2019どうもmatchaです最近、YouTubeを見ているとこういった動画をオススメされます大人気の「水曜日のダウンタウン」ですね。公式が動画を配信しているわけではなく、第三者が勝手に動画をアップロードしていますもちろん著作権違反ですし、そもそも収益化できるのかも疑問ですではなぜ削除されないのか。上の自分のコンテンツを簡単に特定して管理できます。アップロードされた動画は、コンテンツ所有者が提出したファイルのデータベースと照合され、スキャンされます。著作権者は、動画に含まれるコンテンツと自分の作品が一致した場合にどのような対処をするか決定できます。IDの機能で、特定の地域をブロックすることも可能ですしかし、YouTubeに違法投稿する輩が多すぎて対処できていないのが現状です特に音声だけでなく、TV番組のような映像コンテンツはAIも判断しづらく削除されていない動画も多いですTV番組の転載は広告収入が入るのかTV番組の制作会社やテレビ局が行動を起こさない限り、削除されない。YouTube側では「違法でもないオリジナルコンテンツ」とも認識されているわけですチャンネルの登録者数をクリアしてしまえば収益化は簡単でしょうしかしそういった違法動画を投稿し続ければ、YouTube側からペナルティを、最悪の場合は訴えられることもあるかもしれません。Games」や「ディズニー」、「マクドナルド」も広告の掲載を停止しています(引用)もちろんこれで痛い目を見るのはYouTubeだけではなく、クリエイターであるYouTuberも打撃を食らうかもしれませんといっても、YouTube側もこの状況を許すわけがないと思うのでなんかしらの対処は行うでしょう最悪の場合広告がつかなくなってしまう。欧州議会が2018年9月に可決した改正著作権指令案では、「加盟国は、加盟国のパブリッシャーに対し、情報社会サービスプロバイダによる報道出版物のオンライン利用に対して、情報社会指令第2条及び第3条第2項に定める権利を付与しなければいけない」という、通称「リンク税」を規定する11条と、著作権法に違反しているムービーの責任をSNSやストリーミングサービスなどのコンテンツ・プラットフォームに求める13条が注目されています。Wojcickl氏はブログで「毎分400時間以上のムービーがプラットフォームにアップロードされていて、YouTubeなどのプラットフォームに責任を負わせてすべてのムービーを取り締まろうとするのは公正ではありません」と述べました今後どのような展開になるかは分かりませんが、もしこの法案が施行された際には日本にも影響を及ぼすでしょう広告主にとっても、クリエイターにとっても、YouTubeにとっても不条理な法律です。悪いのは著作権を侵犯している犯罪者だっていうのにまとめ違法コンテンツは健全なクリエイターにとって最大の「敵」ですしかしながら、違法コンテンツは減るどころか増えていく一方。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。*サイト上に表示された文字を入力してください。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください。...ライフハックカフェインはある意味依存系ドラッグ。...PREVAI×自動車の未来とは。AFFINGER5.。