20年(1945年)8月15日、組織壊滅状態から出発。創価学会は戦後再興された時から会費は一切徴収せず、賽銭箱が置いてない金のかからない宗教が第一のうたい文句であった。折伏布教する相手は地方から大都会へでてきた貧困層が中心で、実際、彼らは宗教に献金するようなカネの余裕は無かった。その反対に、天理教は巨大な教団建築を立てるため信者から多額のお供え金を集める方針を取った。人口の大移動が始まった。日本はまだまだ貧しく、地方から大都会へ出て来た膨大な数の貧困層は、本来天理教が取り込むべき人々であった。人口の大移動は、膨大な数の人々を信者として獲得できる大きなチャンスであったが、おやさとやかた普請とカネ集めに精力を集中していた天理教はこのチャンスを生かす事が出来なかった。信者は移住した先の近くの教会に所属するのが自然で有るが戦前からの教会系統が邪魔をし、時代の変化に適応できず、組織制度の改革は全く行われず大きなチャンスを逃した。組織制度をそのまま残した。その結果、建物が次々に出来上がるにつれ信者は減り出し、戦後ゼロから出発した創価学会に15年の短期間でいとも簡単に追い抜かれてしまい、70年にわたる衰退のウズの中に落ち込んでしまった。二代真柱の戦後の20年間は教理や教えの優劣は別にして、創価学会のやり方が成功し、天理教は失敗したのである。組織制度は、教理のように絶対変えてはならないものではなく、時代の変化に対応できなくなれば変革すべきものである。時代へと天地が逆転するほどの変化が起こったにもかかわらず天理教の組織制度だけが戦前のままで変化しないとは、一体どういう事か。戦前の昭和15年、大教会(82個所)、分教会(232個所)のほかに支教会(1、120個所)、宣教所(10、617個所)があった。大東亜戦争の直前、昭和15年4月宗教団体法が施行され、国の宗教統制策により支教会と宣教所、計11、737個所全てを「分教会」の名称に改めないと「宗教団体」とは認められない国内の法律制度となった。そのため、天理教はそれまで「分教会」としての資格のなかった支教会と宣教所、計11、737個所を一挙に「分教会」へ名称変更したのである。その結果、それまで全教で232個所しかなかった「分教会」が昭和16年一挙に「1万1千969個所」へと増えたのである。戦後、復元の際、このかさ上げされた分教会11、737個所は、もとの支教会と宣教所に戻すべきであったが、二代真柱は誤った組織制度を復元することなく出直し、今日まで誤りは続き、「分教会」の資格のなかった末端分教会は今まさに大崩壊の過程にある。潰れて空き家になる前に「教会名称」を本部に返上するのが正しい道である。巨大普請とカネ集めの失敗と、組織制度改革を行わなかった失敗を、歴代真柱を始めとする天理教本部は一切認めず認識もせず方向の転換も心の切り替えも全く行わずに今日まで来ている。向の転換は今後も行われる可能性は全くない。一つを変える事は、全てを変える道へとつながる。大きな変化が起これば上層部ほど失ものが大きいので、変革が必要であることは認識していながら、自己保身を考えると恐ろしくて何一つ変える事が出来ないのであろう。変革を行う意思が無い以上変化は起こりえず、変化が無ければ時代遅れのまま衰退は止まらず、とことん行きつくところまで行く。その家族が明日食べるコメが無くなるところまでいかざるを得ない。戦後、昭和52年頃まで会費や献金を取らなかった創価学会の収入源は出版物(聖教新聞、書籍)であった。「財務」と称するカネ集め力を入れ始めるのは信者が1、000万人を超え教団が巨大化した昭和52年以降のことである。昭和24年(1949年)300世帯(500人)。昭和26年(1951年)5、700世帯(9、500人)。昭和27年(1952年)2万2千世帯(3万7千人)。昭和29年(1954年)16万4千世帯(27万人)。昭和30年(1955年)30万世帯(50万人)。昭和32年(1957年)75万世帯(125万人)。昭和33年(1958年)130万世帯(216万人)。昭和35年(1960年)172万世帯(286万人)。昭和37年(1962年)300万世帯(500万人)。昭和41年(1966年)公称600万世帯(1、000万人)。昭和44年(1969年)公称700万世帯(1、160万人)。カネ、衰退開始>:創価学会は昭和52年(1977年)以降「財務」(献金)に力を入れ始め、巨大な建築物を建てることに熱中し始めると信者数が減り出し、カネ以外にも社会的事件を度々起こし、天理教と同じ衰退の道をたどり始める。平成元年(1989年)実動300万世帯(500万人)。減る衰退データー:<おさづけの理拝戴人数(年間)>:昭和25年(1950年)天理ブール竣工。昭和30年(1955年)おやさとやかた別席場竣工。昭和41年(1966年)教祖80年祭、おさずけの理拝戴人数(年間)37、681人。昭和41年(1966年)4月、いこいの家病院竣工。昭和51年(1976年)教祖90年祭の年、約34、000人。ぢばを囲む「四方正面」完成(30年前、三代真柱52歳)。この年、昭和59年(1984年)26、237人。昭和61年(1986年)教祖100年祭の年、約23、000人。平成8年(1996年)110年祭の年、約14、000人。平成10年(1998年)四代真柱就任の年、約10、600人。平成18年(2006年)120年祭の年、9、991人。昨年平成25年(2013年)年祭活動1年目、5、541人。48年間で年間おさずけの理拝戴人数は32、140人減少(85.3%減少)。巨大なやかたの建設を行い、カネ集めに熱心になればなるほど信者が減る。更なる人口の大移動を促し、天理教の信者が所属教会の近くからいなくなってしまった。教会系統のため一般信者にとっては、信仰初代が入信時に所属した教会に50年後、100年後の子孫も所属しなければならず、新幹線や飛行機に乗らないと所属教会の月次祭にも参拝できないという全くおかしな制度である。教会長も遠くに離れた信者の丹精が出来ず、いつしか途切れてしまい、教会と信者が共倒れになる誤った制度である。)が生活するためのカネをお供えとして信者から集めた。戦後の混乱期から高度経済成長への期間、日本全国で信仰を求める人の数は最高潮に達していたが、やかた建築のため莫大なカネを必要とした天理教はそれら信仰を求める人々、特に地方から大都会に移住した膨大な数の人々を新たな信者として獲得できず、他の新興宗教教団がそれらの人々を信者として次々に獲得し急激に発展していった。教会系統は教会の近くに住む信者には通用しても、遠方の大都会に移住した信者には通用せず、天理教は多くの既存の信者まで失った。教会系統に関係なく、住んでいる地域の近くの教会に所属変更可能な制度に改めるべきである。それが出来ないのは、お供え金を出す信者を教団や教会の所有物と考えるからで、利権である。息子はどこまで行っても末端教会長、生まれたその日に50年後の本人の立場が決まっている教団組織では、末端に行けばいくほどやる気を持てないのは当然である。やる気とやる能力を持った人物の登用への道を閉ざし、やる気とやる能力が無くても親の後釜にすわる世襲制度は、諸悪の根源である。末端教会の後継者が教会及び教団組織を飛び出し、世間で一般の職業を持ち、世間の人々の中で働きながら中山ミキの教えを実践する道を選ぶのは全く正しい選択である。教団の上層部にあって、気位だけが高く、口先だけで、やる気もやる勇気も無く、不平不満を持ち本音と建て前を使い分けながら、自分の生活が第一で教団組織にとどまる人間は一般信者の敵である。衰退を示す追加データー。