Education」の提供を開始したことをお知らせいたします。背景2018年の学習指導要領の改訂により、2022年から高等学校教育で「地理総合」が新たに必修科目となることが決定しました。「地理総合」の授業では、従来の紙地図を用いた教育に加えて、GIS(地理情報システム)を活用して地理的な情報を調べ、分析したり考察したりする技能の習得が目標の1つとなっています。高等学校の授業でGISの利用を開始するには、ICT環境の整備予算を確保する必要がある、使用ソフトウェアが有償の場合は初期導入費の負担が大きい、利用者間でのデータ共有が困難である、といった課題があります。Education」は、教育機関において手軽かつ安価に導入を開始できるサービスです。特長ソフトウェアのインストールは不要。インターネットに接続できる環境があればすぐに利用を開始できます。PCのみでなく、タブレットやスマートフォンでもご利用いただけます。先生-生徒間でデータ共有できるため、課題提出がスムーズかつスピーディに行えます。主題図作成や絞り込み分析などGISの主要機能を利用できます。作成した地図を他の教育機関と共有したりインターネットに一般公開したりすることもできます。けのCAD/CGシステムおよび地理情報システムの開発、販売、保守サポートを行うシステムインテグレータとして成長を続けており、本社(川崎市)、営業所(大阪、名古屋)の総勢約200名の社員から成る企業です。メーカー、ゼネコン、設計事務所などに多数の導入実績があります。