よるレベル2地震時の照査に対応しました。平成14年3月」に準拠します。(2)電子納品(しおり作成、WORD出力、禁止文字)に対応しました。[ファイル|印刷プレビュー]で、印刷項目を設定し、「プレビュー」ボタンを押してご使用ください。(3)拡張子の変更をしました。入力データファイルの拡張子を4文字「*.Asfw」→3文字「*.Sfw」に変更しました。(4)入力インターフェースの改善。メインウィンドウ左側に入力項目ツリービューを表示し、ツリービューからそれぞれの入力画面へジャンプできるようにしました。(5)設計調書の作成。設計条件および計算結果を一覧表に取りまとめた設計調書(全5枚構成)に対応しました。設計調書は深礎杭研究会(ヘルプQ1−20参照)報告書に記載の書式にしたがっています。(6)Mmax点以外の曲げ応力度、せん断応力度に対応しました。鉄筋区間ごとに曲げ応力度、せん断応力度の照査を行なうようにしました。(7)杭頭およびSmax点以外のせん断耐力照査に対応しました。鉄筋区間ごとにせん断耐力の照査を行なうようにしました。(8)保有耐力法における許容塑性率の入力に対応しました。従来通りの原式にもとづいた内部計算の方法、または、直接入力の方法が選択できるようにしました。(9)保有耐力法における基礎天端の許容変位の入力に対応しました。許容変位を設計者の任意入力としました。(10)杭体終局後の曲げ剛性低下の取り扱いについて、内部計算と入力値のいずれかを選択できるようにしました。(11)薄い地層が存在した場合は、警告メッセージを表示するようにしました。(12)降伏点の修正を行った場合、基礎天端の回転角の符号が反転してしまうのを修正しました。(13)埋込み杭モデルで杭頭が地盤の2層目以下にある場合、受働土圧が正しく求められない不具合を修正しました。(14)保耐法の計算で、面外解析時のM−φグラフの印刷出力時において、面内解析用の鉄筋データを参照している不具合を修正しました。本件症状は、面外解析時のM−φグラフの印刷出力時においてのみの不具合であり、解析結果への影響はありません。・Q&AのQ1−25、Q1−26、Q1−27、Q1−28、Q5−22、Q6−17、Q6−18、Q6−19、Q6−20を追加しました。照査」段階に用いるkhAの値に誤りがありました。この結果、応答変位δAR、応答塑性率μARの値が誤ってしまい、これに続く「変位の照査」「せん断力の照査」「安全性の判定」の出力結果の一部に誤りがありましたので、修正しました。)については影響はありません。本件に該当するケースの場合は、申し訳ございませんが、再計算をお願いいたします。(2)保耐法の計算で、橋台基礎の場合かつ面外解析時において、使用する保耐法荷重データが入力したデータと異なっていましたので、修正しました。本件に該当するケースの場合は、申し訳ございませんが、再計算をお願いいたします。(3)システムリソースのチェック機能を追加しました。(4)断面諸値(A、Iなど)に極端に大きな値が入っている場合、データの再確認を示すメッセージを表示するようにしました。(5)入力データの出力において、せん断耐力の照査位置を「杭頭位置と各杭Smax位置と各鉄筋区間ごとのSmax位置」とした場合に、せん断耐力計算時の軸力の項目が−−−−−−−となってしまう不具合がありましたので、修正しました。■ヘルプの修正内容(1)ヘルプQ&Aを追加しました。■主な修正内容(1)保耐法の計算で、橋台基礎の場合、水平震度khの処理に誤りがあり正しい計算結果が得られませんでしたので修正しました。本件に該当するケースの場合は、申し訳ございませんが、再計算をお願いいたします。(2)Windowsのスタートメニューから製品ヘルプが表示出来ませんでしたので、修正しました。(3)サンプルデータ「Kyoudai-SI」の荷重ケース1(常時)の許容せん断応力度τaの値を適切な値に変更しました。■ヘルプの修正内容(1)製品ヘルプ中の説明文で、例えば「A'」のダッシュ記号の部分が文字化けとなり、正しい表示がなされていませんでしたので修正しました。■主な改訂内容(1)基礎バネの自動算出に対応しました。(2)保耐法のとき、初期荷重(Vd、Hd、Md)の入力に対応しました。(3)部材入力画面で、入力項目の説明図を表示しました。(4)地盤条件入力画面で、すべり角(α)・ひろがり角(β)の説明図を表示しました。(5)サンプルデータの種類を追加しました。(6)結果出力時に任意荷重ケース範囲を出力可能としました。(7)杭底面の許容支持力算出で、低減係数α算定のための斜面の傾斜角θについて直接入力も可能としました。(9)各杭の地盤条件データ、各杭の鉄筋データ、各杭の周面摩擦データを、他の杭番号へコピ−する機能を追加しました。(10)せん断応力照査の機能改善を行い、次のとおりとしました。