妊娠中の会陰マッサージに対する女性の認識と実施の阻害因子を探索すること。首都圏の産科を有する医療施設8ヶ所において、妊娠37週0日以降の単胎児を経腟分娩した女性390名を対象に、質問紙を配布した。有効回答が得られた334名(85.6%)のデータを用いて、統計学的に分析した。1.会陰マッサージを実施した女性は114名(52.1%)、実施しなかった女性は105名(47.9%)であり、実施した女性のうち出産まで継続できたのは68名(59.6%)であった。実施しなかった女性の45.7%が自分の会陰を触ることに抵抗を感じていた。妊娠中の会陰マッサージに対する女性の認識と実施の阻害因子を探索すること。首都圏の産科を有する医療施設8ヶ所において,妊娠37週0日以降の単胎児を経膣分娩した女性390名を対象に,質問紙を配布した。有効回答が得られた334名(85.6%)のデータを用いて,統計学的に分析した。果</b><br>1.会陰マッサージを実施した女性は114名(52.1%),実施しなかった女性は105名(47.9%)であり,実施した女性のうち出産まで継続できたのは68名(59.6%)であった。実施しなかった女性の45.7%が自分の会陰を触ることに抵抗を感じていた。本研究の目的は,以下の2つである。<br>1.予防接種に関する意思決定支援を実施した国内外の文献をレビューし,支援効果を検討する。<br>2.Web上で入手可能な,予防接種のための意思決定支援ツール(デシジョンエイド)を,その質の基準も含め紹介する。目的1については,予防接種の接種決定に際し意思決定支援を行った国内外の文献をキーワード検索し,支援によりアウトカム(接種率,決定の質)が向上したか否かを分析した。目的2に関しては,インターネットでアクセスできる予防接種に特化した意思決定支援ツールの種類と内容を紹介し,それらツールがどのような基準に基づいて開発・評価されているのか,国際的な基準作りの流れも含めて解説した。2002年03月Permalink:http://hdl.handle.net/10285/420本研究は,出産後5週から12週までの,昼夜の母親と子どもそれぞれの睡眠・覚醒パターンの実態を把握し,その推移と母子相互の関連を明らかにすることを目的に行った。対象は,東京近郊在住の正期産の経歴分娩であった初産婦と健康な新生児とし,研究の主旨を理解し,研究への参加に承諾した母子22組であり,母親1,104日,子ども1,147日分の睡眠日誌を分析の対象とした。各対象別に週数毎の平均値を算出し,繰り返しの一元配置分散分析を行った。5週において,354.4分であった睡眠時間が,11週においては418.1分と増加していた。5週においては81・2分であったが12週においては36.8分へと減少していた。Learning(以下PBLと略す)は、5名から8名の少人数グループによる相互教育的な学習を特徴とし、グループでの学習が効果的に展開するよう教員が学習を促進する存在として各グループを担当するテュートリアル・システムをとる。本研究の目的は、PBLでの学生とテュータとの相互作用におけるテュータの行為を明らかにすることにある。13名のテュータが全20回のテュータ・カンファレンスで語った内容(計922分間)およびテュータの個人記録に着目し、内容分析を行った。分析は、テュータの側からみた学生との関わりにおいてテュータがとった行為を抽出し、その行為の内容と目的を明らかにした。その結果、テュータの行為について5つのカテゴリーが抽出された。「学生のスタートラインを見極める」「契約、すなわちルールをつくる」は、PBLの開始時期に比較的多く認められたセッションの支持基盤となるような行為である。42-51Permalink:http://hdl.handle.net/10285/310本研究は、産褥6週までの母親の夜間睡眠を経時的に追跡し、特に途中覚醒がこどもの動きとどのような関係があるのかその実態を調べることを目的とした。母親10例の終夜睡眠をこどもの足の動きと同時に測定した結果、以下の知見を得た。母親10例の途中覚醒時間の平均は、産褥1週目が102.6分(SD=23.5)、産褥3週目が84.8分(SD=52.8)、産褥6週目79.4分(SD=40.5)であり、時期別に有意差は認められなかった。母親の覚醒は、こどもの足の動きが40秒以上続いている時間帯の86.9%の比率に一致して生じていた。逆に、母親の深い眠りは、こどもの動きが全くないか、あるいは20秒以内の時間帯に多く観察された。授乳のために覚醒した48回の内85.4%は、こどもの動きが母親の覚醒に先行して生じていた。こどもの動きが先行し、母親が2分以内に覚醒していたのは、その内の63.4%を占めていた。その関係は、産褥1、3、6週目に至っても変わらなかった。44-55Permalink:http://hdl.handle.net/10285/205都市に在住する35歳から60歳の女性が、更年期を身体的心理的にどのように体験し、日常生活上どの程度の支障を感じているのかを明らかにするために、質問紙郵送法による調査を行った。閉経前、中、後の各時期にある304名の女性について分析した結果、閉経時の年齢は50.7歳であった。多くの女性が閉経を肯定的に受けとめていた。閉経前群は、後群より、「更年期は心身の不調を伴うもの」とみなすものが多かった。対象者の9割以上が何らかの心身の症状をもち、閉経に伴う特徴的な症状は「月経不順」「のぼせ」「知覚過敏」であった。症状数の多いもの、病気をもつものに生活上の支障が大きかった。本調査から、閉経前の女性への健康教育と、日常生活における支障の大きい女性への専門家による援助の必要性が示唆された。49-59Permalink:http://hdl.handle.net/10285/217本研究は、産褥早期における褥婦の睡眠の主観的評価を調べ、その変化の様相を妊娠期の結果に加えて産褥期までを通して追跡し、考察することを目的に行った。満足度」、「睡眠に関する影響因子」を含めて構成し、86例の褥婦から有効回答を得た。本研究と比較する妊娠期の睡眠の調査は、同一の因子を用いて我々がすでに行った、289例の研究結果を用いた。その結果、産褥期の睡眠の主観的評価は、「入眠及び睡眠中の関連因子群」としては、「寝つき」・「深さ」の点では半数以上が「よい」あるいは「深い」と回答しているが、「時間の長さ」の点では「不足」が半数を占めていた。「起床時の関連因子群」としては、「寝起き」はよいが、「起床時の気分」として「眠気が残る」「疲れが残る」がそれぞれ約90%の褥婦に感じられていた。2018年07月Permalink:http://jglobal.jst.go.jp/public/201802267527964569周産期緩和ケア(PPC)を提供している1施設におけるバースプラン(BP)使用実態と、周産期喪失におけるBPの使用意義を明らかにすることを目的とした。収斂デザインによる混合研究法を用いた。子どもが致死的と診断されるなど、周産期喪失を体験している女性102名であった。BPに関する事前説明を69名が受け、33名は受けていなかった。BPを提出した42名は全員、事前説明を受けていた。事前説明を受けなかった場合は誰も提出しなかった。BPの事前説明の有無は、妊娠期間に医療者と関わる時間の長さ、子どもの状態、分娩方法と関連が認められた。35名のBPに基づく質的分析からは、【出産の支援】【親役割の遂行】【子どもの安楽】【望まないこと】が希望として抽出された。BPを提出するためには医療者からの事前説明が不可欠であった。BPは女性と家族が「希望を表明できる機会」と認識し、個別の願いや心情に基づいた希望を医療者と共有するための一助となることが示唆された。産科看護者に向けた、早産児の母親の産褥早期の母乳分泌を促す教育プログラムを開発する端緒として、母親の母乳分泌を促すための搾乳ケアについて探索する。Text、医学中央雑誌Web、Ver.5を用い文献検索を行った。Libraryに掲載されている搾乳に関するレビューに用いられている文献を追加した。Handbookを用い、文献の質の評価を行った。ついて整理し、母親の母乳分泌を促すための搾乳ケアを抽出した。関する記述が不十分で、サンプルサイズが検討されていないなど、ランダム化比較試験の質は低く、交絡変数の検討が不十分なために非ランダム化比較試験の質も低かったが、観察研究から実践に活用可能と考えられるエビデンスが得られた。早産児を出産した母親の母乳分泌を促すための搾乳ケアでは、分娩後、可能な限り1時間以内に搾乳を開始すること、1日7回以上の搾乳回数、1日100分以上の搾乳時間を確保すること、手搾乳と電動搾乳の両方について十分な説明を行い、乳汁生成II期に入るまで電動搾乳に1日6回以上の手搾乳を追加すること、カンガルーケアを実施することが有用だとわかった。今後は、産科看護者による早産児を出産した母親への搾乳ケアに関する実態把握を行い、母親の母乳分泌を促すための搾乳ケアが実践できるような教育プログラムを開発していく。Touchプログラム」の評価指標とすることの実行可能性を検討することである。妊娠38週台と妊娠39週台の計2回、プログラムに参加する介入群とプログラムに参加しない対照群の2群比較を実施した。プログラムは、対象者が乳児とその母親の関わりを観察し、抱っこやあやすなど実際に乳児と関わる60分間のプログラムである。60)の3時点で唾液を採取した。唾液採取・オキシトシン濃度の解析およびコルチゾール濃度の解析・乳児とのふれ合いについて分析した。妊娠38週台は介入群7名、対照群6名が研究に参加したが、妊娠39週台では介入群5名、対照群5名となった。オキシトシン濃度は、妊娠38週台、妊娠39週台ともにばらつきが大きいという結果であった。30で有意に低下していた(p=.044)。assayにて解析できた。プログラムを実施した介入群では、乳児の発達や反応は個別性がありふれ合いの体験の内容に多様性があった。ふれ合いという点で実行可能性が確認された。増加に向けた改善が課題である。周産期を通して安全で快適なケアを提供するには助産実践指針が必要である。日本助産学会は健康なローリスクの女性と新生児へのケア指針を示した「エビデンスに基づく助産ガイドライン-妊娠期・分娩期2016」を刊行した。Question、以下CQ)を13項目加え、既にある分娩期のCQ30項目には最新のエビデンスを加えた。このガイドラインでは助産実践を行う上で日常助産師が遭遇しやすい臨床上の疑問に答え、ケアの指針を示している。推奨は最新のエビデンスに基づいているため、ここに示している内容は現時点での"最良の実践"と考える。本ガイドラインに期待する役割は次の3つである:1)助産師がエビデンスに基づいたケアを実践し、女性の意思決定を支援するための指針としての役割、2)助産師を養成する教育機関において、日進月歩で進化していく研究を探索する意味を学び、知識やケアの質が改善している事実を学ぶ道具としての役割、3)研究が不足し充分なエビデンスが得られていない課題を認識し、研究活動を鼓舞していく役割。本稿においてガイドラインの英訳を紹介する目的は次の通りである:1)日本の助産師が編纂したガイドラインを世界に紹介・発信すること、2)日本の研究者が英語で本ガイドラインを引用する際の共通認識として用いること。2012年版から推奨が改訂されたCQは次の通りである:CQ3乳房・乳頭刺激の分娩誘発効果、CQ9指圧、鍼療法の産痛緩和効果、CQ14指圧、鍼療法の陣痛促進効果。本論文の一部は「エビデンスに基づく助産ガイドライン-妊娠期・分娩期2016」からの抜粋であり、推奨の部分は翻訳である。【目的】妊娠28週から分娩に至るまでの骨盤位の頻度および頭位への自然回転率の推移を探索する。【方法】診療録の後方視的調査を行った。選択基準は、1)日本人を含めたアジア人女性、2)2007年4月1日〜2015年3月31日の間に分娩に至ったもの、3)妊娠28週以降の単胎、4)外回転術を実施していないものとした。【結果】妊娠28週から分娩までの健診で胎位が確認できた2,112名の骨盤位の頻度を妊娠週数毎にみると、妊娠28週時点で24.2%、妊娠30週で17.4%、妊娠32週11.6%、妊娠34週7.6%、妊娠36週5.6%、分娩時5.4%であった。骨盤位から頭位への自然回転率は妊娠28週で82.2%、妊娠30週で72.8%、32週で58.6%、妊娠34週で37.3%、妊娠36週で10.2%であり、分娩に近づくにつれ下降していた。頭位への自然回転率には、分娩歴の差を認めなかった。【結語】骨盤位から頭位への自然回転率は、妊娠32週では58.6%であったが、妊娠34週では37.3%になっていた。従って、骨盤位のままでとどまるかどうかは、妊娠32週から34週の時期が境界になる可能性があった。【目的】妊娠28週から分娩に至るまでの骨盤位の頻度および頭位への自然回転率の推移を探索する。【方法】診療録の後方視的調査を行った。選択基準は、1)日本人を含めたアジア人女性、2)2007年4月1日〜2015年3月31日の間に分娩に至ったもの、3)妊娠28週以降の単胎、4)外回転術を実施していないものとした。【結果】妊娠28週から分娩までの健診で胎位が確認できた2,112名の骨盤位の頻度を妊娠週数毎にみると、妊娠28週時点で24.2%、妊娠30週で17.4%、妊娠32週11.6%、妊娠34週7.6%、妊娠36週5.6%、分娩時5.4%であった。骨盤位から頭位への自然回転率は妊娠28週で82.2%、妊娠30週で72.8%、32週で58.6%、妊娠34週で37.3%、妊娠36週で10.2%であり、分娩に近づくにつれ下降していた。頭位への自然回転率には、分娩歴の差を認めなかった。【結語】骨盤位から頭位への自然回転率は、妊娠32週では58.6%であったが、妊娠34週では37.3%になっていた。従って、骨盤位のままでとどまるかどうかは、妊娠32週から34週の時期が境界になる可能性があった。Growth:PTG)との関連を探索することである。全国の周産期関連施設と教育機関から、層別化無作為割り付け法で抽出した308施設1,198名の就業助産師に質問紙を郵送した。有効回答者681名(56.8%)のデータから混合研究法を用いて、量的データは統計学的分析を、質的データは自由記載の内容分析を行い、得られたカテゴリと各変数との関連を検討した。心的外傷体験を記載した者は575名(84.4%)で、その内容は【分娩に関連した母子の不測な状態】【助産師の辛労を引き起こした状況】【対象者の悲しみとその光景】【自分に向けられた不本意な発言や苛酷な環境】の4つに分類された。Scale-Revised:IES-R)平均値が最も高く、またPTG平均値が最も低かった。86名(15.0%)がその心的外傷体験を機に退職を検討していた。PTSDと就業継続意思(r=-.229)、サポートと就業継続意思(r=-.181)、PTSDとサポート得点(r=-.143)、PTGとサポート(r=.148)、PTGとレジリエンス(r=.314)は有意な関連を認めた(p<.001)。外傷体験をした就業助産師はPTSD発症リスクが高かった。心的外傷体験をした助産師が職場内のサポートを得ることは、PTSD発症のリスクの低減、離職予防、さらにその助産師を成長させるポジティブな要素として働くことが示唆された。患者のケアニーズを引き出し、患者中心のケアを提供するために、コミュニケーションは重要な鍵となる。周産期喪失は予期せずして起こり、患者の感情と自分自身の感情の双方に対処する難しさから、多くの看護者がコミュニケーションの難しさを経験する。本研究は、周産期に子どもを亡くした両親にケアを提供する看護者を対象に、認知行動理論に基づくコミュニケーションスキルプログラムを開発し、その有用性を評価することを目的とした。周産期喪失のケアに従事する看護師/助産師。プログラムのゴールは、対象者の態度・行動に変容が認められること。1ヵ月後の3時点で測定した。47名の看護師/助産師が1日のプログラムに参加、内37名(78.7%)が1ヵ月後の質問紙まで終了した。(1)自己効力感は実施後有意に上昇し(p=.000)、1ヵ月後も実施前より有意に高かった(p=.000)。(2)ケアの困難感は実施後有意に減少し(p=.000)、1ヵ月後も有意に低かった(p=.000)。(3)共感満足と共感疲労は、実施前後で有意差はなかった。サブグループ解析により、実施前に自己効力感が低くケアの困難感が高い群(13名)では、共感疲労の要因である二次的トラウマが有意に減少した(p=.001)。(4)実施1ヵ月後のコミュニケーションの態度・行動の変容を感じている者が28名(75.7%)であった。本プログラムは、看護者の自己効力感を高め、困難感を軽減することに機能し、その変化は1ヵ月後も持続していた。看護者の認知の変容をもたらし、コミュニケーションにおける態度・行動の変容をもたらしていることが示された。(PIH)、低出生体重等)を探索し、関連を検討する。妊娠26週から29週の健康な単胎妊婦を対象とした。データ収集は、妊娠26〜29週と妊娠34〜36週の妊娠中2回と、分娩終了後に実施した。生体インピーダンスの測定には、マルチ周波数体組成計を使用した。妊婦の体水分と関連のある生理学的検査値と妊娠・分娩経過に関するデータは、質問紙と診療録レビューにより収集した。変数間の関連は、パス解析により検討した。研究協力の承諾を得られた340名の内、332名を分析対象とした。生体インピーダンスとの関連性が示唆された妊娠・分娩期の異常は、「切迫早産およびその疑い(妊娠26〜29週の測定後から妊娠34〜36週の測定まで)」(p<0.01)、「妊娠期の血圧上昇(妊娠34〜36週の測定後から分娩まで)」(p<0.05)、「低出生体重」(p<0.01)であった。「切迫早産およびその疑い」と「低出生体重」はレジスタンス(R)が高く体水分が少ないことが示唆され、「妊娠期の血圧上昇」はRが低く体水分が多いことが示唆された。血圧上昇」の全てにRあるいはヘモグロビン値(Hb)からのパスを描くことができた。「切迫早産およびその疑い」と「低出生体重」は、RあるいはHbが高く体水分と血漿量が少ない可能性が示唆され、「妊娠期の血圧上昇」ではRが低くHbが高い、つまり体水分は増加しているが血漿量は増加していない、という可能性が示唆された。体水分をあらわす指標と生体インピーダンスおよび、特定の妊娠・分娩期の異常との関連性が示唆された。異常の予測につながる指標の組み合わせは特定できなかった。今後、妊婦の生活やリスク発見後の対応を考えながら、妊娠期の健康につながる体水分評価指標の組み合わせや基準値を探索する、基礎研究が必要である。胎児が骨盤位である妊婦が鍼灸治療を受けた際の治療経過を追跡し、特に治療に伴う胎動の変化を把握し、鍼灸治療と胎動との関連を探索した。妊娠28週から37週の鍼灸治療を希望する骨盤位妊婦を対象とし、治療前後の心身の反応、不定愁訴の変化、胎動について分析した。胎動の「数」は胎動記録装置(FMAM)を用い客観的指標として把握した。初産婦11名、経産婦1名の計12名を分析対象とした。年齢の平均は32.7歳であった。12名全員、治療延べ24回中毎回「手足がぽかぽかと温かくなる」と答え、「リラックスして眠くなった」妊婦は治療24回中22回(91.7%)に生じ副作用は認められなかった。「足のつり」「イライラ感」が治療前に比べ治療後有意に頻度が減少した(「足のつり」z=-2.53、p=.011、「イライラ感」z=-2.00、p=.046、Wilcoxon符号付き順位和検定)。胎位変換した頭位群は8名(66.7%)、骨盤位のままだった骨盤位群は4名(33.3%)であった。骨盤位診断から治療開始までの日数は、頭位群平均8.6日、骨盤位群27.3日であり、頭位群の方が有意に短かった(t=-3.7、p=.02)。治療開始時期は、頭位群平均31.5週、骨盤位群34.1週であり、頭位群の方が統計的に有意に早い週数で始めていた(t=-2.4、p=.04)。20分」で比較すると、「治療中」に有意差があり、頭位群173.71回/時、骨盤位群105.63回/時と頭位群の方が有意に多かった(t=2.78、p=.02)。対象毎にみると、頭位群では「治療前20分」に比べて、「治療中」または「治療後20分」に胎動が増加していた。鍼灸治療は、手足が温まり、リラックスして眠くなることが生じ、副作用は認められなかった。「足のつり」「イライラ感」の頻度が治療後有意に減少した。胎位変換率は66.7%であり、頭位群は診断から平均8.6日以内に治療を始め、平均妊娠31.5週までに開始していた。胎動の変化として、頭位群は「治療中」または「治療後20分」に胎動増加が認められた。患者のケアニーズを引き出し、患者中心のケアを提供するために、コミュニケーションは重要な鍵となる。周産期喪失は予期せずして起こり、患者の感情と自分自身の感情の双方に対処する難しさから、多くの看護者がコミュニケーションの難しさを経験する。本研究は、周産期に子どもを亡くした両親にケアを提供する看護者を対象に、認知行動理論に基づくコミュニケーションスキルプログラムを開発し、その有用性を評価することを目的とした。周産期喪失のケアに従事する看護師/助産師。プログラムのゴールは、対象者の態度・行動に変容が認められること。1ヵ月後の3時点で測定した。47名の看護師/助産師が1日のプログラムに参加、内37名(78.7%)が1ヵ月後の質問紙まで終了した。(1)自己効力感は実施後有意に上昇し(p=.000)、1ヵ月後も実施前より有意に高かった(p=.000)。(2)ケアの困難感は実施後有意に減少し(p=.000)、1ヵ月後も有意に低かった(p=.000)。(3)共感満足と共感疲労は、実施前後で有意差はなかった。サブグループ解析により、実施前に自己効力感が低くケアの困難感が高い群(13名)では、共感疲労の要因である二次的トラウマが有意に減少した(p=.001)。(4)実施1ヵ月後のコミュニケーションの態度・行動の変容を感じている者が28名(75.7%)であった。本プログラムは、看護者の自己効力感を高め、困難感を軽減することに機能し、その変化は1ヵ月後も持続していた。看護者の認知の変容をもたらし、コミュニケーションにおける態度・行動の変容をもたらしていることが示された。(PIH)、低出生体重等)を探索し、関連を検討する。妊娠26週から29週の健康な単胎妊婦を対象とした。データ収集は、妊娠26〜29週と妊娠34〜36週の妊娠中2回と、分娩終了後に実施した。生体インピーダンスの測定には、マルチ周波数体組成計を使用した。妊婦の体水分と関連のある生理学的検査値と妊娠・分娩経過に関するデータは、質問紙と診療録レビューにより収集した。変数間の関連は、パス解析により検討した。研究協力の承諾を得られた340名の内、332名を分析対象とした。生体インピーダンスとの関連性が示唆された妊娠・分娩期の異常は、「切迫早産およびその疑い(妊娠26〜29週の測定後から妊娠34〜36週の測定まで)」(p<0.01)、「妊娠期の血圧上昇(妊娠34〜36週の測定後から分娩まで)」(p<0.05)、「低出生体重」(p<0.01)であった。「切迫早産およびその疑い」と「低出生体重」はレジスタンス(R)が高く体水分が少ないことが示唆され、「妊娠期の血圧上昇」はRが低く体水分が多いことが示唆された。血圧上昇」の全てにRあるいはヘモグロビン値(Hb)からのパスを描くことができた。「切迫早産およびその疑い」と「低出生体重」は、RあるいはHbが高く体水分と血漿量が少ない可能性が示唆され、「妊娠期の血圧上昇」ではRが低くHbが高い、つまり体水分は増加しているが血漿量は増加していない、という可能性が示唆された。体水分をあらわす指標と生体インピーダンスおよび、特定の妊娠・分娩期の異常との関連性が示唆された。異常の予測につながる指標の組み合わせは特定できなかった。今後、妊婦の生活やリスク発見後の対応を考えながら、妊娠期の健康につながる体水分評価指標の組み合わせや基準値を探索する、基礎研究が必要である。胎児が骨盤位である妊婦が鍼灸治療を受けた際の治療経過を追跡し、特に治療に伴う胎動の変化を把握し、鍼灸治療と胎動との関連を探索した。妊娠28週から37週の鍼灸治療を希望する骨盤位妊婦を対象とし、治療前後の心身の反応、不定愁訴の変化、胎動について分析した。胎動の「数」は胎動記録装置(FMAM)を用い客観的指標として把握した。初産婦11名、経産婦1名の計12名を分析対象とした。年齢の平均は32.7歳であった。12名全員、治療延べ24回中毎回「手足がぽかぽかと温かくなる」と答え、「リラックスして眠くなった」妊婦は治療24回中22回(91.7%)に生じ副作用は認められなかった。「足のつり」「イライラ感」が治療前に比べ治療後有意に頻度が減少した(「足のつり」z=-2.53、p=.011、「イライラ感」z=-2.00、p=.046、Wilcoxon符号付き順位和検定)。胎位変換した頭位群は8名(66.7%)、骨盤位のままだった骨盤位群は4名(33.3%)であった。骨盤位診断から治療開始までの日数は、頭位群平均8.6日、骨盤位群27.3日であり、頭位群の方が有意に短かった(t=-3.7、p=.02)。治療開始時期は、頭位群平均31.5週、骨盤位群34.1週であり、頭位群の方が統計的に有意に早い週数で始めていた(t=-2.4、p=.04)。20分」で比較すると、「治療中」に有意差があり、頭位群173.71回/時、骨盤位群105.63回/時と頭位群の方が有意に多かった(t=2.78、p=.02)。対象毎にみると、頭位群では「治療前20分」に比べて、「治療中」または「治療後20分」に胎動が増加していた。鍼灸治療は、手足が温まり、リラックスして眠くなることが生じ、副作用は認められなかった。「足のつり」「イライラ感」の頻度が治療後有意に減少した。胎位変換率は66.7%であり、頭位群は診断から平均8.6日以内に治療を始め、平均妊娠31.5週までに開始していた。胎動の変化として、頭位群は「治療中」または「治療後20分」に胎動増加が認められた。回にわたり,聖路加看護大学とヴィラノバ大学看護学部間で学部学生を対象とした夏季交換プログラムが実施された。同研修参加者には,将来にわたって聖路加国際病院と聖路加看護大学の発展に貢献することが義務づけられ,また米国聖公会と聖路加の歴史的関係をよく理解し,日米の懸け橋となることが期待されている。プログラム実施にあたり,資金面・運営面の両面においてアメリカンカウンシルの支援を受け,日米各4名の学生がプログラムに参加した。本プログラムの実施により,本学学生においては,日米の看護比較を通じて,米国の優れた実践を認識するとともに,日本の看護の長所を発見する機会となった。過去のプログラム参加者の声を生かし,北米地域で学部学生が看護の知見を得ることのできるプログラムの開発が望まれる。ブラジル在住のブラジル人妊婦を対象に,冷え症の自覚がある妊婦の体温及び,妊娠中の随伴症状や日常生活行動の特徴の実態を分析する。妊娠20週以降のブラジル在住ブラジル人妊婦200名を対象とし,体温測定と質問紙調査を行った。調査期間は2007年10月から2008年2月である。1,冷え症の自覚があった妊婦は114名(57%)であった。前額部深部温と足底部深部温の温度較差の平均は,冷え症の自覚がある妊婦は,2.8°C,冷え症の自覚がない妊婦は2.0°Cで,2群間に有意差が認められた(p=0.018)。2.冷え症の自覚と冷え症を判断する基準(寺澤,1987)との比較にて,冷え症の自覚がある妊婦のうち,冷え症を判断する基準(寺澤,1987)でも冷え症である妊婦は70.2%であり,冷え症の自覚がない妊婦のうち,89.5%は冷え症を判断する基準(寺澤,1987)でも冷え症ではないと判断できた。関連性では,「冷えの認識」と「冷えに関連した妊娠に伴う症状」は相互に因果関係は認められなかった。