研究成果の概要(和文):第一に,農村地域の家庭の電力と熱の需要モデルを作成し,次に再エネ生産と建物別エネルギー需要推計に基づく需給バランス分布図作成を通して,農山村にエネルギー自給可能な領域が少なくないことを示した。アンケート調査によるDR受容率の推計,削減可能量の推計手法開発により,DRのピークカットの可能性と有効性を明らかにした。これらの成果により,農山村における「自給型のエネルギー需給」の可能性,再エネ利用型地域づくりおよびエネルギー・リローカル化の枠組み・方向を示した。