治療と仕事を両立させるため、社内制度を理解し上手に活用することは大切なポイントの1つです。社内制度にはどういったものがあり、今後どのような動きがあるのでしょう。さんにお話をうかがいました。両立に必要なのは治療・症状に合わせて柔軟に勤務できる制度がんとともに働くためには「制度を上手に活用する」ことが大切です。治療をしながら働き続けるために必要な社内制度には「休暇制度」と、短時間勤務や在宅勤務といった「勤務制度」の2つが挙げられます。柔軟な働き方を可能にする「勤務制度」の充実が求められていますが、「休暇制度」に比べると、大企業でさえもまだまだ充実していないのが現状です。(テレワーク)・試し出勤制度これは「休暇制度は充実していても、柔軟な勤務に対する制度は不十分」という公務員を参考にして大企業の就業規則が作られたためですが、今後は育児や介護に対応するために少しずつ整ってきた柔軟な勤務のための制度をがん患者さんの両立支援にも活かそうという動きが、大企業を中心に見られています。大企業から、進む両立支援への取り組み2016年には、厚生労働省から「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」が公表され、厚生労働省のイベント「働き方NEXT」や、ライフネット生命保険株式会社が始めたがんと就労問題に取り組む民間プロジェクト「がんアライ部」の活動など、柔軟な働き方を向けての取り組みは大きく広がりつつあります。ある企業の人事担当者の方は「社会の注目や国の動きもあり、医療者も企業も両立支援に対して前向きに取り組んでいる。社労士やソーシャルワーカーといった専門家や患者さんの意識も高まる今がチャンスなんです」とおっしゃっていましたが、今までは動かせなかった経営者を動かし、もっと働きやすい会社にしたいというのが、人事担当者のみなさんの率直な気持ちなのでしょうもちろん大企業(社員数300名以上)で働く人は全体の3割にすぎず、大企業が動いたからといって、中小企業にもすぐに波及するかといえばそれは違うかと思います。経て、フリーランスのライター・編集者に。医療・健康分野を中心に雑誌、書籍、WEBメディアなどで取材・執筆を行う。