毎回「ソト」に関するホットなテーマを題材に、その道の専門家などを招き、学び・考える「ソトノバTABLE」7月5日、「ソトノバTABLE」史上最も多くの方にご参加いただいた18回目のテーマは「社会実験」!そもそも「社会実験」というこの言葉。1999年から国土交通省道路局の推進により生まれたものであるが、ソトノバではより利用者や使い手にも身近で分かりやすい取り組みとして広まっていくべきではと、「利活用実験」と呼んでいます。)、大藪善久氏(日建設計シビル)。今、全国各地で拡がる「利活用実験」のあり方とその先にあるものとは?そのヒントが隠されていた3人のトークを追ってみよう。松山市では、中心市街地にある大街道商店街と銀天街を舞台に、これまで3回にわたって利活用実験を実施してきた。公園が殆どない松山の中心市街地において、歩行者専用道である商店街の空間をいかに使いこなすかがポイントであったといいます。歩くだけの空間となっている商店街で、小さくてもインパクトのある滞留空間をつくろうというのがこの実証実験の目的です。デザインをツールに空間をコントロールする大街道商店街は、大型店を中心とした店舗が並ぶ幅員15m、長さ483mのアーケード商店街。幅員が広く、緊急車両動線も確保できることからアイランド形式で約100m2の滞留空間がつくられました。木材のテーブル・チェアでやさしい雰囲気を創出したり、フロアライトやプランターを置くことで、ちょっとひと休みできるリビングのような空間になるよう工夫したといいます。銀天街は、幅員が7.5m、個人店が多く、大街道商店街とは違った性格の商店街。幅員も狭いことから、アイランド形式ではなく、建物の内部をはみ出した公民一体型と空き店舗の店先を一皮使う2つのパターンで滞留空間を創出されました。>>今年5月に実施された「銀天街まちなか空間活用実験」の詳しい模様はソトノバレポートでチェック!道路の幅員や商業カラーが異なることから、空間の作り込みには、それぞれで細かな創意工夫がされているが、トークで紹介された実施の様子の写真をみると、2つの商店街とも一人で休憩するお年寄りから子供連れの親子や学生の集団まで多世代が多様なパターンで利用しているのが印象的。おしゃれにしすぎると、若いカップルにとっては恥ずかしくて使いづらかったり、おばあちゃんには座りづらかったりする。誰あてにデザインするかによってデザインのグレードをどうするかも重要。優れたデザインにするのではなく、デザインをツールにしながら滞留を増やすと大藪氏。見た目のインパクトの重要性も必要でありながら、デザインを【ツール】と捉え、空間をコントロールすることが、使われるパブリックスペースの創出を導くためのヒントとしてあるようです。実験から常設化に向けたガイドづくり特に、2回にわたって実証実験を行った大街道商店街では、緑のバッファによって柔らかく緩衝空間をつくることや、稼働イスやプランターの配置による、状況や使われ方のグラデーションを作り出すことの大切さなど、より具体性を伴った検証結果が9つキーワードにまとまり紹介されました。この内容は、将来的には専門家の手を離れ地元の人でも維持管理できるようにと一冊にまとまっています。実証実験から得られた4つこと3回の実証実験を重ねた松山の商店街。そこで得られたものとはなんであったのか。アンケートや滞留調査の結果から、西尾氏はこれらの実証実験を経て得られたこととして4点あげました。1商店街が居心地の良い場になりうることを市民が実感した2どんなツールに需要や使い道がされるのか、実証することで顕在化することができた3ひとがまちを見るようになり、購買意欲につながった4協力したい人、パブリックマインドが増える常設化を前提としたこの取り組みに対し、実験を通じてパブリックマインドが醸成されることが明らかになり、次なるステップとして、持続的な維持管理システムの構築に繋がっている。具体的には、このような取り組みに協力したい個人が、エントリー形式で参画・運営できる仕組みを採用し、商店街振興組合の下支えをするような体制づくりが進められています。実験から日常化に向けた段階的な取り組みに今後も目が離せません。西尾氏からは、大手町川端緑道での取り組みも紹介されました。川端緑道では、ランチタイムにキッチンカーで賑い創出を行っていますが、更なる発展に向けイス・テーブルなどを置いた滞留空間創出の社会実験を実施されました。トークでは、社会実験の際のアクティビティ調査結果を紹介。調査日はあいにくの天候不順であったようで、天候条件によって大きく左右されることが、この調査により改めて可視化されたといいます。夏は暑く、冬は寒く、梅雨は雨が降る日本は、快適に安定した天候が続くことが少ない。天候条件によって人の滞留が左右されることを実験以来重く受け止めるようになった。調査により数値化されることで、改めて課題を共有化することができることもアクティビティ調査の有効性の一つとして言えるのではないでしょうか。