基準価額は信託報酬控除後です。信託報酬については、後記の「ファンドの費用」をご覧ください。※上記は過去の実績であり、将来を示唆または保証するものではありません。52.99%※騰落率は、税引前分配金を分配時に再投資したものとして計算しています。ファンドの騰落率であり、実際の投資家利回りとは異なります。※上記は過去の実績であり、将来を示唆または保証するものではありません。※1万口当たり税引前※分配金は過去の実績であり、将来を示唆または保証するものではありません。払われない場合があります。MSCIチャイナ指数(米ドルベース、1営業日前)を基に、委託会社が円換算したものです。MSCIインドネシア指数(米ドルベース、1営業日前)を基に、委託会社が円換算したものです。Inc.が開発した株価指数です。Inc.に帰属しております。月末にリバランスしております。※各参考指数および合成指数は、各サブファンドの設定日を10,000として指数化しております。各騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。率の計算基準日および参考指数の計算方法は以下のとおりです。※組入比率は、純資産総額に対する評価額比です。※四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。入銘柄評価金額の業種別合計の割合です。中国、インド、インドネシアの市場動向を勘案して、各サブファンドへの基本配分比率(それぞれ3分の1ずつ)となるようサブファンドの売買を行いました。11月30日現在の組入比率は、「中国株式サブファンド」が33.9%、「インド株式サブファンド」が33.1%、「インドネシア株式サブファンド」が30.6%となっています。11月の世界の株式市場は小幅上昇しました。向感に乏しく軟調でした。セクター別には金融、エネルギー、資本財・サービスが堅調なパフォーマンスを示した一方、公益事業や生活必需品といったディフェンシブセクターはさえない動きとなりました。新興国市場は米国の金利上昇を受けて資金流出に対する懸念が広がり、下落基調となりました。した中、MSCIワールド指数は1.44%上昇し、MSCI新興国指数は4.60%の下落となりました(いずれも米ドルベース)。当ファンドが組入れている中国(香港)、インド、インドネシアにおいては、トランプ氏の政策をめぐる不透明感や、米国長期金利の上昇などからいずれも下落しました。金流出懸念がくすぶるインドネシアが大きく下落しました。期待感による内外金利差拡大を反映して米ドルが主要通貨に対して上昇しました。米ドル/円相場は、104円台で始まり、月末は112円台と大幅な円安・米ドル高となりました。米ドルと連動する香港ドルも対円で上昇し、またインドルピー、インドネシアルピアも同様に対円で上昇しました。11月30日時点の当ファンドの基準価額は14,854円となり、前月末比で0.62%の下落となりました。円2.3%香港ドル26.8%インドルピー31.2%※四捨五入の関係で合計が100%にならない場合があります。)(以下、中国株式サブファンド)の概況は、アムンディ・ホンコン・リミテッドが作成・発行したデータによるものです。基準価額27.7%情報技術18,000金融14,000電気通信サービス26.5%10.5%9.0%一般消費財・サービス10,0006.2%資本財・サービス6,0002010/32012/32014/30%2016/3※設定日は2010年3月15日です。対する評価金額の割合です。サービスを中国国内で提供する。業等も手掛ける通信サービス会社。インターネット、オンライン金融など世界各国でサービスを提供する。2014年9月にニューヨーク証券取引所に上場。電気通信サービス8.3%携帯電話の契約者数では世界最大規模の携帯電話サービス会社。7.4%一般銀行業務並びにその他の金融サービスを個人・法人向けに提供。5.3%預かり資産ベースで中国最大の商業銀行。チャイナ・モバイル※組入比率は、中国株式サブファンドの純資産総額に対する評価金額の割合です。調整し、MSCIチャイナ指数は当月、月間で1.18%下落しました(現地通貨ベース、配当込み)。消費の伸び悩みと米国大統領選挙でのトランプ氏の勝利を受けて政策の不透明感が市場の重しとなりました。景気指標は、中国経済が安定化しつつあることを引き続き示唆しています。)が51.7と2014年7月以来の高い水準となりました。輸出と輸入は10月も引き続き前年同月比減少しました。当ファンドの11月の基準価額は5.85%(円ベース)上昇しました(参考指数は5.81%の上昇)。セクター別には生活必需品における銘柄選択および情報技術のアンダーウェイトがプラスに寄与しました。一方で、資本財・サービスの銘柄選択および電気通信サービスのオーバーウェイトはマイナスに寄与しました。当ファンドは引き続き、中国経済が年末から2017年にかけて安定化すると予想しています。生産者物価など、早い時期に景気の底打ちを示した指標はすでにプラスに戻っています。商交渉を第一に優先させるとは思えないこと、以上の2点から、中国に対して為替の話題をすぐに持ち出し、人民元が為替操作で名指しされる可能性は極めて低いとみています。当ファンドは、中国政府の経済改革の取り組みが長期的にプラスの効果をもたらすとポジティブな見方をしています。した意味で、医薬品など、改革が業績のプラス材料となりそうな分野と、eコマースなどの高成長分野に注目しています。伝統的な成長セクターについては、過剰生産能力と国有企業の非効率性が引き続き目立つことを踏まえ、慎重に対応しています。P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。基準日:2016年11月30日ノムラ・ファンズ・アイルランド-インディア・エクイティ・ファンドの概況ノムラ・ファンズ・アイルランド-インディア・エクイティ・ファンド(以下、インド株式サブファンド)の概況は、ノムラ・アセット・マネジメント・シンガポール・リミテッドが作成・発行したデータによるものです。※設定日は2010年3月12日です。金融9.4%住宅ローン専門金融会社(HDFC)が1994年に設立した商業銀行で、インドで最初に認可された民間銀行の1つ。コーポレートバンキング業務、カストディ業務のほか、トレジャリー、キャピタルマーケット部門における業務にも注力。アドバイザリー業務ならびに、国際預託証書(GDR)、ユーロ建て融資、ユーロ建て債券などの金融商品の販売も手掛ける。HDFC金融8.3%住宅ローンを専門とする金融会社。ス5.0%自動車、二輪車などの部品の開発、製造、販売を手掛ける。ブレーキなどの部品をインド、欧州をはじめ全世界で供給する。金融4.8%1943年に設立されたインドでは最も歴史の長い民間商業銀行の一つ。付業務などの銀行業務を展開する。※組入比率は、インド株式サブファンドの純資産総額に対する評価金額の割合です。SENSEXインド指数で前月末比4.60%下落しました(現地通貨ベース)。トランプ氏の次期米大統領選出を受けて、新興国からの資金流出懸念を背景にインドルピーは対米ドルで下落し、海外機関投資家の売りが膨らみました。「ブラックマネー(不正資金)」の根絶と腐敗行為の抑制のために高額紙幣を廃止するという、前例のない措置を発表しました。この結果、廃止された紙幣による銀行預金が急増する一方で、流動性の低下から市場金利が大きく下がっています。融、資本財・サービスといった国内の景気動向に敏感なセクターが売られた反面、電気通信サービスと公益事業の両セクターが底堅く推移しました。当ファンドの11月の基準価額は2.47%(円ベース)下落しました(参考指数は2.02%の下落)。金融セクターのオーバーウェイトと素材セクターでの銘柄選択が主なマイナス要因となりました。一方で、ヘルスケアのアンダーウェイトと同セクターにおける銘柄選択はプラス寄与要因となりました。個別銘柄では、HCLテクノロジーズのオーバーウェイトがプラス寄与した半面、イエス銀行とラーセン&トゥブロのオーバーウェイトがマイナス寄与となりました。高額紙幣の廃止という措置は、短期的には経済成長と消費の足かせになると思われます。長期的にみれば、現金取引が主流のインド経済が本来の方向に向かうなど、恩恵ももたらすでしょう。今回の措置は、2017年4月1日の導入を目指す(ただし、数ヵ月遅れる可能性はある)GST(物品・サービス税)と併せて税務上のコンプライアンスを高めると考えられ、また、同国の財政不均衡を構造的に是正すると期待されます。当ファンドでは、インド準備銀行(中央銀行)が12月に政策金利を引き下げると予想しています。ファンダメンタルズ(基礎的条件)の強さから、インド市場の中期見通しに対して強気な見方を維持しています。P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。)(以下、インドネシア株式サブファンド)の概況は、フラトン・ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッドが作成・発行したデータによるものです。対する評価金額の割合です。※設定日は2010年3月15日です。サービス16.7%インドネシア最大の政府系通信サービス会社。年金基金管理も手掛ける。子会社を通じて、リース、消費者金融サービスも提供。6.7%インドネシア第2位のたばこメーカー。「ガラム」ブランドでたばこを販売。子会社を通じて、製紙関連事業も営む。ホテルなどのインフラ建設に従事。ッピングモールや不動産も手掛ける。インドネシア株式サブファンドの純資産総額に対する評価金額の割合です。ファンド・マネージャーコメント11月のインドネシア株式市場は、ジャカルタ総合指数で前月末比5.05%の下落(現地通貨ベース)となりました。インドネシア銀行(中央銀行)がインドネシアルピアを安定させようと金融緩和の休止を決めるなか、同国からの資金流出懸念を受けて株価は値を下げました。同中銀の政策会合後の声明は慎重な内容で、米国の政権移行と次期政権のポリシーミックスにより、世界的に不透明感が強まっているとの見方が表れています。速している様子を示しました。半面、明るい材料としては、個人消費が当四半期を通じて堅調さを維持したことが挙げられます。赤字も第3四半期に対GDP比で2%未満まで減少しましたが、その主因は貿易黒字の計上でした。国の財源を増やすと発表しています。当ファンドの11月の基準価額は4.87%(円ベース)下落しました(参考指数は6.22%の下落)。サービスの銘柄選択が主なプラス要因となりました。利用して、引き続きマタハリ・デパートメント・ストアを買い増しました。インドネシアは国内主導型経済の国であり、相対的にみて他のアジア諸国よりも世界的な貿易低迷に対して抵抗力を持っています。低水準に抑制されたインフレ率と経常赤字の改善は、これまでの複数回にわたる利下げの後押し要因となっています。ウィドド大統領の従来以上に強い政治的影響力で現政権への信任が高いことに加え、比較的低い資本コストも、同国企業による新規投資の伸びを促進するでしょう。済成長に弾みをつけると考えられます。P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。Inc.が開発した株価指数です。Inc.に帰属しております。P.6の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずご確認ください。レポート追加型投信/海外/株式ファンドの目的ファンドは、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行います。信託財産の長期的な成長を目指します。)(以下「中国株式サブファンド」といいます。)」、「ノムラ・ファンズ・アイルランド-インディア・エクイティ・ファンド(以下「インド株式サブファンド」といいます。)(以下「インドネシア株式サブファンド」といいます。)」への投資を通じて、それぞれ中国、インド、インドネシアの企業または当該各国で主な事業を展開する企業の上場株式等に実質的に投資します。各サブファンドへの基本配分比率は原則として3分の1ずつとし、定期的にリバランスを行います。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。株式の実質組入比率は、原則として高位に保ちます。2各サブファンドの運用にあたっては、中国株式サブファンドは「アムンディ・ホンコン・リミテッド」が、インド株式サブファンドは「ノムラ・アセット・マネジメント・シンガポール・リミテッド」が、インドネシア株式サブファンドは「フラトン・ファンド・マネジメント・カンパニー・リミテッド」が、海外の株式等の運用を行います。◆資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。●分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。●投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。投資リスクファンドは、投資信託証券への投資を通じて、主として外国株式など値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクがあります。質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因としては、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、為替変動リスク等が挙げられます。準価額の変動要因(投資リスク)は、これらに限定されるものではありません。その他の留意点として、収益分配金に関する留意事項、ファンドの繰上償還等があります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。<お申込みの際には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。■当資料は、法定目論見書の補足資料としてアムンディ・ジャパン株式会社が作成した販売用資料であり、法令等に基づく開示資料ではありません。■当ファンドの購入のお申込みにあたっては、販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、お受取りの上、内容は投資信託説明書(交付目論見書)で必ずご確認ください。投資に関する最終決定は、ご自身でご判断ください。■当資料は、弊社が信頼する情報に基づき作成しておりますが、情報の正確性について弊社が保証するものではありません。記載されている内容は、予告なしに変更される場合があります。■当資料に記載されている事項につきましては、作成時点または過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。運用成果は実際の投資家利回りとは異なります。配金が保証されている商品ではありません。■投資信託は値動きのある証券等に投資します。組入れた証券等の値下がり、それらの発行者の信用状況の悪化等の影響による基準価額の下落により損失を被ることがあります。したがって、これら運用により投資信託に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属いたします。登録金融機関を通じてご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象とはなりません。■投資信託のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。「当該ファンド」といいます。)について使用許諾が与えられています。行うものではなく、また、当該ファンドの適法性および適合性、または当該ファンドに関する説明もしくは当該ファンドの開示事項にかかる正確性・妥当性について責任を負うものではありません。CLSAは当該ファンドの投資家および不特定多数の公衆に対して、証券投資一般もしくは当該ファンドそのものに対する投資適格性に関し、明示、黙示を問わず、いかなる意思表明あるいは保証を行うものではありません。CLSAは、当該ファンドの管理・販売もしくは取引等その他一切の行為について責任を負うものではありません。結果的な損害について、たとえそのような損害が発生する可能性があることを知りえたとしても、一切の責任を負いません。詳しくは販売会社にお問合せください。(購入後のコース変更はできません。翌営業日の基準価額とします。原則として、購入申込受付日から起算して8営業日目までにお申込みの販売会社にお支払いください。翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。引所の休場日の場合は、受付けません。購入・換金のお申込みができます。販売会社により異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。換金制限1日1件3億円を超える換金のお申込みは受付けません。中止および取消し委託会社は、金融商品市場における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金の申込受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金の申込受付を取消すことができます。平成32年12月10日までとします。年1回決算、原則毎年12月10日です。休業日の場合は翌営業日とします。毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。配当控除および益金不算入制度は適用されません。※上記所定の時間までにお申込みが行われ、かつ、それにかかる販売会社所定の事務手続きが完了したものを当日の受付分とさせていただきます。これを過ぎてからのお申込みは、翌営業日の取扱いとなります。料率上限は、3.78%(税抜3.5%)です。翌営業日の基準価額に0.3%を乗じて得た金額とします。(信託報酬)純資産総額に対して年率1.242%(税抜1.15%)を乗じて得た金額とします。