その後、1982年(昭和57年)3月1日にテレビ東京で初の系列テレビ局であるテレビ大阪が開局。これと同時にメガTONネットワーク(メガトン(めがとん)ネットワーク)という名称でテレビ東京の全国ネットワーク構築がスタートした。Network」を略した造語である。この「メガTON」という名称は(テレビ大阪が開局した)1982年(昭和57年)3月1日から1989年(平成元年)3月31日まで使用されていたが、1983年(昭和58年)9月1日のテレビ愛知(TVA)の開局をもってメガTONは一定の完成を見ていた。ちなみに、かつて放送されていた音楽特番のタイトル『メガロポリス歌謡祭』はこのネットワーク名に由来する。Network」のように説明をしていた。12)の略称(通称)として定められた。1985年(昭和60年)10月1日には、岡山県と香川県(瀬戸内準広域圏)をカバーしているテレビせとうち(TSC)が開局。メガTONネットワークの名称使用の最後の放送は1989年(平成元年)3月31日で終了した。重さの単位であるt(トン)より大きいメガt(メガトン)とは関係ない。ネットワークが誕生した。ネット名称は「TXN」。当時のキャッチフレーズは「熱い鼓動が伝わりますか」。ネットワーク」も使われた。新ネットワーク誕生と同時に、それまで通称であった「TX」がテレビ東京のコールサインはJOTX-TVであった正式に略称(通称)として定められた。10]がそれぞれ開局し、今日に至っている。最初は、Xの上に横転三角の図形マークが施されてたが、1998年より撤廃。この節を編集される方は、まずノートをご覧ください。今後のネットワーク拡大構想に関しては#5府県進出計画の節にて触れる。テレビ東京の中継車(柏崎市)拉致事件時の取材風景(柏崎市)加盟局編集2017年現在、フルネット6局で構成されている。放送対象地域(地上波での視聴対象区域)は合計で13都道府県である(視聴できるエリアについては後述)。道東エリアの取材拠点として釧路分室がある。リモコンキーIDは唯一の「10」。福岡本社と北九州本社の2本社体制である。以下の国内1・海外8支局はすべてテレビ東京が開設・運営しており、日本経済新聞社の取材網とも連携を取る。テレビ東京の独自支局がない地域では日本経済新聞の独自支局がテレビ東京の取材も行う、あるいは日経が買収したフィナンシャル・タイムズの記事を引用することがある。系列局がないため、長期的取材体制の現地拠点として開設された臨時支局。宮城県にテレビ東京系列局の開局構想がある。岐阜放送・びわ湖放送・奈良テレビ放送・テレビ和歌山の地上独立テレビ局4局は概ねTXN系列と遜色のない番組編成になっているが、これらの局はあくまで独立系列局のため、スポンサードネット番組を除きTXNから番組を購入する「番組販売」という形を取っており、CMを差し替えている。衛星によるセーフティネットの対象外ともなる。三重テレビ放送も同様にTXN番組のネットを多く行うが、同局は開局(並びにTXNが発足)してから一貫してニュースネットを行っていない。13]でTXNの番組をテレビ東京メディアネットを通すことによって番組販売の形で放送している局が多く存在する。他の放送ネットワークは、このような措置を取っていない。このようなネット体制のため、過去の放送回を使う場合は、テレビ東京系列のみが「テレビ東京放送」を放送日の後に付けることになっている。系列局を受信できない地域への配慮として、ネットもテレ東キャンペーンや相互配信のTVerにおける番宣CMでも、「放送は一部地域をのぞく」の文面が必ず入っているが、BSテレ東の番宣CMだけはこの文面は入っていない。他のネットワークが加盟局の無い地域およびクロスネット局となっている地域で同時ネットする事が出来ない番組において、平成新局を中心にネットの対象から外れている局があるのに対し、TXNでは全ての民放テレビ局が対象となっている地域が非常に多いのが特徴となっている。サガテレビにおける現時点の他系列のネット番組に関しては、基本的にTXNの番組である。TXNは系列局が少ないため、各系列局の担当エリアの他、大事件や大規模災害時は基本的に取材能力の関係からテレビ東京が全国を取材している。そのため、同局の中継車にはBSテレビ東京の映像を受けて中継できる様にBSアンテナが設置されている。他局の中継車は地上波用アンテナを設置している場合が多い。18]や、一部の地域では協力関係にある日本経済新聞社の記者や通信員が第一報を取材するケースもある。東日本大震災における仙台市内などでの地震発生時映像は、共同通信社からの配信映像を多用していた。京都府も同様であった。いった国や地方公共団体が撮影し、マスコミ各社へ配信している映像を使用する事もある。遠隔地でのニュース映像の素材の伝送は、各地のNTTコミュニケーションズ地域ネットワークセンター内にある設備から、TXNが確保しているNTT中継回線で送信できる。各局の主たる取材担当エリア編集2000年代頃からは機材の発達などもあってか、系列局が対応できる場合は系列局が出向くケースが拡大している。地上デジタル放送のデータ放送の天気予報でも、一部系列局は下記のエリアが反映されている。伝える特別番組を放送。出口調査などを駆使して早く、分かりやすく伝える。TXN側は系列局の少なさを逆手に取り、「都市型ネットワーク」を標榜。系列局が人口の多い地域に集中しており、6社で全国世帯の7割をカバーしているとしてCM出稿が効率的である事をアピールしている[1][2]。21]で放送終了直後に視聴可能なうえ、TXN系列局がない地域においても他系列の放送局に多く販売されている事から、大部分は全国的に視聴する事が可能となっている。報道取材に関しては系列局の少なさがネックで他系列と比較して手薄であり、素材を共同通信社など外部に依存する所が多い(「報道体制」の項目を参照)。126万8000世帯TXN世帯数より世帯数と難視聴世帯編集TXNの番組が公式に視聴できるエリア(水色で表示)市町村別ロードマップより。ここで示されるデータは平成12年の国勢調査に基づき作成されている為、現在とは大幅に異なる。7府県では、系列局が現在でも存在していない。テレビせとうちを直接受信で利用できるが、それ以外の地域ではTXN系列局の放送を受信するのは不可能である。5府県進出計画編集この節を編集される方は、まずノートをご覧ください。静岡県への新局開局もしくは隣県既存系列局であるテレビ東京またはテレビ愛知のエリア拡大そして京都府・兵庫県への隣県既存系列局であるテレビ大阪の放送エリア拡大を目指す構想を発表していた。これは当時のテレビ東京社長がコメントした例示であり、事業計画として正式に公認されたものではない[8]。2008年6月20日に行われたテレビ東京第40回定時株主総会の概要で、会社側は見られるエリアの拡大について「現在の経営環境では厳しい」と回答し、その後も目新しい動きは見せていない[9]。受信とケーブルテレビによる配信編集TXN系列6局の放送対象地域は13都道府県のみだが、対象地域以外(TXN系列局の放送対象地域内でありながら放送エリア外となっている一部地域も含む)でもパラスタックアンテナなどで直接受信するなど、TXN系列の放送局を視聴している世帯が少なくない。TXの視聴可能状況編集TXにおいては、東京諸島を含めてNHKと先発の在京広域民放4局と同数の中継局を設置している。東京12チャンネル時代は後発かつ教育局、更に系列局が全く無かったことから、先発局と比べて中継局が少なかった。区域外では山梨県の大半、静岡県東部の一部、長野県のほぼ東半分、新潟県のごく一部、福島県のごく一部、で直接受信、もしくは区域外再放送によって受信できる。そのため、生駒山の送信所からの電波が大阪府内でも視聴できない地域が多かったため、単独中継局を大阪府内に複数設置している。(特例地域に指定)の一部)もあるが、和歌山県は地元局のテレビ和歌山の同意が得られずに[要出典]アナログ時代から全域で行われず、滋賀県もアナログ時代は一部地域で行われていたが、アナログ放送全廃後は技術的な問題もあり打ち切られた。