がい・LGBT手話は言語。2016.04.18手話を完璧に身につけるのは大変だ。聴覚障がい者で手話を用いない人もたくさんいる。手話の言語性が明記された。世界的に見ても手話を言語の一つとして認める動きが広がっているという。手話は言語であり、一朝一夕に覚えられるものではないということだ。一方で日本人が長く学び続けている英語はどうか。英語を流暢に話せる日本人は多くはないが、「カタコトの英語」ならば中学で英語を学んだ人なら大体は使えるはずだ。仮に手話を「カタコト」だけ使える人が増えるのであれば、聴覚障がい者の世界は変わるのではないか。聴覚障がいのある人が手話を覚えないのは、手話を覚えても使える聴者(聴覚に障害が無い人のこと)がいないことが理由にもある。仮定の話が続いてしまうが、カタコトでも手話でコミュニケーションできる人が増えるならば、ろう者と聴者の言葉の壁は一気に低くなるのではないか。アメリカに聴覚障がい者の遺伝子が受け継がれろう者が多く住むマーサズ・ヴィニヤード島がある。ここでは、島民のほとんど全員が島独自の手話を身につけていて、コミュニケーションに口語と手話を混ぜて会話をする。調査によると、島民は誰が聴覚障がい者かあまりはっきりと認識していなかったという。手話という言語を全員が使えることで、ろう者と聴者のコミュニケーションに不便はなくなるのだ。(もちろん電話などはまた別の課題もあるので全てではないが)。耳にハンディを持つ人は、日本では100人に1人いると言われている。これは聴覚障がいだけではなく、年と共に難聴となることも含めるので、誰でも耳にハンディを持つ可能性があるということだ。カタコトでも手話を身につけると人が増えれば未来の社会は少し豊かになるのではないか。そんな思いをもってこの記事を書いた。手話を勉強するには、手話講座を開いている自治体は多いので、それを受けてみたり、地域の手話サークルに入ってみたり、またNHKの「みんなの手話」という番組も楽しみながら手話を勉強できて面白い。V6の三宅健さんがナビゲーターだ。みんなの手話:http://www.nhk.or.jp/heart-net/syuwa/また、アプリで手話を勉強できるものも出ている。通勤、通学に勉強してみてもいいかもしれない。ゲームで学べる手話辞典:https://itunes.apple.com/jp/app/gemude-xueberu-shou-hua-ci/id779515889?mt=8&ign-mpt=uo%3D4目標があったほうが身に付くという人は手話検定を目指すのもおすすめだ。手話検定:http://www.com-sagano.com/kentei/HP/kentei-menu.html指文字だけでも、カタコトでも話せると学ぶのも面白くなってくる。使う機会を作るために、ろう学校や聴覚障がいセンターなどでボランティアをしてみるとモチベーションもあがってくる。手軽に始められるところから初めてみてほしい。まちづくり障がい・LGBTボランティアやNPO/NGOについて詳しく相談!記事を読んでNPOやボランティア活動に興味をもった人、ボランティアの始め方が分からない人、どういうボランティアが他にあるか知りたい人、一度ボランティアコーディネーターにご相談ください。メールでお返事します。NPOやNGOに関わってみたいけどどうしたら良いか分からないなど、どんな質問でも構いませんので、お気軽にフォームからご相談ください。個人の方は無料でご相談を受付けています。小〜高校生が、自分たちで考えた店舗で働き、社会の仕組みについて体験するイベントです。?伝統産業の後継者不足解消と障害者の働く場に国内の伝統産業は後継者が減り、伝統技術が途絶えてしまうという課題がある。身体障がい者のスポーツの大会、パラリンピックに注目が集まっているが、知的障がい者と健常者が一緒にプレ...NPONGOで働く「新市民伝」「ゆめ・まち・ねっと」渡部達也、美樹さん。夫婦で作ったNPO静岡県富士市の住宅街の一角、「子どものたまり場・おもしろ荘」を訪ねると、トランプをしたり、黒板に落書...まちづくり障がい者が健常者を「おもてなし」ーー心のバリアをなくす川崎市とNPOのまちづくり応援グッズをおずおずと手渡す知的障がいのある若者。あれっという表情をする観客。sharesNPO/NGOオススメイベント情報https://nponews.jp/event-recommend/※ご掲載希望の情報はこちらからご連絡ください。sharesNPO/NGOオススメイベント情報https://nponews.jp/event-recommend/※ご掲載希望の情報はこちらからご連絡ください。子育て世代が考える国際ワークキャンプの魅力2020.02.18記事NPOはSDGsの重要セクターでないという企業の本音「SDGs日本企業調査レポート」2020.02.12。