講座開催日時に、実際のセミナー会場に来場いただき受講することを指します。講義間の映像講義はオンラインで受講いただきます。実施講義の録画を、PCやスマホでオンライン受講することを指します。講義間の映像講義を含め、全てオンラインで受講いただけます。※どちらの受講形態でも、各講義間に、講義内容をより広く、深く理解するための参考として、映像講義をオンラインで受講いただけます。<受講イメージ(両編共通)>*1:オンライン受講の講義録画は、各講義の一週間後に配信を開始します。講座終了月の翌月末までご覧いただけます。*2:映像講義は講座終了月の末までご覧いただけます。学長からのメッセージ社会全体の急速なデジタル化により、産業構造そのものに破壊的な変革が加速して起こる、いわゆる「デジタル・ディスラプションの時代」に突入しました。デジタル化の時代おいては、大学や大学院で学んだ知識であったとしても、一瞬で陳腐化してしまいます。20世紀の経営資源は「ヒト、モノ、カネ」でしたが、21世紀の企業に必要なのは、「ヒト、ヒト、ヒト」です。モノやカネがコモディティ化した今、質の高い人材、エクセレント・パーソン(傑出した個人)を確保することこそが、最も重要な経営戦略になります。個人にとっても、エクセレント・パーソンになれるかどうかが生き残るためのカギとなり、21世紀はたった一人の個人がブレークスルーを起こすことが可能な時代でもあります。そのためには、個人の趣味の充足を目的とした旧来の生涯学習ではなく、「稼ぐ力」をつけるため、繰り返し学ぶ「リカレント教育」を実践できるかがポイントとなります。これからは世界中どこにいても学べる、オンライン学習を体得できるかが、ビジネスパーソンにとって大きな分かれ道になります。本講座は、ビジネスリーダーを育成するビジネス・ブレークスルーのトップレベルの講師陣を集め、従来型のセミナーに限らず、オンラインでも学習できるよう構成しています。本講座の受講が、事業のデジタル化の推進力になるだけでなく、貴方にとっても飛躍の起爆剤となることを強く願います。】DXによりパラダイムが大きく変わった社会において必要なリーダーシップを考察します。机上の理論は重要ではありますが、リーダーシップについては、こと実践できるかどうかが重要となります。本講座では、個人、チーム、組織にフォーカスし、当事者意識をもって行動することを目指します。Awareness(自己認識力)」について、ビジネスパーソナリティについて心理学的観点から理解します。Culture」について、概論編と実践編の二段階で学びます。知識にとどまらず、組織における自らの「あり方」を考え、実践できるようにすることが本講座の狙いです。通学受講の場合は、第1回、第4回の講義終了後、セミナールームにて軽食懇親会を実施します。(21:15~22:00、自由参加)。~組織で効果的な成果を出すためのヒント~DX時代では、これまで人が能力発揮していた部分の多くがデジタル化され、より効率よく遂行されるようになります。なったときに、人材の競争力の源泉は、そもそもどのような人格を持った人なのかという本質的な部分が、さらに重要になると考えられます。魅力的で信頼感ある人格を持った人のところに顧客が集まり、部下も成長することとなります。そのような時代に向けて、これから必要となるパーソナリティとはどのようなものか、どのようにして社員のパーソナリティを開発すべきなのかを理解することで、組織で効果的な成果を出すためのヒントとします。観点に関する研究および、人事、人材制度の設計から運用、定着までのコンサルティング、研修講演を実施。19:00~21:00新しいビジネスを生み出すイノベーターたちが実践している、価値創造型のビジネスデザイン技法を学ぶDX時代を生き抜くイノベーターの思考回路~突き抜けたアイデアで事業を動かす価値創造型のリーダーシップ〜DXによってビジネス環境が激変し、従来の管理型経営が行き詰まる中で、価値創造型のイノベーターたちが台頭しつつあります。彼らに共通するのは、下記の4点です。既成概念にとらわれず新しい価値を創造する・ご縁とともにビジネスを紡ぐまったく新しいリーダーシップが成り立つ原理をビジネスフレームワークを用いて明確に解説し、DX時代を生き抜くために必要な「イノベーターの思考回路」をインストールします。戦略コンサルティングを経て現職。マーケティングによる事業開発を専門とする。アドバイザー」などを歴任。~概論編~組織づくりの基本要素となる人材、組織、システム、リーダーに加えて、組織文化について考えます。そもそも組織文化とは何かを考え、組織風土との違いを意識します。組織文化によって日々の人びとの行動がコントロールされ、組織パフォーマンスにも大きな影響をもたらすかを理解します。同時に、自分たちの組織文化を考える機会をつくり、FCバルセロナやオールブラックス(ラグビーNZ代表)といった勝利の文化をもった事例に触れます。次回までに1週空くため、自分たちの現状の組織文化の言語化と理想の組織文化の言語化を宿題とします。~実践編~前回の講義とその宿題で課された「自分たちの組織文化」をお互い共有し、自分たちのアイデンティティを深めます。それを踏まえ、「理想の組織文化」を語り合い、組織文化マネジメントのフレームワークを使って、アクションプランを考えます。組織の事例を活用しながら、組織のリーダーこそが「謙虚に学ぶ」姿勢を追及することの大切さを考え、参加者ひとりひとりが組織文化の設計者と構築者となり、第一歩を踏み出せる機会を提供します。経て、早稲田大学ラグビー蹴球部監督に就任し、自律支援型の指導法で大学選手権二連覇を果たす。「コーチのコーチ」、指導者を指導する立場であるコーチングディレクターに就任。2012年より3期にわたりU20日本代表ヘッドコーチを経て、2016年には日本代表ヘッドコーチ代行も兼務。2014年、企業のリーダー育成トレーニングを行う株式会社チームボックス設立。2018年、コーチの学びの場を創出し促進するための団体、スポーツコーチングJapanを設立、代表理事を務める。CCCメディアハウス)など多数。】AI・ロボティクスなど近年のテクノロジーの進歩は、将来の雇用減少さえ予感させるほど大きなインパクトであるにも関わらず、日本企業の対応は後手に回っています。した状況を踏まえ、本講座ではテクノロジーをビジネスモデルの変化や戦略転換に活用し、デジタル革命の達成を推進するための実践的スキルを総合的に育成します。実務においてDXを活用する総合的な知識と実践力を身につけます。企業におけるDXとは、既存ビジネスのデジタル化の推進や、アナログとデジタルの融合による生産性の向上やコスト削減、スピードの向上、さらには、それらを実現するための企業組織の変革を指します。通学受講の場合は、第1回、第4回の講義終了後、セミナールームにて軽食懇親会を実施します。(21:15~22:00、自由参加)。19:00~21:00DXの意味と必要性、ビジネスモデルの変革パターン、先進事例を通じて戦略構想に役立てるDX時代の経営原理ITの知識がない方に配慮しながら、デジタル化によるビジネスモデル変化、戦略とITの融合を理解し、実践に結び付けます。デジタルトランスフォーメーション(DX)の意味と必要性を確認した後に、DXで可能となるビジネスモデル変革をパターンとして解説します。ビジネスモデルの一般論の基礎的な考察の後、最終顧客のオーナーシップや、マネタイゼーションパターンの考察、プラットフォーム立ち上げの困難さと克服方法などを見ていきます。これら理論的な解説とともに豊富な実例をオムニバス的に観察し、実践感覚を獲得していきます。エモリー大学ビジネススクールMBA課程修了。PwCコンサルティング、日本アイ・ビー・エム、RHJインターナショナル(旧リップルウッドHD)などを経て現職。人間の幸せとテクノロジーとの関係について学びます。人工知能の本質を解説し、人の幸せにつながるAIを解き明かします。14分野60案件を超える実適用のユースケースを使い、単なる既存業務の改善を超えて、データによって社会と人生に革新を起こす可能性を示します。1993年単一電子メモリの室温動作世界で初めて成功し、ナノデバイスの室温動作に道を拓く。2004年から先行してビッグデータ収集・活用で世界を牽引。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発で先導的な役割を果たす。ナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。Vinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選ばれる。19:00~21:00DX時代に求められるオープンイノベーションの考え方と実践方法や活用事例について幅広く学ぶオープンイノベーション新規事業創出や事業強化につながるオープン・イノベーションの実践方法を学びます。やみくもにCVCを作ったり、国内外に拠点を設けても、事業創出・強化にはつながりません。世界1200社、5500件以上のオープンイノベーションプロジェクト経験をもとに、狙った成果につながるオープン・イノベーションの実践方法を、テーマの創出・選定から協業まで、風土変革から体制・仕組みづくりまで、トライアルから本格展開まで、実際に役に立つ形で解説します。修了マッキンゼー、日本総研を経て、2006年に(株)ナインシグマ・ジャパンを設立。国内外1200社、5500件以上のオープンイノベーションプロジェクトを支援。ヘンリーチェスブロウ著「オープン・ビジネスモデル」解説。「オープン・イノベーションのマネジメント」共同執筆。19:00~21:00技術イノベーションを生み出し続ける組織の理解、先進企業の事例を通じて、組織変革のノウハウを学ぶ変革と創造の組織イノベーションとデジタル技術活用を日本の組織の本質的課題として考えます。デジタル技術の活用による組織イノベーション、働き方改革の本質とは何か、日本的組織の何がそれを妨げるのか、技術イノベーションが起こりやすい組織とはどんな組織なのか、どうすればそういう組織に変革できるのか、デジタル技術による革新で組織や働き方はどう変わっていくのかを、日本組織の本質的問題として考えます。Watson)に入社、1993年代表取締役社長に就任。その後独立し、ピープルファクターコンサルティング設立。SFC研究所キャリア・リソース・ラボラトリー(CRL)研究員。実際のセミナー会場に来場いただき受講することを指します。実施講義の録画を、PCやスマホでオンライン受講することを指します。申し込み:2020/2/13(木)※お申し込みは先着順に受け付けます。いの場合、入金締切日は、ご請求書に記載いたします。日経が指定する銀行口座に全額を現金でお振り込みください。振込手数料は受講申込者でご負担ください。ご入金の締切日は請求書に記載いたします。法人決済の方で入金日に間に合わない場合は事前に運営事務局までご連絡ください。受講環境PC環境を基本としますが、移動中などの学習ツールとして、iOSおよびAndroidアプリによる講義視聴が可能です。上記環境での動作を確認しておりますが、すべての環境において正常動作を保障するものではありません。仮想環境ご利用で正常に動作しない場合は、システム管理者様へご相談いただく場合がございます。接続テスト◆PC(Windows、Mac)における受講環境のチェックネットワーク環境につきましては、こちらの自動環境チェックをお試しください。https://aircamp.us/support/check/動作環境は随時アップデートされるため、新しいパソコンの購入やOSのアップデートを検討される方は、必ず下記のサイトより、最新状況を確認してください。https://aircamp.us/support/env_portal/◆モバイル端末(iOS、Android)の場合は、以下よりご確認ください。土日祝・国民の休日・年末年始は除く。お問合せから2営業日ほどで返信いたします。あるご質問Q.講座はオンラインで受けるのですか?A.各講座は実際に会場で受講いただきますが、オンラインで受講いただくことも可能です。お申し込みの際、実際に会場で受講される場合は「通学受講」、オンラインで受講いただく場合は「オンライン受講」を選択してください。講座と講座の間は、オンライン学習として、映像講義をご覧いただきます。Q.オンライン受講、および、オンライン学習の際に必要な環境を教えてください。A.「受講環境」をご覧ください。Q.受講申し込み後、通学受講からオンライン受講に変更、または振替はできますか?A.受講申し込み後に受講方法(通学受講からオンライン受講、およびオンライン受講から通学受講)の変更を希望される場合は、第1回通学講義の10営業日までに事務局へお知らせください。それ以降の受講方法変更、および受講開始後の振替はできません。※オンライン受講から通学受講の変更は、通学受講の定員に空きがある場合に限ります。Q.大卒、院卒などの受講資格はありますか?A.ありません、どなたでも受講できます。Q.受講料の支払いは振込だけですか?カードで支払えますか?A.クレジットカード払い、請求書払いのどちらかをご選択いただけます。Q.領収書はもらえますか?A.請求書払いを選択された場合、ご希望の方には発行いたします。下記事務局までご連絡ください。内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。主催者の諸般の事情や、天災地変その他の不可抗力の事態により、本講座の一部あるいは全部を中止させていただく場合がございます。本講座の一部あるいは全部を中止する場合は、運営事務局から受講者に対して、本サイトや、電子メールなどで事前に告知します。事由によっては事前の告知がないことをあらかじめご了承ください。本講座の一部あるいは全部を中止する場合、残り期間または残り回数に応じて精算した受講料を無利子にて受講者が指定する銀行口座に振り込むことによって返金します。この場合、返金時の振込手数料は日経が負担します。受講料以外に受講者側で発生した宿泊費・交通費などの費用については、日経は補償いたしかねます。受講開始日)の3営業日前の15:00までに、運営事務局までご連絡ください。返金手数料2,000円(税別)を申し受け、ご指定の銀行口座に振り込むことで、返金いたします。それ以降の解約はお受けいたしかねます。お振り替えはお受けいたしかねます。スマートフォンや携帯電話の通話はお断りいたします。PCをご使用の際には周囲の方にご配慮ください。会場敷地内は禁煙です。(以下、日経)が取りまとめ、株式会社ビジネス・ブレークスルーに渡します。日経ビジネススクールにおける個人情報の利用目的など、取り扱いについての詳細は下記をご参照ください。株式会社ビジネス・ブレークスルーは、以下の目的で個人情報を利用します。