-映像市場長期予測-」レポートを発行~テレビ放送、映画興行、パッケージソフト、動画配信など、有料サービス・無料サービス(広告モデル)を含めた、すべての映像視聴メディアの2030年までの市場規模を予測、レポートを発行しました。マーケットリサーチ結果、コンテンツ権利者、メディア・流通事業者、メディア研究者などへの取材に基づき、2030年までの詳細なシナリオを構築し、予測値を導き出しました。それぞれの映像視聴メディア市場を個別に予測するとともに、有料ビジネス・無料(広告)ビジネス別、ビジネスウインドウ別、既存ビジネス・動画配信ビジネス別など、さまざまなセグメントでの集計により、映像メディア市場全体における各市場の位置づけを明確にしました。このなかには現時点で日本国内では顕在化していない(または活性化していない)サービスも含まれ、今後、映像市場で起こり得る変化を考察し、予測値として反映しています。本レポートは、映像コンテンツの権利者、映像メディア・サービス事業者、そして映像コンテンツ市場の動向にご興味、ご関心のある方々にとって市場を予測する上での一助となり、今後の事業方針策定への材料となることを目的とします。映像コンテンツ・メディア市場に関わる方々を始め、多くの皆さんにご活用いただけますと幸甚です。※レポートの資料などは、「レポート」ページをご覧ください。』『ボヘミアンラプソディー』を始め、公開前の予想を遥かに上回るメガヒット作が出現するようになり、その背景にはSNS(特にTwitter)での情報拡散効果の高まりが語られています。SNSにより増大した情報の大海原のなかで、トレンドの上位に挙がった作品はどこまでも拡散され視聴意欲が高まり、一方で、トレンド上位に入らない作品は情報としての鮮度が急速に低下していきます。そんな<SNS全盛時代に映像コンテンツ流通はどうあるべきか>をテーマに抱えながら、8年目となる「映像メディアユーザー実態調査」レポートを今年も発行しました。基本的な項目に加え、変化の激しい動画配信サービスに関する項目では、レンタル型都度課金のTVOD、定額型見放題のSVOD、セル(販売)型のESTに分け、スマホ・PC・テレビなどデバイス利用、テレビ番組の見逃し配信、利用のきっかけ、利用サービスの選択理由など、ユーザーの利用動向を多角的に分析しています。経年データも充実しており、7ヵ年にわたる映像コンテンツ市場の流れも分析しています。(17.7%)が前年から値を伸ばしています。無料動画のなかで、特に前年からの伸びが大きかったのがTVerで、テレビ番組の見逃し配信の利用は着実に進んでいます。利用を牽引するのはやはりAmazonプライム・ビデオで、動画配信の有料利用者のうち48.2%が利用しており、他のサービスに比べ群を抜いて高い利用率となりました。Amazonに続く他のサービスも着実に利用者を増やしてはいますが、Amazonとの利用率の差は年々広がっています。映像コンテンツ視聴に関わる様々な利用動向データも捕捉しています。利用拡大の著しいSNSや映像以外のコンテンツでは音楽配信や電子書籍、オンラインゲームの利用、ほか、テレビへのネット接続状況や家庭内でのWi-Fi利用など、映像コンテンツ視聴に直接的、間接的に影響を及ぼす要素を考え得る限りで網羅しています。本レポートは、変化の激しい映像コンテンツ市場の現状に出来得る限りで近づき、その動向を読み解くことを目的としています。映像コンテンツ・メディア市場に関わる方々を始め、多くの皆さんにご活用いただけますと幸甚です。※レポートの資料などは、「レポート」ページをご覧ください。~「動画配信ユーザー実態調査2018」より~定額制見放題のSVOD、都度課金型のTVOD、デジタルデータ販売のEST――いずれかの利用者1000人超を対象に、有料動画配信サービスに関する深堀調査を今年も6月に実施しました。SVODの利用率は前年の10.6%から3ポイントほど伸長して13.8%に、一方のTVODは前年の4.8%から2ポイントほど伸長し7%となり、両サービスを合わせたVODの利用率は前年の11.4%から3.7ポイント伸びて15%に到達しました。これにESTの利用者(5.4%)も加えた有料動画配信全体の利用率は16.8%(前年14.0%)となり、有料放送の20.1%、パッケージソフトのセル18.7%に迫る値となりました。動画配信サービス自体に対する認知・理解は未だ低く、「知っている」「何となく知っている」「知らない」の3択による回答では、SVODは「知っている」が36.4%で過去2回の調査と比べ順調に伸びてきていますが、TVOD、ESTは24%ほどで、3ヵ年でほとんど認知・理解が進んでいません。各サービスの利用に目を向ければ、Amazonプライムビデオの利用率が本調査の前年(6月)との比較では6.7ポイント伸びているものの、前年11月調査の『映像メディアユーザー実態調査』での結果からはほとんど値が変わらず、これまでのような高い伸び率は見られませんでした。した結果も踏まえ、サービス利用者が何に満足し、何に不満を感じているのかなど、詳細に分析をいたしました。コンテンツ権利者の皆様、サービス事業者の皆様をはじめ、動画配信市場に関わるすべての皆様にとって、マーケティングの一助となれば幸甚です。※レポートの資料などは、「レポート」ページをご覧ください。~「映像メディアユーザー実態調査2017」より~2015年の秋に鳴り物入りで登場したふたつの定額制見放題サービス、Netflix(ネットフリックス)とAmazon(アマゾン)プライム・ビデオ。2016年の動画配信市場は、この2サービスの動向に注目が集まり、市場の急伸に期待が高まった――。終わってみると、市場は思いの外急速には伸びず、坂道を転げ落ちるように縮小し続けるDVDレンタルの落ち幅を埋めるには程遠い状況にある。弊社が株式会社フィールドワークスとともに調査したレポート『映像メディアユーザー実態調査2017』(2017年3月発行)では、有料の動画配信(ビデオ・オン・デマンド)の利用率は9・3%であり、前年の8・3%からわずかに1ポイントしか伸びていない。DVDレンタルは前年から4・5ポイントと大幅に利用率を下げたが、それでも全体の28・9%の人が今でもレンタル店に通っている。有料の動画配信利用者は、その三分の一にも満たないのである。25・8%が利用経験があり、「最も利用者の多い」サービスとなった。前年の7・4%から実に18・4ポイントの伸びで、なるほど、Amazonプライム・ビデオにおいては明らかに急伸した、と言える。これを追う形となったHuluは前年まで断トツで利用者の多かったサービスで、22・4%とこの一年で微増した。このふたつに続くほとんどのサービスが前年から利用者を減らしており(Netflixは2・2%から5・6%に伸長)、結果としては、有料動画配信の既存利用者がAmazonプライム・ビデオに利用サービスを切り替えた一年だったと言え、まったくの新規利用者が大幅に伸びたとは言い難い状況だ。話題を集めたAmazonプライム・ビデオ、Netflixのほかにも、既存サービスのHulu(フールー)、dTV(ディーティービー)などがしのぎを削る定額制見放題サービスに加えて、2016年は新たな形のサービスが動画配信市場で注目を集めた。アメーバブログを展開するサイバーエージェントとテレビ朝日が手掛けるAbemaTV(アベマティービー)は、広告モデルの無料インターネットテレビ局。約30のチャンネルで多彩なジャンルのコンテンツを24時間リニアで“放送”し、生放送のバラエティ番組や、人気アーティストの生中継コンテンツなどで人気を博す。昨年4月に開局し、2017年1月時点でアプリのダウンロードは1300万を突破した急成長のサービスだ。スポーツの分野では、Jリーグ全試合の放映権を、10年間、約2100億円で獲得したDAZNが昨年8月にサービス開始。Jリーグのほかにも、欧州のサッカー、バレーボールのVリーグなど、国内外で年間6000試合以上のスポーツが月額1750円で見放題という強力なサービスだ。このサービスを今年2月15日からはドコモユーザーに向け、月額980円で展開する。Jリーグ開幕に際してサーバーダウンなどの問題も起きたが、今後、どこまで利用者を獲得するかが注目されている。総務省は、2020年を目途に、NHK番組のインターネット同時配信の計画を発表した。した流れのなかで、動画配信市場は今後、「オンデマンド」に加えて「リニア」が台頭し、テレビ放送との融合が進むことになる。動画配信市場において、映画や映像コンテンツを気軽に楽しめ、かつてのビデオレンタルのような市場が構築されるのか否か、2017年はそうした将来像が見え始める年になりそうだ。日本テレビのメディア力を背景にした「Hulu」の躍進、docomo「dTV」のサービス拡充とUIの劇的な刷新、世界最強のサービス「Netflix」の日本上陸、EC市場の覇者「Amazon」のビデオサービス本格化など、2015年は定額制の動画配信サービスがメディアを大きく賑わせ、ホームエンタテインメントとしての動画コンテンツ視聴者の注目を集めました。広義でいう「ビデオ・オン・デマンド」サービスは、今年、<元年>を迎えたといっても過言ではないでしょう。動画配信市場がこのまま一気に立ちあがるかといえば、そうとも言えないようです。レンタル市場のようにサービスが大衆化するためにはテレビモニターでの視聴環境が必須となりますが、そのテレビへのネット接続率はいまだ3割に届きません。コンテンツの拡充や視聴デバイスの拡張、そして使い勝手の良いUIやデータベースのレコメンド機能の充実など、サービス全般の向上へ日々努力を重ねています。大きな課題は、テレビメーカーの動画配信サービスへの優先順位の低さにあるようです。これは4K放送への対応が最優先事項であることに加え、既存の放送局への配慮もあります。リモコンでスイッチを入れると必ずメニュー画面(放送、動画配信などが並ぶ)が立ちあがるような設定であれば、動画配信は大きく利用率を伸ばすことでしょう。テレビモニターをテレビ放送専用のデバイスとして位置付けるのは、すでに利用者のニーズに合致していないように思います。レンタル、販売とパッケージソフト市場の縮小傾向も止まる気配を見せません。レンタルに関していえば、採算を度外視した過度な料金競争が長らく続いたことで、結果、全国で500軒以上の店舗が撤退し、これによりその地域の映像視聴需要が損なわれました。そのうちの何%かは、少し遠くのレンタル店を利用し、またはペイチャンネルと契約し、あるいは動画配信サービスを利用しはじめたはずです。市場が損なわれた規模ほどには代替サービスの市場は伸びていません。有料で動画コンテンツを視聴していた人たちはどこへ行ってしまったのでしょうか。この数年踊場に立たされています。今後は、動画配信サービスとの料金比較という厳しい局面を迎えようとしています。音楽、スポーツなどのプレミアムコンテンツを提供できるチャンネル事業者以外は、長くビジネスを続けることは難しいのでは、との見方も強いです。した各種映像視聴サービス市場でいかに最大限売上を作っていくか、映像コンテンツの権利者にとっても舵取りが難しい時期です。コンテンツのウインドウ期間(どのメディアにいつ出すか)や料金(売価が反映される意味での価格コントロール)を決められるのは権利者でしかありません。各サービス市場をバランス良く、または極端な新戦略によって、既存サービスを維持し新たなサービスを伸ばすことも不可能ではないと考えます。二年目を迎えて、私たち映像メディア総合研究所では、これまで以上に市場に寄り添った調査研究を行い、映像産業の皆さまにご提案させていただく所存です。浩一(2015.11.7)*****************************************************************************************************■映像メディア総合研究所、設立にあたり2010年代半ば、映像視聴サービス市場は踊場に立たされています。民間地上波テレビ放送は2009年以降5年連続の2兆円割れで、放送広告以外の収入源を模索し続けています。映画興行は2001年から続く2000億円規模を維持するものの、その内訳は当たる(回収できる)作品と当たらない(回収できない)作品の二極化、そしてシネマコンプレックスのスクリーンを埋めつくす一部の当たる作品により他の作品の上映回数が減り、作品の多様化がますます損なわれています。BS、CS、ケーブルなどの有料放送は、2011年7月の地デジ移行を前後し契約件数を伸ばしましたが、2013年、2014年とその反動で微減傾向にあります。DVD、ブルーレイ・ディスクなどパッケージソフトは、2005年から比べ、レンタルが約1400億円の減少、販売が約700億円の減少と市場が急速に縮小しています。新たなマーケットとして期待された動画配信市場(ビデオ・オン・デマンドやデジタルデータ販売)ですが、サービスが開始されて10年以上が経ち、ようやく1000億円規模へと成長しました。既存のサービスに比べまだまだ認知度が低く利用率が限定され、さらなる市場拡大のためには数々の障壁を乗り越える必要があります。した映像視聴サービス市場の現況に対し、多くの権利者や事業者の方々が閉塞感を感じています。映像産業に限らず、ネット社会が既存のマーケットの在り方を大きく変えていく中、映像視聴サービスの在り方も変化していかなければなりません。それは、業界の常識を覆し、一時的に大きな痛みを伴うことかもしれません。それを乗り越えていかなければ映像視聴市場はますます縮小し、産業面に加え、文化として映像が果たす役割自体も希薄になっていくでしょう。私たち映像メディア総合研究所では、こうした現況を踏まえて、それぞれの課題に仮説を立て、調査・分析し、映像産業の皆さまにご提案をさせていただきます。小さな組織からのスタートですが、映像文化・産業の発展に少しでも貢献できますよう、業務にまい進する所存です。