人類が今の汚染、消費活動を続けた場合の予測(警告)について2017/06/2508:57ある「未来予測」本からですが、人類が現状のまま、生活環境、地球をさまざまな物質で汚染、貴重な資源の大量消費を続けると、下記のような状況になることが充分考えられます。このような状況になってから、人類が、多くの命を失ったと知っても遅い、そしてそれは、人類を生かしている環境がなくなることになり、自らの生存も脅かすことになるので、ほんとうに、今で、取り返しのつかないことにように、現状を知り、意識改革...ある「未来予測」本からですが、人類が現状のまま、生活環境、地球をさまざまな物質で汚染、貴重な資源の大量消費を続けると、下記のような状況になることが充分考えられます。住民自身が変えていくことが人類にとって大切だと思います。このことを、認識していただけたらと思います。「地球を救うかんたんな50の方法(1990年7月)」p23より「心配され保護されるのは、人間に好まれるほんのひと握りの哺乳動物だけです。めだたない生物種も守っていく必要があります。ないと、地球生態系のまとまりを保つ上での大切な構成要素になっている生物群が、すっぽりと抜け落ちてしまうことになりかねません。未来を透視する」2006年12月より示します。人類はその予測、計算できる力をもって、事態を回避する、改善することもできると思います。下記を見て、「当たった、外れた」と考えるのででなく、これまで環境破壊してきた、生物種を失ってきた事実を受け止め、数十年後だから知らない、でなく、未来に予測されるから今なら、かろうじて変えられる可能性があると考え、消費者の意識改革含め対応していくことが必要だと思います。下記、ショッキングな状態となっています。命や自然がなくなっていく、それは人類の生存も当然に脅かすと思います。さまざまな毒物も生みだし、撒いたり、投棄したりしています。地球に撒いたものは、あたりまえですが、結局自分の体に入ってきます。開発、保有がどんなに人類自身にとって危険か考えてほしいと思います。失われたものの大きさ、かけがえのなさにあとで気付いても遅いのです。自然の偉大さ、すごさに、21世紀の人類は、まだまだ、ほどんど気付いていないと思います。現時点の状況を見ても、自然や命が破壊される未来は、充分に予測できます。これを変えていかないと、と思います。近代以降、人類は多くの生物種を絶滅に追いやってきました。その習性を利用したり、肉や毛皮、食料、燃料に使用したり、後先考えない、身勝手な考え、行為がありました。食料生産:今日、あなたが丹羽で鳥のさえずりを耳にする確率が10%だとすると、2071年までには0.1%までに落ち込む。鳥類の分類を見ると、亜目も含めて33の目が記されているが、21世紀の終わりには3つの目がまるごと絶滅し、さらに14以上の科と90の種も姿を消す。いずれも化学肥料と毒物の使用が原因である。(p29)(生物濃縮などにより生物種がこれまでも減ってきました。今でこれを変えないと、確実に生物種がなくなってしまうということだと考えます。)また、2040年までに、二種の亀が乱獲により、かつてのドードーと同様の運命をたどる。乱獲によって2050年までに、絶滅とはいかなくとも希少生物とみなされるようになる魚がある。ヘラチョウザメ、サケ25種、マス、チャー、コクチマス、タラ20種以上、マグロ6種、カジキ2種、マンボウ2種だ。2021年までに、大規模共同体の多くが排水処理システムの建造に着手し、都市排水を農地に送り返すようになる。窒素を多く含む水は農作物にはいいが、近隣河川に悪影響を与え、多くの昆虫、鳥、魚が取り返しのつかないほどの被害を受ける。(p30~)2075年の時点で人類は多くの生物種を失っており、生物の多様性そのものを維持することが難しくなる。海洋:だいたい2015年のあたりに、少なくとも2種類のクジラが絶滅したと宣言される。2030年までにはサメの種類の半数はほぼ絶滅に追い込まれるが、だれも気に留めない。残存種の捕獲は以後も続き、2070年代に入ってしばらくしてからようやく停止する。天然のサンゴ礁の衰退が止まらないため、人類は一致団結して、沖合に新しい珊瑚礁を形成しようとする。基本的には、船やはしけを海底に沈めたり、魚や水質に影響のないコンクリート片を投棄するというやり方をとる。現在の参考情報http://kenplatz.nikkeibp.co.jp/article/knp/news/20131205/643209/http://www.asahi.com/eco/NGY201005220023.htmlhttps://www.okinawa-familymart.jp/article/archive.html/5012森林:21世紀の半ばを過ぎるころ、天然木材には法外な値段がついている。家の天井の梁をこれ見よがしにさらすことは、今日、毛皮のコートを着るのと同じ世に軽蔑の的になるだろう。2010年以降には、世界に残存する熱帯雨林の管理を市場目的とした国際組織が発足する。基金を設立し、当該地域を管轄する政府に援助を行うことで目的を達成する。熱帯雨林の管理には、隣接する農地との境界線の維持などに加え、鉱物の採掘、製薬会社の研究といった利益活動に対して、厳格な規制や資格を設け、使用料を徴収することなどが含まれるだろう。(P84~)大気汚染:21世紀に入って、大気の汚染はしだいにひどくなっていく。2050年には、多くの企業は社屋内の冷暖房よりも空気清浄に力を入れるようになっている。それに先だって、2015年には、空気中の有害物質や二酸化炭素を取り除く空気清浄機が開発され、家庭や職場など人が集まるところに導入される。そのころには子供のアレルギーも深刻化し、国家的危機とみなされるようになる。2040年には、この空気清浄機に用いられるエアフィルターの処理問題が、核廃棄物と同じくらい深刻化する。一部の地域では、エアフィルターの貯蔵と廃棄は、核廃棄物と同じにさえなる。(人類が生み出した有害物質は、結局、我々が物質交換する地球のどこかで処理・保管しなければならなくなります。)中国の国民は、1週間かけて、計1250本の苗木を植える。苗木は「生命の木」と呼ばれるようになる。続いて同様の活動が、ロシア、東南アジア、南米、北米、インド、アフリカ、中東でも行われる。エアゾロルは大気に有害なものとみなされ、現在から2060年にかけて、徐々にしよう廃止となる。廃止の動きに最も反対するのは、北米地域の住人だ。2035年には、大気汚染を大いに気にしながら、外出するかどうかを決めるようになる。(P86~)マクモニーグル氏の著作からは以上です。みなさん認識していると思いますが、現状で相当の環境劣化、破壊が進んでいます。21世紀には大きく生物種が失われ、その時に気付いても遅いというような記述も見られます。これを変えていくにはどうすればよいか。繰り返しが大切なのだろうと思います。世界をエコにする買い物のススメ」2006年12月杦本育生著p98より意識を変えるのに、非常に有用な本と思われます。グリーンコンシューマーとは、「環境を大切にした買い物行動」で、イギリスから世界に広がっているとのことです。売れるなら、包装を外すように店は努力し、普及していくと考えられます。ある全国規模スーパーの環境問題担当者は、購入者の7%がグリーンコンシューマーになったら、経営上環境を考えた商品を置かざるを得なくなるそうです。(P97など)プリウスなども、当初売れるかなという不安がトヨタにもあったそうですが、意識の変化や、補助金、行政などの使用、また、普及によるユーザーの意識により、現在は売れ筋となり、エコカー、燃費ランキングなども発表される時代となっています。上記本から、特に重要と考えられる内容についてです。このほかに、遺伝子組み換えや、日本の消費、人間関係の希薄化などについても書かれていました。グリーンコンシューマーの10原則より具体的やり方は右記リンクに載っています。http://www.green-consumer.org/10rules_main.htmlリンクのような具体的行動を知ることが、変化していく上で大切だと考えます。1、必要なものを必要なだけ買う地球上の2割である先進国の人たちが、8割の資源を使っているのが世界の現状です。地球上で人類が生き続けるには、先進国の過剰な消費を押さえていく必要があります。本当に必要かどうかを考えてから買いましょう。使い捨て商品ではなく、長く使えるものを選ぶ商品は、いつかすべてごみになります。最初から使い捨てられることを前提に作られたものを買うことは、資源枯渇と環境悪化を招きます。ごみになるまでの時間が長いもの、そして修理しながら使えるものを選びましょう。容器や包装はないものを優先し、次に最小限のもの、容器は再使用できるものを選ぶ過剰包装はいりません。量り売り、はだか売りのものが一番です。しても容器の必要なビールやジュースは、リターナブルびん入りのものを優先的に選びましょう。作るとき、買うとき、捨てるときに、資源とエネルギー消費の少ないものを選ぶ商品は、資源とエネルギーを使って作られ、使われ、そしてごみになります。そのすべての過程で資源とエネルギーをムダにしない商品を選びましょう。ガスなど、商品が作られ、使われ、ごみになる過程で多くの有害な化学物質が使われたり発生したりしています。可能なかぎり少ないものを選びましょう。自然と生物多様性をそこなわないものを選ぶ貴重な自然を破壊し、生物に多大な影響を与えている商品があります。豊かな自然と生物の多様性こそ人間の生存の基礎です。そのような消費を選ばないようにしましょう。近くで生産・製造されたものを選ぶ商品の輸送にはエネルギーが必要です。国内産のものや地場のものは輸送エネルギーが少なくてすみます。野菜、魚は地場物なら新鮮で栄養も豊富です。地域の産業を育て、顔の見える関係をつくることにもなります。作る人に公正な分配が保証されるものを選ぶ発展途上国の人々の労働に対してそれに見合う対価が支払われていないことが多くあります。そのような生産現場の多くは環境破壊的でもあります。フェアトレード※で途上国の人々の生活支援と経済的自立のための活動が広がっています。生産現場の環境に負荷をかけず、人権、労働条件を守り、対等な対価を支払う貿易を意味する。リサイクルされたもの、リサイクルシステムのあるものを選ぶたとえば再生紙製品を買わないと、いくら紙をリサイクルにまわしても需要がないので、使われなくなってしまいます。リサイクルする社会の仕組みがあり、きちんとリサイクルされている商品を選びましょう。リサイクルは3番目の手段であることを忘れずに。環境問題に熱心に取り組み、環境情報を公開しているメーカーや店を選ぶグリーンコンシューマーは環境を大切にしようとしている企業を応援します。企業の情報がより公開されることにより、消費者の選択が用意になります。現状ではこの10原則をすべて当てはめて買い物をすることは難しいかもしれません。いって何もしないのではなく、ひとつでも実行していくことが大切です。その積み重ねがライフスタイルを変える大きな効果を生み、社会を変えていく原動力になります。以上)下記に、環境関連の過去の関連記事を示しておきます。その2http://inorinowa2.blog.fc2.com/blog-entry-129.htmlこの記事は、政治経済を担当している、A.Cによる記事です。続きを読む今後改定を予定しているという憲法改正にあたり、注意すべき点について2017/06/1112:06安倍首相は、5月に憲法改正提案を行い、公明党は、7月中にも9条改正を巡る議論を始める方向で調整に入ったとの報道報道があります。(6月10日現在)ほんとうに、憲法改定に本格的に動き出しています。今の政権は、公明党が合意さえすれば、実質的に改憲しうる環境にあります。(なので、今、公明党が納得しうる、内容を、他の選挙タイミング勘案しながら、自民党公明党などで調整していると思われます)2015年に集団的自衛...安倍首相は、5月に憲法改正提案を行い、公明党は、7月中にも9条改正を巡る議論を始める方向で調整に入ったとの報道報道があります。(6月10日現在)ほんとうに、憲法改定に本格的に動き出しています。今の政権は、公明党が合意さえすれば、実質的に改憲しうる環境にあります。(なので、今、公明党が納得しうる、内容を、他の選挙タイミング勘案しながら、自民党公明党などで調整していると思われます)2015年に集団的自衛権を認める法改定をしましたが、なぜ今9条改定にこだわるのか。それは、2015年に成立した安保関連法が、これまでの政府見解で違憲としてきたこと。同6月4日の憲法審査会でも、憲法学者3名が、3人とも「憲法違反」だと言っていたにも関わらず、強行採決したからだと考えます。2015年6月30日の朝日新聞は憲法学者ら122人に、安保関連法案は合憲か違憲かを聞いたところ、なんと85%にあたる104人が「憲法違反にあたる」と答えています。安倍内閣の安保改定の閣議決定には、95%が妥当でないと答えています。日本の憲法の専門家のほとんどが違憲としたものを、法的根拠がないまま勝手に国会で強行採決しただけと言える状況なのです。http://www.asahi.com/topics/word/%E5%AE%89%E4%BF%9D%E6%B3%95%E6%A1%88%E5%AD%A6%E8%80%85%E3%82%A2%E3%83%B3%E3%82%B1%E3%83%BC%E3%83%88.html憲法改正を急いでいるのは、「2015年の安保法改定は、実は憲法違反」というのを安倍首相や官僚が十二分に認識しているためと考えられます。これは非常に重要な論点です。「2015年安保改定はやっぱり違憲だった」、という実態自体を、法学部の学生からでも、法律を知る人からでも、そして国民レベルで広く知らせることが、今、大きな意味を持つと考えます。憲法裁判所がない、訴えの利益がないと訴訟できないから可決すれば大丈夫、と官邸や官僚は考えていると思いますが、国民がよく知ることが何より大切だと思います。大多数がおかしいと思うことは、できないからです。この法律改定で何らか実害が生じた人(訴えの利益がある人)は、違憲訴訟をすることも可能です。出る可能性があります)http://www.asahi.com/articles/ASJCT3F4KJCTIIPE003.html憲法改定の他の目的としては、集団的自衛権の発動要件をゆるめていくこと。保持を認められなかった「攻撃用兵器」の製造、購入などを、憲法上も認めようというところだと思います。他国を攻撃可能なミサイル、爆撃機、空母、などを購入すること。アメリカやオーストラリアの攻撃に乗り、先制攻撃の正当化することも考えられます。(「攻撃型でない」空母、実質上の爆撃機、ミサイルなどは今でも保有を検討しているかと思います。)憲法改定案では、「自衛のため」という表現に、自衛権(集団的自衛権)という意味を持たせ、自国の防衛でなく、他国の戦争に参加、共同攻撃、それができる武器保有を認める内容となっています。「自衛」は、たった2文字ですが、そういう深い、重要な意味が入っています。「加憲」だと公明党も、「元の憲法に手を加えていないですから」と、庶民をごまかしやすくい面があります。「もとの憲法条文には、全く変えていないから大丈夫」と。あとの文章で、1項と2項を無力化できるのです。自民党改憲案は、国民にとって、国会議員にとって、非常に警戒すべきものです。この機会に、下記に2012年時の自民党改憲案の国民の権利にかかる主な変更点を示します。(今後出る改憲案は、これより巧妙化してくる可能性があります。下記の内容を頭に入れておけば、その巧妙な改定、骨抜きトリックは、見抜きやすくなるはずです。)条文は自民党改憲案です。http://constitution.jimin.jp/faq/下記に、重要な改変内容の一例を示します。下、立法、行政及び司法の三権分立に基づいて統治される。→国民が国権に基づいて統治されると書いてあり、実質的に国民主権でなくなる。→自衛のため(手段的自衛権を含む)のために自衛隊を設け、攻撃することはよい。ための武力行使」を認める内容。自衛(集団的自衛権含む)という言葉を入れることで、内容が骨抜きになる。国は、国政上の行為につき国民に説明する責務を負う。→国は、条約や協定、TPPなど、海外向けに行う約束事へのの説明責任がなくなる。財産権の内容は、公益及び公の秩序に適合するように、法律で定める。→財産権が公の秩序のために制約される。内閣総理大臣及び全ての国務大臣は、現役の軍人であってはならない。地方自治、省庁などが大きな機能を果たしました。財政健全に繋がらない政策も、法律で定めれば行ってよい。財政の健全化のためにといって、国民の貯金や資産も戦争にもっていく可能性もある。両議院のそれぞれの総議員の過半数の賛成で国会が議決し、国民に提案~この承認には、国民の投票において有効投票の過半数の賛成を必要とする。→「有権者など全体」でなく、「有効投票のうちの」過半数となっているので、憲法改正がやりやすくなる。以後改定を続ける可能性もある。人間が人間として当然持っている基本的な権利のことを指します。保障される「生存権」などの社会権。(緊急事態の宣言)~大規模な自然災害その他の法律で定める緊急事態において、特に必要があると認めるときは、~緊急事態の宣言を発することができる。要するに独裁ができるような内容。ほんとうに、これでいいのでしょうか。内容は重複しますが、参考に、対応案含めた過去の記事も示しておきます。http://mirokumusubi.blog115.fc2.com/blog-entry-2449.html上記は、政治経済を担当している、A.Cによる記事です。