デフレの象徴だった薄型テレビに価格反転の兆しが出てきたものの、販売量から収益重視にかじを切ったメーカーの戦略転換によるところが大きい。需要を伴った価格上昇とは言えず、薄型テレビが本当にデフレから脱却するには、なお時間がかかりそうだ。「1台目を買ったときに比べて、驚くような安い値段では売られていなかった。以前より価格の下げが激しくない感じがした」──。最近になってテレビを買い替えた大阪市の銀行員、藤島雄介さん(38)は家電量販店を回ったときの印象をこう話す。地上デジタル放送への移行とエコポイント制度が終了して以降、薄型テレビは在庫過剰で価格が下落。家電量販店のPOSデータをもとにデジタル製品の価格や販売動向を調査しているBCN(東京都千代田区)によると、需要がピークだった2010年11月における薄型テレビの平均単価は7万6400円。それが12年3月には4万3100円まで落ち込んだ。ところが、平均単価はそこから反転。今年4月からは明確な上昇トレンドに入り、6月には5万7500円まで回復した。「昨年4月下旬から前年を上回って推移している」と、ヤマダ電機(9831.T)経営企画室の山田寿氏は言う。価格が下げ止まった要因の1つが、メーカーが安売りをやめたこと。地デジ特需が終わって市場が縮小する一方、メーカーはシェア拡大を優先し、32型が2万円台で売られていることも珍しくなかった。「各メーカーとも収益悪化を受けて、いたずらな低価格戦略から明確にシフトしている」と、BCNのアナリスト、道越一郎氏は分析する。画面の大型化が進んだことも、価格上昇につながっている。BCNによると、6月は40型以上の販売台数が初めて全体の3割を超えた。大きな55型、60型といったテレビも「前年の何倍というレベルで売れている」(ビックカメラ(3048.T)の上田耕平部長)という。その一方で、薄型テレビ全体の需要は増えていない。販売価格が底を打った12年3月に比べ、6月の台数は3分の1程度とむしろ減っている。需要がピークだった10年11月からは10分の1以下に減少している。「地デジ、エコポイントの反動がまだ残っている」と、ヤマダ電機の山田氏は言う。大型サイズへの移行も、アベノミクスによる景気浮揚効果というより、「もっと利益の取れる大型にメーカーの戦略がシフトしていることが大きい」と、BCNの道越氏は言う。「価格は表面上、上がってきているが、それに需要増が追いついてない。歓迎すべき状況ではない」と、道越氏は話している。情報は約20分遅れ、海外株式関連の情報は15分以上の遅れで表示しています。為替情報は10分ごとに更新されており、約10分前の相場を表示しています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。本件情報を無断で再配信することは禁じられております。