Awardsを例にエントリーされた各社がどのような活用の仕方を意図しているかみてみましょう。1.注目度をあげたい。2.第三者評価を得たい。3.組織を活性化させたい。4.組織の意思を打ち出したい。今回は上記4.の「組織の意思を打ち出したい」についてです。表彰制度に限らず、組織のあらゆる施策は社内外に対してメッセージ性を帯びています。極論すれば組織の姿勢を表明していることと同義です。その姿勢や説明に一貫性がなければ(施策によってメッセージ性が異なっているとしたら)現場や個々の社員は混乱してしまうことになります。本来、組織の目的やビジョンに近づくために事業、そのやり方・方針(≒戦略)があり、そのための適切な組織や体制がデザインされ、方針を推進・促進するような働きやすい環境や制度があるという構造になっています。したがって施策や制度は、その内容もさることながら、背景や意図がきちんと説明され、どのようなメッセージが社外や社員に伝わるのかを考える必要があります。日々の業務の管理を強化する施策が打ち出された場合、組織の側は「プロジェクトの進捗をリアルタイムに的確に把握する」意図だったものが、説明が不足していると社員は「社員は信頼されていない」と受け止めるかもしれません。他にも、「チャレンジングな組織風土」という言葉であっても、エンタメ事業の組織とインフラ事業の組織では意図が少し異なることが想定されます。前者の場合「楽しさを社会に提供する」ので、面白がることのできる人、アイデアをどんどん出せる組織、といった意味合いのチャレンジになるでしょう。後者の場合は「社会に安心・安全を提供する」意図が強いので、強い使命感を持つ人、間違いのないサービスを確実に提供し続ける組織、といった意味合いのチャレンジになるでしょう。前者と後者では、事業や仕事の進め方、組織の体制や、評価の仕組み、人材育成体系、などがそれぞれ異なっていることになります。したがって、会社組織それぞれの意味合いにおける一貫性が大事だということになります。レベルまで一貫性(アラインメント)がとれている状態にあるかどうかが審査の指標のひとつになっています。社会視点の発想に立った組織の意図が、正しく個々の社員に受け止められているかどうか。逆に個々の社員の視点から、自身の行動や活動が、組織やその方針を通じて、社会に提供されているという実感が持てているかどうか、がポイントになってきます。このように考えると、組織の意図と一貫性を持った施策を展開するために、外部の表彰制度を活用することは、組織の意図や意思を内外に表明する有効な手段のひとつといえるでしょう。社外からの見られ方として、あるいは社員自身が、「いい活動、健全な活動なのだ」「この方向で間違ってないのだ」という認識を持つことができますし、そのようなメッセージが伝わることになります。「職人の育成をしている活動」であっても、組織を強くするため、あるいは競合他社に勝つため・・・だけではなく(これは手段レベル)、この職業を広く知ってもらい、若い世代があこがれる職業にするために、あるいは文化が継承されていくように・・・といった意図や意思を表明できることになります。このような発信は、中長期的に社会の評判や共感といったものが醸成されていきますし、従業員のエンゲージメントの向上、あるいは顧客・ファン層の拡大や採用力の強化といったことが期待されるでしょう。経営学修士課程MBA(日本語)修了。300社以上の企画提案を行ってきた。)の支援を行っている。