(電話システム)との連携が可能な電話機能など、多様な機能を単一のツールに統合。活用の側面から支えている(図1)。Business」を活用すれば、社外でも社内同様の仕事が可能だ。子育て中の女性社員が子どもの発熱などで病院に連れて行き、社内のミーティングに間に合わないこともある。佐藤彩はワークスタイル変革の一例を説明する。環境と制度の両面から働きやすい環境づくりを進めている。いった社内・社外のコミュニケーションに必要な機能を単一のツールに統合。中であればインスタントメッセージを送ったりするなど、無駄のないコミュニケーションにより、ワークスタイル変革を加速できる。Business」は、日本マイクロソフト社内でも使われており、同社のワークスタイル変革に大きな役割を果たしている。3回失敗した経験があります」と打ち明けるのは、日本マイクロソフトの本間章弘氏だ。同社ではかつてフリーアドレス化によるワークスタイル変革に取り組んだが、うまくいかなかったという。ツールなども含めた全社的な取り組みではなく、部分最適で行っていたためです」と本間氏は分析する。電話システムは、出社後に誰かがログインするとその人しか使えず、結局、固定席と変わらないコミュニケーション環境になってしまっていた。同じ部署の社員同士で席が固まるなど、意識が制度に追いついていなかったために効果が生まれず、固定席に戻した経緯がある。同社は東京・品川への本社移転を契機に全社プロジェクトとして再度、ワークスタイル変革に着手。失敗を糧に、四つのテーマと担当部署を決めた。活用(情報システム)」である。環境を整備するといった具合だ。「各プロジェクトチームが連携しながら全体最適の視点で変革に取り組み、全社員が納得すること。これが成功の要因です」と本間氏は話す。ツールを導入するだけでは、ワークスタイル変革は実現しない。Business」が本来の威力を発揮できたと言えるかもしれない。2社の成功事例で、注目すべきポイントがある。それが、コミュニケーション手段としての電話の位置付けだ。電話というものは本来、こちらの都合に関係なく一方的にかかってくるもの。打ち合わせ中に電話がかかり、中座を余儀なくされた経験を持つ人もいるはずだ。本人が不在の場合、電話をかけた人の時間が無駄になるだけでなく、その部署で電話を受けた人にも取り次ぎの手間がかかり、業務の妨げとなりかねない。Business』のメリットは電話に縛られないコミュニケーションができることです」と言う。ディスプレイで相手のプレゼンス(状況)を確認し、在席していれば電話をかけるといった判断が可能になる。上します」と佐藤はメリットを説明する。(社内のデータ通信回線)にIP電話機を接続することも可能だ。同様の機能を利用できる。Business」に完全にリプレースすることは難しい。固定電話機を一気に替えるのも、操作性や運用性の点で不安があるという総務担当者もいるだろう。取り組みが参考になる。Business」を連携。