見方:朝日新聞GLOBE+このWebサイトの全ての機能を利用するためにはJavaScriptを有効にする必要があります。一帯一路をてこに、中国はどこに向かうのか「一帯一路」構想を掲げた中国が影響力を強める陸のシルクロードの現状を、世界の識者たちはどう見ているのか。トランプ政権は17年から日本とともに「自由で開かれたインド太平洋」構想を掲げ、「借金漬け外交」などと対中批判も強める。米シンクタンク・新アメリカ安全保障センター研究員のアビゲイル・グレイスは「トランプ政権は一帯一路を、中国が地政学的な地位を高めるための包括的なツールとみている」と語る。佐野淳也(47)はそのときが「ピークだった」とみる。(63)は「調整期に入った」と指摘する。インフラ整備が実現して喝采の声が上がる一方、過剰債務や貿易不均衡などへの不満も表面化してきた。東京大学教授の高原明生(60)は、一帯一路という概念を「星座」に例える。「美しい響きだが、実際にあるのは星に過ぎない。星座に惑わされず、星である個々の事業を評価することが必要だ」と強調した。ワルシャワ大学欧州センター所長のボグダン・グラルチェク(64)はポーランドを例に挙げ、「かつて外交の相手といえばロシアとドイツだったが、冷戦後にEUと米国が加わり、そして中国が入ってきた。頭痛がするほど難しい状況だ」と話す。ワルシャワ大学欧州センター所長のボグダン・グラルチェク=ポーランド・ワルシャワ、村山祐介撮影19世紀からロシアと英国などが覇権を争う「グレートゲーム」が繰り広げられてきた中央アジアでも、大国化した中国を前に、地域5カ国が結びつきを強めている。カザフ国立大学副学長のラフィス・アバゾフ(52)は「張り合ってばかりいたが、中国への警戒感という共通の利害が協調をもたらした」と分析する。18便乗り継ぎ、シルクロード1万キロをたどった取材の先々で何度も耳にしたのは、「新しい現実」という言葉だった。鉄道や道路などインフラが整うことで、砂漠や山脈に寸断されたユーラシア大陸に地続きの道が再び浮き上がり、ヒト・モノ・カネが流れ始めた。中国が存在感を高め、欧州やロシアといった主要プレーヤーの関係は揺れ、地域情勢にもかつてない変化が起きている。内外の国や企業、市民が、この「新しい現実」にどう向き合うか探っている。東端の島国・日本ももちろん例外ではない。その視線は海洋国家として強い利害を持つ太平洋やインド洋などの海に集中し、陸のシルクロードにおける存在感は乏しい。太平洋を挟んで中国と米国ががっぷり四つで覇権を争う時代。仮に「一帯一路」という言葉がなかったとしても、指導者の顔ぶれが違ったとしても、成長のエネルギーを西に求める中国を軸に、ユーラシアにおける地政学が変貌していく動きは一過性のものではないだろう。喝采と警戒が渦巻く現状は、まだ序章に過ぎない。そのドラマの舞台として現代によみがえりつつある陸のシルクロードの「新しい現実」に、日本はどう向き合っていくのか。海の向こうの出来事として眺めるのではなく、ユーラシアの将来に責任を持つ主要プレーヤーとして役割を担っていくべきだ。村山祐介の記事一覧へこの特集を読む喝采と警戒のシルクロードかつてラクダが行き交ったシルクロードが、形を変えて復活を遂げつつある。「一帯一路」の号砲とともに流れ込む中国のヒト、モノ、カネ。いにしえの交易路復活の先にある世界を、記者の現地取材で探った。ALL「GLOBE+」メルマガ登録おすすめのニュース、取材余話、イベントの優先案内など「GLOBE+」を一層お楽しみいただけるサービスをご提供します。「GLOBE+」を一層お楽しみいただけるサービスをご提供します。