記事がみつかりませんでした。日経BizGate会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。新規会員登録ログイン健康リスクが高い場合の考え方この数値が100であれば全国平均となり、それより高いと職場ストレスがより強い、低いと軽いと評価します。120である場合、全国平均と比べて20%、健康リスクが増加していると判定します。実際の集団分析では、企業全体や職場単位での平均値を取って、算出します。個人が特定されないように10人ないし20人以上の単位での分析を基本とすることが推奨されています。この健康リスクは計算の途中にも示した4つの尺度と呼ばれる指標で分析することになっています。(1)仕事の量的な負担感(2)与えられた裁量や自由度(3)上司のサポート(4)同僚のサポート仕事の量的な負担が大きくても、裁量や自由度があれば、ストレスを感じる度合いは軽くなります。上司や同僚のサポートがあれば、ストレスは和らぐというわけです。ご自分だけで算出した健康リスク点数から、ご自身の職場の仲間の様子を考えてみると、集団分析を行なった場合をある程度は想定できるかもしれません。厚生労働省では、企業等の側でその結果を活用した管理監督者への研修や職場でのグループワークを起点とする職場環境改善活動を推奨し、これらを実施する職場を今後5カ年で60%とする目標を掲げています。実際にストレスを感じることが多く、健康リスクも高いと想定できる場合に、従業員サイドからできる対応は、職場内での対話しかありません。本来、ストレスチェックの質問のうち、仕事のストレス要因と上司・同僚の支援に関する質問は、職場内の対話で解決できる問題です。これを法律で定められた制度でわざわざ毎年チェックしていかなければならず、ここで説明した集団分析と改善のための研修や職場環境改善活動が企業側の努力義務に過ぎないあたりが、くしくも現代のストレス社会を映し出す形になっているかもしれません。経て、2006年から産業医科大学設立のベンチャー企業の創業社長。2016年に退任後、健康経営やストレスチェック活用のコンサルティングや講演を手がける。人事担当者のためのメンタルヘルス復職支援」(労務行政研究所)などがある。成功したリーダーたちが、自らが成し遂げてきた履歴を語る。「私の道しるべ」グローバルリーダーたちの過去、現在、そして未来。なる記事をクリッピングできます。permission.。