24の出力は、ワイヤ送給モータ19に入力され、溶接ワイヤ20の送給が制御される。14には、設定電流と周波数Fとを関係付けたテーブルあるいは関係式が設けられており、設定電流に基づいて、このテーブルなどから周波数Fが決定される。15には、設定電流と速度振幅とを関係付けたテーブルあるいは関係式が設けられており、設定電流に基づいて、このテーブルなどから速度振幅AVが決定される。24には、設定電流と平均送給速度とを関係付けたテーブルあるいは関係式が設けられており、設定電流に基づいて、このテーブルなどから平均送給速度が決定される。アーク溶接装置のワイヤ送給制御について、以下に具体的に説明する。15は、設定電流設定部13で設定される設定電流毎に、ワイヤ送給速度指令をワイヤ送給モータ19に出力する。ワイヤ送給速度指令は、この設定電流の電流値に適したワイヤ送給速度の平均送給速度に応じて、周波数Fと速度振幅AVによる正弦波状の正送と逆送とを繰り返す指令である。設定電流毎に設定される周波数Fおよび速度振幅AVとの関係は、例えば、図示しない記憶部に、テーブルあるいは数式として記憶されており、設定電流に基づいてこのテーブルを利用して決定される。次に、アーク溶接装置の溶接制御について、以下に具体的に説明する。図4に示すように、溶接電圧検出部8は、アーク溶接装置の出力端子間に接続され、検出した電圧に対応した信号を状態検出部10に出力する。状態検出部10は、溶接電圧検出部8からの信号に基づいて、溶接出力電圧が一定値以上か未満かを判定する。この判定結果により、溶接ワイヤ20が被溶接物23に接触し短絡している短絡状態であるのか、それとも非接触状態で溶接アークを発生しているアーク状態であるのかを判定し、判定信号が、短絡制御部11やアーク制御部12に出力される。短絡制御部11は、設定した設定電流に基づいて短絡初期電流IS0に続き、短絡電流の第1段目の増加傾きIS1と、短絡電流の第1段目の増加傾きIS1に続く短絡電流の第2段目の増加傾きIS2を出力するように駆動部7に指令を出力する。アーク制御部12は、アーク期間Taにピーク電流IP及びベース電流IBを所定時間の間、出力するように駆動部7に指令を出力する。アーク期間Taにおいて、ピーク電流IPからベース電流IBへ移行する期間の制御は、電圧制御または電流制御のどちらの制御でもよい。以上のように、設定電流毎に正送と逆送とを周期的に繰り返す周波数Fおよび速度振幅AVを設定することにより、低電流(例えば、30A)から高電流(例えば、350A)まで対応して、設定電流を広い範囲の所望の電流値に設定して溶接を行うことができる。図4で示したアーク溶接装置を構成する各構成部は、各々単独に構成してもよいし、複数の構成部を複合して構成するようにしてもよい。以上のように、本実施の形態1のアーク溶接装置によれば、ワイヤ送給速度を正送と逆送について、例えば正弦波状に、周期的に繰り返して、短絡状態とアーク状態とを周期的に発生させて溶接を行う。このような制御方法による溶接動作において、設定電流毎に適したワイヤ送給速度の平均送給速度に周波数Fおよび速度振幅AVを設定する。これにより、低電流から高電流までの設定電流に対応して安定したアーク溶接を行うことができる。ワイヤ送給速度の正送と逆送を、例えば正弦波状とした場合には、矩形波状とは異なり、ワイヤ送給モータやギヤなどのモータ周辺部品への負荷の時間的な変化が連続で小さい。したがって、負荷の時間的な変化が不連続で大きくなることがある矩形波状の場合に比べて、ワイヤ送給モータやギヤなどのモータ周辺部品に過大な負荷が急激にかかることがなく、これらのモータ周辺部品の寿命を長くすることができる。本実施の形態1では、設定電流に基づいて周期的に行うワイヤ送給の周波数Fや速度振幅AVを決定する例を示した。設定電流はワイヤ送給速度やワイヤ送給量と比例の関係にあり、設定電流に替えてワイヤ送給速度やワイヤ送給量に基づいて周波数Fや速度振幅AVを決定するようにしても同様の効果を得ることができる。溶接電流の時間波形を示す図である。本実施の形態2において、実施の形態1と異なる主な点は、ワイヤ送給が正弦波状ではなく、台形波状である点である。設定電流に基づいて台形波状のワイヤ送給制御のピーク時間Tp、立ち上がり時間Trおよび立ち下がり時間Tfのうちの少なくともいずれかを決定するようにした点である。本実施の形態2のアーク溶接方法は、設定電流に応じた溶接ワイヤ送給速度を平均送給速度とし、所定の周波数Fと所定の速度振幅AVで溶接ワイヤの正送と逆送とを周期的に繰り返して、短絡状態とアーク状態とを発生させて溶接を行う消耗電極式のアーク溶接方法である。このアーク溶接方法は、所定の周波数Fおよび所定の速度振幅AVのうちの少なくともいずれかを、設定電流に応じた値とし、溶接ワイヤ送給速度を台形波状に変化させて溶接ワイヤの送給を行う方法としている。この方法により、設定電流毎に適した周波数Fや速度振幅AVなどを設定することにより、設定電流に応じた溶接を行うことができる。これにより、溶接速度の高速化および突出し長さの変化や被溶接物間のギャップなどの外乱に対して、アーク不安定によるビード欠陥、スパッタ増加、溶け込み不良等の問題を最小限に留めることができる。生産効率や作業環境への悪影響を抑えることができ、良好なアーク溶接方法を実現できる。ワイヤ送給が所定の周波数Fと速度振幅AVで正送と逆送を周期的に繰り返す制御であれば、このように台形波状でも正弦波状と同様の性能を出すことができる。正弦波状の制御と異なる点は、台形波状のピーク時間Tp、立ち上がり時間Tr及び立ち下がり時間Tfを設定電流毎に適した値が設定できることである。図5に示すワイヤ送給制御は、所定の周波数Fと速度振幅AVで基本波形である台形波状に正送と逆送を周期的に繰り返すワイヤ送給制御である。このワイヤ送給制御は、正送側または逆送側のピーク時にピーク時間Tpを設け、さらにピーク送給速度への立ち上がり時間Trとピーク送給速度から立ち下がり時間Tfを追加し、設定電流毎に適した値を決定できるものである。設定電流毎に適したパラメータを調整できる数が増えることで、被溶接物23と溶接ワイヤ20の先端との距離を所定の距離に確保し易くなる。図示していないが、設定電流とピーク時間Tpとの関係、設定電流と立ち上がり時間Trとの関係、設定電流と立ち下がり時間Tfとの関係は、1次関数でも、2次関数など1次関数以外でも良い。図示していないが、ピーク時間Tp、立ち上がり時間Tr及び立ち下がり時間Tfのうちの少なくともいずれかには、上限値及び下限値のうちの少なくともいずれかを設けるようにしても良い。設定電流に対するピーク時間Tp、立ち上がり時間Tr及び立ち下がり時間Tfは、設定電流と、送給する消耗電極ワイヤのワイヤ径、ワイヤの種類、ワイヤ突出長及び供給するシールドガスのうちの少なくとも1つとに基づいて設定される。次に、本実施の形態2のアーク溶接装置の制御について、図6を用いて具体的に説明する。図6は、本発明の実施の形態2におけるアーク溶接装置の概略構成を示す構成図である。実施の形態1において図4を用いて説明したアーク溶接装置と異なる主な点は、ピーク時間基本設定部16と、ピーク立ち上がり時間基本設定部17と、ピーク立ち下がり時間基本設定部18を設けた点である。15は、溶接ワイヤ20を正送と逆送に台形波状に周期的に繰り返し送給制御するための速度振幅を決定する。本実施の形態2のアーク溶接装置は、ピーク時間基本設定部16と、ピーク立ち上がり時間基本設定部17と、ピーク立ち下がり時間基本設定部18と、を備え、設定電流に基づいたピーク時間、立ち上がり時間および立ち下がり時間のうちの少なくともいずれかの時間で溶接ワイヤ20を送給して溶接を行う構成としている。ここで、ピーク時間基本設定部16は、設定電流に基づいて、台形波状のピーク時間Tpを決定する。ピーク立ち上がり時間基本設定部17は、設定電流に基づいて、台形波状の立ち上がり時間Trを決定する。ピーク立ち下がり時間基本設定部18は、設定電流に基づいて台形波状の立ち下がり時間Tfを決定する。この構成により、設定電流毎に適した周波数や速度振幅などを設定することにより、設定電流に応じた溶接を行うことができる。これにより、溶接速度の高速化および突出し長さの変化や被溶接物23間のギャップなどの外乱に対して、アーク不安定によるビード欠陥、スパッタ増加、溶け込み不良等の問題を最小限に留めることができる。生産効率や作業環境への悪影響を抑えることができ、良好なアーク溶接装置を実現できる。設定電流設定部13で設定した設定電流毎に適したピーク時間Tpは、ピーク時間基本設定部16で決定される。立ち上がり時間Trは、ピーク立ち上がり時間基本設定部17で決定され、立ち下がり時間Tfは、ピーク立ち下がり時間基本設定部18で決定される。ピーク時間基本設定部16の出力、ピーク立ち上がり時間基本設定部17の出力及びピーク立ち下がり時間基本設定部18の出力は、ワイヤ送給モータ19に入力され、溶接ワイヤ20の送給が制御される。ピーク時間基本設定部16には、設定電流とピーク時間Tpとを関係付けたテーブルあるいは関係式が設けられており、このテーブルなどを利用し設定電流に基づいて、ピーク時間Tpは決定される。ピーク立ち上がり時間基本設定部17には、設定電流と立ち上がり時間Trとを関係付けたテーブルあるいは関係式が設けられており、このテーブルなどを利用し設定電流に基づいて、立ち上がり時間Trは決定される。ピーク立ち下がり時間基本設定部18には、設定電流と立ち下がり時間Tfとを関係付けたテーブルあるいは関係式が設けられており、このテーブルなどを利用し設定電流に基づいて、立ち下がり時間Tfは決定される。次に、アーク溶接装置のワイヤ送給制御について、以下に説明する。台形波状のワイヤ送給制御を行うためのピーク時間基本設定部16、ピーク立ち上がり時間基本設定部17及びピーク立ち下がり時間基本設定部18は、ワイヤ送給速度指令をワイヤ送給モータ19に出力する。このワイヤ送給速度指令は、設定電流設定部13で設定された設定電流毎に適したピーク時間Tp、立ち上がり時間Tr及び立ち下がり時間Tfによる台形波状の正送と逆送を繰り返すものである。アーク溶接装置の溶接制御についての説明は、実施の形態1のアーク溶接装置と同様であるため割愛する。以上のように、本実施の形態2によれば、ワイヤ送給速度を正送と逆送を台形波状に周期的に繰り返して短絡状態とアーク状態を周期的に発生させて溶接を行う制御方法において、設定電流毎に適したワイヤ送給速度の平均送給速度に周波数Fおよび速度振幅AVと、ピーク時間Tp、立ち上がり時間Tr及び立ち下がり時間Tfを設定する。これにより、低電流(例えば、30A)から高電流(例えば、350A)までの広い範囲の設定電流に対して対応することができる。ワイヤ送給速度の正送と逆送は台形波状であることから、矩形波状とは異なり、ワイヤ送給モータ19やギヤなどのモータ周辺部品への負荷が小さく、矩形波状の場合に比べてこれらの寿命を長くすることができる。本実施の形態では、設定電流に基づいてピーク時間Tp、立ち上がり時間Tr及び立ち下がり時間Tfを決定する例を示した。設定電流はワイヤ送給速度やワイヤ送給量と比例の関係にあり、設定電流に替えてワイヤ送給速度やワイヤ送給量に基づいてピーク時間Tp、立ち上がり時間Tr及び立ち下がり時間Tfを決定するようにしても同様の効果を得ることができる。図6で示したアーク溶接装置を構成する各構成部は、各々単独に構成してもよいし、複数の構成部を複合して構成するようにしてもよい。本発明によれば、溶接速度の高速化および突出し長さの変化や被溶接物間のギャップなどの外乱に対して、アーク不安定によるビード欠陥、スパッタ増加、溶け込み不良等の問題を最小限に留めることができる。これにより、生産効率や作業環境への悪影響を抑えることが可能であり、例えば消耗電極式アーク溶接の施工を行う、自動車などの薄板での高速溶接を主としている業界で使用するアーク溶接方法およびアーク溶接装置として産業上有用である。前記設定電流に基づいたピーク時間、立ち上がり時間および立ち下がり時間のうちの少なくともいずれかの時間で前記溶接ワイヤを送給して溶接を行う請求項5に記載のアーク溶接装置。