せん料3割自己負担の場合の料金です。自立支援医療の申請され該当しますと地方自治体からサポートを受けることができ1割自己負担となる場合もあります。お薬代は含まれておりませんが、こちらも自立支援医療に該当しますと地方自治体からサポートを受けることが可能な場合もあります。うつ病の分類うつ病の分類方法の代表的なものを示します。性格環境因性と分ける場合があります。ような体の病気、副腎皮質ステロイドなどの薬剤がうつ状態の原因となっている場合をいいます。内因性うつ病というのは典型的なうつ病であり、普通は抗うつ薬がよく効きますし、治療しなくても一定期間内によくなるといわれます。本人の苦しみや自殺の危険などを考えると、早く治療したほうがよいことは言うまでもありません。心因性うつ病とは、性格や環境がうつ状態に強く関係している場合です。抑うつ神経症(神経症性抑うつ)と呼ばれることもあり、環境の影響が強い場合は反応性うつ病という言葉もあります。このような原因を重視したうつ病分類とは異なる視点からの分類が最近、よく用いられています。アメリカ精神医学会が出している診断基準には「気分障害」という項目があり、それをうつ病性障害と双極性障害に分けています。うつ病性障害の中に、一定の症状の特徴や重症度をもつ大うつ病性障害と、あまり重症でないが長期間持続する気分変調性障害があります。上記二つの分類法は異なる立場からの分類であり、それぞれに長所と短所があります。時に「内因性うつ病=大うつ病性障害」「抑うつ神経症=気分変調性障害」のように誤解している方がいますが、適切に使い分けることが大切です。患者数うつ病の12カ月有病率(過去12カ月に経験した者の割合)は1~8%、生涯有病率(これまでにうつ病を経験した者の割合)は3~16%である。日本では12カ月有病率が1~2%、生涯有病率が3~7%であり、欧米に比べると低い。一般的に女性、若年者に多いとされるが、日本では中高年でも頻度が高く、うつ病に対する社会経済的影響が大きい。厚生労働省が実施している患者調査によれば、日本の気分障害患者数は1996年には43.3万人、1999年には44.1万人とほぼ横ばいでしたが、2002年には71.1万人、2005年には92.4万人、2008年には104.1万人と、著しく増加しています。「最近うつ病が増えた」と強調されることがありますが、数字の解釈には注意が必要です。うつ病は検査などで明確に診断できる疾患ではないため、診断基準が少し変わることによって、診断される患者数にかなりの差がでてきます。最近の増加が本当の増加なのか、うつ病であるという判断方法の違いの影響が大きいのかは、十分注意する必要があるでしょう。典型的なうつ病といえるのは、すでに述べた中でいえば内因性うつ病です。うつ状態が一定期間持続し、治療しなくても軽快するといわれ、うつ病性挿話と呼ばれます。うつ病性挿話は治った後も再発することがあります。うつ病性挿話は環境のストレスなどが引き金になる場合もありますが、何も原因となることがないまま起こる場合もあります。このようなタイプのうつ病では、セロトニンやノルアドレナリンなどの脳内の神経伝達物質の働きが悪くなっていると推測されています。これもセロトニンやノルアドレナリンに作用する薬がうつ状態に効くことがあるため、考えられていることであり、まだ十分に実証されているとはいえません。最初に説明した身体因性うつ病や性格環境因性うつ病のように、原因が考えられるうつ状態でも、セロトニンやノルアドレナリンが関係しているかどうかは、まだはっきりしていないと考えたほうがよいでしょう。うつ状態を起こす薬剤として知られているもののひとつにインターフェロン(IFN)があります。IFNによるうつ状態の原因は、血液の中からわずかに脳内に移行したIFNの作用、副腎皮質や甲状腺を介する作用、ドパミンやインターロイキンなどに関係する作用などが関係しているといわれ、とても複雑です。休みの日には比較的元気であるなどといううつ状態では、性格面の影響が大きいことが多く、神経伝達物質の影響がそれほど大きいとは思えません。このような場合、「うつ病はあなたのこころが弱いとか甘えているわけではなく、セロトニンやノルアドレナリンなどの働きが悪くなった状態だから、薬をのんで休んだほうがよい」などというアドバイスは、逆効果になることがあります。症状うつ状態で一般にみられる症状を示します。早期発見のためにも重要です。ふだんの自分と違う心身の調子の変化に気づいたら、また周囲の方であれば、いつもと違う相手の様子に気づいたら、一度はうつ病を思い浮かべてください。身体疾患や薬剤がうつ状態の原因であったり、うつ状態に影響を与えていたりしないか検討します。可能性があれば、身体疾患の治療や薬剤の中止あるいは変更を考慮します。この場合も、うつ状態が重症であれば抗うつ薬療法を併用します。身体疾患や薬剤が関係しておらず、うつ状態が診断基準を満たす場合は、抗うつ薬療法を考えます。うつ病が軽症である場合は、抗うつ薬がそれほど有効でないとする報告もありますので、抗うつ薬は期待される有効性と副作用を慎重に検討する必要があります。躁うつ病のうつ状態では原則として抗うつ薬を用いず、気分安定薬に分類される薬剤を処方します。環境のストレスが大きい場合は調整可能かどうかを検討し、対応します。過去にいろいろな場面でうまく適応できず、うつ状態になっているような人で、性格面で検討すべき問題がある場合は、精神療法として一緒に考えていく必要があります。抗うつ薬療法が好ましいと思われる状態の場合、最近はいわゆるSSRI(セロトニン再取り込み阻害薬)を用いられることが多いです。服薬開始には、セロトニン症候群、減量や中止時には退薬症候群といって、かえって不安感やイライラ感が強くなったようにみえることもあります。「SSRIが発売されて、精神医学を専門としない医師にもうつ病治療が可能になった」かのような話を耳にすることがありますが、それほど簡単に使える薬ではありません。SSRIやSNRI(セロトニンノルアドレナリン再取り込み阻害薬)という分類で薬物治療の方針が示されることもありますが、薬剤ごとに副作用や薬物相互作用の差が小さくありません。個々の薬剤について、論文や添付文書を読んで適切に使う必要があります。決められた通りに服用することが大切です。最近のようにうつ病ととらえる範囲が広がり、「うつ病」といっても人ごとに思い浮かべる病像が違うような時代に、うつ病の一般的な経過を述べるのは容易ではありません。身体疾患や薬物の影響が大きいうつ病は、その身体疾患の治り方や薬物を減量したり変更したりできるかが、治るかどうかのカギになります。「内因性うつ病」や「大うつ病性障害でほかの精神疾患の合併がない」と診断されるうつ病は、抗うつ薬が有効であることが多く、高い割合で完治します。再発予防のための抗うつ薬療法や精神療法は十分に行う必要があります。診断される場合は、環境をどの程度調整できるか、本人が自分の性格や状況への対応を医師とともにどの程度考えていけるかによって、転帰は大きく異なってきます。含まれる障害をも伴っている場合は、一般に大うつ病性障害のみの場合よりも治療は複雑になり、改善が遅れることが多くなります。