その結果,1修了生の約8割は,私的な進学で,職場復帰が保証された休職扱いや経済的な援助のある研修扱いは2割であった。能力の向上・学習意欲の高まりなどが上位で,修了時に,9割以上がいずれの動機も達成できていた。3現在の仕事は,7割が教育関係,2割が臨床関係で,将来も就業継続を希望していた。EFM)は世界各地で多くの医療機関に普及し、日本においてもほとんどの産科施設に備えられ、ルチーンに用いられている場合も多い。分娩管理における有効性と安全性については、偽陽性率が高いこと、EFM使用により機械的分娩率が上昇すること等の問題点が指摘されている。明らかにすることを目的とした。EFM適用に関する内容を含む分娩管理に関するガイドラインを、データベースのエレクトロニック・サーチ及びこれらの検索で得られたガイドラインのReferencesチェックにより収集した。得られたガイドラインについて、2種のガイドライン採点方法を用いた採点と、ガイドラインのエビデンス比較により質評価を行った。Canada(SOGC)によるものが優れたガイドラインであった。IA)を推奨していた。低リスク妊娠における分娩時胎児モニタリングに関する第一選択は、入院時スクリーニング・分娩中胎児監視いずれの場合でも間歇的聴診法であり、分娩時におけるEFMの適用は、母体・胎児のリスク評価により適切に症例を選択して行われるべきである。2002年03月Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/110000972017URL:http://hdl.handle.net/10285/417本学は1995年度入学生より,改訂カリキュラムを採用した。改訂カリキュラムの特徴として,自学自習能力の育成,統合化学習の推進,科目配置の順序性があげられる。本報告は,改訂カリキュラム導入期の3年間における卒業時点での学生側から見たカリキュラムの満足度と教科カリキュラムの順序性,統合性に対する評価の推移を知ることを目的とした。調査方法は,調査日を卒業式前日とし,質問紙を配布しその場で回収をした。II」と履修した科目との関連,敬科目の順序性,カリキュラムの満足の度合,授業や教育システム,教育支援に対する評価などである。その結果は,次の如くである。看護者の特性との関連について検討することを目的に行った。研究協力が得られた379名であった。研究者が作成した「性暴力に関する一般知識テスト」「性暴力被害者の看護テスト」を用いた。第1因子から順に「強姦にまつわる女性像と男性の正当化」,「強姦にいたる状況と女性の責任」,「女性の性的嗜好」,「強姦と男性の生理的欲求」の4因子が抽出された。従属変数において有意差が認められた。性暴力に関する一般知識および性暴力被害者の看護の理解も高かった。性暴力被害者への看護に関する看護者への教育の必要性が示唆された。プロジェクトとの関わりをもって活動してきた。その経過をWHOプライマリーヘルスケア看護開発協力センターのメンバーとしての観点から見直し,今後の課題を模索した。このプロジェクトは,ブラジル東北部の母子保健状況の改善を目指して,連邦政府保健省と州政府およびJICAによって,セアラ州で1996年から2001年までの5年間の予定で開始された。主な活動は,保健従事者の能力を強化することにより母子保健サービスを向上させることである。初期の調査により,・世界一高い帝王切開率に見られるような極端な医療介入が行われている一方,産婦の立場を配慮しない非人間的な対応が女性たちの生の声からあがってきた。この現実に対し,周産期医療の改善に焦点を当て,女性やこどもに対する人間的なケアの推進を行い,助産というケア概念の導入を試みた。センターグローバル・ネットワークのセンター長会議と同時開催の第2回国際カンファレンスが韓国において行われた。Edu.“に聖路加看護大学のブースを開き参加した。カリキュラムをはじめ助産に関する専門科目について紹介した。展示会場での情報交換や人々との交流を通じて、各国の大学教育や多国間地区での活動状況を知ることができた。Centerレベルでの活動連携が必要なこと、地域視点と地球規模の視点の双方を持つことの重要性を感じ、WHOセンターの一員として今後の役割について示唆を得たので報告する。ケアをどのように評価しているか実態を明らかにすることを目的として行った。信頼性・妥当性の検討を行った。いずれも低得点であったのは総合病院でケアを受けた褥婦であった。総合病院の順であった。他の施設に比べて有意な差で高得点であった。最後は大学病院であった。有意な差が認められた。先述の各期のケア得点が選ばれた。患者626名を対象に調査を行った。それぞれ11のサブスケールからなるリカート型尺度である。理論構成は支持された。併存妥当性が支持された。予測妥当性は支持された。サブスケール別でも0.7以上であった。全体で信頼性係数0.91であった。理論構成は支持された。構成概念の妥当性は支持された。サブスケール別でも0.7以上であった。全体で信頼性係数0.73であった。質問紙全体としての妥当性・信頼性があると判断された。133-143Permalink:http://hdl.handle.net/10285/382本報告は、1995年にスタートした改訂カリキュラムで学習した学生達が卒業する年を迎え、学生側のカリキュラムに対する満足度と教科カリキュラムの順序性と統合性に対する意識を知ることを目的に卒業直前の4年生57人を対象に質問紙法を用いて調査した。II」と履修した科目との関連、カリキュラムの満足の度合とその理由、授業や教育システムに対する評価などである。授業や教育システムに関する項目は、ベネッセ文教総研(1997)より10項目を使用した。69-80Permalink:http://hdl.handle.net/10285/334グローバルな看護活動を新たに見出すため、メキシコで開催された思春期性保健ワークショップに、聖路加看護大学WHOコラボレーティングセンターから2名の教員をリソースパーソンとして派遣した。そこで日本の看護/助産の視点から思春期保健における実践例を報告し、また、深刻な思春期をめぐる性保健の現状を抱えながらも、斬新な教育的なアプローチを試み国を越えて政府機関と非政府機関(NGO)が協力しあうユニークなワークショップから多くの示唆と人々との交流を得た。この度の活動を通じて今後の看護/助産における可能な範囲の国際保健協力分野での方向性を検討したので報告する。49-68Permalink:http://hdl.handle.net/10285/323本研究は、諸外国の看護システムについて調査し、わが国の現状との比較分析を行うことにより、看護の質の向上のための看護職員のあり方について検討することを目的に行った。諸外国の看護システムおよび准看護婦(士)に類似する看護職の実状を明らかにすることに焦点を当てて研究を進めた。調査対象は、わが国の今後に示唆を得られると思われる国として、アメリカ、カナダ、オーストラリア、フランス、スウェーデン、イギリスの6ヵ国を選んだ。看護推進における先駆的な活動および今後の方向性を得るため、WHOコラボレーションセンターおよび看護専門職能団体を中心に、各機関の長、29名に質問紙調査を依頼した。質問紙は19通回収され、回収率は65.5%、有効回答は15通であった。医療現場における実態を詳細に把握する目的で、アメリカの看護管理および教育の専門家3名に、面接調査を実施した。その結果、以下の知見を得た。Learningを試みた。Learningの手続きにそった妊娠期看護の教材開発、リソース等の準備という2つの主要な流れがあった。実施したところ、テュータと学生の双方に講義法との比較で異なった様々な反応がみられた。Learning)において優れた点があげられた一方、学習時間の確保や活用の難しさ、テュータとしての進め方の難しさなどがあげられた。60-65Permalink:http://hdl.handle.net/10285/345本学における助産教育は、習得した知識を統合し独自な診断や対象に合った個別性のあるケアが実践できる助産婦の育成をめざしてきた。助産に必要な知識の習得を講座中心に進めてきた従来の理論期では実際の臨床の場で、出産に関する状況や事象の理解を深める機会が少なかった。したがって実習における場において、受け持った事例に知識を応用し助産診断、ケアを十分に実践していくことが難しい現状にある。組み入れた新しい教育方法と教材開発の試みを行った。本稿では、この新しい教育方法の検討と展開までのプロセスを報告する。43-59Permalink:http://hdl.handle.net/10285/347本研究は、少子高齢化社会を迎え、さらに地域への医療の移行等の医療システムにおける大きな変革の時期に際し、諸外国の看護要員、すなわち看護婦および准看護婦と看護補助者の看護業務と教育背景の実状を明らかにし、保健医療システムとの関係を分析することを目的に行った。セミナー参加者の所属する医療施設とした。調査は、1ヘルスマンパワーの種類と数、2准看護婦および看護補助者の養成と業務の内容、業務範囲とその実状、3今後の雇用方針をおもな柱として構成した自己記入方式の質問紙調査を郵送法で実施した。40か国135施設に質問紙を配布し、33か国86施設より有効な回答を得た。(回収率63.7%)。2022年03月SDM教育プログラムを産科医療者に実施し効果を明らかにするために以下の3点から研究を計画する。I.国内の産科医療施設のSDMの実態調査:国内100ヶ所の施設を対象に、既存のSDM尺度(日本語版)を用い、患者と医療者双方を対象に質問紙調査を行いベースラインデータとする。:産科医療施設5ヶ所を対象に、SDMを臨床導入・継続する際の阻害・促進要因、SDMの成果の聞き取り調査を行い学際的メンバーで医療経済の視点も含めたSDM支援の成果項目や指標を作成する。III.SDM教育プログラム介入研究:産科医療施設5ヶ所を対象にSDM教育プログラムを実施し、質問紙による評価を対照群との比較で行う。初年度(H29年度)は、実態調査が計画されていた。介入研究のアウトカム指標となる。研究メンバー間における議論において、「アウトカム指標」の尺度についての意見交換が行われたことをうけ、本年度は、研究計画の再考も含めて以下のような研究活動を実施した。1「医療現場での尺度開発についての意見交換」(H30年1月28日)八田太一先生を科研会議へのアドバイザーとして招聘した。2「周産期におけるアドバンス・ケア・プランニング」(H30年2月15日)北園真希氏を招聘して意見交換を行った。3「行動経済学と意思決定」(H30年2月17日)のテーマについて平井啓先生から助言を得た。Staceyを招聘し(H30年3月16-18日)研究計画への建設的な助言を得て、研究計画の内容の改変を行った。本研究では体験者の声に基づく支援のガイドブック作成が目的の一つとなっている。2018年度は文献検討、及び体験者や医療者に対するヒアリングを行い、ガイドブックに含める内容の方向性を検討した。今後の研究の方向性を再検討した。ガイドブックの内容の検討を終えて、妊娠の中断を決めるプロセスとその過程における苦悩や、子どもとの出会いと別れ、その後の苦悩に加えて、「出産の痛み」の体験にも注目が必要ではないかと考えている。出産の痛みに対して両親が付与する意味は、通常の死産とは異なるものが見いだされる可能性がある。人工死産の体験者にとって「安全」を感じる場所・人の存在は極めて重要であることが示唆された。「安全」は周産期喪失の中でも人工死産に特有の概念であり、両親にとっての「安全」とは何か、医療者に理解を促すことが必要である。研究の方向性として、当初は医療者に対する支援のガイドブック作成を予定していたが、ヒアリングを通して医療者だけでなく、両親に対してもなんらかのガイドブックが必要であることが示唆された。両親は信頼できる情報を得ることが難しいという現状にあるからである。人工死産特有の強い自責感との付き合い方、次の妊娠における遺伝に関する情報などを体験者は求めている。周産期喪失後の情報提供のツールとして、人工死産に特化したものは現在の日本に存在しない。人工死産に特化した体験者向けのガイドブックの作成は、そのガイドブックを媒介に医療者が両親とコミュニケーションをとりやすくなる、という二次的な効果も期待される。これらの検討を経て、2019年度は体験者に対するインタビューを実施する予定である。今回、産後のオキシトシン値とボンディング障害、マタニティブルーズ、疲労感との関連について検討した。4時点(妊娠36~37週、妊娠38週~39週、産後1~2日、産後4~5日)を追跡した記述研究である。対象は、経腟分娩を予定しているローリスク妊婦とした。(ELISA)に供することで定量した。【結果】対象者は、初産婦14名、平均年齢33歳であった。産後1日目にボンディング障害と判定された者(n=3)の平均オキシトシン値は、16.4pg/ml(SD3.3)、正常者(n=11)は、14.9pg/ml(SD4.2)であった。産後5日目では、オキシトシン値の平均は、ボンディング障害と判定された者(n=6)は、9.8pg/ml(SD5.2)、正常者(n=7)は11.6pg/ml(SD5.8)であり、いずれも有意な差は認められなかった。ボンディング障害とオキシトシン値に関連は認めなかった。次に、マタニティブルーズと判定された者は、産後5日目のオキシトシン値の平均は、正常者(n=8)は12.1pg/ml(SD5.8)であり、マタニティブルーズと判定された者(n=5)は、9.1pg/ml(SD4.9)と正常者よりも平均値は低かったが、有意差は認めなかった。マタニティブルーズの得点とオキシトシン値との相関は、r=-0.40,p=0.15であった。産後の疲労感とオキシトシン値との関係は、有意な負の相関が認められた。今回、最もオキシトシン値と関連を認めたのは、産後疲労感であり、疲労感が強いほど唾液オキシトシン値は低下していた。【結論】唾液オキシトシン値とマタニティブルーズ、産後疲労感との関連が示唆されたため、サンプルサイズを増やし、更なる調査が必要である。2020年03月H29年度は、教材作成の前段階として、東洋における冷え症ケアの実態について調査した。具体的には、台湾の医療従事者を対象に冷え症に関する認識や食事療法の実際について調査である。その結果、食事だけでなく、運動内容についても検討する必要性が示唆された。妊婦健診時における冷え症ケアの実態に関する質問紙調査を実施した。本調査の目的は、冷え症ケアの現状と課題を分析し、臨床の現場に即した意義と実現性のあるプログラム開発にむけての事前調査である。調査対象は、全国の分娩を取り扱っている施設で勤務する妊婦健診に携わっている看護職であり、全国約2700施設に質問紙を配布した結果約800施設の看護職から協力が得ることができた。結果は現在分析中であるが、冷え症についての看護職の学習の有無において、冷え症ケアの実施や冷え症ケアの重要性への認識が異なることが示唆された。本研究では、周産期喪失のケアにおけるコミュニケーションに焦点をあてた教育プログラムの効果を、ランダム化比較試験により検証した。介入は2日間のメインプログラムと、その6週後に行う1日のフォローアッププログラムからなり、両親中心のコミュニケーションスキルの展開、コミュニケーションに影響を与える看護者自身の感情への対処、及び体験者との交流を含むプログラムである。セルフ・コンパッション、コミュニケ-ションスキルの活用とした。エンドポイントは初回介入から12週後である。リクルートに想定より時間がかかり、期間内にデータの回収が終了できず期間延長としたが、2018年度にすべてのデータを回収し、分析を行った。最終的に、87名の看護師・助産師が研究への参加に同意し、2群にランダムに割り付けられた。分析はFAS解析にて実施しており、初回の質問紙に回答のあった者が分析の対象である(介入群41名、対照群37名)。コミュニケーションスキルの活用で介入の効果が認められた(いずれもt検定にてp<.001)。共感疲労、セルフ・コンパッションに有意差は認められなかった。介入群における経時的な変化では、共感疲労を除くすべてのアウトカム指標で介入12週後に有意に仮説どおりの上昇・低下がみられた。介入群のうち80.5%の看護者が、介入12週後の時点でコミュニケーションにおける行動変容があると回答した。これらの結果より、開発したプログラムは子どもを亡くした両親とのコミュニケーションの改善に効果が期待できることが示された。現在英文での投稿を進めている。本研究の目的は,妊婦が乳児とふれ合うことを生理学的および心理学的指標を用いて,その変化を検証することである。初産婦で、20歳以上・妊娠38週代の妊婦で、実験群38名,対照群42であった。唾液中コルチゾールの介入前後の変化量の差は2群間で認めなかったが、両群共に有意に低下していた。唾液中オキシトシンの変化量については、2群間に差は認められなかった。状態不安得点は、実験群のほうが有意に低下していた。対児感情尺度のうち接近得点の変化量は、実験群において有意に上昇していた。本研究者が開発した胎児と母親の体動が同時に記録できるオリジナル胎動記録装置(FMAM法)が、妊婦の睡眠障害の指標となりうるか、さらに母児の体動の同期性を算出し、同期性が母親のmicro-arousalsと対応するものかを検討した。18名の妊婦に妊娠24から36週まで、4週ごとに母親の睡眠中に母親と胎児の体動の記録を行った。ポリグラフィの結果と相応した。一晩の母児体動同期回数は、母親のmicro-arousalsの回数に近かった。FMAM法は、妊婦の睡眠障害の一つの指標になりうる。母親の睡眠中の母児体動同期性の指標は、産褥期においてもさらなる研究が必要である。聖路加コクラン塾)を毎年(年2回、各回参加者は約30名)開催した。聖路加コクラン塾生のうち2名がシステマティック・レビューの実施やランダム化試験の実施、論文発表をするに至った。助産ケア方針に関する質問紙調査を行った受講生もあった。研究代表者および分担者は協同してコクラン・システマティック・レビューを実施し、プロトコル論文の公表に至り、レビュー結果論文は作成途中の段階まで達する事ができた。2018年03月DVと子ども虐待の関連性を探索するために、因果モデルの検証を目的とした。産後女性319名、パートナー203名を対象とした。乳児期の虐待に比較的強い相関がみられた変数は、睡眠障害、DV、ボンディング障害であった。父母の出生直後のボンディング障害が1ヶ月後の乳児虐待に影響していた。父モデルでは、妊娠期のDV経験が1ヶ月後のDV経験に影響し、1ヶ月後のDV経験は3ヶ月後の乳児虐待と3ヶ月後の乳児虐待に影響していた。モデルB(CFI=.946)では、母の妊娠後期のDV経験が父の1ヶ月後のDV経験に影響し、3ヶ月後の父の乳児虐待へと影響していた。本研究は、ローリスク妊婦に対して、オキシトシン・システム活性化プログラム(芳香浴と乳頭刺激)を開発し、正期産に導くことに効果があるか検討した。A:芳香浴:健康妊婦に1クラリセージ・ラベンダー精油入り(27人)、2ジャスミン精油入り(26人)、3精油なし(25人)の足浴を実施し比較した。.035)、23では有意差はなかった。B:乳頭刺激:妊娠末期のローリスク初産婦22名(介入群)に、乳頭刺激を実施し、対照群の20名と比較した。介入3日目の唾液オキシトシン値は、有意に高く、子宮収縮回数も有意に多かった。反復乳頭刺激により、オキシトシン値は増加した。分娩時の会陰損傷を予防するため、妊娠中の会陰マッサージの有効性が初産婦では報告されているが、その実行は15%にとどまっている。そこで、会陰マッサージの教材をスマートフォン・ウェッブサイト群と、小冊子群の二つを開発・比較し、会陰マッサージの継続に効果があるかを検証した。ランダム化比較試験デザインを用いた。49人の小冊子群がすべての回答を提出した。小冊子群であり、両者に有意な差は認められなかった。目的は、ランダム化比較試験で、作成したセルフケアプログラム「【自宅でできる】冷え症改善パック」を実施する群としない群で、冷え症の改善へ違いの有無を検証することである。その結果、実験群73名、対照群67名の合計140名の妊婦を分析の対象とした。ブログラム実施4週間後の体温測定にて、冷え症改善プログラム実施前後の温度較差の比較で、対照群と比較して実験群では上肢体温(手指)では3.0°C(p<0.001)、下肢体温(足底)では1.93°C(p=0.02)実験群の方が有意に高かった。本研究は、看護者が様々な背景を持つ対象に対応できる「多文化共生の感受性を育む周産期看護者育成プログラムの実施と評価」を行うことであった。研究方法は、第1段階:これまで作成したプログラムを基盤としたプログラム開発、第2段階:本調査、第3段階:研究結果のデータ分析を行い、普及をめざし国内外の学会で公表した。教育プログラムの実施と評価と並行し、外国人ケアへの意識づけを目的とした研修会「ヘルスケア・カフェ」も定期的に企画した。今回の教育プログラムと研修会は、自ら語学や異文化を学ぶこと、さらには外国人に対する意識や態度を変えることのきっかけとなり、外国人医療の向上につながる変化があったと考える。妊婦のレストレスレッグス症候群(RLS)について、生理学的データと主観的データによるスクリーニングを行い、その頻度を把握する。RLSのある妊婦の母児への影響について関連性を記述するの2点であった。対象は、1ローリスク後期妊婦140人2ハイリスクで入院中の後期妊婦81名であった。RLSスクリーニングによる有病率は日本語版TDIで、ローリスク群22人(15.7%)、ハイリスク群14人(17.3%)であった。フェリチン値・葉酸値)や周産期アウトカムについてもローリスク群、ハイリスク群ともに、RLSの有無による差は認められなかった。Making:SDM)教育プログラムを開催し評価した。結果、介入群17名、対照群11名から回答を得た。既存のSDM尺度で介入群では出生前診断などの困難2事例のみ事後に低下し5事例は上昇した。対照群ではすべて事後に低下した。本研究は周産期に子どもを亡くした夫婦を支援するツールの作成を目的に実施した。方法は、31名の父親と母親に対するインタビューである。夫婦のあり方は様々だが、家族の外部にも自分のサポートを得ること、悲しみに伴うお互いの一般的な感情の変化を予期できること、家族の中で子どもの存在がオープンであることが、家族の再構成に重要な影響を及ぼしていることは共通した語りであった。家族の語りにもとづき、「夫婦」と「夫婦を支えたいと願う両親」を対象とした二つのリーフレットを作成した。胎児の脳機能の発達を推測する方法は現在ではない。胎児の健康状態の指標である胎動の変動を検討することにより、発達が推測される。用いて、胎児の脳機能の発達を検討し、方法の確立を目指した。順調に妊娠経過を経ている妊婦11名について検討した。その結果、胎動数は、24週から32週まで胎児の発達の差をもちながら増加するが、36週で減少する。28週には活動・休止リズムの周期性が認められ、胎児の脳機能発達の過程と考えられた。母親のストレス状況との関係においてはケースを収集中である。妊婦の体水分の評価指標を探索するために前向きコホート研究を実施した。評価指標の一つとして生体インピーダンス値を測定した。分析対象は健康な単胎妊婦332名であった。「切迫早産およびその疑い」と「低出生体重」のあった妊婦は、なかった妊婦よりも、レジスタンス(R、細胞内液・外液を反映するインピーダンスの構成成分)あるいはヘモグロビン(Hb)の平均値が高く、体水分と血漿量が少ない可能性が示唆された。「妊娠期の血圧上昇」があった妊婦は、Rが低くHbが高い、つまり体水分は増加しているが血漿量は増加していない可能性が示唆された。本研究の結果、妊婦の健康につながる体水分評価の意義と可能性が示唆された。出産後女性の健康増進を目指すプログラムに参加した母親の精神的,身体的健康の変化から評価を行った。産後2か月~6か月の母親135人を対象に実施した。プログラム内容は,有酸素運動,コミュニケーションスキル向上のためのワーク,セルフケアであり,週に1回2時間,4週継続して行った。その結果、身体的不調の総合得点の変化には有意差がみられ(p<.001),プログラム4回目で改善し,その効果は終了後1か月まで持続した。主観的幸福感の変化にも有意差がみられた(p=.002)。初年度は、ムヒンビリ大学との協働でカリキュラム編成を行った。二年目は、タンザニア助産師に「女性を中心としたケアによる人間らしい出産」セミナーを開催し、参加者の変化を調査した。104名の参加者は「女性を中心としたケア」を理解し、の認識は変化した。セミナーは、参加者に患者ケアを改善できることを動機づけた。三年目は、タンザニアでの高等教育への期待について16名に面接調査を行った。その結果、高等教育へのアクセスに多くの障壁があっても、母子保健向上のための学習への希求が認められた。おいて、ローリスク妊産婦へのケアの実態を調査した。153箇所から回答を得た。questionsごとに、施設のケア方針と実施数(過去1か月)を問い、ケア方針は「ほぼ全例に実施」、「ケースにより実施」、「実施していない」の選択肢を設定した。入院時の分娩監視装置の使用は84.3%が「ほぼ全例に実施」していた。第1期の胎児心音聴取方1法は、「分娩監視装置による持続的聴取」が全体の15.1%であった。分娩第2期に産婦が自由な姿勢をとることについて「実施している」施設は63.3%であったが、児娩出時に限定すると43.1%であった。バルサルバ法(分娩第2期の怒責および呼吸の誘導)については、「ほぼ全例に実施」が全体の33.6%であった。会陰切開は、「ほぼ全例に実施」は初産婦16.9%で、経産婦は0.7%であった。分娩第3期以降の子宮収縮剤投与は、「ほぼ全例に実施」が42.8%であった。使用薬剤は、「マレイン酸メチルエルゴメトリン注射」が最も多く、次いで「オキシトシン注射」であった。第1度会陰裂傷の対応については、「縫合する」63.6%、「ケースにより縫合」13.9%、「クレンメの使用」18.5%、「縫合・クレンメを使用しない」3.9%であった。羊水混濁がない場合の出生直後新生児の鼻腔・口腔内吸引は、「ほぼ全例に実施」が全体の54.7%であった。褥婦へのマレイン酸メチルエルゴメトリン錠の内服は、「ほぼ全例に実施」が全体の42.1%であった。ローリスクの妊産婦に、不必要なルチーンケアが多くの施設で実施されていることが判明した。Measurement)は、(290g,77mmX27mmX140mm)で二つのセンサー(胎児・母親の体動をピックアップする)、生体アンプ、SDカードを内蔵し、40時間連続記録可能である。9名の健康な妊婦(29-39歳)の妊娠20週から36週の間の睡眠中の胎動変化を分析することができた。妊娠週数による胎動数の変化が把握できた。胎動変化の個人差が大きかった。母親の呼吸運動がアーチファクトとして混入し、自動解析システムの課題が判明した。死産後の次子妊娠中の妊婦2名の家庭での胎動モニタリングを行い、コントロール妊婦の胎動の変動範囲に入っていることを確認した。睡眠中の胎動変動を見せることにより、妊婦の安心感を得た。した家庭訪問により、妊婦は不安を表出できた。妊婦は、胎動監視装置を用いて自分自身で簡単に胎動を記録することが可能であった。システムは、胎児のwell-beingをみる妊婦による妊婦のための家庭胎動モニタリングとして期待できる。第1段階:システムの構築のため、協力団体と通訳者とともに対応言語と通訳期間を検討した。国際学会にて先駆的に外国人医療サービスに取り組んでいる国の研究者より意見を仰いだ。その後、協力病院と会議を重ね、パンフレットや説明用紙を作成して、電話通訳の使用の方法や評価について説明し、スタッフの理解を得た。同時に通訳者の養成を行うためにテキストを作成し、冊子と映像を使用して学習を行ってもらった。第2段階:ポルトガル語通訳者2名、中国語通訳者3名で対応し、2言語対応の電話医療通訳システムを構築。愛知県3病院、東京都2病院でシステムを稼働させた。1カ月はテスト期間とし、その後の5ヶ月間は本稼働を行った。月に1回、電話通訳の使用状況の確認を行った。第3段階:6ヶ月間のシステム稼働の結果、使用件数は5件であった。システム異常や通訳者とのトラブルなく終了し、医療者、通訳者から高い評価を得た。医師からは電話通訳を使用することで診療時間が長くなってしまうことがあるという意見があった。同行型通訳に比較すると使用しやすいとの意見もあった。通訳時間の延長や夜間帯の通訳、対応言語の増加の要望もあった。今後は病院施設が電話通訳を取り入れていくかを検討していきたいとの報告もあった。死産を経験した母親に対して、小冊子「悲しみのそばで」および、「天使キット」(別れの身支度、記念品等)を提供し、その試用経験から実用性を評価することを目的とした調査を実施した。都内近郊10箇所の病産院において、12週以降の子宮内胎児死亡を経験した母親に対し、小冊子と「天使キット」をそれぞれ100名に提供し、その評価を質問紙に記載して返送してもらった。調査期間は、2006年6月から2007年12月であった。その結果、小冊子22名、天使キット21名の評価を得た。小冊子および天使キット共に、ほとんどの母親が「非常に助かった」「助かった」という評価であった。内容的には、入院中の項目「子どもの為にしてあげられること」、「母親の感情」、「赤ちゃんとの別れの方法」、「身体的な変化」が、退院後の項目「赤ちゃんについて語ること」、「パートナーと語ること」、「赤ちゃんにしてあげられること」の項目が有益であったとする母親が7割以上であった。小冊子には、「感情の起伏が激しいのは、当然だと分かり安心した」、「自分の気持ちを代弁しているようで安心した」、「良く理解してくれる友人のようだ」という喪失に伴う悲嘆反応の認識面や情緒面を支える役割を果たした。天使キットは、さらに「同じ経験をした仲間の存在を感じた」、「孤独ではない」、「生きていた証になった」、「遺品を残すという行動に直接つながった」、「医療者とのコミュニケーションが容易」など情緒面と行動化を促すことにつながった。小冊子および小冊子を含んだ天使キットは、喪失後の悲嘆作業を進める上での有益なリソースであると評価された。本研究は、正常に進行している仰臥位分娩において、児頭娩出から肩甲および躯幹娩出に至るまでの会陰保護に伴う手指・手掌にかかる圧力値を実測し、会陰への付加を最小限にする助産術を開発することを目的におこなった。本年度は、熟練助産師4名と新人助産師3名の分析を行った。その結果、熟練助産師と新人助産師とでは手の使い方や圧力値が異なっていた。1.会陰部に置くは新人助産師に大きく、ほかと、児頭を保持する、の圧力値は、熟練助産師が有意に大きな圧力値を示した。2.排臨から児頭娩出の時期では、では、新人助産師は陣痛に合わせて圧力が最大・最小と大きく変動するのに対し、熟練助産師は陣痛に関係なく一定の圧力をかけていた。熟練助産師は、圧力変動が少なく、滑らかな変化であった。3.発露から児頭娩出の時期においては、熟練助産師は左手に右手の2倍以上の圧力をかけていたのに対し、新人助産師は左手を添えるように当てており右手と同様に小さい圧力であった。4.では、新人助産師がゼロ表示である時期においても、熟練助産師は圧力表示が一定に保たれて、すべての指を用いた介助方法であった。5.熟練助産師は右手に示される圧力値が、左手に示される圧力と相関係数0.7から0.8以上の強い関係が認められるのに対し、新人助産師にはそれが認められなかった。熟練助産師は、右手と左手の協働した圧力のかけ方が推測される。6.手を用いて他の人間に触れる行為を、ひずみ圧力値に変換して説明しようとした点は、人間工学の手法を新たに助産学研究に取り入れた点で新規性に富むものであり今後の技術研究への道を開いたと考える。近年、ドメスティック・バイオレンス、強姦、性虐待など、性暴力が深刻な社会問題として認知され始めている。医療の現場においては、いまだ支援システムが確立しておらず看護職は期待される役割を果たしているとは言いがたい。われわれは平成14年度から周産期におけるドメスティック・バイオレンス被害者支援システムの開発と普及を目指して研究を進めてきた。当初は、セクシャリティを病む性暴力に限局した支援を考えていたが、その発生の構図は広義でとらえたドメスティック・バイオレンスの一部として重なり合う部分が多いと考え、全体を網羅するドメスティック・バイオレンスの支援ガイドライン作成に重点をおいた研究を推進した。Medicineの手法に則って作成することが最良であると考えた。EBMの手法は、医療分野の診療ガイドラインとして多くの専門職に活用されていることから、看護分野での導入が待たれていた。らの外部評価をへて推敲・吟味した。できるだけ臨床現場の流れに沿った形でのガイドラインつくりに徹した。careをおき、「安全と尊重」を柱として主人公である女性が中心となって意思決定でき、望む支援が受けられるようにすることを考えた。ガイドラインの作成に時間を要したが平成16年12月に出版物として発行することが出来、Web上での公表を6ヵ月後に予定している。多くの医療現場において活用されることを望む。今後は、普及のためのモデル病院での教育と評価活動を展開することや、3年後のガイドライン改訂に向けての準備を開始する予定である。1999年1.健康な初産婦10例に対して、一夜の終夜脳波を測定した結果、産褥5、6週までは、夜間の途中覚醒率が20%前後を示したが、産褥9週・12週においては夜間に中断された睡眠と、中断されない睡眠とが混在した。夜間において母親の途中覚醒は、こどもの足の動きと同期していた。こどもの慨日リズムは12週までに形成していた。産褥期の母親の睡眠リズムと子育てに焦点を当てて研究活動を行った。2.18組の母子を対象に行った24時間の睡眠日誌の分析からは、生後5週から12週までのこどもの睡眠・覚醒に関するパラメータの変化は、母親の同一時期のパラメータと同様の変化を示した。就床時刻は平均0時53分であり、生活が夜型にシフトしていた。夜間の覚醒時間について生後5および6週は、9週から12週に比べ、有意に長く、覚醒回数も多かった。産褥3ヵ月における母子の睡眠覚醒の推移は、同調した動きを示していた。3.7組の母子を対象に行ったアクチグラフの結果から、産褥3週から12週までの母親の夜間途中覚醒は、こどもの睡眠・覚醒の慨日リズム形成と関係していた。4.入眠前のリラクセーションを図る意味での、腰痛のある妊婦を対象に足浴の効果を見た。その結果、足浴行った実験群においては、就寝前に対する起床時の痛みの強さが軽減していた。5.子育てにともなう情緒については21人の初産婦の面接から、産褥4週以内の子育てに対してはを特徴とし、育児生活そのものはが多く、時にはへとつながることもあった。育児の適切さについて毎日であり、を持ちやすいことも語られた。睡眠リズムの変化に適応できないと同時に、子育てに強く困難感を抱いている事例の分析が今後の課題として残されている。