季節調整していない原系列の統計で見て、CPIのうち生鮮食品を除く総合で定義されるコアCPIの前年同月比上昇率は前月から上昇幅をやや拡大して+0.8%を示しています。日経新聞のサイトから記事を引用すると以下の通りです。(CPI、2015年=100)は、生鮮食品を除く総合指数が101.5と前年同月比0.8%上昇した。プラスは27カ月連続。伸び率は2月の0.7%から拡大した。足元の原油高を背景にガソリン価格が上昇に転じたことで、エネルギーのプラス寄与が拡大した。QUICKがまとめた市場予想の中央値は0.7%上昇だった。生鮮食品を除く総合では全体の過半にあたる280品目が上昇した。下落は179品目、横ばいは64品目だった。総務省は物価について「緩やかな上昇が続いている」との見方を示した。生鮮食品とエネルギーを除く総合指数は101.3と前年同月比0.4%上昇した。在庫が少なくなり、新製品の出回りが早くなったルームエアコンが上昇した。10月の消費増税前の駆け込み需要などがみられるという。生鮮食品を含む総合は101.5と0.5%上昇した。伸び率は前月(0.2%)に比べ拡大した。生鮮食品を除く食料で、メーカーが相次いで食料品の値上げをしたことが小幅ながら上昇幅拡大に寄与した。2018年度のCPIは、生鮮食品を除く総合が101.2となり、17年度に比べ0.8%上昇した。ガソリン価格の上昇などが寄与した。いつもながら、包括的によく取りまとめられた記事だという気がします。続いて、いつもの消費者物価(CPI)上昇率のグラフは以下の通りです。折れ線グラフが凡例の色分けに従って生鮮食品を除く全国のコアCPI上昇率と食料とエネルギーを除く全国コアコアCPIと東京都区部のコアCPIそれぞれの上昇率を示しており、積上げ棒グラフは全国のコアCPI上昇率に対する寄与度となっています。エネルギーと食料とサービスとコア財の4分割です。加えて、いつものお断りですが、いずれも総務省統計局の発表する丸めた小数点以下1位の指数を基に私の方で算出しています。丸めない指数で計算している統計局公表の上昇率や寄与度とはビミョーに異なっている可能性があります。酒類の扱いも私の試算と総務省統計局で異なっており、私の寄与度試算ではメンドウなので、酒類(全国のウェイト1.2%弱)は通常の食料には入らずコア財に含めています。消費者物価(CPI)上昇率は、先月の2月統計からやや上昇幅を拡大して、27か月連続のプラスを記録していますが、まず、引用した記事にもある通り、国際商品市況における石油価格の影響が要因として上げられます。一時は下落していた石油価格も、2019年に入って再び上昇に転じ、例えば、CPIの中のガソリン価格などに典型的に現れています。ガソリンカは2月統計では前年同月比▲1.3%の下落、▲0.03%の寄与度を示していましたが、本日公表された3月統計では上昇率+1.3%、寄与度+0.03%ですから、2月統計から3月統計にかけての寄与度差が+0.06%あり、これだけで3月統計のコアCPI上昇率の拡大の半分を説明できてしまいます。消費者物価の先行きについても石油価格が大きなインパクトを及ぼすと考えられるんですが、何せ相場モノですので私には判りかねます。この先のイベントとして、今週月曜日にはドコモが最大4割の携帯電話料金引き下げを明らかにしていますし、6月からの実施となれば、それなりの物価への引き下げ材料となることは明らかです。加えて、10月からは幼児教育無償化も予定されています。いくつかのリポートを私が拝見した限り、携帯電話料金も幼児教育無償化も、それぞれで▲0.3%程度のコアCPI上昇率の引き下げ要因との試算が見受けられ、2つを合わせて軽く▲0.5%を超える寄与度となる可能性が高く、この先、国際商品市況における石油価格の動向を別としても、携帯電話料金引き下げと幼児教育無償化だけでもコアCPIは年央から年後半にかけて緩やかに低下に向かうものと私は考えています。»コメントコメントを書く名前:メールアドレス:(ウェブ上には掲載しません)アドレス(URL):この情報を登録するコメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。今シーズンいつになったらジャイアンツに勝てるのだろうか?。