マイスター・コンサルタンツ健全なる企業成長を志す中小企業の専門サイト!当社は、中小企業専門の経営コンサルタントです。自社の特性を知ることの第二弾として組織形態の特性を紹介します。販売力と開発レベルの低下が生産性を落とす要因となります。高い人件費に見合った高付加価値が確保できないと採算割れを起こす。高年収の人材が、誰でも出来るような業務を行う状態に陥ると採算が合わない。このようなケースでは、機能として外部に持ったり、高年収人材を嘱託にする事も方法。低固定費型パートやアルバイトで対応できる業務割合が多く、マニュアルや指示書を整備し、意図的にパートやアルバイトにもできる業務範囲を増やし、人件費の変動費化を可能にしている場合は強い収益構造となる。若手人材や高齢者の嘱託社員が戦力の中心であり、その層で主な業務が賄える場合は低固定費型になる。企業の組織として最もシンプル、かつ単純な組織形態。稼ぐ部門とそうでない部門が大きく2つに分かれている。会社創業期(または零細企業)はほとんどがこのタイプで、経営者自らがすべての業務に首を突っ込んで処理しているような場合が多い。事業部組織このスタイルは製品別事業部組織と同じで、カテゴリー別に独立採算制度で運営していく方法。同一製品で地域戦略を中心に事業展開をしているメーカーや商社に多い。同様に管理本部(スタッフ)が事業間の横串機能に強烈なパワーを持たないと、本来の良さを発揮できない。社員数100名を超える頃から発生するテーマ。社内企業として運営されるのが特徴で、各カンパニーのトップは社長の肩書きになる。権限委譲を極限まで行い、運営のスピードアップ、権限と責任の明確化を狙って導入するケースが多い。事業部組織とは異なり、管理本部機能は各カンパニーで吸収すると事務固定経費の重複が起きやすいので、ホールディングカンパニーをつくり、各カンパニーで必要な機能を代行して行う。その結果、各カンパニーは現場業務に専念できる体制をつくれる事ができる。組織形態の特性は会社運営の母体を形成するご参考にしてください。