重要イベント前後の建玉はどうする?7月24日放送の「相場師朗の株塾」は、ライブではなく録音でした。この日は視聴者さんからの質問に答える内容でした。いくつかの質問に相場先生が丁寧に答えていましたが、その中でも私が興味深い質問と思ったのが以下の質問です。重要イベント前にポジションを持っている時、相場先生はどうしているのか?ポジションを解消するのか?両建てをするのか?あるいは何もしないのか?この質問に対する相場先生の答えは、「重要イベント前はやらない方がよい」とのことです。重要イベント後にどうなるかなんて予測ができないわけですから、トレードしない方がよいということです。EU離脱の前も、英国がEUを離脱したら市場が大混乱すると言っていた学者やアナリストがいましたが、実際はそうはなりませんでした。アメリカ大統領選挙の時も「トランプ氏が大統領に選ばれたら大変なことになる」なんてことを言っていた自称識者も多くいましたが、共和党のトランプ氏が大統領になってからのアメリカ経済は絶好調です。色々なことを識者たちは言っていますが、ほとんどの人は予測を外しているわけです。ファンダメンタルズは無視してチャートのみでよいそれでは相場先生ご自身はどうされているかといいますと、「重要イベント前であるとかは一切気にせずに、チャートのみを見てトレードしている」とのことです。リスナーさんへの相場先生のアドバイスは「重要イベント前後はトレードしない」ということです。「重要イベント後は、様子見して株式相場が落ち着いてきてからトレードすること」です。以下は2016年の日経平均の日足チャートです。この年はイギリスのEU離脱とアメリカ大統領選という重要イベントが2つもありました。重要イベント直後は大きく下げましたが、しばらくすると平常運転に戻っています。イギリスのEU離脱とアメリカ大統領選前の移動平均線の傾きを見てみますと、この2大イベントは単なるきっかけであって、それらがなくても株価は一時的に下落していたように思えなくもありません。世界経済の大まかな流れを知っておく話はちょっと変わりますが、私は普段、テレビを観たり新聞を読んだりすることはほとんどありません。テレビや新聞の情報は、発信者による「バイアス」が掛かってたり「印象操作」があるため、公正な判断材料には到底なりえません。巷でよく言われている「フェイクニュース」というものです。新聞はもちろんのこと、公正な報道をすべきテレビであっても視聴者を洗脳する報道がされています。そのよい例が、我が国であれば「モリカケ問題」であり、アメリカであれば「ロシアゲート問題」です。この2つは政権側には全く問題がないのですが、メディアはあたかも問題があるように報じていました。私は早い段階で真相を知っておりましたので、メディアの報道や野党(維新を除く)の追及をバカバカしく思っていました。ロシアゲート問題の真相も日本のマスコミは報道していません。当たり前のことですが、インプットする情報が間違っていた場合、間違ったアウトプットしかでてきません。すべての情報はチャートに表れますのでニュースや識者のコメントなどに惑わされず、チャートからの情報のみを基にトレードするのが一番理に適っていると私は思います。参考までに私がよくフォローしているツイートをご紹介します。国際政治学者の藤井厳喜氏と経済評論家の渡邉哲也氏のツイートです。藤井厳喜氏のツイッターに行く渡邉哲也氏ツイッターに行くこのお二人は世界経済の動向や地政学に関して、非常に鋭い洞察力をお持ちの方々です。うねり取り手法やショットガン投資法にファンダメンタルズは必要ありませんが、日頃から世界経済の大まかな流れを読んでおくことは決して損にはならないと思います。先日トランプ政権は、中国共産党によるウイグル人弾圧を強い口調で非難しました。NHKの報道は評価しますが、ウイグル「族」ではなくウイグル「人」です!『アメリカのペンス副大統領は「中国政府は数十万人もしくは数百万人の規模でイスラム教徒のウイグル族を再教育施設という場所に収容している。宗教の信仰と文化的な帰属意識を失わせようとしている」と述べて非難しました。2018本来であれば、このような発言は国連が行うべきと思いますが、今の国連は「破産寸前」でそれどころではないようです(まあ、カネがあってもチャイナの批判はしないでしょうけど)。加盟国に分担金の速やかな支払いを求める異例の書簡を出し「破産寸前」だと資金難を訴えた。加盟国193カ国のうち、最大の資金拠出国の米国を含む81カ国が未払い。2018そして米国の国防権限法の上下院協議が纏まりました。チャイナ企業への規制を強化するということで、米議会全体が動きました。米国の国防権限法の上下院協議が纏まりました。米国内で活動する殆どの大企業が対象になるでしょう。ファーウェイの米国撤退が報じられました。これは米国政府と取引する日本を含む外国企業も対象になると思われ、世界に影響を与えます。5Gも終わりでしょう。2018渡邉哲也氏は米国の国防権限法について、以下の動画の10分辺りで解説しています。2018アメリカはチャイナ経済を叩き潰すつもりで制裁をかけています。チャイナに進出している日系企業はのんびりと構えている余裕などありません。このような状況下、チャイナへさらなる投資を行うことがあれば、それはアメリカに対する敵対行為と見なされるでしょう。トランプは米朝会談後の会見で「会談は成功だったと思うが、半年後に失敗だと言うかもしれない」と言ってましたね。言うことは12月までに進展がなければ軍事オプションの可能性があるという事?また、日本企業は対中投資から撤退しないと、中国潰しを目論む米国からの痛いしっぺ返しが来ますよ。https://t.co/PRnzoyLt3q2017年に独が外国企業による買収規制を強化して以来、初めてのケース。独経済省の判断は、いつも迅速かつ的確。背景には優秀な諜報機関も。2018これらのニュースから察するに、米中貿易戦争はまだまだこれからという感じです。8月14日追記:トランプ大統領が国防権限法に署名したトランプ大統領が国防権限法に署名しました。201810月23日追記:ペンス副大統領による対中方針演説10月上旬にハドソン研究所で、ペンス副大統領による対中方針演説が行われました。話題のペンスの演説(@ハドソン研究所)のフルバージョンを見てみたけど、中間選挙対策とかじゃなく本気の中長期的戦略でしょう。クリントン、ブッシュ、オバマ時代とは明確に変わる。2018我が国のメディアはこのことを一切報じませんが、ペンス副大統領の演説から察するに、アメリカは中国共産党体制を叩き潰すつもりでいます。この貿易戦争でチャイナに勝ち目はありません。激化する米中貿易戦争の結果、近い将来チャイナ経済のミンスキーモーメントが到来するはずです。なった場合は何らかの形で株価チャートに「異変」が表れますので、私たちは周りのノイズに惑わされることなく普段通りの建玉をするだけです。株価に影響が出ると思われますが、英国のEU離脱やアメリカ大統領選の時のように、やがては平常運転に戻って行くのでしょうね。発表した統計年報によると、2017年に年収1億円以上を稼いだ人の数は2万3250人だそうです。なんと!このうち56.4%を占めるのが「株・為替などのトレーダー」です!相場先生が考案した移動平均線を使ったシンプルなトレード手法を習得して、あなたも「一生モノのトレード技術」を身につけてください!一生モノのトレード技術を究めてみたいと思われる方には「株塾」をおすすめします。あなたのトレード人生が劇的に好転するきっかけになることでしょう。詳しくは以下の記事をご参照ください。主宰する「株塾」では何が学べるのか?最速で相場先生のトレード手法を究めたい方のためのスクール株塾は相場師朗先生が主宰する株式トレードスクールで、毎月2回東...メディアが報道しない真実を知りたい方はこちらいま世界で何が起こっているのか?フェイクニュースだらけのテレビや新聞では真実を知ることはできません。相場師朗先生のトレード手法を究めたい方には「株塾勉強会」をおすすめします。あなたのトレード人生が劇的に好転するきっかけになることでしょう。(2)免責事項このブログは情報提供を目的としており、株式投資をお勧めしているものではありません。情報商材の購入や株式投資に関する最終決定はご自身で判断されるようお願い致します。情報に関しては信頼できると思われる情報を基に作成しておりますが、正確性を保証するものではありません。情報商材の購入や株式投資は自己責任にて行って下さい。当ブログによって生じた損失や法的な責任を、ブログ管理人は負わないことをご確認下さい。