メソポーラスナノ粒子で高性能金属触媒が可能に金属触媒は表面積を大きくすることで反応効率を上げることができる。そのため最近はナノ構造を積極的に取り入れることで性能向上が著しい。NIMSを中心とした国際研究チームはロジウム金属触媒の性能を高めるナノポーラス構造体の作成技術を開発した。外部エネルギー不要の水素製造が可能に日本の大学を中心とした研究チームが新しく開発されたRuO2/γ-Al2O3触媒を使いて、アンモニアと酸素から室温で水素を製造する技術を開発した。アンモニアの触媒表面への吸着は発熱反応であるため、室温でも触媒表面温度は上昇し酸化が自動的に進行する。アンモニア分子のRuO2ナノ粒子表面への科学吸着及びγ-Al2O3表面への物理吸着の発熱で酸化反応を促進することがポイントで、室温で外部エネルギーに頼らない水素製造法として注目される。8:14136(2017))。変換効率を上げる工夫は物質固有のエネルギーギャップを適当に選ぶか多重セル構造で太陽光のスペクトルをできる限り変換することが主流であった。2017)ナノ構造シリコンでLiイオンバッテリーの弱点を克服Liイオンバッテリーの性能を左右するボトルネック、グラファイト電極は精力的に研究開発が行われてきた。このほどカリフォルニア大学リバーサイド分校の研究グループはシリコンを陰極材料に採用するナノ技術でLiイオンバッテリーの陰極材料に起因する劣化問題を解決した。Liイオンバッテリー技術の融合でひとつのデバイスで発電から蓄電をこなすための研究を紹介する。14643(2017))。トランプ政権が気候変動説にレッドカード2017年4月に英国で9回目となる気候変動に関する国際会議(ICCC)(http://on-climate.com/2017-conference)が予定されている。2017年は気候変動説の根拠となる地表気温データの信憑性が揺らいだ事で地球温暖化仮説のターニングポイントとなると同時に、米国新政権の環境保護政策の全面的な見直しは手痛い打撃となる年でもある。Note7は発火事故が相次いで回収された。サムスンのブランドに傷が付き営業的にも手痛い打撃となった。Liイオンバッテリーに特有の潜在的な危険性についてすでに記事にかいたが、787、Note7、iphoneと発火事故が続いたが、今度は機内でヘッドフォンのLiイオンバッテリーが火災を起こしたエネルギー革命を目指すテスラの蓄電システムテスラEVは破竹の勢いでEV旋風を引き起こし、パナソニックと共同出資でテスラEV50万台分の生産量を有するLiイオンバッテリー工場(ギガファクトリー)が建設中である。テスラ社はEVの要となるバッテリーの利用で再生可能エネルギーを電力網に組み込むためテスラ・エナジー社を創設し蓄電システム事業に参入した。過去数10年間、再生可能エネルギーによる発電量は増大し続けており、化石燃料火力との競争力が増しているが、その欠点は安定性にありベース電源となり得ないとされてきた。蓄電能力の向上でこうした一般論も過去の話になろうとしている。Council)はイランのブーシェフル原子炉から放射線源が紛失したこと警戒感を強めている。器材は車での移動中に盗難にあった。テロに利用される恐れの他に環境汚染のリスクを憂慮している。CO2から燃料をつくるナノ触媒の開発に成功オークリッジ国立研究所の中国人を中心とする研究チームが貴金属の代わりに銅ナノ粒子をグラフェン上の電極として、電気化学的にCO2から酸素を除いて燃料(エタノール)に変換する技術を開発した。再生可能エネルギーの中で中心とされてきた太陽光も風力もそれぞれ固有の問題を抱え、普及が進まない。バイオ燃料もCO2排出量の優位性が否定され化石燃料の代替燃料としての地位を失いつつある。一方で地熱や波力発電はクリーンで安定な自然エネルギーとして注目されている。風力発電の効率の決め手であるタービン形状は技術開発が進められ、ここ数10年でエネルギー変換効率は向上し、太陽光発電と並んで代表的な再生可能エネルギーとなった。これまでの漸進的なタービンの改良に対して、最近九州大学の研究グループによって提案された「風レンズ」は画期的といえる。風レンズはタービンブレードを取り囲む円形の筒で、内径は下流側で絞り込まれている。環境に優しくなかったバイオ燃料ミシガン大学の研究グループは2005年から2013年までのフイールドデータを使ってCO2収支を調べた結果、大気中の炭素(CO2)量が光合成の炭素取り込み量とバイオ燃料の燃焼や腐敗を含めて植物が排出する炭素の両方に依存するという「カーボンサイクル」を考える必要があるという結果が得られた。人工葉でつくる合成燃料でエネルギー危機を回避イリノイ大学はタングステン2セレン化物のナノフレークを触媒として用いることによって、炭化水素鎖の合成ガス(水素ガスとCOの混合)を作り出すことに成功した。この触媒は従来のものに比べて12,000倍高い効率を有している。実際にはコスト比で20-30分の1とし、人工葉の実用化に一歩近づいた。原子力ルネッサンスの現実ビルゲイツ、DEショー、中国人のリー・カシンなどの超富裕層が原子炉開発に資金援助を行っている。ビルゲイツのテスラパワーは燃料が燃え尽きたら自然に停止する安全な小型原子炉を東芝と開発している。小型原子炉は工場から運ばれて設置するので大規模工事が不要で、封じきり型なので、汚染事故の危険のない安全性が売り物である。米国にある99基の原子炉の60%は建設後、設計寿命である30年をとうに超えた老朽機である。米国の原子炉の建設は1975年頃にラッシュを迎え、ベビーブーマーのような年齢ヒストグラフのピークを作っている。それから30年が経過して新規建設で更新が望まれるところだが、環境保護と経済的理由で新規建設はさっぱり進まない。CO2を石に変えて地球に戻すCarbfixプロジェクトアイスランドのヘリシェイデイ発電所はCO2を石に変えて地球に戻す計画に取り組んでいる。世界初となるCO2を岩石に変換する試でみは、CO2を玄武岩に吸収させてから硬い岩石に変成するが、予想以上にその速度が速いことがわかった。オフグリッド化するインドの国際空港2015年8月にインドのコーチン国際空港が太陽発電で空港電力の完全なオフグリッド化を果たした。全部で46,000枚のソーラーパネルの発電量(12MW/日)は空港全体の電力消費をまかない、2040年までに300,000トンのCO2排出量削減となる。コーチン国際空港は1999年から稼働しているインドで三番目に大きい国際空港である。天然ガス火力発電のキーテクノロジーはガスタービンである。GEが開発した新設のCO2を用いる新型タービンはコンパクトながら10,000戸の家庭に電力を供給できる。燃焼ガスの代わりに超臨界CO2で駆動される新型タービンはクリーンで効率の良さが特徴である。小型原子力炉が悲観的な理由1000MW以上の大型原子炉の建設コストの高騰と建設の遅れは世界的な傾向である。小型化はコストや環境負荷も小さく、分散配置すればリスクも分散させることができる。Fusion)を開発している。現在運転を目指して研究開発が進められている核融合炉は原子炉の代わりに核融合炉でタービンを回す効率が悪いものであるが、この装置では電子を発生するので発電効率が高い。この電力を電磁推進に使用できるので惑星間飛行などの推進力源として期待されている。W7-XW7-Xはマックスプランクプラズマ物理研究所が2014年に完成したステラレータ型核融合炉である。ITER建設が進められる中で独自に開発する理由はW7-Xの特性がもしかするとトカマクより実用炉に適しているかもしれないからである。送電網へのサイバー攻撃に備えるアメリカ年明け早々、アメリカ本土の送電網へのサイバー攻撃が起こるリスクが高まったとして元NSA長官のアレクサンダー将軍が警告し、国防総省も送電網の安全保障のための方策を講じるとしている。このためDARPAが攻撃を受けた場合の送電網の安全保障を確保するシステムを立ち上げることになった。核の代償に苦しむ米国アフガニスタンとイラク派兵での米国の戦死者は13年間で6,800人だが、核兵器と原子力関連の作業、一般の放射線機器の取り扱いで被爆による健康被害(癌や内臓の疾患)で亡くなった人の数はこの4倍にのぼる。2万7,000人の放射線による健康被害の犠牲者がでていることが明らかとなった。エネルギーと食糧危機は乗り越えられるか2050年、世界人口は90億人となる。世界中には20億台の車が溢れ、食糧需要とエネルギー需要も倍増する。地球上の食糧・水資源と石油・天然ガスなどの化石資源も有限で、倍に増産するのは不可能である。90億人が地球環境を悪化させる。太陽エネルギー利用研究のマイルストーン2015年FSVやエネファームなどの燃料電池は水素を燃料とするゼロエミッションのエネルギー源として期待されている。燃料電池の燃料を都市ガスから水素に転換させて効率化をはかるため、「ソーラー水素」に関する研究開発が急がれている。2015年に日本初のマイルストーンとも呼べる研究開発成果が報告された。英国のキャメロン政権は国益と密接な関係にあるはずの原子炉建設を中国に一括して任せることに合意した。習近平の訪英で決まったトップセールスの一環だが、英国は独力で独自の原子炉を開発して来た米国、ロシア、フランスと並ぶ原子力先進国であったはずだ。その英国が初めて原子炉を導入する発展途上国のようにターンキー方式(原子炉の中身に立ちらないブラックボックス運転)で原子炉を稼働させることになる。再生可能エネルギーの意外な盲点ドイツの再生可能エネルギーがエネルギーミックスで78%を占めるようになった。日本が原発停止の穴埋めを含めて火力に頼っている数値とほぼ等しい。ドイツの再生利用エネルギーは311以前から進行していたが、原子力の23%を置き換えてここまで達したのは福島の事故後の政治判断であった。Back-to-the-Futureが現実になる日2015年10月21日は映画Back-to-the-Futureの2作目でデロリアンに乗って未来を訪れる日である。トヨタは映画の主人公であるマーテイ(マイケル・フォックス)とデローリアンの発明者であるドク(クリストファー・ロイド)を起用して未来の車社会を描いたCMを製作した。原発に怯えるカラチ市民2013年12月には中国原子力公団(CNNC)が建設費を融資する条件で、パキスタン政府と1,100MW原子炉2基を65億ドルの契約を結んだ。パキスタンのカラチは地震の多いことで有名であると同時に、パキスタン海軍の艦船を乗っ取ったアルカイダ拠点からも遠くない。原油を国内消費にまわせば、輸出量が減り原油市場での競争力が低下する。そこで中東はドバイモデルから脱却し、再生可能エネルギーで製品を生産するクリーンエネルギー都市(マスダルやKAECなど)を建設する方向に転じた。1というロシアのウラン採掘会社はカザフスタンのウラン鉱山の利権を一手に握るが、このたびロシアの原発企業ロスアトムに買収されて、核燃料から原発建設までを一貫して請け負う巨大企業が誕生した。ロシア国営企業である。カザフスタンは世界のウラン生産量の27%を占めるが、カナダ企業を買収したことで、世界1位のウラン採掘グローバル企業となる。ビルゲイツと東芝が目指す次世代原子炉ビルゲイツはテラパワー社を率いて安全な次世代原発を開発して電力不足の地域を無くす壮大な計画に取り組んでいる。ビルゲイツの推進する次世代原発は軽水炉でなく高速炉と呼ばれる型式のものである。Neutron)で核分裂反応を起こすもので日本の高速増殖炉「もんじゅ」もそのひとつである。中国がいま原子炉開発に力をいれている。その理由はふたつある。自国内の電力不足が深刻化していること。このため原子炉を建設して電力事情を改善する計画を立てた。ひとつの理由は途上国向けに経済性と安全性を両立した原子炉の需要が増大しているからだ。米国の小型原子炉に遅れ米国エネルギー省は次世代型の小型原発開発に力をいれている。面で10年スケールの遅れがでると政府関係者が語った。今後の開発続行と試験に1-2億ドルの経費がかかるとしている。シェールガス・オイル掘削の陰にハリバートンシェールガス・オイルの掘削が新しいテクノロジーの連携で著しい効果を上げ採掘の生産性が飛躍的に上がったことが、「シェールガス革命」と呼ばれる、アメリカ国内の化石燃料の強敵な生産につながったとされる。ロスアトム社と今後20年間に計画している原子炉16基、約1,800万kWの電子力発電所のトータルシステムにおける協力協定を結んだ。これにより2040年までに17GWの電力供給が可能となる。テスラ社の家庭用バッテリーシステムテスラ社のEVはリチウムイオンバッテリーで航続距離が日産リーフの倍の500km以上で、高性能スポーツカー並みの運動性能と美しいデザインで人気が高い。リチウムイオンバッテリー事業の拡大をパナソニックとともに目指しているが、家庭用バッテリーシステムの需要を見越しての販売となった。エネルギー安全保障の脅威311以降の原発停止による電力危機を救ったのは火力である。滞っていた原子炉の新規建設を認可したことで、現在、全米で5基の第3世代原子炉AP1000が建設中である。環境団体や地元の反対で受注業者(ウエステイングハウスエレクトリック)が訴訟問題に追い込まれ、建設計画が18カ月も遅れている。需要の減速と供給過多が相乗的に働いて原油価格下落となっている。前者はアジア(中国)の経済成長の減速とアメリカのシェールオイルの極端な増産の寄与が大きい。サウジアラビア国王と原油価格サウジアラビアのアブドラ国王(91)が年末に首都リアドの病院に入院した。高齢であるため健康状態はここ数年注目されていたので、驚くべきニュースではないにも関わらず、サウジアラビアのタダウル株式市場は31日に6.5%と大きく下落した。原油価格下落のシナリオ原油価格下落についてメデイアはその原因と背景について、ほぼ一致した見解をとっている。それはしかし表面的すぎるかも知れない。原油価格の下落は基本的に需要の減少と供給過多の相乗効果としている。2015年もさらなる原油価格の下落が続くここに来て、原油価格は1バレル当たり50ドルを超え、回復の兆しを見せているようにみえる。Brentは62.53ドルである。市場における供給過剰状況は解消されていない上、原油在庫の増加は今後、原油価格に下方圧力を与えることになる。レギュラーガソリン看板価格が164円/Lを突破し、ハイオク価格を思わせることになった。以降の下げ率が尋常ではなくなり、原油下落の記事が目につくようになった。11月には150円/Lを下回り半年で15円/Lという下落が止まらない。アメリカに多発する人為的地震これまでもオクラホマ州に多発する地震がシェールガス・オイル掘削によってもたらされた地下水で地滑りが起こるとした見方が多かったが、ついに地質調査所が中央と東部アメリカの地震マップを公表した。格下落の原因のひとつの供給過多は米国が国策として強引に進めて来たシェールオイル/ガスの増産にある。産出しており、北米において最も有望な鉱区の一つであると言われていた。安定を目指すための生産調整を見送ったOPEC。OPECで圧倒的な決定力を持つサウジアラビアは、減産の要請を退けた。アメリカのシェールオイル生産者との戦いを挑んだのである。米国は2008年9月のリーマンショックにより、世界規模の金融危機を招いた。米国発の経済危機は世界各国の経済成長に大打撃を与えて来た。圧倒的な金融緩和で(統計的には)持ち直したかのようにみえるが、実態はどうなのか。金融危機を救えても、実体経済はついてこない。