5303通のダイレクトメールを行った。3つの質問への回答は次のようなwebアンケート集計の回答を得た。設問に対し、ぜひ進めたいとする回答は、35%、中立見解が57.5%となっている。1/3以上の会社がCO2削減の印刷に取り組もうとしている。様子見・中立が半数以上を占め、このCO2見える化の提案ができ、先行の1/3層が走り出すと、早い時期にこれが進む見通しが高いと見る。●つまり、この動きに、我々日本WPAは、前向きに取り組む時期にあると分析する。●水なし印刷の認知は、環境報告書ベース上の認知度から見ると低い、1/3以下の値となった。バタフライロゴの認知はそれより低い、1/4ぐらいの値となった。●一般商業印刷バイヤーへはさらに一層、バタフライの認知の啓もうを行う必要がある。同時に、会員企業も一層の働きかけをしていただくことを切望する。面白いことに、バタフライの認知度以上に、印刷バイヤーはCO2見える化への取り組み度合いが高いのである。見方によれば、CO2見える化への取り組みはバタフライロゴと対にして行うのが正解ではなかろうか。●webアンケートを使うと、CO2削減トークにつなげられる、大きなツールとなる。このとき、アンケート印刷の加工度を我々は失うので、逆に、アンケート集計まで含めた印刷フルフィルメント・サービスを印刷バイヤーに提案する必要がある。