数ベースで予測することができたのか、その基礎となったFQBICの回遊行動分析の特許技術をまず紹介する。(スペース)エクイティ」と捉えると、まちの価値を高めるためには、まちをどのような機能と施設で構成すれば、どのような来訪者のどのような来訪価値をどのように高めることができるのかを知ることが重要となる。そのためには、現場で、来訪者が、位置情報をともなった都市空間情報と、スマホやタブレット型端末など知的モバイル端末を介した相互作用を引き起こすことが必要である。そのような相互作用を引き起こす位置情報プラットフォームをプロモタウン(PromoTown)システムと呼ぶ。まちへの来訪者は、プロモタウンの使い勝手が便利で、プロモタウンとの情報のやり取りが、まちなかでの意思決定に役に立って、まちへの来訪価値が高まれば、プロモタウンとの相互作用が増える。商店などプロモタウンへの情報提供者は、情報提供によって、来店者が増え、売り上げが増えれば、プロモタウンへの情報提供を増大させる。まちへの来訪者と商店の間に、プロモタウンを介在した、ポジティブフィードバックループが潜在的に存在する。Organization)など、プロモタウンのプラットフォーム提供者は、このポジティブフィードバックループを顕在化させる役割を持つ。まちづくりや中心市街地の活性化など、これまで様々な政策が試みられてきたが、それらの政策効果を評価し、次の政策に活かしていくことが、これまでできていなかった。回遊行動などのマイクロデータを活用すれば、まちづくりや中心市街地の活性化政策をミクロレベルの評価のみならず、これを踏まえた、まち全体へのマクロレベルの効果をより正確に評価できるようになる。科学的評価にもとづいた積み上げのきく政策形成が図れる。ICTを活用することで、来訪者が、普段何気ない周りの事象に、目を向け、その意味と価値を知るようになって、来訪者の来訪価値が高まり、商店など情報提供者も潤えば、プロモタウンを介在した相互作用によって、周りの事象すべてが、これまでと違った価値あるものとして輝きだすことになる。より東北大学は28棟(5%)の建物に危険判定などの損害があったが,全学情報基盤の関係では建物及び機材に損傷はなく,宮城県沖地震への対策の効果があった。長時間用の非常電源がないために全ての情報通信基盤が2日間停止した。被災した部局のネットワークの再開には一週からひと月を要し,緊急増設や代替サーバ提供を行った。大学の情報基盤の非常時対策として,電源や重要サーバなどの基盤設備と運用体制の多元化を検討している。津波被災地域では街ごと通信基盤が失われたほか,広域で長時間の停電と物流支障のために情報通信サービスの継続が困難なケースもあった。インターネットが携帯電話に代わって被災者の救いになり,被災直後に安否情報や災害情報の取得,避難中には被災者支援情報の双方向交換に活用された。平時からのディジタルディバイド対策が防災・減災にも効果があると期待される。免許不要で無線インターネットが構築できるWiFi技術は、家庭用ネットワーク機器として広く普及しており、また、それを公衆インフラとして利用する動きも活発です。情報インフラとして、また携帯電話会社にとっては3Gネットワークのトラフィックを迂回させるネットワークへと、役割を変えつつあるようです。インターネットコンファレンス2011を開催した福岡市でも、公共無線インターネットサービスについての検討が進められている状況です。このセッションでは、WiFiインフラの構築や、それを使ったサービスを設計/展開している方々をお招きし、WiFiインフラの活用事例、良い点と悪い点、技術的/制度的な課題や要求などを議論し、引いては将来の公共/公衆インフラサービスへの展望を語ってもらいます。詳細な投稿手順はこちらをご覧ください。