ジャパン株式会社は、企業年金運用コンサルティング・サービスのためにリターンのデータを収集している運用機関の中から、優れた成績を上げた運用戦略を表彰する、マーサーMPA(Japan)アワードを発表しました。ジャパン株式会社は、企業年金運用コンサルティング・サービスのためにリターンのデータを収集している運用機関の中から、優れた成績を上げた運用戦略を表彰する、マーサーMPA(Japan)アワードを発表しました。受賞運用戦略は、以下の表の通りです。今回発表したマーサーMPAアワードは、第11回(11年目)で、国内株式や外国株式など、年金運用で使われる主要なカテゴリーに分けて、2013年3月までの5年あるいは3年の実績を評価したものです。企業年金などの機関投資家向けの運用リターンに関する表彰としては、マーサーが初めて実施したものです。今回の受賞の特徴は、連続受賞を伸ばす会社が多かったことです。4年連続で受賞した運用プロダクトは6プロダクトあり、さらにMFSインベストメント・マネジメントは外国株式部門で7年連続受賞しており、計7プロダクトが4年以上の連続受賞となりました。過去において4年以上連続受賞の最多プロダクト数は4プロダクト(2007年、2010年、2011年)で、今回の4年以上連続受賞数の多さが目立ちます。ジャパンの資産運用コンサルティング部門の代表である大塚修生は、「連続受賞が多いのは、2007年を端緒とするグローバル金融危機と、その後の先進国における債務問題に焦点が当たった市場環境下において有効な運用手法があったと言うことです。「但し、国内株式(大型)総合部門では昨年に続き、3年以上の連続受賞が1プロダクトもありません。日本株に関しては、民主党政権への移行後の不安定な状況、2011年の東日本大震災、さらに最近ではアベノミクスへの期待による急回復と目まぐるしい変化があり、より困難な市場であったと言う事でしょう。市場環境をふまえることが企業年金の運用戦略において重要になってきています。マーサーは市場動向をふまえ、お客様のニーズに応えるコンサルティングの提供に注力しています。受賞記録としては、外国株式部門のMFSインベストメント・マネジメントは7年連続受賞と連続受賞記録を更新しました。三井住友アセットマネジメントが8回目の受賞と過去最多受賞記録を更新しています。第11回マーサーMPAアワード受賞運用戦略の詳細はこちらからご覧ください。アワードについてマーサーMPAアワードは、マーサージャパンが日本における企業年金、あるいは機関投資家向けのコンサルティング・サービスを提供するために、収集・管理している円ベースの運用リターンの中から、優れた結果を達成した運用戦略を讃えるものです。Analytics)をとったものです。外国債券はトータル・リターンのみ)。部門(コア部門、バリュー部門、そして、グロース部門)も表彰対象としています。注:マーサーMPAアワードは過去の定量結果だけによる表彰であり、マーサーがマーサーの顧客に運用商品を推薦する場合に利用する定性評価とは何の関係もないものです。運用商品のリターン・データは運用報酬控除前であり、顧客が利用する際には、運用報酬の違いを考慮する必要がありますので、表彰対象と同じ期間に表彰された運用商品を使っていても、表彰と同一の結果を得られるわけではありません。表彰に利用した評価基準が適切な方法であると保証するものではありませんし、表彰のために使ったデータや計算が正しいものであると保証するものでもありません。マーサーはこのアワードを受けた運用会社について何の保証をするものでも責任を持つわけではありません。過去の実績は将来のリターンを保証するものではありません。25,000社以上のクライアントにサービスを提供するグローバル・コンサルティング・ファームです。世界各地に在籍する20,000名以上のスタッフがクライアントの皆様のパートナーとして多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。「人・組織」を基盤とした幅広いコンサルティング・サービスを提供しています。MMC)グループの一員です。グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。マーシュ・アンド・マクレナン・カンパニーズはマーシュ(保険仲介とリスクマネジメント)、ガイカーペンター(再保険仲介・コンサルティング)、マーサー(組織・人事マネジメント・コンサルティング)、そしてオリバーワイマン(戦略コンサルティング)から構成されており、年間総収入110億米ドル超、全世界に53,000名の従業員を擁し、100ヶ国以上で顧客に分析、アドバイスを行い、各種取引を支援しています。当グループは責任ある企業市民として事業展開しているコミュニティに貢献しています。»)関連情報へのリンク本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。ジャパン株式会社のプレスリリース一覧へ【企業の皆様へ】企業情報を掲載・登録するには?御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。Japanは、CIOとITマネージャーを対象に、ビジネス課題の解決とITを活用した新たな価値創造を支援します。ついて運営会社サイトマップ当サイトは最新ブラウザでの閲覧を推奨します。permission.このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。