検索この記事には最新版があります。[有料会員限定記事]保存が完了しました。保存済み保存が完了しました。五輪・パラリンピックはスポーツの祭典ではあるものの、セレモニーの中で披露される新技術に心を奪われた人も多いはず。1984年のロサンゼルス五輪で登場した空を飛ぶロケットマン。最近では、2016年のリオ五輪の閉会式で見られたクリエーター集団ライゾマティクスが手掛けたAR(拡張現実)、18年の平昌五輪のドローン群による光の演出などだ。20年東京五輪・パラリンピックが掲げる大会ビジョンには「史上最もイノベーティブで、世界にポジティブな改革をもたらす大会」という一文がある。世界の期待と注目が集まる中、なぜイノベーティブをビジョンに掲げたのか。チーフ・テクノロジー・イノベーション・オフィサーの三木泰雄氏は「世界中で多くの人が見ている大会であり、最先端のテクノロジーをさまざまな形で情報発信できる場でもある」と説明する。近年は米国や中国をはじめ海外のテクノロジー関連企業の勢いが増してはいるとはいえ、まだ日本には優れた技術を持つ企業が多く存在する。「イノベーティブ」という言葉は、純粋な技術だけではなく、文化面や創造力といったソフトウエア面でも世界にアピールする格好の機会になるという意味も含んでいる。実際に大会ではどんな技術が登場するのか。三木氏が挙げる技術の例を分類すると、2つの方向性があると考えられる。1つは「AIなどの新しい映像配信・分析」に関する技術である。米インテルは3Dアスリート・トラッキング(3DAT)という技術を使い、100メートル走などの陸上競技で走行速度などを映像と重ね合わせて表示する。4台のカメラを使い、選手の動きや姿勢をリアルタイム分析する。今回の大会で利用されるかは不明だが、富士通は人工知能(AI)で映像を分析し、体操の採点を支援するシステムを開発している。米インテルの3Dアスリート・トラッキング(3DAT)技術。走行速度などを映像と重ね合わせて表示するこれまでとは異なる映像体験を提供するための技術もある。NTTはプロジェクションマッピング技術で選手が競技する様子を遠隔地で立体的に投影する技術「Kirari!」を開発している。ボクシングなどでVR配信も予定している。大会を支える技術としては、NECの顔認証システムがある。約30万人の大会関係者の入退場のチェックをする。従来のバーコードを読み取るタイプの入退場システムと比べると「2倍以上の速度が得られる」(三木氏)という。NECの顔認証技術を使った入場管理のシステム2つ目は「誰もが楽しめる環境づくり」。会場で観戦するお年寄りや子供、あるいは車椅子の利用者。スタジアムには来ることができないがテレビの前や、各地のパブリックビューイングで応援する人など、多くの人々が参加し、大会を盛り上げるための技術だ。トヨタ自動車は、ケガや病気などで会場に来ることができなかった遠隔地の人が会場の中で動き回って、友人や家族と一緒に観戦できるロボットを開発した。カメラ、モニター、駆動装置を一体化し、あたかも現地で参加しているような体験ができる。この他、マスコットの「ミライトワ」型の小型ロボットを動かすと、遠隔地のロボットにその動きが伝わるという技術も開発中。20年の大会に間に合うかは不明だが、こうした技術を応用することで「(選手などと)握手をする力感など、会場の臨場感を遠隔地で得られるようになる」(三木氏)と見通す。Beat!」にも取り組んでいる。応援ソングのリズムに合わせて手拍子を取る様子を動画で撮影し、SNSにハッシュタグ「#2020ビート」または「#2020beat」を付けて投稿する。「フェイスブック」「ツイッター」「TikTok(ティックトック)」などを通して集まった動画は、競技会場やライブサイトのスクリーンで放映する。応援ソングはインテルがAI技術を使い、日本の生活音や伝統工芸などの音を組み合わせて制作したという。Beat!」のWebページ障がいを持つ人を支援する技術もある。新国立競技場での利用を検討しているトヨタのロボットは、車椅子利用者に食事などを運搬し、アームを使って手渡してくれる。Mover)」も大会期間中に200台を運用する。食べ物などを運搬してくれるロボットを競技会場で活用することを検討している(写真提供:トヨタ自動車)五輪・パラリンピックという大きな大会で利用する上では、「目新しければいいわけではない。不具合が続くレベルでは許されない。セキュリティーを含めた安定性も必要となる」(三木氏)。した方針は、約500万人が応募した東京五輪のチケットの抽選受付システムにも表れている。「発売当初は2~3時間待ってもらうという形になり、ご迷惑をかけた」(三木氏)という形にはなったが、システムがダウンすることはなかった。システムの入り口で順番待ちのための制限を設け、1度手続きに入れば、着実に完了するための安定性を重視した仕組みとしていたからだ。猛暑への対策、お台場の水質改善など簡単には解決できない課題もある。それでも、現在手に入る国内外の技術を結集することで選手がベストなコンディションで競技に挑み、観客がより快適に観戦できることを目指す。政府が16年に掲げた戦略では、15年に5.5兆円だったスポーツ市場規模を、25年に15兆円へと拡大するという目標を掲げている。スポーツを観戦するファンが増えれば地方を含む経済が活性化し、スポーツ人口が増えれば健康寿命が長くなるなど、社会的な意義も大きい。「11年からの5年間でスポーツ市場は13%成長したが、その中で情報通信に関するものが50%ほど成長している。スポーツテックがスポーツ市場の拡大をけん引しているという見方ができる」と指摘するのは、NTTデータ経営研究所の情報戦略事業本部ビジネストランスフォーメーションユニットアソシエイトパートナーの河本敏夫氏だ。2019」(画像提供:NTTデータ経営研究所)同研究所では、スポーツと技術の融合を「スポーツテック」と呼び、スポーツテックの企業を集約したカオスマップを制作した。これらスポーツテック企業は「17年に発表した当時は74社だったが。19年には165社にまで増えている」(河本氏)。単純計算をすれば、2年で2倍以上に増えていることになる。米国ではフェイスブックやアマゾン・ドット・コムが野球やテニスと言った配信権の獲得競争を繰り広げている。日本国内でも、大手IT企業が野球やサッカーの経営に乗り出している。これらIT企業は「単にブランド力の向上による宣伝効果を期待するだけでなく、スポーツをビジネスに直結させることを考えている」(河本氏)からだ。人間が競技をして人間が審判をするというアナログ運用が当たり前とされてきたスポーツには、テクノロジーを導入する余地が多分に残されている。一方で、AIやあらゆるモノがネットにつながるIoTの急激な進歩により、スタートアップでも参入しやすくなった。あらゆる企業にスポーツとテクノロジーを組み合わせた事業参入の可能性が広がっている。東京五輪・パラリンピックで見られる2つの技術の方向性に加え「個人アスリートを支援」「スポーツマーケティング」といった分野でもビジネスが拡大しそうだ。スポーツ×テクノロジーで広がるビジネス情報通信やIT関連の大企業からスタートアップまで、多数の企業による参入が相次ぐ中、スポーツ×テクノロジーのチャンスは着実に広がっている。「東京五輪・パラリンピックがあるからスポーツ市場が広がっているという視点は単純すぎる」と河本氏は見る。保存済み保存が完了しました。保存済み保存が完了しました。permission.ご意見・ご。