JavaScriptを有効にして再度、お越しください。sakamotoユネスコのメディア情報リテラシー・プログラムの普及と促進に向けて、AMILECは今後ともTwitter社と協力をしていきます。ネット安全センター、日本では国連広報センター(UNIC)やアジア太平洋メディア情報リテラシー教育センター(AMILEC)など、世界中にある数多くのパートナーと連携して、学校教材としても配布して行きます。sakamotoTwitter社からグローバルMILウィークに際して、メディア情報リテラシーとデジタル・シティズンシップに関するパンフレットが発刊されました。教材、研修用にお使いください。ソーシャル・メディアの普及に伴い、デジタル時代のシティズンシップ教育、すなわちデジタル・シティズンシップ教育がユネスコをはじめとする国際機関や欧米を中心に世界各国で進められつつあります。日本でもデジタル・シティズンシップ教育が少しずつ報じられるようになりました。今回のシンポジウムは情報モラル教育とシティズンシップ教育の二つの分野から日本におけるデジタル・シティズンシップ教育の可能性をテーマに学校現場および教育政策の視点から議論します。sakamoto(アットマーク)hosei.ac.jp(アットマーク)を@に置き換えてください。フォーラムを開催します。私たちはSDGsのことをメディアで知ることが多いですが、それを読み解きすすめるためには、リテラシーが重要になっています。そのリテラシーをユネスコではMILメディア情報リテラシーとして展開しています、ユネスコなどの国連機関、及び、そのプログラムはSDGsの関与が規定されているが、ユネスコのメディア情報リテラシーでは「5原則」にSD持続可能な開発が挙げられ、また、SDGsのコミットメントを具体的な形にしています。ここでは、2030アジェンダSDGsを身近なものにして、知り、学び、行動するための教育やメディアの実践をお聞きして論議します。メディア情報リテラシーなどの観点から論議します。メディア・リテラシー教育関係者が語り合う機会にしたいと思います。式に連携してメディア情報リテラシー(MIL)を推進しています。sakamoto『メディア情報リテラシー研究』第1巻1号を発行しました。メニューの「ジャーナル」からダウンロードできます。sakamoto5月6日に「世界報道の自由デー」にちなみ、法政大学で開催された「民主主義と報道の役割」フォーラムに続く、「パート2」です。メディアと政権にかかわる問題を総合的に解剖します。発言者はコーディネーターを含めて6人。あらゆる角度から自由に言葉を発します。キャンパスマップ資料費:1000円(学生と法政大学教職員は無料)事前申し込みはありません。)安倍政権が発足して7年近くが経過しようとしている。この間に噴出したメディアを巡る問題を総合的にとらえ、何が問題かを明らかにする。政権に忖度するNHKの報道姿勢。福島原発事故からの自主避難者を見捨てる政権と被害の矮小化。官僚によるセクハラ行為。これらの実情を明らかにし、メディアの役割を問い、考える。sakamotoオンラインジャーナル『メディア情報リテラシー研究」原稿募集のお知らせです。詳細は以下のリンクをお読みください。sakamotoJCJ夏のジャーナリスト講座が開講します。今回は6月に集中的に5回にわたり、新聞とテレビの報道について学ぶ講座にしました。《JCJ夏のジャーナリスト講座・全5回のお知らせ》メディアの世界をめざす若い人向けに、日本ジャーナリスト会議(JCJ)は毎年、ジャーナリスト講座を開いています。何のために取材し、報道するのか。現場の第一線で活躍するジャーナリストをお招きして、その問題意識を語っていただくと同時に、仕事の面白さ、魅力などにも触れます。記者の仕事につくにはどうしたらいいか、助言も受けられます。□要予約:参加希望日と氏名、大学名(卒業生も可)またはご職業、電話番号、メールアドレスを明記し、下記にメールかファクスでお申し込みください。講義内容はメディア志望の学生向けです。6月18日・24日は学生限定ですが6月5日・13日・22日の講座は社会人の方の参加も歓迎します。03・3291・6478□学生パスのお知らせ:夏6月の講座を4回以上受ける学生向けに3500円の学生パスを出します。会場で一括払いしていただければ5回まで自由に受講できます。(一番高いボアソナード・タワー南側玄関からお入りください。名)報道の自由度ランキングが発表され、日本がG7で最下位の67位だったのを受け、国境なき記者団の東アジア総局(台北)からセドリック・アルビアーニ総局長が来日して特別講演をします。国境なき記者団は今年3月、日本の政府が記者に対して質問制限を課していることに対して反対する声明を発表しています。特別講演を受けて、現場で活躍するジャーナリストによる報道の自由をめぐるシンポジウムを行います。首相官邸は官房長官記者会見で、記者の質問を制限するような申し入れを記者クラブにしました。自由な取材を妨害する行為として批判の輪が広がっています。沖縄の県民投票では、辺野古の新基地埋め立て工事に「ノー」の民意が示されました。かかわらず無視する政権には、質問制限とつながる姿勢が見られます。虚偽情報時代のジャーナリズムと選挙」です。MILID)にアソシエイトメンバーとして加盟し、ユネスコとともにメディア情報リテラシー教育プログラムを進めています。MILID)共催:アジア太平洋メディア情報リテラシー教育センター(AMILEC)協賛:日本ジャーナリスト会議(JCJ)ビラは下にあります。日にアディスアベバのアフリカ連合本部で開催されます。ためのメディア:虚偽情報の時代におけるジャーナリズムと選挙」です。平和と和解のプロセスを支援するメディアの可能性と選挙でメディアが直面する現在の課題を議論します。ストの安全を発展させることに取り組んでいます。ーバルな教育プログラムです。MILID)およびNPOなどの民間組織のためのグローバルMIL同盟(GAPMIL)を組織しました。MILIDにアソシエイト・メンバーとして加盟しました。アジア太平洋メディア情報リテラシー教育センター(AMILEC)はMILの普及・研究活動を行っているGAPMIL所属団体です。メディア情報リテラシーの目的は以下の3つです。【日本ジャーナリスト会議(JCJ)】ジャーナリストらの個人加入団体。毎年8月に優れた報道・出版物にJCJ賞を贈っています。※国連とユネスコはメディア情報リテラシー・プログラムとして次の3つを目標に掲げ、世界中のジャーナリスト、教育関係者や市民とともに活動しています。英語版ユネスコMILカリキュラムユネスコ(2011)『教師のためのメディア情報リテラシーカリキュラム』こちらからダウンロードできます。世界のメディア教育政策UNAOC・ユネスコ編『世界のメディア教育政策』こちらからダウンロードできます。