私の投資論どうも、あいうえです。当ブログのタイトルは「とあるオタクの長期投資」なわけですが、実はここにおける長期投資には「長期間にわたって投資をする」という意味しかなかったりします。今現在は全資産の6-7割を預金として遊ばせていたりもするのですが、今日は世間一般で言うところの長期投資、つまり「ある一つの銘柄を長期間に渡って保有し続ける」という意味での長期投資について、それも銘柄選びに着目して書いてみようと思います。長期投資を考える前にまあこれから長期投資について話を始めていくのですが、その前に、そもそも「株式」とはなんなのか?ということを見てみようと思います。Wikipedia先生を見てみましょう。株式会社は、事業で得た利益の一部を出資比率に応じて配当という形で株主に分配する。事業が赤字の場合には無配になる可能性がある。廃業したり、経営が破綻して倒産した場合には株式の価値がゼロになることもある。株主の責任は有限責任であり、会社に多額の債務が残っても株主は出資額以上の損失を被ることはない。一方で、会社を解散した場合、債務をすべて履行してなお資産が残れば、その資産の所有権は株主にあり、出資比率に応じて分配する。Wikipediaいいですか、結局のところ株式投資ってのはこれだけのことなのです。ある会社の株式を買うという行為は、その会社の配当をもらう権利のことを指します。これはしばしば忘れ去られますが、非常に非常に非常に大事なことです。配当金再投資が叫ばれる世の中において、配当金というものはしばしば邪魔者として扱われますし、私だっていらんなこいつとは思いますが、配当がなければ株式が存在しえないという意味において配当というのは株式の本質と言ってもよいものです。冷静に考えてみてください、我々は配当がなければ株式からリターンを得ることはできません。いやいや、バカなことを言ってはなりません。配当金という形で会社の利益が吐き出されるからこそ株券というものに価格がついて株価を形成するのであって、永遠に配当金がでないことが約束されている株券に価値はないのです。したがって、キャピタルゲインもありません。利子を出さない債券に価値がないように、配当を出さない株券に価値はないのです。配当がない世界で株主がリターンを得るには、その株式会社を解散させるしかありません。先ほども書かれてましたよね。「一方で、会社を解散した場合、債務をすべて履行してなお資産が残れば、その資産の所有権は株主にあり、出資比率に応じて分配する」と。配当がない世界において、株券を買った株主が利益を得るためには株式会社を解散させて資産の所有権を得るしかありません。......そんなのは社会のことを考えてもいろんな意味で無理があるから、配当金という形で資産ではなく利益を分配するのです。注:無配株はどうなんだと思われるかもしれませんが、無配株は将来の配当金支払いが期待されているので株価が形成されます。株の本質というのは配当金なのです。長期投資を考える株式の本質は配当金だという話をしましたが、であれば、長期投資において一番大事なことは「その企業が長期間に渡って配当金を出してくれる」ことになるでしょう。投資のリターンというのは配当なのですからね。それも、配当金だけで株券に出した金額すべてを回収することが理想になるでしょう。いうより「株式=配当金を貰う権利」であり「株式を買う=配当金を貰う権利を買う」であり、「株式売買=配当金を貰う権利の売買」であると考えれば、株式投資とは配当金を貰うことで投資につぎ込んだ金額を回収していく営みであると考えた方が自然です。株価なんて本質から外れたものでしかないわけです。ある会社の株を買う時は、今自分が買う時の株価を配当金で回収できるかのみを考えるべきであって、買った後の株価の変動なぞ気にしても意味がありません。バフェットは言いました。「すげー事業をやってる会社のいい感じの価格で買えばいいんじゃね?」と。(そんなバフェットが運営しているバークシャーは、配当金として出すくらいなら俺様が再投資した方が儲かる!とか言って配当金を出してないみたいですが、この記事にとって都合が悪い事実なので目をつむりましょう)すげー事業をそこそこの価格で買って、その事業がもたらしてくれる富を配当という形で得る、これこそが投資なのです。その事業が長期間に渡って富をもたらしてくれるかどうか、お金を稼ぎ続けてくれるのかどうか、そのお金を自分に渡し続けてくれるのかどうか、それこそが大事なのです。どのような銘柄を買うべきかということで実際の銘柄の選び方ですが、配当利回りのことを考えると「こいつは長年(30-50年)に渡って事業を継続させて配当金を出し続けてくれそうだなぁ」という企業に投資するのがいいでしょうね。それを期待してこの記事読んでるんですけど。A.さあ......私も教えてほしいくらいまあ、こんな事業がおすすめ!みたいなのをこの記事でお伝えすることはない――というかできないのですが、ここについては私が全部が全部自信もって書いてる方が不自然でしょ......?ってことでここはひとつ。ゆーか、私はインデックス投資家ですしおすし。言うならば、やはり日本企業は止めておいた方が賢明な気がします。あいつら、事業に投資に回す予定もない、賃上げに回す予定もない、配当金に回す予定もない、そんなお金をアホみたいにもってますからね。日本経済のことを考えたら事業投資・賃上げに回すべきだし、そうでなければ配当に回すべきです。他の会社の株を持ってる場合もありますね......。他社の株式を戦略的にもつというのは一理ありますが、その効果・必要性のことを考えると「???」という感じが強いのも確かです。ちなみにそのお金のことを内部留保と呼ぶとどこからか「内部留保は正式な会計用語じゃないぞw」「内部留保って本当に現金のことだと思ってんのwww」みたいな煽りが飛んでくるのですが、内部留保という言葉は普通に財務省系の公的シンクタンクが使っていたり(損益及び余剰金の配当の状況のエクセルファイルを開けば運命の出会いを果たすことができます)、内部留保の一部は普通に現金です。ちなみに、総資産に占める現金・有価証券の割合は16%と米国の4倍程度らしいですね。参照:https://hermes-ir.lib.hit-u.ac.jp/rs/bitstream/10086/25391/1/070hibsWP_161.pdf使い道のない現金を配当金にすら回さない企業に対して長期投資するのは止めておいた方がいいのは言うまでもないでしょう。ため込んでいる現預金は株主に帰ってこないのですから......。(まあ、企業側の主張する理由も一定の説得力はありますけどね)さいごにということで、株ブログあるある「途中で日本企業叩きになる」が見られた本記事でしたが、本記事で一番大事なのはやはり、株式=配当を貰う権利であるの周辺でしょう。(もちろん、正しい話をすれば株式には配当を貰う権利以上のものがあるのですが、私を含むほとんどの個人投資家にとっては配当を貰う権利でしかありません)であれば、長期投資をするのならばその配当が永続するのか、そして今の株価はその権利を買うのに高すぎやしないのかということに一番の注意を払うべきです。すげー事業をいい感じの値段で買えばいいかんじ!というバフェットじいちゃんの名言っていい言葉ですね(小並感)お読みいただきありがとうございました。false);スターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。