そもそもビジネスに必要がお金の総額を圧縮できれば、調達しなければならないお金も圧縮できます。場合によっては、他人から調達する必要がなく自己資金だけで賄えるかもしれません。3をするためには、前回の総資産回転率のところで書いたように、資産を高速回転させることがポイントです。お客様からの代金は早期に回収する、在庫は当座買いでため込まない、中古機械を活用するなど資産を圧縮する方法はいくらでもあります。自己資本比率は「時価」で計算しないといけません。金融機関も「時価」でチェックしています。これには、分母の「資産」の評価がポイントになります。資産には、売掛金(販売後の未回収の代金)、在庫、固定資産(機械や不動産)、投資資産(子会社への出資やゴルフ会員権などの財テク)が、「支出した時の支出額」で記載(=計上)されています(機械などは会計や税務のルールによって金額を減らしていきます(=減価償却)。機械は使えば古くなり価値が落ちるからですね)。計上されている金額は、資産にそれだけの価値があることを表しますが、まれに、計上されている金額ほどの価値がないときがあります。・価格が暴落したゴルフ会員権などです。このような資産は、計上されている金額ほどの価値がありません。よって、実際に現金化できる金額まで価値を下げる必要があります。左側の資産の価値を下げたら、同額を右側の自己資本から控除します。回収できない分は架空の価値なので、それを実際の価値にまで調整するわけです。この作業をしたうえで、改めて少なくなった総資産と少なくなった自己資本で、自己資本比率を計算します。実力ベースの自己資本比率ですね。実力ベースでないと、本当の安全性は図れませんので、この作業をした上で、自己資本比率を計算しましょう。毎年のキャッシュフローで借金を何年で返済できるか?を問う指標です。返済義務のある借金の額と返済原資となる毎年のキャッシュフローのバランスを見ますので、安全性にかかわる指標です。