日本のバイエルウェブサイトお問い合わせEnglishJapanenSearchMenuHomeバイエルについてバイエルについてバイエルは、ヘルスケアと農業関連のライフサイエンス領域を中核事業とするグローバル企業です。バイエル歴史イノベーションイノベーションバイエルは150年の歴史を持つ、世界有数にイノベーション企業です。これまで私たちが成し遂げた科学上の成功は、人々のより良い暮らしを支援するために役立っています。レバクーゼン、社長:マライン・デッカーズ)は、新事業年度の好調なスタートを切った。新製品の力強い業績が今期も利益をもたらし、コンシューマーヘルス部門も好調に推移した。クロップサイエンス部門は低調な市場環境にもかかわらず前年同期の業績を上回り、動物用薬品事業も大幅に売上を伸ばした。このように、ライフサイエンス事業は好調に進展した。コベストロの売上は従来予想通り減少したが、利益は大幅に増加した。デッカーズは引き続き当年度について全体的に明るい見通しをもっており、「2016年の業績予測に変更はありません」と述べた。2016年第1四半期のバイエルグループの売上高は、前年同期比0.5%増の119億41百万ユーロ(2015年第1四半期:118億79百万ユーロ)、為替・事業ポートフォリオ変更の影響調整後(「為替・ポートフォリオ調整後」)では3.2%の売上増となった。(EBIT)は、特別損失2億72百万ユーロ(2015年第1四半期:2億44百万ユーロ)計上後で、前年同期を20.1%と大幅に上回る23億35百万ユーロ(2015年第1四半期:19億44百万ユーロ)となった。この特別損失は、主に無形固定資産の減損損失、買収した事業の統合費用、および業務効率改善策に関連する費用であった。当期純利益は前年同期比13.3%増の15億11百万ユーロ(2015年第1四半期:13億34百万ユーロ)、継続事業の1株当たり中核利益は13.9%増の2.37ユーロ(2015年第1四半期:2.08ユーロ)であった。継続事業のグロス・キャッシュフローは、主に売上の拡大により、前年同期比28.1%増の25億76百万ユーロ(2015年第1四半期:20億11百万ユーロ)となった。ネット・キャッシュフロー(合計)は、運転資本として滞留するキャッシュの増加により押し下げられたものの、主にダイアベティスケア事業の売却に伴う現金の流入により、前年同期を82.6%上回る13億22百万ユーロ(2015年第1四半期:7億24百万ユーロ)となった。処方薬(医療用医薬品部門)の2016年第1四半期の売上高は、前年同期を12.2%(為替・ポートフォリオ調整後)と大幅に上回る38億89百万ユーロとなった。デッカーズは「この成長には、新製品の力強い売上伸長の継続が大きく寄与しています」と述べた。アデムパス」の売上高は、合計で11億87百万ユーロ(2015年第1四半期:8億98百万ユーロ)に達した。「イグザレルト」は、主にヨーロッパと日本における販売量の増加により、31.5%(為替の影響調整後)の大幅な売上増となった。「イグザレルト」は、ジョンソン・エンド・ジョンソンの子会社が販売を担当している米国でも、順調に推移した。「アイリーア」は、全ての地域、特にヨーロッパ、カナダ、日本において、48.9%(同)増と大きく売上を伸ばした。売上上位の医療用医薬品の中では、遺伝子組換え型血液凝固第VIII因子製剤「コージネイト」が、低調であった前年同期と比べて大幅な売上増となった。バイエルは2016年第1四半期にヨーロッパと米国で血友病の新薬「コバールトリイ」の販売も開始した。「コージネイト」「コバールトリイ」製品群の売上高は、13.7%(為替の影響調整後)増加した。子宮内システム「ミレーナ」製品群は、特に米国における販売量の増加により、全体で7.2%(同)の売上増となった。抗悪性腫瘍剤「ネクサバール」は、特に米国における好調な売上の増加により、為替の影響調整後で10.8%の売上増を達成した。特別項目計上前EBITDAは、前年同期比16.2%増の12億61百万ユーロとなった。研究開発投資の増加と為替のマイナス効果(約30百万ユーロ)を相殺する以上に業績が順調に推移したことが、大幅な増益の主な要因となった。デッカーズは「セルフケア製品の売上も好調に推移しました」と述べた。コンシューマーヘルス部門の売上高は前年同期比2.2%増(為替・ポートフォリオ調整後)の15億20百万ユーロであった。中南米・アフリカ・中東地域とアジア・太平洋地域では大幅な売上増となったが、ヨーロッパでは主にロシアのマクロ経済状況が原因で売上は減少した。米国は若干の売上減となった。外傷・スキンケア製品「Bepanthen」「Bepanthol」は10.4%(為替の影響調整後)の大幅な売上増を達成し、抗真菌剤「Canesten」も21.1%(同)の売上増となった。マルチビタミン製品「Berocca」も非常に好調であった(同:31.6%増)。抗ヒスタミン剤「Claritin」の売上高は、好調だった前年同期と比べて7.4%(同)減少した。これは中国における受注額の変動によるものであり、米国での好調な売上もこの影響を相殺するには不十分であった。胃腸・風邪薬の「Alka-Seltzer」製品群は、特に米国での暖冬の影響を受け、14.5%(同)の売上減となった。コンシューマーヘルス部門の特別項目計上前EBITDAは、前年同期比3.8%増の3億83百万ユーロとなった。売上が順調に推移したことが利益に貢献したことに加え、コストシナジーも好影響を及ぼした。為替のマイナス効果は約20百万ユーロに上った。農業関連事業(クロップサイエンス部門)の2016年第1四半期の売上高は、前年同期比1.2%増(為替・ポートフォリオ調整後)の30億23百万ユーロであった。デッカーズは「低調な市場環境が続いている中でも、農薬/種子部門は若干の売上増となりました」と説明した。地域別では、特に北米の売上が好調であった(為替の影響調整後3.8%増)。中南米・アフリカ・中東地域の売上高は1.0%(同)の微増、ヨーロッパの売上高は前年同期と同水準(同:0.7%増)であった。アジア・太平洋地域の売上高は2.5%(同)減少した。農薬部門では、シードグロース(種子処理事業)の売上高が5.4%(為替・ポートフォリオ調整後)増加した。殺菌剤も好調に売上を伸ばしたが(同:2.9%増)、殺虫剤と除草剤の売上高は、それぞれ12.2%(同)、3.8%(同)減少した。種子部門の売上高は11.9%(同)の大幅増、エンバイロサイエンス事業は3.0%(同)の売上増となった。クロップサイエンス部門の特別項目計上前EBITDAは、前年同期比6.3%増の11億6百万ユーロであった。販売価格の上昇と売上原価の減少が利益に貢献し、研究開発支出の増加と15百万ユーロに上る為替のマイナス効果を相殺した。動物用薬品事業:順調な米国事業の恩恵を受ける動物用薬品事業の売上高は、前年同期比8.8%増(為替・ポートフォリオ調整後)の4億8百万ユーロとなった。この売上増は、主に米国における需要の増加によるものであった。ノミ・マダニ駆除剤「アドバンテージ」製品群の売上高は3.5%(為替の影響調整後)増加し、首輪型ノミ・マダニ駆除剤「Seresto」の売上高はほぼ2倍となった。動物用薬品事業の特別項目計上前EBITDAは、前年同期比19.6%増の1億22百万ユーロとなった。高機能ポリマー材料事業(コベストロ)の売上高は、前年同期比4.7%減(為替・ポートフォリオ調整後)の28億50百万ユーロであった。原材料価格の変動が主な原因となり、主としてポリウレタン事業で販売価格が大幅に低下した。販売量は全体として前年同期の水準を上回った。特別項目計上前EBITDAは、前年同期を18.9%と大幅に上回る5億4百万ユーロとなった。販売量の増加と原材料価格の低下が販売価格の低下を上回り、利益の純増につながった。2016年の通期業績予測は従来通りバイエルは、2月に公表した通期業績予測は従来通りであるとしている。この予測では、ライフサイエンス事業(コベストロを除くバイエルグループ)については、約350億ユーロの売上高を計画している(2015年試算値:343億42百万ユーロ)。これは為替・ポートフォリオ調整後で1桁台半ばの増収率に相当する。ライフサイエンス事業の特別項目計上前EBITDAについても、1桁台半ばの増加率とする計画である(2015年試算値:86億7百万ユーロ)。コベストロを含む継続事業の1株当たり中核利益についても、1桁台半ばの増加率を目指している(2015年:6.83ユーロ)。Lifeバイエルは、ヘルスケアと農業関連のライフサイエンス領域を中核事業とするグローバル企業です。高い収益力を通して企業価値を創造することも目指しています。バイエルは、持続可能な発展に対して、そして良き企業市民として社会と倫理の双方で責任を果たすために、これからも努力を続けます。グループ全体の売上高は463億ユーロ、従業員数は116,800名(2015年)。設備投資額は26億ユーロ、研究開発費は43億ユーロです。この数字は、コベストロ社として株式市場に2015年10月6日に上場した高機能ポリマー材料の事業を含んでいます。詳細はwww.bayer.comをご参照ください。動向または業績と、当文書における予測との間に大きな相違が生じることがある。これらの要因には、当社のWebサイト上(www.bayer.com)に公開されている報告書に説明されているものが含まれる。当社は、これらの将来予想に関する記述を更新し、将来の出来事または情勢に適合させる責任を負うものではない。ついて特定個人情報の管理に係る基本方針についてImprint。