「○○比率」で計算される値を使って決算書を分析し、問題があるかないかやどこに問題があるかを明らかにし経営改善に役立てるものです。○○比率は多数あり、経営分析で代表的とされるTKC経営指標では40個くらいあります(TKCは会計ソフトを開発して企業や会計事務所に販売する会社で、そのソフトには決算書を作成する機能だけでなくそれを分析する機能を持たせています)。40個もあると、相当の手練れでないと、正直、何が何だかわからないということになりかねませんので、最低限知っておくべき10の経営分析指標をご紹介したいと思います。それは以下の指標です。解説したいと思います。文中の標準的な値は、一般的な製造業や販売業をイメージして記載します。IT業界などは、土地や在庫を必要しないことが多いため、以下の解説中で出てくる値は参考にならない可能性が高いですのでご注意ください。本日は、上記の1~3まで解説します。1.総資産利益率(ROA)これは、そのビジネスの「利回り」を表す指標で、経営分析指標の中で最も重要な指標です。損益計算書から、総資産は貸借対照表から持ってきます。平均総資産は、期首と期末を総資産(=貸借対照表の総資産の金額)の額を足して2で割って算出します。(最終の利益)などを使います。Assttsの略です。資産に対するリターンですね。ビジネスは、財務的には、自己資金や借金などでお金を集めて、それを元手にビジネスをして、結果、元手を増やすのが基本的な活動です。増えた分が利益ですね。総資産利益率は、増えた分の利益とそれを獲得するために使った資産の比率で、いわゆる利回りを表す指標です。ビジネスがうまくいっていると、分子の利益が増えますので、総資産利益率は高くなります。うまくいっていないと、総資産利益率は低くなります。ビジネスがトータル的にうまくいっているかいないかを表現してくれる指標です。この「お金を集めて増やす」行為は、お金を銀行に預けて増やしたり、株式や不動産に投資をして増やす行為と、財務的には同じ行為です。よって、せっかく苦労してビジネスをするからには、その利回りである総資産利益率は、銀行利息や株の配当などよりは高い率でないといけません。これらの率より総資産利益率が低いのであれば、ビジネスにお金を使うよりも、銀行に預けた方がいいからです。日本の銀行利率はほぼゼロですが、国外では、5%など利率も普通にあります。5%は最低ラインの目標値となるわけです。(ずいぶん前のエピソードで恐縮ですが、経団連会長を務めたキャノンの御手洗氏が、若いころにアメリカで仕事をしていたところ税務調査が入り、あまりに総資産利益率が低かったので、税務署員から、「ビジネスやめて銀行に預金したら?」とアドバイスされたそうです。当時のアメリカキャノンは苦しかったんですね)総資産利益率は、ビジネスの入口(総資産)と出口(利益)の比率ですので、ビジネスのすべてを網羅します。このため、経営分析指標の中でも最も重要な指標と位置付けられています。総資産利益率は以下の2つの指標に分解することができます。低い場合、2つの指標を分析することで改善の方向を検討することになります。利益を売上高で割った指標です。(最終の利益)などを使います。損益計算書の売上高と各種の利益で計算します。損益計算書だけで計算できます。儲ける力、収益率を表します。A社は、100の売上に対して、仕入が60、経費が35であれば、税引前利益は5になります。この場合、売上高(税引前)利益率は5%です。片や、B社は、100の売上に対して、仕入が62、経費が37であれば、税引前利益は1になります。この場合、売上高(税引前)利益率は1%です。売上高利益率が高ければ(売上高が同じであれば)利益は多いことになりますので、儲ける力が強いとなります。A社の5%のほうが良いとなります。B社は、仕入も経費もA社よりかかっています。無駄が多いのかもしれませんね。いうように、他社や過去の売上高利益率と比較して、仕入率が高くなって売上高利益率が低いのか、経費を使いすぎて低いのか、はたまた、安売りして低いのかなど様々に考えられる要因別に掘り下げてチェックしていきます。年間の売上を稼ぐのに、どれだけの資産を必要としたかを表します。A社は、売上高100に対して、平均総資産が100です。B社は、売上高100に対して、平均総資産が50です。どちらがいいかとなると、B社です。極端に言えば、A社は仕入から売上までの一連のビジネスサイクルを1回しかできていない、のに対して、B社は、一連のビジネスサイクルを2回できているため資産の使い方が上手となります。B社は、元手が50だけでいいので、最初に集めるお金がA社より少なくていいことになります。集めるお金が少ないということは、借入金も少なくて済むということになるので、支払う利息も少なく済みます。その分経費が減りますので、つまり、儲けやすいことになります。借金が少ないと倒産するリスクも減ります。借金が少なければ借金で首が回らなくなるリスクが少ないですね。総資産回転率はあまり一目を引かない指標ですが、とても重要です。ビジネスサイクルが長いと良いことはありません。サイクルが長いと経費がどんどんかかります。機械を組み立てて販売する会社で、その機械を1年かけて組み上げるのであれば、1年分の経費がその機械の原価になってしまいます。半年に1台、つまり1年に2台であれば、1台あたりの経費は半分になります。売価もサイクルの長さに合わせて高くなっていくと思いますが、2倍の単価がいただけるとは限りません。パチンコに例えると、わかりやすいかもしれません。1日8時間ずっと座っていて1回フィーバーするよりも、運よく1時間後にフィーバーして換金して、それを元手に再開してまた1時間後にフィーバーするほうが、儲かるに決まっています。8時間と1時間のサイクルの違いが儲けの違いを生む典型的なケースです。元手(=資産)を高速回転させることは、儲けに繋がります。黒字の会社でも年に1回転するかしないかという会社がほとんどです。サイクルはリードタイムと同じような概念です。リードタイムが無駄に長いのはコストとリスクの塊、という認識を持ってスピードアップしていただいたらと思います。4.まとめ総資産利益率(ROA)は5%はほしいところです。これ以下であれば、売上高利益率と総資産回転率に分解して分析します。売上高利益率が低い場合、無駄が多いのかもしれません。売上高重視のため安売りしてしまっているのかもしれません。売り方やコスト管理の面をチェックしましょう。会議が多いなどの理由で、残業も多いかもしれませんね。総資産回転率が低い場合、資産を無駄に抱えているかもしれません。余分な在庫があったり、お客様からの回収に時間がかかっていたりすると、総資産が大きくなりますので、管理方法の改善や交渉の余地ありです。余分な在庫はとっとと換金して、次のビジネスチャンスに投入しましょう。その方が、儲かる可能性が高いです。リードタイムも重要です。生産性を上げて、スピードアップを図りましょう。このように、総資産利益率を分析することは、会社全体を分析することになります。需要な経営指標となるわけです。こちらも記事も参照ください。引き続き前年割れRECOMMENDこちらの記事も人気です。M&A、企業再生などのコンサルティングを提供。ビジネスアライアンスなども提供。多数の企業の経営顧問として、経営者の意思決定を支援し成長発展に寄与している。中国専門blog「中国ビジネスチャンネル」も運営しています。中国情報はこちらも参照ください。2019年11月までの工業企業の業績統計が発表されています。