イベントビューア上に出力されるイベントID:4624は、ローカルコンピューター上で発生したログオン成功イベントを記録しています。このイベントは、アクセスのあったコンピューター上、言い換えればログオンセッションが生成されたコンピューター上に生成されます。対するイベントID:4625は、ログオン失敗イベントが発生した際に生成されるイベントログとなり、こちらについては次回で詳しくご紹介していきたいと思います。イベントID:4624は、以下のOSに出力されます。2003以前の場合、同じ内容のイベントがイベントID:528・540として出力されます。イベントビューア上に出力されるイベントID:4625は、ローカルコンピューター上で発生したログオン失敗イベントを記録しています。このイベントは、ログオンの試行があったコンピューター上に生成されます。イベントID:4625が出力されるOSは、以下の通りです。2003以前の場合、同じ内容のイベントがイベントID:529・530・531・532・533・534・535・536・537・539として出力されます。2017年に世界で猛威を振るった「WannaCry」を代表に、今年12月には実名制Q&Aサイトを運営する米Quoraで約1億人のユーザー情報が漏洩するなど、昨今、サイバー攻撃関連のニュースは注目を集めてきました。攻撃が成功する要素は、大きく2つ挙げられます。1つはセキュリティホールといわれる抜け穴の存在、そしてもう1つは悪意ある内部関係者の存在です。この2つに対して、企業の大半はなんらかの対策を講じているにも関わらず、被害件数は一向に衰える気配をみせません。以下は、NICTサイバーセキュリティ研究所がまとめた分析結果です。IPアドレスあたり、年間約56万パケットが計測されている計算となります。中でも2016年以降から、その量が顕著に増え続けているのがグラフから明らかです。組織で導入されているITインフラストラクチャは多岐にわたり、近年はクラウドとオンプレミスが混在した運用も珍しくありません。ITリソースには、スイッチ・ルーター・ファイアウォール・コンピューターなど、多様なネットワークデバイスが含まれます。そのすべてに対して、出力されるログを個々に監視し、攻撃の兆候を検知することは、システム管理者にとって簡単なことではありません。そのような考えの元、ひとまずログをためているという企業は少なくないかと思います。実際、有事の際に被害の発生経路や要因を調査するためのトレーサビリティを確保することは重要であり、JPCERT/CCでも最低1年間のログ保管が推奨されています。ログの長期保管により攻撃が判明した時に調査を行うことができたとしても、攻撃を未然に、あるいは早期に検知し、被害を最小限に留める「セキュリティ対策面」までは対応できません。そこでSIEMのような相関分析に対応しているツールを使用することで、異なるデバイスのログを一元的に保管するだけでなく、それらのログを相関的に分析して攻撃の兆候を検知することが可能です。Directoryにて発生するイベントの中で、発生次第すぐに通知を受けたいイベントはありませんか?多くのIT担当者の方にとって、そのような要注意イベントは少なからず存在しているかと思います。発生次第すぐ、というのは、3分後、5分後のことをいっているのではなく、イベントが発生した「その瞬間」、という意味です。多くのイベントログ収集ツールは、スケジュールベースで一定間隔ごとにドメインコントローラーからイベントを収集する仕組みを採用していますが、その場合、5分から30分ほどのインターバルのログ取得間隔が必要になります。特定のイベントに対する変更に関連付けたアラートを設定していたとしても、アラート通知は、実際のイベントが生成されてから最低でも5分以上かかる場合があり、時にその5分が致命的となる可能性があります。Serverが採用している、Microsoft独自のアルゴリズムを使用した技術をベースに、リアルタイムのイベント収集・アラート通知を行うことが可能です。サブスクリプションモデルを使用して、イベントを収集します。Plusはリアルタイムでイベントの収集を行ったり、特定のイベントが発生した際には即座にアラート通知を行うこと可能となります。この技術の最大のメリットとして、不要なログを取得しないためドメインコントローラーへの負荷軽減となり、エージェントも必要としないため構成変更を行なう必要もありません。Plusサーバーが取得できるという点もメリットであります。リアルタイム監査の有効化は、Webクライアント画面上の[ドメインコントローラー設定]から行うことが可能です。[ドメインコントローラー設定]画面には、[イベント取得間隔]を設定する項目があります。イベント取得間隔には2つのモードがあり、「リアルタイムモード」と「スケジュールモード」のいずれかから選択することが可能です。ここで「リアルタイムモード」を選択することで、遅延のない、即座のイベントログ収集が可能になります。基本的にはリアルタイムモードでのログ収集を推奨していますが、「スケジュールモード」を選択することで、5分単位でのスケジュール設定を行うことも可能です。Plusにご興味を持っていただけましたら、「30日間の無料トライアル(評価版)」を是非お試しください。評価期間中は、技術サポートもご利用可能です。Directoryを監査するレポートツールです。監査レポートを生成することが可能です。本製品の特徴として、インストールから利用開始までおよそ10分間で行うことができるという導入の簡単さが挙げられます。監査に必要な手順はたったひとつ、「ドメインコントローラー」の登録のみです。以下に、ドメインコントローラーに関して必要となる設定情報についてご案内します。ドメイン名を入力します。ドメインコントローラーよりログを取得する際に使用するアカウント情報を入力します。Admin以上の権限が必要です。対象ドメインに対するドメインコントローラーを選択します。Plusはイベントログを収集して監査を行います。Plusでは、必要な監査ポリシーの設定も、同画面からワンクリックで行うことが可能です。このようにユーザーは複雑な設定を一切行う必要がなく、ドメインコントローラーを登録していただくだけで、直ちにリアルタイムのログ収集・監査を行うことが可能です。記事の前編では、企業がSIEMを選択すべき理由について解説しました。後編となる今回は、SIEM製品を選定する際の基準についてご紹介します。SIEM製品を選定する際、予算というのは非常に重要な検討項目の一つです。SIEM製品によっては、処理するログ流量がライセンスの課金対象となっているものもあれば、監視対象となるデバイス数に基づき課金されるものもあります。デバイス数に基づく価格設定となっており、ログ流量には影響されない場合、生成されるログのボリュームの量にかかわらず金額が一定となるため、コストの見積もりが容易になります。予算以外にも重要な事項はもちろん存在します。そのいくつかを、以下でご紹介したいと思います。1.対応デバイスの範囲:ルーター・スイッチ・ファイアウォール・IDS/IPSなどのネットワークデバイスに加え、アプリケーション、サーバー、ワークステーション、さらにはクラウドサービスなど、様々なデバイス・サービスが企業で利用されています。SIEM製品を導入する際には、監視対象とするデバイスを一つのツールで包括的に管理できるかどうか、さらにデバイスの登録に多くの工数を必要としないかという点も併せて確認することが大切です。Log360は、750を超えるデバイスからのログ収集に対応しています。「追加フィールド機能」を使用することで、正規表現を使用した解析ルールを自由に定義することができ、可視性を高めることが可能です。2.ログを分析・可視化するレポーティング機能:SIEM製品の特長として、複数ログに対する横断的な分析への対応が挙げられます。ログ管理プロセスを自動化し、重要なメッセージを監視することで、脅威の早期検知に寄与します。そのためには、セキュリティ面だけでなく、対応が必要なコンプライアンスの双方に対して有用なレポートがデフォルトで搭載されており、効率よくログの可視性を高めることができるSIEM製品が推奨されます。重要性の高い情報を一画面に集約したダッシュボード画面と、そこから必要な情報を数クリックで掘り下げて確認できるドリルダウン機能が含まれていることで、分析に伴う作業の効率性をさらに高めることが可能です。Log360には、サポートデバイスを対象とした1,000以上の定義済みレポートが用意されています。PCI-DSS・SOX・GDPRをはじめとする各種コンプライアンスに対応したコンプライアンスレポートにより、コンプライアンス対応をスムーズに行うことが可能です。3.フォレンジック分析:ログ分析にかかる時間は、攻撃を検知するまでにかかる時間と比例します。記事の前編でもご案内しましたが、「攻撃の検知」は「攻撃の遂行」と比べて大幅に時間がかかる傾向にあります。したがってSIEM製品に求められるのは、幅広いデバイスから受信する大量のログを取りこぼしなく収集し、それを相関的に分析するとともに、疑わしいログが発生した際に即座に通知を行うような機能の搭載です。インシデントが発生した際に過去のログを遡って調査ができるよう、ログを長期保管できる仕組みも大切です。Log360のコリレーション機能を使用することで、異なるデバイス、異なるログ種別から発生したログを相関的に分析して、ネットワーク間で発生している不審な動きを検知することが可能です。ログの長期保管を行う場合は、アーカイブ化を行うことで圧縮した状態での保存ができ、さらに必要に応じて暗号化や改ざん検知の設定を行うことで、よりセキュアにデータを保持できます。4.柔軟なカスタマイズ:たとえSIEM製品にセキュリティ(コンプライアンス)レポート、アラートプロファイルや相関分析のルールが豊富に組み込まれていたとしても、それが企業の運用ルールに合致していない、あるいは使いづらいなどで利用が難しい場合、無駄なものとなってしまいます。そこで、アラートプロファイルのしきい値を微調整したり、レポートの項目を変更するなど、企業に合わせた柔軟なカスタマイズが必須です。故にSIEM製品には、「豊富なレポートの提供」と、それに対して簡単に変更を加えられる「カスタマイズ性」の2点が備わっていることが求められます。Log360のコリレーション機能は、企業の運用に合わせて自由にしきい値を変更したり、ルールの再定義を行うことが可能です。Log360は2016年に続き、”2年連続”でガートナー社のマジック・クアドラント(SIEM部門)に掲載されました。ガートナー社とは、米国に本社をおく業界最大のアドバイザリ企業です。マジック・クアドラントでは、特定のテクノロジー市場における販売会社を、ガートナー社が中立的な立場から「リーダー」・「ビジョナリー」・「ニッチ」・「チャレンジャー」という4つのクアドラントに分類し、その位置づけを公開しています。Log360は2016年3月に本社リリース、そして2018年9月に日本リリースされた製品で、「ログの統合管理」に特化した簡易SIEMツールとなりますが、リリースの年である2016年、そして2017年と続いて「ニッチ(特定市場志向型)」としての位置づけで掲載されました。Analyzerの利用が推奨されます。Log360には、監査とコンプライアンスに関わる機能が数多く提供されています。複数のコンプライアンスに特化したレポートを含めて、1,200以上の定義済みレポートが存在します。Directory(ドメインコントローラー)を対象とした、認証・アクセスなどの監査に対応しており、内部統制対策としての機能を提供します。Log360は他の多くのSIEMツールと比較すると、シンプルな構造になっているため、直感的に使用することが可能です。脅威検知を含む、幅広いコリレーションルールがあらかじめ用意されており、特にWindowsを対象とした定義済みレポートや解析ルールが豊富に備わっています。原文となるマジック・クアドラントレポートはこちらをご参照ください。ガートナーは、ガートナー・リサーチの発行物に掲載された特定のベンダー、製品またはサービスを推奨するものではありません。最高の評価を得たベンダーのみを選択するようテクノロジの利用者に助言するものではありません。ガートナー・リサーチの発行物は、ガートナー・リサーチの見解を表したものであり、事実を表現したものではありません。ガートナーは、明示または黙示を問わず、本リサーチの商品性や特定目的への適合性を含め、一切の保証を行うものではありません。具体的な操作も交えながら、その特徴について見ていきます。ADでは「ディレクトリ」と呼ばれる単位で管理を行います。Directoryで言うところの「ドメイン」に当たるものだと思ってもらえれば、分かりやすいと思います。ADディレクトリ」という呼び方をするようです。実際にはディレクトリとドメインの言葉は、区別せずに使ってしまうことが多いようです。いう違いがあるという認識をしていただいた上で、どちらでも皆さんにとって使いやすい言葉を選択してください。Directoryのコラムを担当している新井です。Directoryの必要性や、ワークグループとドメインの違いについて解説しました。Directoryを管理していく上で「キホン」となる概念やキーワードについて解説してきます。その「キホン」となるキーワードはボリュームが多いため、2回に分けて解説していきますので、次回のコラムと併せてお読みいただければと思います。今回は、「ドメイン」、「フォレスト」、「信頼関係」という3つについてピックアップして解説します。Directoryの「オブジェクトを管理する単位」です。オブジェクトの管理方法などについては次回以降の連載で解説しますが、現時点ではオブジェクトは「アカウントなどの総称」として捉えていただければと思います。同士が複製の仕組みを使用して同じオブジェクトの情報を共有します。逆にドメインが分かれている場合にはオブジェクトの管理も分かれるということになります。下の図のようにAドメインとBドメインがある場合、保有するオブジェクトはそれぞれ別物であるということになります。Directoryのコラムを担当させていただくことになりました、新井と申します。Directoryのコラムを担当させていただいている国井と同様に、私も普段はマイクロソフトの製品や技術に関するトレーニングをおこなっております。Directoryに関するトレーニングを中心に担当していることもあり、本コラムを担当させていただくことになりました。コラムを通して、現状の環境の再確認や、今後のクラウド化に向けた環境の整理などのために役立てていただければと考えておりますので、宜しくお願いいたします。Directoryの必要性について解説していきます。Directory」ですが、あらためてその必要性を確認していきましょう。組織内には、様々なアプリケーションやデータ、サーバーなどのリソースが存在します。扱われるリソースの中には、誰でも閲覧できるように公開したいものもあれば、特定の人だけにアクセスを限定したいものもあります。そのため、コンピューターを使用する上では、どの利用者なのかを識別するプロセスが重要であり、その確認をおこなうための「認証」の仕組みが必要になります。Windowsベースのコンピューターでは、ユーザーアカウントを使用して認証をおこなうことによって、どの利用者なのかを識別しています。その上で、各データに対してどのユーザーだったらアクセスを許可するのかを設定することにより、データへのアクセス制御である「認可」を実現しているのです。