人間は、“多くの人々が利益を得る”判断を支持しやすい。その判断が支持される背後には、不利益を被り、それが見過ごされてしまう人もいる。本研究は、他者に痛みをあたえる判断さえも、“多数者に利益をもたらす”と主張することで、あたかも正当な判断かのように人々から承認されることに注目し、この心理過程を検討する。はずの人間が、罰として特定の人物を集団から排斥することを制度的に広く認めている。した制度や判断を人々が承認するのかについて、本研究では、“多くの人間に利益をもたらす”と主張すること(公正さの主張)による効果に注目する。自由選択の感覚を減少させ,幸福感の低下を導く,という仮説を設定し,社会人を対象にした大規模インターネット調査をおこなう。具体的には,(a)日本人の自由選択の感覚が諸外国に比べて低い,(b)収入や対人関係と同等以上に自由選択の感覚が日本人の幸福感の重要規定因である,(c)自由選択の感覚に協調性の共有信念が影響を与えている,という三点から検討する。受け手は,感謝と負債感という異なる感情を経験する。そのため,ある利他行為に対し,相対的に感謝が強く喚起されれば,間接互恵性が連鎖するが,負債感が強く喚起されれば,その連鎖は阻害される。操作し,同一の行為に対する感謝の喚起を促すことで,感謝によって間接互恵性が連鎖するかを検証する。研究1では,促進焦点(予防焦点)の活性化が,利他行為の価値(コスト)への認知を介して,感謝(負債感)を喚起するかを質問紙実験で明らかにする。理論的には、ポジティビティとネガティビティの同時活性が、個人の行動の柔軟性を生み出すことが想定されている。両システムが同時活性した両価的な状態を基盤とした、個人のふるまいの適応性・柔軟性は、実証的に未検討な課題である。実際に他者との相互作用を行う集団意思決定状況において、集団内の情報共有を促進させ、集団意思決定のパフォーマンスを高めたりすることを、実験によって検証する。等,様々な場面で示されている。目の画像を呈示すると寄付をする人の数自体は増加したものの,全体としての寄付額は増えなかったうえ,高額の寄付をしていた人はむしろ減る傾向にあったことを示した。他者存在の手がかりがいつ,どのような対象に対し,利他行動を減らす効果を持つのかを明らかにする必要がある。判断材料は行為だけに限らない。人がこうした状況を重視する評判システムを獲得したのは、他者の未来の行為予測の為と考えられる。人間社会において他者の行為をモニターできる程度が一定なら、未来の行為は過去の行為から予測できる。なかにはモニターできない状況もあれば、モニターせず相手に委ねる場合もある。見られていないと思える状況の行為を知ることは、こうしたモニターできない状況の正確な行為予測に繋がる。人は状況を重視する評判システムを獲得したと考えられる。