電波広告がスタートしたのが1952年3月10日、北海道放送(HBC)ラジオですが、その放送広告も今や半世紀を折り返しデジタル化と言う新たな放送新時代を迎えています。このWebは北海道の民放50余年のみをグラフを中心にアウトラインを記載したものです。データーの多くを電通[日本の広告費]と北海道民放各社の資料により作成しました。]をご参照いただければ幸いです。約半世紀余の日本の広告費はどのような推移を辿ったかをグラフで検証。テレビ広告費がトップの座を維持している点に注目していただきたい。北海道地区での電波広告はHBC-Rの開局で幕を開ける。R開局後5年後TVが開局、皇太子ご成婚の一大イベントを境に広告費のウエイトはラジオからテレビに変わる時代であった。進められ産業基盤の整備と共に人口も増大したが、札幌を中心とする道央圏への集中化傾向が進と共に、過疎、過密の二極化現象が顕著に顕れ始めた。耐久消費財の普及率推移(1961-70)HBCラジオでスタートした北海道の電波広告もその後HBCテレビ、STVテレビ、STVラジオ、HTBが相次いで開局し、本格的な放送メディア時代の幕開けとなった。ニクソンショツクで幕を開けたこの時代にはオイルショツクなどの厳しい経済環境に遭遇し、広告費にも大きな影響をもたらしたが、民放テレビ発足以来テレビ広告費が初めて新聞広告費を凌駕した特質すべき時代となった。高度成長に支えられてきた民放業界も'80年代の厳しい経済環境のもとでは[低成長][多局化][ニューメディア]の三重苦の克服が大きな課題となった時代である。この時代、中央広告主のマーケッテイング活動にも大きな変化が生まれ、広告費の大都市集中化とスポット広告重視の傾向に、地方局は如何に対応すべきかが最大のテーマーとなつた。本格的な放送衛星時代の到来に向けて、多メディア時代の地上波の対応が急務となったもののバブル崩壊後の広告業界も試練の時代を迎える事となる。平成に入ってからの北海道経済は相次ぐ凶作などの要因により厳しい環境に晒された。中でも拓銀の営業破綻は本道の経済、産業など全般に大きな影響をもたらした。