家族が増えた際に保険を検討したい子どもが成人するまでにかかる費用は平均的に約2千万円と言われています。学費に対する負担に備えた公的な保障をしっかりと把握しておきましょう。このほかにも子どもに関しては15歳まで医療費が無料となる地域があります。所得制限がありますが2010年度からは公立高校の授業料無償化も始まりました。このように子どもの教育については国としても力を入れている傾向があり、様々な公的保障が用意されています。子どもが産まれるとついつい"学資保険"への加入が頭をよぎりがちですが、学資保険は医療保障と積み立ての二つの側面があります。上記のような公的保障の中で本当にその保険商品の保障内容が必要かどうかということについてはしっかりと検討する必要があるでしょう。子どもが成人した際の保険見直し子どもが成人したり結婚したり扶養義務から外れるタイミングに保険の見直しを検討される方は多くいらっしゃいます。その際に基準とするべき考え方は、現在の貯蓄額と今後の見通し計画であると考えられます。子どもや孫に少しでも財産を残してあげたいと考える方も多くいらっしゃいますが、上記でも説明したように子どもや孫にも公的な保障はしっかりと用意されています。逆に親が安心・安全に暮らすことが子どもたちへの負担を減らすことにもなりますから、ある意味ここでの保険見直しのポイントは"より現実的に"といった観点で考えていくと良いでしょう。貯蓄はあるけど、持病があって医療費がかさむ場合は医療保険を厚めにして死亡保障を減らし保険料のバランスをとるなど様々に工夫する方法はあります。自身の人生を安心・安全なものにするためにも子どもが成人後の保険見直しにはこれまでよりもじっくりと検討する必要がありそうです。失敗しない保険の選び方は自身の経済力や今後の見通し、公的保障への知識・理解を深めることが一番です。勉強が面倒だったり、他人や世間の声にまどわされて計画的にすすめることを怠ってしまいがちですが、時間をかけてしっかりと進めていくことで最適な保険選びを行うことは可能です。