methodsにより参加効果を縦断的に示した。結果、IDP群(n=12、平均年齢74.4歳)と比較群(n=10、同70.8歳)間で全体QOLに有意な主効果が認められた(p<.001)。IDP群の初回参加時うつ傾向群は、初回と比べ、12ヵ月後は有意に低下していた(P<.05)。高齢者と小学生(n=4、同8.5歳)、地域ボランティア(n=10、同69.2歳)、学生ボランティア(n=4、同22.5歳)等に生じた世代間交流の様相は、【高齢者が子どもの居場所をつくり迎え入れる】等12カテゴリー、70サブカテゴリーが抽出された。本プログラムは両世代間のコミュニケーションと仲間意識による連帯を中心とした相互交流により各世代に意味ある居場所となり、特に高齢者の孤立を防ぎ、心の健康に良い効果があることが示唆された。2007年03月Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/110006426280中央区という都市部で認知症になっても安心して住み慣れた家で過ごせるよう,区民,町会,サービス提供機関,行政はどうしたらよいか区民とともに考える機会とするために,市民と聖路加看護大学21世紀COEプログラム日本型高齢者ケアプロジェクトとの協働による第6回国際駅伝シンポジウムを開催した。Modelを用いて分析し,シンポジウムを評価した。本シンポジウムは区民企画委員会を3回開催し,区民企画委員とともに企画内容を議論した。実際と先進的な例の紹介」「介護の実際」「行政の取り組み」の4つの内容に焦点を絞り,内容に沿うシンポジストを選定した。シンポジウム開催に向けて,「現在介護されている方が参加できる」「参加された方が短時間でも多くの情報を入手できる」「実際の介護での困難な状況を相談できる」「介護している方を癒す企画を行う」などの要望を本シンポジウムに反映できるよう「ふれあいコーナー」としてサブ会場を開設した。シンポジウム参加者数は278名であり,スタッフを含めると300名を超えていた。ふれあい高齢者デイルームの利用者はいなかったが,訪問介護ボランティアを1件派遣した。アンケート回答者は83名(回収率29.9%)で,多くは50歳代から70歳代の女性で占められていた。中央区在住者は50名(60.2%),現在介護している人は26名(31.3%)であつた。アンケート結果では,本シンポジウムは参加者から高く評価され,特に認知症に対する知識・理解を共有できた場であり,ふれあいコーナーの利用は,家族介護者にとっては癒しの場ともなったと評価された。本シンポジウムは認知症に関して区民とともに考える機会ともなり,キーパーソンとなる区民企画委員から波及した区民主導型健康コミュニティが構築されつつあると考えられた。ケアプロジェクトは,アウトリーチ活動として都市部地域に在住する高齢者を対象に転倒・骨折を予防するための体操教室を実践している。本論文では過去2年間の企画と実践に関する評価を行った。このアウトリーチ実践の目的は,(1)転倒骨折予防プログラム(以下:本プログラム)の実施を通じて,中央区という都市部に在住する高齢者の特性を理解すること,(2)本プログラムの内容が安全かつ都市部高齢者のニーズに一致しているか検討すること,(3)本プログラムが今後地域に密着して持続し,定着しうるか検討すること,(4)アウトリーチ活動を通じて,本プロジェクトと近隣地域高齢者のパートナーシップを築くためのキーパーソンを探すこと,(5)本プログラムの評価指標をCBPRの観点から検討することである。本プログラムは1コース4回制とし,1回につき2時聞で,体操,健康教育,参加者との交流を含む内容で構成した。なる学際的チームで企画・運営にあたった。リスク管理には特に留意し可能な準備を行った。応募者の健康状態を事前に確認し,2005年は14名,2006年は15名を参加可能と判断した。参加者の年齢は62〜82歳で,平均74.1(±4.9)歳,身体状況は低骨密度,低バランス維持力,血圧上昇者がみられたが,プログラム中の転倒事故等は生じなかった。参加者による評価から,体操の内容,強度は適切であり,友人を作る機会にもなっており,全体的満足度は高かったが,健康教育に関する内容の理解にはややばらつきが見られた。スタッフによる評価から,地域の高齢者の特性の理解と,民生委員や町会長などとのつながりができたことが確認された。Modelは本プログラムの評価に有用であると示唆された。看護学教育においては,専門職としての倫理観や情報管理能力が不十分な学生が,学習のために病院等の情報システムを利用し個人情報を扱う。学生のソーシャルネットワークシステムの利用は常態化している。したがって,個人情報漏えいや情報セキュリティのリスク回避策を取りつつ,学生が多様な状況の中で主体的に行為の善悪を判断し情報管理する力の育成が必要である。本論文において,本学の情報管理体制とこれまでの学生への情報倫理教育の概要を整理し,実習記録検討ワーキングで取り組んだ情報倫理教育の体系化と,新しい教育方法としての情報倫理セミナーの概要を報告した。今後に向けた課題として,看護学生に求められる情報倫理能力を明確化し入学前教育と連動させ学習進度に合わせた段階的能力育成,および倫理的能力にとって重要な情意領域の学びを促進する教育方法開発の必要性について検討した。SLを活用した臨地実習前の学部教育プログラムの開発を行った。その結果,作成した動画教材は看護学生ボランティアのみならず,病棟看護師にとってもせん妄予防に関する知識習得のために有効な教材となり得ると考えられた。SLの活動は,入院高齢患者に対して有益であるばかりでなく,看護学生ボランティアや病棟スタッフに対しても教育的視点とケアの質的向上に有益であることが示された。実現しており,新たな教授法として展開できることが示唆された。2012年02月Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/120005672052終末期がん患者を在宅で看取る家族介護者のピリーフと苦悩の構造、及び訪問看護師による捉え方を明らかにし、家族のビリーフに沿った関わり方を見出すことを目的とした。在宅で看取った家族と訪問看護師を対象とした面接法を行った。分析は質的帰納的手法を用い家族と訪問看護師をマッチングさせた。対象者は家族11名と訪問看護師9名であった。結果、家族には【命の終わりを背負っている】【理想の看取りに近づけたい】【家族は生き続けていてほしい】のピリーフが存在し、ピリーフを貫こうとすることで【背負い込んだものに押し潰される】【逝く人の思いを叶えられない力の無さ】【引きずる後悔の念】【埋めようのない看取り後の空虚]の苦悩が生じていた。訪問看護師は家族のピリーフと苦悩を全て捉えることはできていたが、【在宅での看取りは理想の看取り}【看取りの時期は家族の紳を深める時期】という訪問看護師自身のピリーフが存在し、そのビリーフを通して家族のピリーフと苦悩を捉えた見方をしていた。そのために自身のピリーフに合わないものは【家族は他者が入り込めない看取りの拠り所がある】と捉え、家族への関わり方に影響を及ぼしていた。Care(PCC)の5年間の活動成果から、PCCの戦略的実践に有用な具体的方策と示唆を得ることを目的とする。質的記述的研究の手法を用いた。対象に行ったグループインタビュー内容をデータとした。研究参加者は、研究代表者15人、活動グループメンバー75人であった。語られたデータからパートナーシップの意味内容のカテゴリーを生成した。分析は(1)パートナーシップ生成における保健医療者の関わりの特徴、(2)市民・当事者(コミュニティ)の活動への参加状況、(3)活動の進展度合いの視点から行った。【結果】市民と保健医療者のパートナーシップは、[共同推進型パートナーシップ][伴走支援型パートナーシップ][掘り起こし開拓型パートナーシップ]の3つの類型に分類された。[共同推進型パートナーシップ]では共通する健康課題に取り組む自助グループと手を組んで、ともに活動を展開し、社会へのメッセージを発信していく活動にまで至っている特徴があった。[伴走支援型パートナーシップ]では、健康問題を抱える個人にケアを提供しながら、ニーズを共有するグループとして組織され、医療や社会に発言できるよう保健医療者が橋渡しをするという活動の特徴があった。[掘り起こし開拓型パートナーシップ]は、保健医療者はそのコミュニティの潜在的なニーズをキャッチしていた。市民・当事者にとって必要なケアプログラムを先取りして、提案しながら活動のメンバーや場所、内容などを拡大していくという活動の特徴があった。このような類型化により、あらゆるコミュニティに普遍的に適応可能なパートナーシップに基づく活動としての新たなケア形態の方法論が得られた。Care(PCC)の5年間の活動成果から、PCCの戦略的実践に有用な具体的方策を得ることを目的とする。研究方法には、質的記述的研究の手法を用いた。全15プロジェクトの関係者のインタビューと各種書類よりデータを収集し、PCCの活動の成果を示すアウトカムの意味内容のカテゴリを生成した。PCCのアウトカムは、3つの側面と4つの活動主体のマトリクスに総括できた。相互作用を含むプロジェクトの主要な運営を司る《活動グループ》、プロジェクトの活動が影響を及ぼす範囲の人々・環境・文化を包含し、拡充し続ける社会である《コミュニティ》の4階層で構成された。活動主体の各階層は相互に関係し合い、活動のプロセスとともに起こる変化[資源の獲得][関係の進展][能力の開発]といった【力量形成のアウトカム】の増大によって、【意識変革のアウトカム】に到達することができた。同時に、活動を意図的に継続的に発展させるためには、【仕組拡充のアウトカム】が不可欠であった。プロジェクトの進捗によりアウトカムの表れ方は多様であったが、その意味内容は健康課題の特性が異なる15プロジェクトに共通であった。『活動とともに拡大するアウトカム』は、PCCが昨今の健康格差社会のなかで脆弱な人々とともに健康生成社会を創出できる新しいケアの形態であることが明示された。PCCの戦略的実践に有用な方策、活動の目的・目標設定と評価の枠組みとして、PCCの実践知から得られたアウトカムのマトリクスを提示する。