サイトマップHOMEお役立ちコンテンツ高齢者介護の大切なこと冬に多くなる入浴中の事故お役立ちコンテンツ冬に多くなる入浴中の事故2020.01.27高齢者介護の大切なことB!高齢者になると、日常生活の中でも様々な危険が潜んでいます。注意が必要なのが入浴になりますが、どのような事故の危険性があるのでしょうか?今回は入浴中の事故の具体例とその対策方法について調べてみました。入浴中の事故によって命を落とす高齢者は少なくありません。具体的には溺水や転倒、熱中症などが挙げられます。冬場の入浴では、しばらく出てこない事を心配した家族が様子を見ると、溺れて既に亡くなっているというケースが多いです。溺死といっても、健康な状態であれば普通は大人が浴室で溺れる事はありません。溺れる前に脳梗塞や心筋梗塞、ヒートショックなどを発症し、意識障害を起こしている事が考えられます。ヒートショックとは?ヒートショックとは家の中の急激な温度差によって起こります。冬場は普段過ごすリビングやダイニングは暖房によって暖められています。トイレや浴室など暖房がなく、温度が急激に下がる場所へ行くと、寒さで末梢動脈が収縮し急激に血圧が上昇してしまうのです。脱衣所でブルブル震えながら服を脱ぎ、浴槽に入る前に体を洗うとなると寒さが続くので、さらに血圧も上昇します。この血圧が高い状態で湯舟の熱いお湯に浸かると血管が拡張するので、今度は一気に血圧が下がります。血圧が急に下がった事でめまいやふらつきが起き、意識障害を起こして溺水や転倒という事故が起こってしまうのです。対策ヒートショックの対策方法は、とにかく部屋の温度差を小さくする事です。した脱衣所には暖房を設置し、入浴前から暖めておくようにします。浴室内も湯舟に蓋をせず、開けた状態にしておくと温度が上がりやすく、またシャワー給湯で浴槽にお湯を入れると蒸気によって浴室全体の温度が上昇します。浴槽内のお湯はぬるめにする事、長湯をして心臓に負担をかけない事、湯舟から出る時はゆっくり立ち上がる事もヒートショックを防ぐ方法となります。溺れているのを発見したら!もし浴槽内で溺れているのを発見した際は、まずお湯の栓を抜いて119番通報をします。浴槽内から引き上げ、呼吸していない状態であれば、胸骨圧迫と人工呼吸の心肺蘇生を行います。心肺蘇生法のやり方が分からない場合は、電話を繋いだ状態で指令員がアドバイスをする事もあるため、一刻も早く119番通報をして助けを求める事が大切です。日頃からヒートショック対策を意識しておこう特に体の不調もなく健康な状態で生活をしていると、つい自分は大丈夫だと油断してしまうものです。ヒートショックは誰にでも起こる可能性があります。今まで大丈夫だったからと過信せず、なるべく部屋ごとの温度差が生じないよう気を配る事が大切です。家族と同居している場合は、気をつければ防げる事故でもあります。高齢者の一番風呂は避ける、入浴時はこまめに声かけをするといった事でも事故防止に繋がります。その内容までは知らないという人もいるのではないでしょうか。そこで、後期高齢者制度と国民健康保険の違いや、加入方法などについて、詳しく解説します。後期高齢者制度というのは、平成20年4月から開始された制度で、75歳以上の人が加入することが出来る医療制度です。加入する時には、それまで加入していた医療保険から加入する必要があります。国民健康保険というのは、74歳以下で会社の保険に加入していない人、生活保護をもらっていないすべての国民が加入する義務があります。75歳以上になったら後期高齢者制度に変わるのですが、国民健康保険の場合は、住んでいる市区町村で保険料が決められるため住む場所によって保険料が異なります。ごとに保険料が計算されるので、同一の都道府県の中ならば保険料は同じなのです。国民健康保険の場合は、世帯主が代表として保険料を支払います。後期高齢者の場合は一人ずつ払うのです。夫婦で互いに75歳以上を越えている場合は、それぞれが保険料を支払います。健康保険では窓口または納付書による支払いですが、後期高齢者の場合は納付書での支払いか、年金からの天引きになります。国民健康保険に加入している場合は、特別な手続きをする必要はありません。75歳になった時点で、国民健康保険から自動的に移行します。社会保険に加入している場合や、社会保険に加入している家族に扶養されている場合は、加入している社会保険から脱退する必要があります。変わっても、窓口で1割負担になる以外は特別な変化はありません。加入すると、窓口で1割負担となる他にも、給付金がもらえる場合があります。高齢になるほど病や怪我のリスクが高まる一方で、経済的な負担も増えることが考えられます。給付金は、そういった経済的に困窮する可能性が高い高齢者に対しての減免措置なのです。受けることが出来る給付金には、医療機関等にかかった時の療養の給付は、窓口で保険証を提示することで、一般ならば1割の負担で済みます。療養費や高額療養費の場合は、申請をすることで給付金を受け取ることが出来ます。国民健康保険と同じ医療保険であり給付金をもらうことも出来ます。問い合わせをして確認しておくことが大切です。事前に確認をしておくことで、医療に関する手続きをスムーズに行うことが出来ます2020.02.10健康寿命を延ばそう!年を取っても健康に生活し続けるということは、人生における大きな目標のひとつではないでしょうか。そのためにどんな課題があるのか、そして課題を解決するために出来ることは何か。ここでは「健康寿命」をテーマに、その点について考えていきます。健康寿命とは、2000年にWHO(世界保健機関)が提唱した「健康に生活できる期間を延ばす」という指標のことを言います。その定義は「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」とされており、いわゆる平均寿命とは異なる意味合いがあります。平均寿命とは、出生した0歳の時を起点として、何歳まで生きられるかについて統計を元に予測した平均余命を指します。健康寿命との違いは「病気をしているなど健康ではない状態で、日常生活に支障がある期間が含まれている」という点です。2018年に厚生労働省が発表したデータによると、男性の平均寿命が80.21歳で、健康寿命が71.19歳となっています。女性は平均寿命が86.61歳で、健康寿命が74.21歳となっています。ここから、健康ではない期間の平均が男性で約9年、女性は約12年であることが分かります。日本人の平均寿命は年々長くなっていると言われますが、人生の終盤まで充実した生活が出来る本当の長寿社会とはまだ言えない部分もありそうですね。寿命を延ばすだけではなく、健康で自立して生活できる期間をいかにして延ばすのか。その課題に向けた方策のひとつとして、厚生労働省では2011年から「スマート・ライフ・プロジェクト」を開始しています。いう3つの分野を中心に取り組もうという動きです。運動については「毎日プラス10分の運動」。ウォーキング、日常生活の中で身体を動かす時間を少しずつでも延ばすなど、無理のない範囲で運動量を増やそうという考え方です。次に食生活では「毎日プラス一皿の野菜」。新鮮な野菜を毎日適量とることで栄養のバランスを整え、身体の内側から健康になろうというものです。禁煙のテーマは「たばこの煙をなくす」。たばこは自分だけでなく煙を吸わされる周りの人の健康をも損なう原因になりますね。肌年齢など見た目の若さを失うことにもなりかねません。ひとつ注目されているのが社会参加です。仕事やボランティア、学習や自己啓発など、他者と関わることで生活を充実させ、精神的にも若さや健康を保つことが大切ではないでしょうか。これから先、平均寿命が延びれば延びるほど、健康寿命との差が大きくなる可能性も出てきます。それは、健康な生活が営めないという問題だけでなく、医療費や介護費が増えることによって経済的な負担も重くなるという結果にもつながります。健康の大切さを知り、健康への意識をさらに強めることで、楽しく人生を全うしたいものですね。ついて配偶者や両親など、1人で複数の介護を担う状態のことを「多重介護」といいます。多重介護は、介護を行う側の人にとって大きな負担となっている一方、その割合が増えているのが現実です。多重介護にはどのような問題があり、どう解決するべきなのでしょうか。多重介護が増加している理由の1つに挙げられるのは、少子高齢化です。昔は子供の数が多かったので、親が高齢になり介護が必要になった場合も、複数の兄弟姉妹が手分けして介護を担うことができました。現在は子供の数が減り、1人っ子も珍しくはなくなっています。兄弟がいても、自分も含めて2人、多くても3人という家庭がほとんどでしょう。親が高齢になった時、相談したり協力し合ったりできる兄弟が少ないために、1人にのしかかる負担が大きくなってしまうのです。夫婦共に1人っ子の場合、それぞれの両親4人の介護を、夫婦2人または片方の配偶者1人がすべて引き受けるという状態も生じる可能性があります。要介護状態の方は、高齢になるほど増えていきます。介護を担う子供世代は、50代前後の現役世代である場合も多く、仕事と介護の両立を迫られることも少なくありません。1人で複数人の介護を行いながら、仕事も続けるという生活に、限界がきてしまったとしても不思議ではないのです。介護を理由に仕事を辞めることを、介護離職といいます。仕事を辞めることによって、社会から孤立してしまうという不安がありますし、経済的な問題という新たな不安も生じます。介護する人自身の健康面が心配になることもあるでしょう。そのような中で高齢者虐待などの問題が起き、共倒れになってしまうケースが少なくないのです。多重介護の状態になった時は、1人で抱え込まず専門家に相談することが大切です。地域包括支援センターでは、介護のサポートだけでなく、医療・福祉関係の相談にも対応しています。介護サービスなどをうまく利用するのも、1つの方法です。介護をする側の人が、不安や悩みを周囲に相談し、多くの人の手を借りるかたちで介護を担っていけるようにすることが、多重介護の問題を解決する近道なのです。多重介護の問題は、少子高齢化社会と切り離して考えることはできません。今後も増加する可能性のある多重介護は、誰の身にも起こり得る問題なのです。介護を家族や身内だけで担おうとせず、行政や地域などのサポートを上手に活用しながら、介護の負担を減らしていきましょう。受けられる介護サービスの種類は近畿2府4県の介護施設が検索できる介護のポータルサイトです。介護施設検索はもちろん、施設探しに役立つコンテンツなど、介護に関わるすべての人に優良な情報をお届けします。carecre.net。