管理職としてプレーヤーとして多忙なあなたへ現在の日本は、国内市場が成熟し、海外との競争も激しくなり、頑張ってもなかなか成果が上がらなくなってきました。そんな中、求められるスピードも以前とは比べものにならないほど速くなり、管理職に対するプレッシャーは相当強くなってきています。多くの管理職は、目先の成果を上げることに精一杯で、部下を育成することにまで気が回らなかったり、意識はしていてもスピードを重視し、自分でやってしまっている...。独り歩きし、なんだか職場がギスギスして、何より管理職の元気がない。社内を見渡すと、どこかの部署に心の不調で休んでいる社員がいて『職場のメンタルヘルス』に対する打つ手もなかなか進まない。そんなお悩みを抱えた経営者や管理部門の皆様に大切なお話しです。働き方改革という名のもとに色々取り組んでみたけれど、今ひとつ成果が出ていない。一人ひとりの能力を見極めて、仕事を分担してきたけれど、結局「仕事ができる」人材に一極集中。仕事は分業を徹底しているから、能力によって進捗が異なってしまう。以前から「人を採りにくい」と感じていたけれど、今やすっかり「人が採れない」。“ひとりが復帰した!”と思った矢先に、別の部署からまたひとり休職者がでる。仕事を任せられると思った矢先に、若手社員が退職。働き方改革に意味が見いだせないとお思いの会社様へ働き方改革が目指すもの「働き方改革」は、働く方々が、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で「選択」できるようにするための改革です。日本が直面する「少子高齢社会」による生産人口の減少、働く方のニーズの多様化などの課題に対応するためには、投資やイノベーションによる生産性の向上とともに、就業機会の拡大や意欲・能力を存分に発揮できる環境をつくることが必要よです。働く方の置かれた個々の事情に応じ、多様な働き方を選択できる社会を実現することで、成長と分配の好循環を構築し、働く一人ひとりがより良い将来の展望を持てるようにすることを目指しています。法改正で何をする必要があるの?職場のメンタルヘルスに関する施策とは労働安全衛生法は「職場における労働者の安全と健康を確保」するとともに、「快適な職場環境を形成する」目的で制定された法律です。1988年労働安全衛生法が改正され、従業員のメンタルヘルスに対する企業の努力義務が盛り込まれました。2000年「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針」2006年「労働者の心の健康の保持増進のための指針」に基づき4つのケアを推進する体制を企業に求めています。風土も人も全く異なる様々な場所で、店舗の責任者としてマネジメントを経験してきました。退職後は社会保険労務士として様々な企業で、人事労務管理及び人材育成を担当。色彩講師としてセラピストとして、色を通し様々な方の悩みを聴き、潜在的な問題と向き合い困りごとを解決するお手伝いをしてきました。ご自身も気づいていない強みや才能を引き出し、個性を輝かせることを得意としています。講師メッセージ:外部の私たちだからできること、社労士&セラピストだから伝えられることがあります。管理職のあるべきを壊す、管理職者自身がなりたい管理職姿を描けるセミナーです。あなたの個性をさらに磨き、じぶん開発することで、「あなた」と「職場」環境を充実させましょう。