:名和亮一、以下ISID)はこのほど、子どもの運動能力をセンサーで自動測定し、一人ひとりの長所に応じて、どのスポーツに向いているかをAIが提案するシステム「DigSports(ディグスポーツ)」を製品化しました。全国の自治体やスポーツ施設、イベント事業者等を対象に、8月8日より販売を開始します。政府は「日本再興戦略2016」において、2015年に5.5兆円であったスポーツ市場規模を2025年に15兆円まで拡大する目標を掲げており※1、このうちIoT活用により創出される市場規模は1.1兆円に達すると試算されています※2。このような状況の下、ISIDは2017年4月に子どもの運動能力測定システムDigSportsを開発、発表しました。「子どもが早い時期に自分にあったスポーツを知る機会をつくることで、将来アスリートを目指したり、生涯楽しめるスポーツと出会うきっかけを創出する」との開発コンセプトに基づき、これまで様々なスポーツイベントへの出展やスポーツショップ等への試験導入を重ね、一般利用者からのフィードバック収集と機能拡張を実施してきました。相次ぐメガイベント※3の開催を控え、全国の自治体やイベント事業者では、手軽に楽しめる体験型スポーツアクティビティの需要が高まっており、DigSportsにも数多くの反響が継続的に寄せられていることから、今般の製品化に至りました。センサーやAIを活用して運動能力を測定し、一人ひとりの長所に応じて、どのスポーツに向いているかを提案するシステムです。利用者の動きを3次元で検知するセンサー、大型モニター、独自の測定・分析プログラムで構成されています。主な特長は次の通りです。1)限られたスペースで手軽に利用可能DigSportsを活用することで、約5×5mの広さがあれば、文部科学省の新体力テスト※4のテスト項目のうち4項目(反復横跳び、50メートル走、ボール投げ、立ち幅跳び)に、垂直跳び、持久走を加えた計6項目の測定を行うことができます。独自のアルゴリズムに基づきモニター前での動きから記録を推定するため、大掛かりな設備や多数の記録員を必要とせず、屋内の限られたスペースに常設したり、イベントの出展ブース内で計測したりするなど、手軽に利用することができます。2)一人ひとりの長所をAIが分析、どのスポーツに向いているかを提案DigSportsは、身体計測や体力測定の結果をもとに、一人ひとりの長所をAIが分析し、オリンピック種目を含む74種類の競技の中から、どれに向いているかを提案します。アスリート指導の専門家であり、元全日本フリースタイルスキーチームフィジカルコーチの経歴を持つ遠山健太氏(株式会社ウィンゲート代表)が考案したスポーツ適性診断メソッドを応用したアルゴリズムを実装することにより、個々の体格や体力に応じて、適性が高いスポーツ種目を推定することができます。好きなスポーツが上達するためには、どのような運動をすればよいかというアドバイスも得ることができます。楽しみながらスポーツに目覚めるきっかけを創出DigSportsは、目の前の大型モニターに、計測中の自分の動きと骨格の推定画像が重なり合って見えたり、計測記録がリアルタイムで表示されたりするなど、誰でも楽しくチャレンジできるインターフェースを備えています。誰かと競争したり順位を決めたりするのではなく、一人ひとりにあったスポーツを見つけることがゴールなので、運動が苦手な子でも、楽しみながらスポーツに目覚めるきっかけをつくることができます。詳細はこちらをご覧ください。等周辺機器の購入が必要となります。利用者の受付登録時に、インターネット環境が必要となります。計画など■ISIDは今後、全国の自治体や公共・民間スポーツ施設、各種イベント事業者等を対象にDigSportsを販売し、2021年度までに累計50施設への常設導入を目指します。DigSportsの提供を通じ、子どものスポーツへの意欲向上に貢献するとともに、スポーツを通じた地域コミュニティの活性化にも寄与してまいります。)をもとにISIDが要約。)をもとにISIDが要約。メガイベント:オリンピックやワールドカップなど、世界的に注目が集まる大規模な国際イベントを指す。新体力テスト:文部科学省が国民の体力・運動能力の現状を明らかにするとともに、体育・スポーツの指導と行政上の基礎資料を得ることを目的に、毎年実施している調査。内容を全面的に見直して導入された。ISIDは、社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを、確かな技術力と創造力で支えるテクノロジー企業です。金融業務や製品開発の領域で創業以来培ってきた知見に加え、人事・会計など企業活動の根幹を支えるシステム構築の実績、電通グループのマーケティングノウハウ、そしてIoTやロボティクス、AIなど先端技術の社会実装に向けたオープンイノベーションへの取り組みにより、社会と企業の課題解決に貢献する、価値あるソリューションを生み出し続けています。