帰国後日本の教育環境に適応できるよう、すべての学習の基礎となる国語(日本語)を中心とする教育を行うことを目的とする。日本語による授業が理解できる児童・生徒に対し、日本語力を保持・発展させ、かつ日本に対する知識・理解を深めるための教育を行う。く、安全で、教育効果の高い学校づくりを目指す。学校からの連絡は主に日本語のE―mailで行う。小・中学生は、海外子女用として定められた、文部省検定済みの教科書を使用する。副教材は、教員が選定し、運営委員会の決裁を受けた副教材を適宜使用する。副教材費は、実費を別途徴収することとする。原則として一人でトイレに行けること。日本語による教職員の指示を理解すること。(年中:当年4月2日で4歳以上であること。年長:同5歳以上であること。学齢相当の児童・生徒であり、日本語のみによる授業が理解できること。(当年4月2日で6歳の者が小学1年に入学。話し合いと合意によっては、別の学年に編入することもあり得る。