Landing)のプロトタイプ。2019のレポートも最終回を迎えた。今回は8Kテレビとドローンを取り上げ、イノベーションの向かう先を考えてみたい。【前回の記事】P&GがCES初出展、美容の破壊的イノベーションとはhttp://jbpress.ismedia.jp/articles/-/55330CESのメイン会場であるラスベガス・コンベンションセンターはとにかく巨大だ。Fitbitの歩数計は夕方までに、優に3万5000歩を超えている。展示ブースめぐりも2日目となると、来場前に抱いていた「仮説」がやがて「確信」に変わる瞬間がやってくるのも事実だ。2019の後半では、クレイトン・クリステンセン『イノベーションのジレンマ―技術革新が巨大企業を滅ぼすとき』(翔泳社・2001年)の次のようなニュアンスの一節が脳裏を巡った。「優良企業の持続的イノベーションの成果は、ある段階でお客さまのニーズを超えてしまう。それ以降、お客さまは、そうした成果以外の側面に目を向け始め、破壊的イノベーションの存在が無視できない力を持つようになる」お客さまを熱狂させるイノベーションには、それが世に出た瞬間から「成熟化」(新規のお客さまがいない状態)と「同質化」(機能的な差別化がない状態)が影のようにヒタヒタと忍び寄る。「成熟化」と「同質化」は製品やサービスのコモディティ化をもたらし、その結果、企業は際限のない価格競争に巻き込まれて確実に体力を消耗して行く。優良企業は宿命的なコモディティ化から逃れるため、やがて顧客のニーズを超えるレベルまで持続的イノベーションの成果を追求する。2019、筆者が会場で目撃した8Kテレビやドローンは、まさにこの危険なシナリオに近づいているように映って仕方がない瞬間が何度かあった。お客さまを次に熱狂させる破壊的イノベーションは、クリステンセンが看破した通り、成熟企業が突き進む進化のベクトルとは全く違った方向にあるかもしれないのだ。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2いまさら聞けない「VRって、なに?」VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか?3AIによる「信用スコア」はメガバンクを駆逐するか欧米や中国での導入からはだいぶ遅れてはいるが、J.Scoreの本格稼動で日本でもようやく本格的な「信用スコア」を活用する金融ビジネスが立ち上がった。4アマゾンと正面対決!ウォルマートの意外な秘策とはヒートアップするウォルマートとアマゾンとのラストワンマイルの戦い。「アマゾンエフェクト」。それは、アマゾン・ドット・コムが次々に仕掛ける破壊的イノベーションにより、伝統的な小売業を中心にさまざまな市場で進行している変化や混乱を指し示す。「アマゾンエフェクト」のモーメンタム(勢い感)が今後も際限もなく加速し続けるかというと、懐疑的な評価もあることも否めない。それでは今、「アマゾンエフェクト」の対抗軸として、今、存在感を示しているプレイヤーとは誰か。「スマートフォンが発する電磁波は人体にとって有害である」――。似たような言葉を、誰もが一度は聞いたことがあるはず。電磁波が体に及ぼす危険性についてはスマホ以前、いわゆる「ガラケー」時代からも度々指摘されてきた。2いまさら聞けない「VRって、なに?」VR元年と言われた昨年、2016年。2017年も終わろうとしているが、読者の中で実際にVRを体験したことがある方はどれくらいいるだろうか。ふいに「VRという言葉の意味を教えて」と聞かれたとき、あなたはきちんと説明できるだろうか?3「パーパス」が企業ブランド刷新の切り札となる理由2019年に入ってからはESGやSDGsに加え、「パーパス(PURPOSE)」というキーワードが飛び交う頻度が急速に増えている。今、なぜ「パーパス」が企業のブランド刷新の切り札として「再び」脚光を浴びるようになったのか。データ時代における企業間の競争ルールのゲームチェンジという観点に限定フォーカスして、その理由を追いかけてみたい。West・サンズエクスポ会場・P&Gの展示ブースである。Oneマーケティングの手法とのハイブリッドな融合によって「美容の概念に破壊的イノベーションを起こそう」と真剣に企てているようだ。5トヨタ自動車が考える「IoT工場」の将来とは「かんばん方式」や「自働化」といった独特の生産管理で効率を上げてきた同社だが、IoTを活用することで、今まで以上に無駄の“見える化”が可能になったという。その概要についての講演をお届けしよう。人工知能AI開発を行なっていく上で、機能学習させるために膨大な量のデータが必要不可欠。観点により、企業が持っているデータの利活用に厳しい制限があるのだ。「ものづくり大国」と呼ばれていた日本が、米国と比べAI人工知能研究が大きな遅れを取っている理由を探った。Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。3“3K”職業SEが「なりたい職業」1位になったワケSEやITエンジニアという職業に対して、どのようなイメージをもっているだろうか。激務、勉強が大変そう、休めないなど、いわゆる“3K”をイメージするのではないだろうか。生まれた時からネットがあり、日常的にスマートフォンやSNSに触れている「デジタルネイティブ」と呼ばれる世代では、イメージも違うらしい。4「弱いAI」がツールとなり「強いAI」は嫁になる“第三次AIブーム”と言われる現在、どこを向いてもAIや人工知能という言葉が踊っている。富士キメラ総研のレポートによれば、2030年度には市場規模として2兆1,200億円にも成長すると予測しており、これは実に2015年度比で14.1倍にもなるという。現時点においてIoT業界の主導権を握っているのは、米GEと独シーメンスの2社であることはほぼ間違いない。両社の力の源泉となっているのが、IoTシステム基盤である。Engineを活用して、世の中のIoT関連の記事をまとめさせていただき、ご紹介させていただきます。