調査結果をもとに、企業のウェブサイトの活用実態を明らかにしていく。その中であなたの会社の位置が見えてくるはずだ。顧客を自社のWebサイトに誘導する方法としては、かねてからSEOやバナー広告が用いられてきた。メールやブログ、雑誌など他媒体を用いた手法や、今日では検索連動型、コンテンツ連動型といった顧客の嗜好に合わせた広告が台頭しつつある。一般的な企業ではどのように対策を講じているのだろうか。実施しているアクセス誘導の対策では「SEO」が31%で最も高く、次いで「キーワード広告の出稿」、「紙メディアにURLを記載して誘導」が2割弱で続いている(図1)。紙メディアの利用に関してはコストが多くかかることから規模が大きな企業の方が利用率は高い傾向にあるが、キーワード広告(Googleアドワーズ広告、オーバーチュアのスポンサードサーチなど)と呼ばれる分野では比較的低い初期コストから開始できるため、企業規模に関係なく比率が高い。reserved.実施しているアクセス誘導のうち、最も費用対効果が高いと思う対策はSEOがトップ、キーワード広告、紙メディアへのURLの記載が続く(図2)。SEOが最も利用されており効果も高いと判断されているようだ。reserved.キーワード広告の出稿は1商品50ワード未満が主流4割が検索連動型の効果ありキーワード広告(検索連動型広告)利用企業を対象に、1商品・サービスあたりに出稿しているキーワード数を尋ねた結果が図3だ。規模が大きな企業ほどキーワード数は多く、その分費用をかけて広告を打っているが、平均では50ワード未満が73%を占めている。reserved.同じく、キーワード広告を出稿している企業に対しその効果を示したのが図4である。「どちらともいえない」が46%と大半を占めているものの、「非常に効果がある」と「わりと効果がある」を合わせると、効果を感じている企業は42%に達し、効果を感じていない層を大きく上回っている。これは企業規模に関係なく、100人以上の企業に限定してもその傾向に変化は見られない。どんな指標をみているかを図5に示す。比率が高いのは「クリック数」の46%であり、次いで「表示回数」と「広告費」が4割弱となる。広告費を投じた分、クリック数が上昇するのは当然とはいえ、「コンバージョン」や「顧客獲得単価」といった実用的な数値を重視すべきではないだろうか。リサーチャー/アナリスト向け特別調査報告書』シリーズの企業ウェブサイト編から抜粋したものである。[2]として大規模な調査データを紹介する特集記事を掲載した。今回はその2008年版の調査結果となっている。http://b.hatena.ne.jp/entry/https%3A%2F%2Fwebtan.impress.co.jp%2Fe%2F2008%2F10%2F16%2F3734。