デジタルシフトを支援してきた。デジタルシフトとは、「デジタル技術の活用を前提に、企業の在り方すべてを変革させること」を指す。同社の創業社長である鉢嶺登氏は、「デジタル技術が世界を覆うこの時代、企業の存続はデジタルであることが前提となる」と言う。)の一部を再編集したものです。デジタルシフトを実現する「デジタル人材」4職種とはデジタル力は、これからの社員にとってはいわば基礎体力に当たるものである。デジタルシフトを担うデジタル人材は、デジタル力を付けたうえで、さらに高度な実務スキルを備えている必要がある。ここで言うデジタル人材とは、デジタルに関する実践的なスキルを備えており、それを活用してデジタルビジネスやプロダクトを自ら創造できる人材のことを指す。このデジタル人材がチームにいなければ、経営者がどんなにデジタルシフトを望んでも実現できない。事業内容によっても多少異なってくるが、基本的には下記のデジタル人材4職種が企業のデジタルシフトに必要である。(1)マーケター、(2)テクノロジスト、(3)クリエイター、(4)ビジネスプロデューサーである。以下、4職種について順を追って解説しよう。顧客ニーズと行動を捉え、自社収益に変換する:マーケターマーケターとは文字通りマーケティングができる人材である。デジタルマーケティングも理解している人材である。マーケターはエンジニアのようにソフトウエアのプログラミングができる必要はない。データサイエンティストのようにデータを多変量解析にかけてビジネスのヒントを導出するスキルも必要ない。デジタル技術の価値を肌感覚で理解し、消費者が日々使っているデジタル技術を自ら使いこなす必要がある。これによってデジタルシフト時代を生きている消費者のユーザー心理を理解し、自社のマーケティング業務に活かすのである。本来の専門性を考えた場合、マーケティング部や広報宣伝部に所属する人材に求められるスキルである。ここではあえて広義にとり、全社員に求めるスキルとしてマーケティングスキルを挙げておきたい。資生堂は「プロ経営者」の代表である魚谷雅彦氏が社長に就任し、「全社員マーケターたれ」という掛け声の下で、社員に対するデジタルマーケティング教育を実施し、その一部はオプトグループが提供している。資生堂の魚谷氏は2020年度までの中期経営計画で、ビジネスや業務のデジタル化を最優先事項と位置付けて進めている。この資生堂の決断が発端となり、最近は大企業を中心に社員向けにデジタルマーケティング教育を施す企業が増えている。米国では経営=マーケティングと捉えられており、CDMO(チーフデジタルマーケティングオフィサー)の地位が向上しつつある。背景としては、ネットにおける消費者行動を捉えることが経営の最優先事項になってきているためだ。接客に至る事業を推進するバリューチェーンすべての対応を間違ってしまう可能性がある。ネット上での対応によってはビジネスモデルの根幹にも影響を与える。デジタルマーケティングに無関係に思える物流でさえも、今やユーザー接点として顧客満足度を高めるための重要な構成要素となっている。ネットで注文した商品をどのような手法で、早さで、価格で、しかもストレスなく受け取れるのか。注文さえ受けられれば、あとは宅配業者にお任せしていれば良いと侮っていてはいけない。これからは顧客が注文してから商品をその手で受け取る瞬間に至るユーザーエクスペリエンス(体験)全体が満足度に大きな影響を与える。そのためにも、ネットで注文した商品の状況がいつでも確認できるようにしたり、ユーザー体験全体に気を配り、ユーザーが気付かないほどに自然なプロセスに磨き上げることが理想だ。そのためにも、私たちは消費者が日々どのようにネットを活用し生活しているのかを知る必要があるわけだ。全社員に求めるスキルとしてマーケティングを挙げる理由はもう一つある。どんな業務であっても価値を提供する相手がおり、その相手に価値を届ける創意工夫が組織の成長・発展の原動力になるからだ。営業担当者にとっては価値を提供する相手はもちろん顧客だが、経理や人事といったいわゆるバックオフィス業務の社員にとっては自社の社員が“顧客”である。営業担当者がストレスなく、効率的に仕事ができる環境を整備すれば、ますます“顧客満足度”は向上し、しかも全社の売上が高まる。デジタルシフトという側面から考えると、営業担当者が使いやすいデジタルツールを整備すれば、ますます営業担当者は現場で活躍でき、さらなる売上アップが期待できる。このようにマーケティングというスキルの本質を捉えていくと、自社のビジネスがBtoCなのかBtoBなのか、あるいは接客業務なのか管理系の業務なのかといった差異は一切関係なくなる。人と接するあらゆる職種にデジタルを知るマーケターとしての素養が必要となるし、マーケターとしての力を磨けば磨くほど、企業がデジタルシフトするスピードはより向上し、消費者に対する理解が進み、業務効率がいっそう改善されるわけだ。CMO(最高マーケティング責任者)は、このマーケターが成長した姿であり、役職上一番上にポジショニングされるマーケティングの総責任者である。登(はちみね・のぼる)〔株〕オプトホールディング代表取締役社長グループCEO1967年生まれ。ビル〔株〕にて3年間勤務ののち、26歳で起業。94年に〔株〕オプト(現・〔株〕オプトホールディング)を設立。2004年にJASDAQに上場。インターネット広告代理店の枠にとどまらず、日本企業のデジタルシフトを支援する会社として業務を拡大し、幅広いサービスを提供している。★百年に一度の大きな波、デジタル産業革命(第4次産業革命)が押し寄せてきている。デジタル産業革命の象徴がGAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)やBAT(バイドゥ、アリババ、テンセント)だ。この米国メガデジタルプラットフォーム・GAFAの影響が、今後すべての日本企業に及んでくる。すべての企業が一刻も早くデジタルシフトしなければ自社存亡の危機なのである。★進化のスピードの速いデジタル分野の最前線にいる著者が、これらのGAFAの強さを読み解き、日本企業が置かれている状況と今後起きるであろう未来のトレンドを予測し、デジタルシフトの必要性を説く。デジタルシフトに取り組む企業数が増えてはいるが、実際に成功した例は少なく、失敗事例のほうが大半である。★デジタルシフトの支援をしてきた著者だからこそ、失敗事例を分析し、実体験から現時点での最良の方法と描くことができる。著者は、トップや経営陣の危機感や覚悟といった意識の問題と人と組織の問題が全てだという。デジタルシフトに失敗する理由、そして成功に導く人と組織とはどういうものかを丁寧に解説。経営者が取り組むべき「デジタル力」向上のための3つの習得法を紹介。実務を担う社員たちに必要な「デジタル力」とデジタルシフトを推進する4種の「デジタル人材」についても言及。★立教大学ビジネススクールの田中道昭教授と著者との特別対談掲載。おすすめ総合テスト・ソリューションカンパニーへ。佐々木正悟(心理学ジャーナリスト)WEB特別企画<PR>日本の文化に投資するという発想の不動産投資がこれからのトレンドに古都特有の建築条件によって京都の投資用物件はつねに品薄であり、今後も高いニーズを維持し続ける条件がそろっている。今回は2020年最初に販売を開始する円町の物件と、今後の展開を紹介。山崎怜奈の私がハマっている歴史マンガ歴史好きのアイドルとして知られ、歴史番組のMCも務める乃木坂46の山崎怜奈さん。とうま)』の魅力を紹介してもらった。押井守、上坂すみれ、岡部いさくの3人が副音声で名作戦争映画を語りつくす。不動産投資の付加価値としてオーナーズルームを活用する今回は、京都不動産投資の付加価値として、日本ホールディングスの「オーナーズルーム」を紹介する。「お米」を食べなさい!人間関係に悩まないための「魔法の言葉」とは?40代からの「学び直し」。資格への挑戦は40代、50代からでも遅くない!WEB特別企画<PR>日本の文化に投資するという発想の不動産投資がこれからのトレンドに古都特有の建築条件によって京都の投資用物件はつねに品薄であり、今後も高いニーズを維持し続ける条件がそろっている。今回は2020年最初に販売を開始する円町の物件と、今後の展開を紹介。山崎怜奈の私がハマっている歴史マンガ歴史好きのアイドルとして知られ、歴史番組のMCも務める乃木坂46の山崎怜奈さん。とうま)』の魅力を紹介してもらった。押井守、上坂すみれ、岡部いさくの3人が副音声で名作戦争映画を語りつくす。不動産投資の付加価値としてオーナーズルームを活用する今回は、京都不動産投資の付加価値として、日本ホールディングスの「オーナーズルーム」を紹介する。Webサイトご利用にあたってこのページのTOPへWebサイトご利用にあたって話題のビジネス・スキルをやさしく解説するとともに、第一線で活躍しているビジネスパーソンのプロのノウハウを紹介するなど、「いますぐ使える仕事術」が満載されています。