只今、カートに商品はございません。まで、多くのデータがe-Statを介して厚生労働省から公開されています。*1)の中で、各種チャートに加工された形で見ることもできます。e-Statを介して公開されるデータは、都道府県/二次医療圏/市区町村等の地域単位の統計データであり、統計データの基となっている施設間の違いまで把握できるものではありません。医療の領域においては個別の医療機関がどのような医療を提供しているのか、かなり詳細に把握できるデータが公開されるようになってきています。DPC公開データ(DPC導入の影響評価に係る調査)」があります。急性期医療の情報が濃密なDPC公開データ個別の医療機関に関するデータは、容易に比較ができるように加工された上で公開されているわけではなく、一般には個別にデータを収集した上で相応の加工が必要となります。ところが、DPC公開データは、多くの加工をしなくても施設間の比較ができるような形式で公開されています。ここでは、そのDPC公開データについて見ていきたいと思います。*2)において報告され、厚生労働省のサイトで公開されるデータのことを指します。73号)」によると、I群80施設、II群99施設、III群1,406施設であり、合計1,585施設となります。データ提出加算届け出病院も含まれるため、平成27年度のDPC公開データに含まれる調査対象施設数は、3,191施設となっています。*3)に対して約66%となります。一般病床には、回復期/慢性期相当の病床も含まれるため、DPC公開データは急性期医療について悉皆性が高いとみることができます。医療機関が地域の急性期医療の要請に応えるためにDPC公開データによってどのようなものが見えてくるのかイメージを掴むために、施設間比較の見える化の一例として、入院患者の経路(救急搬送/紹介)について見てみたいと思います。入院患者の経路としては、(1)救急搬送、(2)紹介、(3)外来、があげられますが、その内の(1)と(2)については、図表1(a)、(b)のような形式で医療機関別のデータが公開されています。図表2は、このデータを使って救急搬送/紹介の「率と件数」を算出し、平成22年度から平成26年度の推移を折れ線グラフによって見える化したものです。このような見える化によって医療機関の特徴を類型化して捉えることができるようになります(例えば、紹介がほぼ全てのケース(E病院)、救急搬送が多いケース(C病院)、救急搬送と紹介がほぼ半々のケース(B病院)、紹介が多く更に紹介が増えてきているケース(A病院)、救急搬送が増えてきているケース(D病院)等)。急性期医療を取り巻く長期的トレンドとしては、人口減少と高齢化を主因とする急性期医療需要の縮小があります。これは、競合を含めた外部環境の変化に対して何も手を打たなければ、病床の稼働率が下がっていくことを意味します。今後は、地域における相対的位置づけを適切に把握するとともに、地域の中でどのような機能を担っていくのか(例えば、得意疾患領域を強化して紹介患者を増やす、サブ・アキュート等の受け入れ体制を強化して救急搬送患者を増やす等)中長期的な視野でみた方策の必要性が高まっていくと思われます。「DPC公開データを用いた救急搬送&紹介件数」見える化ツールは、こちら。択一形式で年度を選択できます。団塊の世代が全員75歳以上となる2025年に向けて、医療と介護の一体的な改革が急ピッチで進められています。