増え続ける国の借金に、不安定な年金運用。将来に向けて、個々人で私的年金作りを行うことは必要不可欠と言えるでしょう。(iDeCo)は税制優遇が魅力の有効活用したい制度ですが、運用の内容によってはリスクがあることも事実です。確定拠出年金を利用するときに避けるべき投資行動について確認して行こうと思います。イメージは、投資信託の積立投資です。よって、メインで投資できる商品も投資信託に限定されます。元本確保型の商品も存在しますが、現状の低金利下ではそれほどメリットを享受できないので、株式や債券等のファンドの中から投資商品を選ぶことになります。確定拠出年金においてはポートフォリオの構成が非常に重要。目標とする投資リターンを獲得できるか否かは、ポートフォリオの構成によって左右されると言えるのです。ポートフォリオ次第では損失が拡大する可能性も確定拠出年金における投資信託(ファンド)のラインアップはさまざまであり、加入先の金融機関や勤め先によってそれぞれのラインアップも異なります。各資産の配分を間違えると、将来的に損をするリスクにつながります。確定拠出年金では、リスクを取りすぎないポートフォリオがセオリーです。リスク資産のウエートを高めすぎないポートフォリオ構成を心がける上で最も重要なことは、リスク資産のウエートを高めすぎないことです。加入する金融機関によっては、国内株式ファンドや海外株式ファンド、新興国株式に投資するファンドの取り扱いがあります。新興国株式ファンドはハイリスク・ハイリターンな資産の代表格。投資対象である新興国株式の値動きに加えて、新興国通貨の値動きも値動きに寄与するので、新興国株式ファンドに投資をするなら、その値動きには注意を払う必要があります。基本的に債券は安全資産として認識されていますが、新興国債券などの一部債券はその限りではありません。新興国債券(エマージング債)の特徴は値動きが荒いこと。為替リスクも相まって、基準価額の下押しリスクに常にさらされます。リスクが高い反面、利回りも高いので、値動きの荒さとリターンの兼ね合いを見ながら出あれば有力な投資対象の一つとなります。海外資産のウエートを高めすぎない海外資産の保有ウエートを増やしすぎると、投資対象の値動きにプラスアルファして為替リスクにさらされ、価格変動リスクを増大させることに直結します。海外資産を保有するときには、主要国に限定するなどのには工夫が必要です。米国株式であれば、AppleやAmazonなどの国際優良銘柄が非常に多く、ダウ平均等の主要インデックスに連動することを目指す優れたファンドが数多く設定されています。いずれにせよ、安定運用には為替リスクを押さえた運用が必要不可欠です。外貨資産を持たないこともリスク外貨資産を持ちすぎるリスクの一方で、外貨資産を持たないこともリスクです。確定拠出年金は一度加入すると原則60歳まで引き出しできず、運用をはじめると自動的に長期投資をすることが確定しています。十年先のマーケットを予想することは至難の業ですが、将来的に国内資産の価値が下がる可能性は小さいものではありません。国内資産の価値が下がることはインフレリスクにさらされることであり、これに備えるためには、ある程度外貨資産を組み入れたポートフォリオが有効です。為替リスクのない国内資産でポートフォリオを固めても、安全かと言えばその限りではないのです。まとめ確定拠出年金は長期投資を前提とする制度で、税制面で非常に優遇されていることから、比較的安全性が高い制度ですが、ポートフォリオの構成次第では大きなリスクも伴います。資産の安全性を高めるためには、国際分散投資の考え方が重要であり、投資対象国も、投資対象資産も広く分散することが大切です。自身が目標とする投資リターンを明確にし、目標に則したポートフォリオ作りを心がけましょう。札幌で働く元証券マンのファイナンシャルプランナー。専門分野は株や投資信託を用いた中長期での資産形成。趣味はスポーツ全般で小、中、高と野球部に所属。米国への留学経験があり、海外スタートアップ事情にも精通。各証券会社の証...証券会社を基本サービスで比較してみよう!各証券会社が行っている基本サービス一覧。各証券会社のIPOの取扱いに関する比較です。自己株式の消却ってどういうこと?上場廃止になるとどうなる?知っておきたい株のゆくえ持っている株式がTOBで公開買付け。国内最大手のネット証券「SBI証券」。口座開設数は"No.1"の430万超(2018年6月末現在)。証券会社ランキングは利用ユーザのクチコミより算出しています。証券会社に関する調査について証券会社ニュース楽天証券、注目の投資信託ページのリニューアルと新サービスの導入。コンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。