by耐震リフォームしたのにイマイチ効果を感じられない耐震リフォームの必要性とは?日本は世界でも有数の地震国ですので、毎日たくさんの時間を過ごし、財産を置いておく場所である自宅を地震に強いものにするのはとても大事です。日本は昔から地震に耐えられるような造りにしなければならないと法律で定めていて、耐震性のある住宅の構造が採られてきました。最近はさらに耐震性能の強い工法が開発されていますので、より安心できる住宅に耐震リフォームするのはとても大事です。1981年以前に建てられた住居は、新しい耐震基準に沿っていませんので、大きな地震があった時に耐えられない可能性があります。築年数をチェックして古い建物に住んでいることが分かったら、できるだけ耐震リフォームの可能性を検討してみることをお勧めします。耐震リフォームの効果が出ないこともある?せっかくそれなりの費用を払って耐震リフォームをしてもらったのに、地震の時に前と同じようにかなり揺れて被害が出てしまったという事例があります。耐震リフォームをしたのに効果が出ないということも、中にはあるのです。その理由としては、適切な耐震リフォームの手法を採っていなかったことが考えられます。実は耐震工事にはいろいろなタイプのものがあり、それぞれの地盤や家の構造によって適切なものを選ばばないといけないのです。家自体の構造を強化して堅固なものにしたとしても、地盤がとても緩く液状化しやすいものであれば、基礎自体が動いてしまいますので意味がありません。壁の補強工事をしたとしても、白アリや湿気などによって束などが腐っていたら、その部分に力が集中してしまい地震に耐えられなくなってしまいます。したことからも、どの家でも、どの地域でも同じ耐震工法が機能するというわけではなく、それぞれの家の調査をしてから適切な方法を決める必要があります。調査もしないで、この工法を取れば大丈夫ですという営業をしてくるようであれば、その業者には注意すべきでしょう。業者を選ぶ際には、丁寧に適切な工法についての説明をしてくれるか、どうしてその工法がいいのかを教えてくれるかどうかを見るようにします。複数の会社に依頼をすることと契約書の確認を忘れない耐震リフォームは、財産と生命を守るためにとても大事ですので、いい加減に業者を選ぶことがないようにしましょう。一つの業者だけで交渉をするのではなく、必ず複数の業者に調査と見積もりを依頼します。それにより工事の相場が分かりますし、信頼のできる会社がどこかを見分けるのに役立ちます。契約書をしっかりと確認して、しっかりとした効果が出ないなどのトラブルが生じた時にどう対応してくれるかを確認します。万が一何らかの瑕疵があった場合には、補償のしかたがどうなっているのかを見るようにもしましょう。住宅を新築したりリフォームしたりして引き渡しを受けてから、何らかの瑕疵、つまり施工ミスなどがあったことに気づいた場合には、工事業者に損害賠償を請求することができます。耐震工事やリフォームなどをする時に、工事会社が工事保証書というものを出してくれることがあります。リフォーム工事をしていると、工事をしていくうちに、いろいろなところを変更もしくは追加したくなって、業者との話し合いの中で工事内容が変わっていくことがあります。