(ディスカウントエコノミー)、旅費等の支給と住居の提供を行います。注1:いずれも所得税引後の金額です。状況に応じて国際交流基金が定めた額です。注3:国際交流基金の規程が改定された場合、滞在費の額が増減することがあります。注4:滞在費は源泉徴収の対象になります。注1:“日本語パートナーズ”が手配したり、選択したりすることはできません。注2:住居賃料は国際交流基金が負担します。注3:光熱費、通信費等は“日本語パートナーズ”が滞在費から支弁することになります。流産に起因した疾病等にはこの保険は適用されません。派遣期間中に、保険適用外の疾病、傷害で治療が必要となった場合、医療費は被保険者の自己負担となります。注2:国際交流基金は保険会社から実際に支払われる補償額を超える措置はできません。ア~クのすべてを満たしていることが必要です。日本語パートナーズ”ウェブサイト「募集情報」(https://jfac.jp/partners/apply/)の「応募受付ページ」にて応募受付を行い、応募用紙を入手してください。その他必要書類を同封の上、郵送にてご提出ください。アジアの中学・高校などの日本語教師や学習者のパートナーとして、日本語学習の支援や協力をする人のことです。主な役割は以下の3つです。現地の言語、文化、社会を学び、体験を日本に発信するこのたび、マレーシア6期、ブルネイ5期の“日本語パートナーズ”の募集を開始しました。皆様のご応募をお待ちしております。IJECでは、日本語教師を支援するために登録制度を設けています。登録していただいた方は、優秀な日本語教師を求める日本語教育機関の要請に応じて、登録情報を紹介させていただく場合があります。登録ご希望の方はこちらからご送信ください。