提言2014年11月16日ゼロエネルギーマンションを日本中に広めるためには、実は電力会社やガス会社、さらには上下水処理場をもつ自治体が契約約款の変更をしなければなりません。プレゼンをさせていただきました。統一化が出来ていないのです。40年近く省エネにどっぷり漬かってきた私たちが5000か所にわたるエスコ事業の経験の中から言っているので間違いありません。CO2見える化センターで障がい者の方たちが雇用されるところまで全国の自治体を省エネの伝道者として巡業していきたいと考えています。アーカイブ2020年2019年2018年2017年2016年2015年2014年2013年お問合せ省エネルギーに関するご質問をお待ちしています。