【連載】ネットワークに依存しない最適なビデオ配信とは【第一回】CDNという武器2015.02.13ツイートこれからエンタープライズビデオを導入して、社内で動画を使って様々なコンテンツを配信しようと考えていらっしゃる皆様の最大の関心ごとは、限りあるWANやLANの資源の中で本当にビデオのような大きなコンテンツをスムーズに流せるのか?他のシステムへの影響はないのか?ということにあると思います。今回は、そのようなビデオを社内でスムーズに配信するインテリジェントビデオルーティングの考え方について説明したいと思います。3つの観点から考えます。Network)パブリックCDNとは、世界中の隅々まで、あらゆるところでコンテンツをキャッシングすることにより、インターネット上のデータ配信をスピードアップし、エンドユーザーがオリジナルのサーバではなく、自分に近いサーバからコンテンツをダウンロードできるようにするものです。代表的なソリューションはAkamaiです。Akamaiは95,000のセキュアなサーバを世界中にもっており、71ヶ国に展開しています。パブリックCDNは企業のファイヤーウォールの外側にいるユーザーに対してビデオを配信する際に使用できます。これは従業員だけでなく、顧客、パートナー企業なども含む場合があります。企業独自のエンタープライズCDNを持っていない場合、パブリックCDNを社内の従業員向けに使用するケースもあります。CloudFrontといったパブリックCDNに対応しているか、ここが重要な要素になります。Network)エンタープライズCDNとは、企業内WANの最適化を行うためのアプライアンスサーバであり、IT管理者が企業内のネットワークトラフィックをより詳細に管理をすることができるようになります。ビデオによるトラフィックが増加していくと、WANのコストが法外にかかるケースがあるでしょう。それを一旦社内のCDNがキャッシュしてそこから各端末へ配信するという方法をとります。データセンターとは別に、1000人が働く東京本社と、300人が働く大阪支店があるとします。それぞれCDNを導入します。本社からのライブ配信は一旦それぞれの拠点のCDNでキャッシュされ、そこからLAN内のみを通って、配信されるわけです。すべてのユーザーに対してWAN経由でデータセンターから配信されていれば、すぐにWANはリミットに達してパンクするでしょう。このようなエンタープライズCDNを導入すると、社内の隅々まで安全にビデオを配信することができるようになり、WANコストの低減になります。ECDSなどがあります。エンタープライズビデオを導入して大規模な社内でビデオを最適に配信するには、必ずエンタープライズCDNが必要となります。上記のようなエンタープライズCDNに対応しているかが鍵になります。Edgeなどを新規に導入することが可能です。Steelhead上で稼動します。ハイブリッドアプローチ(ハイブリッドCDN)ケースによってはパブリックCDNとエンタープライズCDNの両方を使用するケースがあります。企業の合併や、地位的な理由やコスト的な理由など様々な要素でこのような構成になるケースがあります。東京本社と日本国内の各拠点でCiscoCDNが使用され、東南アジアの拠点や工場とはBlueCoatCDNが利用されているようなケースもあります。Edgeを使用してより多くのロケーションでビデオを視聴できる環境を構築しているケースもあります。エンタープライズCDNにアクセスできない地域ではパブリックCDNが利用されている場合もあります。モバイルを使用する場合はオフィス間で使用するエンタープライズCDNを切り替えることもあります。オフィスから客先へ移動中にはパブリックCDNへ接続するケースもあります。このようなフレキシブルなビデオ配信システムを確保する為には複数のCDN上を同時にコンテンツを配信して、視聴者のグループを複数の配信ネットワークに関連付けて、その時点で最適なCDNをダイナミックにルーティングしてビデオを配信することが最良な方法です。結論グローバルな企業において、エンタープライズビデオを導入して社内動画・企業内ビデオの導入を検討する場合、まずインフラとして、各国、各拠点を結ぶネットワーク構築の観点からCDNが必要になります。CDNにはパブリックCDN(インターネット上)とエンタープライズCDN(イントラネット内)の2種類があり、それらを両方組み合わせたハイブリッドCDNという考え方があります。その両方を十分に考慮した上で、導入を行うことでWANの費用を低減させ、配信を効率よく行うことが可能です。これが社内での大規模な同時ライブ配信を成功させる鍵となるでしょう。次回は数多く存在するモバイルデバイスやPCでの視聴環境の観点から帯域制御を考えます。各社の登録商標または商標です。