炎上の止まらない連鎖アルバイト店員らの〝不適切な画像〟がインターネット上にアップされ、批判や抗議が殺到して閉店や倒産に追い込まれるという事態があとを絶たない。いうまでもなく、ここにきてなにも急に若者たちのモラルが低下したという話ではなくて、物理的に今までならその場に居合わせた仲間内での悪ふざけでしかあり得なかった行為が、ツイッターやフェイスブック、LINEといったSNSに載せることで、天下周知の逸脱行為に拡大し、次々と〝炎上〟に至っているわけである。土屋伸雄2013年の夏の参議院選挙から、インターネットを活用した選挙運動が〝解禁〟されました。解禁により一体何が変わるのでしょうか。有権者の視点から解説していきます。世界中のサーバーがインターネットにつながり、膨大な情報を手軽に、しかも瞬時に入手できる時代です。そこには個人がメール感覚で何げなく発信する情報も含まれ、多彩なコミュニケーションの場が無尽蔵に広がっています。利便性がある一方で、誹誇中傷やデマ情報など反社会的な情報も簡単に流されてしまう。それがネット社会です。ジョン・キム氏がそれぞれの立場から、これから我々が抱える問題を切り開くヒントを語る。誰もが参加でき、自由に発言できるソーシャルメディア。それはある意味、みなを「当事者」にしていく装置である――。発信者の「立ち位置」がより厳しく問われるこれからのメディア言論について、ジャーナリストの佐々木俊尚さんに聞いた。ソーシャルメディアでの発言は、マスコミの劣化コピーにすぎない――佐々木さんの新著『「当事者」の時代』のなかで、ソーシャルメディアは、その社会の集合的無意識の反映でもあると書かれています。日本のいまを、どうご覧になっていますか。ツイッターやフェイスブックに代表されるソーシャルメディアが出てきて、「マスメディアは終わり、これからはソーシャルメディアの時代だ」と楽観的に言う人が多いですよね。この一年のソーシャルメディア上での言論を見ていると、そんなふうに楽観的に見ることはできません。