思ったよりも、結構高い。思ったよりも、結構高い。30年代まで、日本の木材自給率は100%でしたが、1964年に木材の輸入が自由化されてから下がり続け、2002年に18.8%で底を打ちました。その底のイメージが強いですが、その頃から間伐材の活用が進んだことなどから、少しずつ上昇して、2018年(平成30年)には36.6%まで回復しています。木材の自由化は約40年間自給率を下げ続け、日本の林業に与えたダメージの大きさは恐ろしいですね。農作物や牛肉などが完全自由化された場合の生産者のダメージが、何となく想像できます。自給率には、木材のすべての用途が含まれていますが、それぞれの自給率は異なります。建築の分野での「製材用材」は48.9%、「合板用材」は40.8%で、全体よりも高い数字になっています。意外に国産の材料が増えていて、ちょっとビックリです。その他で、特徴的な数字は、「しいたけ原木」100%、「燃料材」69.3%、このあたりの高い数字は想像がしやすいです。「パルプ、チップ」が15.9%でかなり低いのも、価格の問題でしょうか・・・。日本の森林資源は、現在、人工林を中心に約52億m3(2017年)、年々増加傾向で、50年前の約6倍にも達しています。これからも、木材自給率が回復する要素は充分にありそうです。近年の新築住宅着工件数は、年間95万戸程度で、人口減少や景気後退もあり、2030年には年間63~68万戸まで減少するという予測もありますから、需要のほうが頭打ちかもしれません。最近は、国産の集成材やCLT(繊維方向が直交するように積層接着した木質系材料)の利用など、木質材料の使用が中高層の建物でも進み、木材需要の増加する分野も期待できますが、国内だけで考えてしまうとかなり不透明です。「製材用材」や「合板用材」を輸出するような考えや規模で、産業自体を育てていかないと、国内消費だけでは先細りしてしまうような気がします。そこで、ネックになるのが、たぶん製材の規格の問題。日本の木造建築では、昔から柱、梁を使った「在来工法」が主流ですので、海外とは材料の規格や寸法、構造計算のやり方などが違うのではないでしょうか(海外の木造事情は詳しくわかりませんが・・・)。耐震強度に優れた設計と在来工法の仕組みとセットで、材料が輸出できればいいのになぁ〜と、ちょっと大きなことを考えてしまいます。林野庁も、省に格上げしてもいいのではないかと思います。