幕末の激動は、分久期(一八六一~一八六四)が沸点であるが、倒幕をめざす尊王攘夷派と王政復古を図る公式合体派の抗争とされてきた。いままでも見てきた通りに、実際には当時のほぼすべての日本人は攘夷思想であり、尊王であり、濃淡の差はあっても幕府の存続を肯定していた。その違いは、対外的危機にあたって、当面の通商条約を容認する可否なか、朝廷の位置づけをどうするかにあったのだ。ところで、勝はこの年の三月、前年の生麦事件(薩摩藩士が、国父・津軽久光の行列を騎馬で横切ったイギリス人を殺傷した事件)の賠償金十万ポンドを五月にイギリスに支払うことになる老中・小笠原長行に意見を求められた。このとき勝は、挙国一致を実現するために、イギリスの暴挙を咎めて断然と通商条約を破棄し、イギリスが応じない場合は戦端を開き、天下の人民に勝算がないことを悟らせることを主張する。その真意は、たとえ日本が負けたとしても国内の真の奮発の契機となり、それによって攘夷だの開国だのとの対立もなく、挙国一致を成し遂げられる―と。勝自身が暴言と認めているこの意見は、挙国一致をめさずためとはいえ、勝の攘夷思想を裏付けるものだ。つぎに、日本の国体は「攘夷鎖港」ではなく、古来より広く海外と従来しており、鎖国は徳川将軍家によってやむをえず祖法化されたもので、家康がもう少し長生きしていれば、「今日朝日旗を五大州ニ翻し、今の英国なども来貢せしむる事必定也」と言い切る。鎖国に踏み切ったのは、キリスト教の布教によって人心が擾乱させられ、不測の事態が生じることを恐れたためであると説明する。名を借りた大攘夷主義であり、まずは朝鮮、その後の清の征服によって、東アジアに覇を唱える華夷帝国の形成にあった。その先にはロシアとの対決も視野に入れており、東アジア的規模での攘夷論だ。