中心にマンション売却で失敗した売れない悩みを無料相談で解決する限定サイトです。私も売却で失敗体験があります。一緒に成功しましょう。LINE中古マンションの売却時に買主が感じる購入メリットやデメリットを理解することは重要です。買主の気持ちが理解できなければ売れないからです。買主目線でマンション購入を考えた場合、あなたが想像しているような希望価格で売却できない可能性も考えられます。そこで、このページでは、買主が感じる中古マンションの購入メリットやデメリットについて解説します。まとめ中古マンション購入のメリットを知ろう自分の資産になること賃貸に住むより資産を持ちたいと考えている買主が、あなたのマンションを購入します。賃貸アパートに住むと毎月家賃を払うようになります。家賃を毎月払って住んでいても、今の住まいが自分の資産にはなりません。資産を持ちたいのです。毎月10万円の家賃を支払うと年間120万円になります。契約期間2年で240万円です。4回更新(契約期間2年×4回=8年)すれば家賃と更新料の合計で約1000万円になります。(内訳:120万円/年×8年間+更新料約40万円≒1000万円)1000万円あれば現金購入したり、頭金にして住宅ローンを組んだり可能になります。毎月の家賃を支払っても資産になりません。無理なくマンション購入できることがメリットだと買主は考えています。単身マンションのワンルームや2DKの二人入居物件に住んでいる方が、結婚をキッカケに賃貸解約をして住み替えを行います。結婚するなら資産を持ちたいと考える方もいます。出産などで家族が増えるとなれば家賃を払うよりも持ち家を強く意識するようになります。このように、現金や頭金にして住宅ローンを活用して購入できる、無理のない範囲の物件価格であれば、賃貸に住むより資産になる中古マンションを購入対象にしています。多くの中から選べること新築マンションとは異なり、中古マンションなので他の物件と比較しながら購入することが可能です。あなたのマンションも【検討物件の1つ】なのです。内覧したときに買主の印象と違うと他の物件に目が移ってしまうことを忘れてはいけません。はやり、中古市場のライバル物件があまりに多いからです。マンション全体の印象もあります。中古マンションなら判断できます。同じマンションの住人によっても買主が購入検討から外す場合もあります。上記でも解説している現金のみや頭金と住宅ローンを活用した購入できる範囲が関係しているからです。あなたのマンションでなければいけない理由もありません。厳しい表現ですが、買主からすれば【手頃なマンション価格】で購入できる中古物件が選び放題と思っています。これがダメなら次と、あっさりしています。一定期間まで住めること新築マンションとは違うので長く住もうとは考えていないケースもあります。お子様がいれば学区問題で小学校6年間と中学校3年間の計9年位は住もうとしたり、通勤通学で便利と感じる期間に住もうとしたりします。別の購入事例では、同じマンション内に高齢になった両親を同居はできないが、近くに住ませるために購入する場合もあります。無理ない範囲でマンション購入できるのが、中古マンション購入の最大のメリットだと買主は考えています。中古マンション購入はデメリットだらけ瑕疵担保責任が不安なこと中古マンション購入後に建物の不具合が発生すれば、修理費用が追加されるのは予測できます。瑕疵担保責任という問題があります。瑕疵担保責任とは、売買契約から物件引渡し後に一定期間の売主保証があります。2ヶ月~3ヶ月位になります。買主にとっても重要な期間です。水回りのキッチンや洗面ドレッサー、洗濯機置場、トイレにお風呂の水漏れが原因で下階に迷惑をかけることがあります。売主保証の期間内であれば請求できますが、保証期間が過ぎれば、買主責任になります。給湯器やエアコン、コンセントなどの設備故障も発生すれば、さらに追加の金銭負担になります。以外でも別途支払いが追加になることを買主は嫌がります。これらの短い保証期間を買主目線で考えるとデメリットになります。建物寿命が短いことマンション寿命の取り決めは、国税庁の考え方を基準にしています。47年で建物がなくなる訳ではありませんが、築年数に比例して建物故障も増えてくるのです。この寿命年数を買主目線で判断すると購入判断にブレーキがかかります。売主はまだ10数年住めると考えますが、「買主はあと10数年しか住めない」とマイナス材料と考えています。買主目線にたって物事を考えることが重要です。老朽化が気になること老朽化とは、マンションが古くなることです。言い換えるとマンション寿命ともいえます。マンション寿命を向かえると建物内外で故障による不具合が発生します。中古一戸建てなら、あなた自身で修理が可能です。中古マンションは、区分所有の集合住宅なので同じマンションの住人で決めることもあります。共用部分の修理などは、修繕積立金を活用するので潤沢に積立られていないと修繕積立金の改定があったり、大規模修繕工事の追加金を徴収されたりします。逆に、できる範囲内で修理対応することもあります。マンションの住宅戸数(小規模タイプや自主管理タイプ)によっても対応方法が変わってきますが、買主目線でみればデメリットと感じるでしょう。→『小規模タイプのマンション売却について解説』メンテナンス不足であることメンテナンス不足な場合、マンション寿命も短くなります。言われる方がいますが、メンテナンス次第で建物の維持管理も変わります。これは、上記でも解説したマンションの老朽化とも重なる内容ですが、管理費や修繕積立金の範囲内でメンテナンスするために建物状況でわかります。壁にひび割れのクラックが発見されたり、共用エントランス回りや共用廊下、ごみ置き場などが清掃管理されていない汚い雰囲気だったりすると買主は購入対象にしません。あなたのマンションはいかがでしょうか。イメージの悪いマンションを買主は購入しません。旧耐震基準の築古物件と思われること旧耐震基準とは、1981(昭和56)年5月31日以前に建築確認を受けたマンションのことです。旧耐震のマンションだと震度5強程度の揺れには耐えられる構造設計になっています。7クラスの大きな地震に対して旧耐震基準のマンションを警戒するようになりました。逆に新耐震基準になると、震度6強~7程度の揺れに耐えられるといいますが、新耐震基準のマンションでも購入を控えるようになります。新耐震基準のマンションは、1981(昭和56)年6月1日以降に建築確認を受けたマンションのことです。最終的な判断は、築年数がポイントになってきます。できるだけ新しいマンションを購入したいと買主は考えています。築年数が古くなれば、買主からみればデメリットと感じているでしょう。住宅ローンが短期になることマンション寿命と住宅ローンの融資期間が比例することもあります。古くなったマンションに長いローン返済期間を金融機関が設定しないこともあります。一般的な住宅購入であれば、30年や35年を長期ローン設定が可能です。金融機関の中には、築年数と融資期間の合計が60年以内という厳しい条件を設定しているケースもあるのです。築40年以上のマンションだとすれば、住宅ローンの融資期間は20年以内です。築25年超のマンション(耐火住宅)で耐震基準がクリアできた建築士が発行する証明書のことです。この証明書が発行されないと住宅ローン減税対象外になったり、フラット35の融資を受けられなくなったりします。有無」をフィルターにかけています。あなたのマンションでは、適合証明書は発行されますか?まとめ買主目線でマンション売却をしようと考えるとデメリットだらけと考えています。このページを通して気分はよくないでしょうが、事実を理解してください。中古マンションを売却する場合、査定価格が最終判断になります。デメリットがあっても売り出し価格から購入判断するので査定依頼が重要になります。当サイトは横浜市を中心にした「マンション売却に特化した専門サイト」です。当サイトは、マンション売却に特化していますが、このサイトを作った理由があります。それは、不動産のプロであっても恥ずかしながら【マンション売却に失敗した経験】があるからです。私の失敗体験談を参考にして頂き、あなたには成功してほしいと心から願っています。浦田の不動産実務を含めてできるだけわかりやすく記事を書いていますので参考にしてください。私の強みは、<売主の立場>・<買主の立場>・<不動産会社の立場>で判断することができます。マンション売却で気になることがあればご相談ください。詳しくは、プロフィールから読んでもらえるとうれしいです。Reserved.©マンション売却で失敗した売れない悩み。