淡々と日々の暮らしを立てるために働き続け、木々の緑、雨音、枯れ枝に架かる雪を密かに楽しむ。老いては老いを楽しみ、若者の成長に目を細め、良い人生だったと感謝しつつ旅立つ。こんな当たり前の人生が許されない世にはして欲しくありません。(460)おすすめそれぞれ属するカテゴリーに関連記事が有ります。平和時に政府が借金を増やす理由は、富に対する課税を怠ったことに起因する。“少子高齢化社会”という人口構成の変化は、「年金問題」とはまったく無関係なのである。寄生者は、自分たちが寄生者ではないこと、自分たちが求める取引形態は正当であること、自分たちの価値観はまともなものであることなどを宿主に認めさせよう(錯誤させよう)と努力します。戦後世界こそが米国の一極支配構造であり、“脱戦後世界”は、それとは違った新しい支配構造がプランされているはずです。私の中にずっとこだまし続けていたのがこれ−己の姿を見ること−です。それをはっきりと口に出すことにためらいがありました。そのためらいが少しとり去られた感じがします。一種のハリボテであり、虚勢であったと思われます。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。ついて、私がいいたい結論を先にいってしまうと、1.国家間の陰謀、その他あらゆる組織の陰謀と、個人間の陰謀には共通点がある。2.書籍を通じて得たそれらに関する事実叙述的な知識をひたすら溜め込んでも、自分(及び自分の属する組織)が何かを新たに切り開いていく際には、あまり役に立たないような気がする。3.自らがかしこく生きていく際のよすがとは、そのような知識を溜め込むことではなく、もっと別のことが重要となるのではないか。〜というようなことが言いたいわけです。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。天皇と近代日本ところで、夏休み前に私なりの「体験的陰謀論」のさわりを書く、などと大見得を切ってそのままになっています。それは、どうしてあっしらさんやすみちゃんの書く「陰謀論」が個人的に好きなのか、にもつながるものです。「どこそこの本にこう書いてあったからこの陰謀論は正しい。一方でこの陰謀論はやや根拠が薄弱だから信じられない。」といった論述スタイルの文章が、個人的にはあまり好きでは有りません。「直感」(私ピーンときちゃった)という感覚が出発点で(そして最終地点でも)重要なのではないか、と思っています。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。日本が経済的苦境に陥っているなかで、「ダメな会社は外資でもかまわないからどんどん買収してもらって再建してもらった方がいいと」いう意見も出ている。“自由主義”経済を善しとする人はそう主張してもらってもいいが、“自由主義”経済=“強欲者の収奪”経済と考えているものとしては、その意見には与しないどころか、“自国破壊”につながる論として排撃する。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。資本主義が「国民経済」すなわち大多数の国民生活にとって“有利”で効率的な仕組みであるという認識が多数派であるが故に“資本主義ルール”が維持されているのである。“資本主義のルール”の適用が「国民経済」を悪化させるのであれば、“資本主義のルール”適用を政治的に制限するのが為政者の役割である。“資本主義のルール”云々を言うのであれば、竹中大臣(国家)が民間銀行の債権・債務問題にあれこれ口出ししたり、公的資金を注入することも止めなければならない。民間銀行に公的資金を注入することが“資本主義のルール”だと主張するのなら、その論理を示さなければならない。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。)が、「自民党に捜査は及ばない」と異例の発言をしたが、おそらく、これは、小沢氏だけが「証拠」をでっちあげられているからである。でっちあげるのではなく、証拠だと思わされて「つかまされている」ものである。小沢一郎側からの「献金の請求書」が存在しているかららしい。言及しているとされているから、おそらく「存在」するのだろう。この「献金の請求書」が実は「でっちあげ」なのであると推定される。この「献金の請求書」が「西松建設事件の告発者」か、関係者かによって「証拠でございます」と持ち込まれているものであると思われる。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。一介の“デタラメ”経済学者を要職に据えた「竹中プロジェクト」が“思惑”通りに進みメガバンクのいくつかが外資の手に渡れば、日本経済は、“国民経済”としての性格を喪失し国内産業力も減衰し、国際金融資本の資本増殖手段と化すことになる。なることは、あれこれ予測しなくとも、大戦中に世界の過半を超える産業生産力にまで達した米国が、戦後どのような道を辿ったかを顧みればわかる。60年の時点で、米国が70年に貿易収支赤字に転じると予測した人は狂気扱いされたであろう。80年の時点で、米国が85年に経常収支赤字に転じると予測した人も似たような扱いを受けたはずだ。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。行い一時的にデフレ不況が深化するとしても、そのなかから回復に向かう芽が出ると考える経済学者や政治家は、無能であり、「自国破壊者」である。インフレは、供給<需要の拡大で生じる経済事象だから、国民のエンサの声に耐えられる政治家であれば、通貨量を抑えることで人為的にコントロールできる。財の価格が下落傾向を示し、過去に購入した固定資本の負担(償却及び債務履行)が増大していくデフレは、企業が“資本の論理”に従って動くものである限り、解消することができない経済事象である。金融政策は無効である。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。戦後の日本という国家や経済をどう評価するかについては様々な見方があるだろう。容認するにしろ否定するにしろ、一部のイデオロギッシュな勢力を別にすれば、それが国民経済ひいては国民生活にとって好ましい選択だからとの含意は共通していると思われる。米国の意向に唯々諾々と従うのも、それが国民生活の基盤である日本経済の維持発展に欠かせないと認識しているからであり、サプライサイドの経済政策をおかしいと思いながらも受け入れてきたのも、それが成熟期に入った日本経済の再生にとって必要な手段だと考えたからであろう。私自身も、現状の枠組みのなかで、貧富の差はたっぷりとありながらも、大多数の日本国民が、将来の破綻を憂慮することなく、日々の活動にいそしめる方策とは何かを考え書き込みを行ってきた。そのような方策を考えることができる前提としては、統治機構は与件の経済基盤のなかで国民多数の福利向上を志向し、経済主体も、“資本の論理”を前提にしながらも国民国家内存在としての自己の役割は自覚しているという条件が必要である。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。加速度的に処理しようとしている。「不良債権=企業過剰債務」が国家的問題となるのは、それが「銀行過剰債務」であるからに他ならない。(企業の過剰債務は単なる民間経済問題である)不良債権=企業過剰債務という使い古された表現自体が、問題の本質を曖昧にするまやかしである。銀行がひとから預かっている通貨を使って貸し出しを行った結果、その少なくない部分が返済されない状況に陥っていることが「バブル崩壊」以降の経済災厄の根源である。「失われた10年」の民間における最大の責任者は、ひとから預かった通貨を貸し出して回収できない銀行=貸し手である。クリックしていただくと、より多くの方に読んでいただけます。