ブランディング、マーケティング、CSR、CSV、HRM、イノベーション分野に携わると共に、地方創生に係る。日本企業の間で、社会問題をビジネスの力で解決するソーシャルビジネスを経営に生かそうとする試みが広がってきた。Goal(SDGs)を策定したのがきっかけだ。自社の利益だけを優先する時代は終わり、社会の課題に向き合った企業行動を考えないと、国際社会で生き残れないとの危機感が背景にある。ソーシャルビジネスを軌道に乗せるにはどんな視点が必要なのか。「SDGs時代のソーシャルビジネス」を考えたい。SDGsは、国連総会が2015年、国際社会が持続可能な発展のために2030年までに達成すべき目標として採択した。達成すべき17の目標とそれを具体化した169のターゲットで構成する。国連はそれまで「ミレニアム開発目標」を掲げていたが、これは貧困など途上国の課題解決が主な目的だった。対してSDGsは、新興国だけではなく、先進国などあらゆる国と地域の目標達成をうたっており、国連が全世界に求めた企業活動の新しい「グローバル基準」とも読み取れる。それだけに企業に与えるインパクトは大きい。「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」「すべての人に健康と福祉を」――。SDGsが掲げた17の目標を見ると、「自社の事業活動とは関係が薄い」という意識に陥りがちかもしれない。SDGs時代のソーシャルビジネスを定着させるには、まずはこの17の目標を「他人事」としない意識改革が必要となる。成功したリーダーたちが、自らが成し遂げてきた履歴を語る。「私の道しるべ」グローバルリーダーたちの過去、現在、そして未来。なる記事をクリッピングできます。permission.。