私の会話には、できるだけ「みんな」という3文字は登場しないよう気を使っています。それでは、「みんな」とは一体どれくらいの割合をいうのでしょうか。周囲の人たちにそのイメージを聞いてみると、60%から100%までの間で「みんな」というイメージがあるようです。統計学上の「みんな」は70%ですから、大体一致していますね。山川さんのようなことが起きるのか。1つは感覚的な言葉のままだから、自分の都合の良いように使ってしまう。ひとつは、彼の思考の一瞬だけは確かに「みんな」だったからです。彼は私を説得したい、自分を守りたいと思います。その時に味方がいるかどうかを考えます。えっと鈴木がそうだろう、宮本も同じだよね」そこで、思考は止まります。一瞬ではありますが、頭に浮かんだ人物は「すべて」自分と同じように行動しています。これで、自分が正当化される」と思った瞬間、口から出てくるのが「みんなやってますよ」です。人間は弱い動物なので仕方のない一面です。テーマ「みんな」:マスメディアと「みんな」ところが、マスメディアが介在すると一気に話がややこしくなります。「なぜ、みんなだと思うの?」と聞くと、時々出てくる答えが次のようなものです。「テレビや新聞であれだけ紹介されているじゃないですか。森さん見たことないんですか」そんな時、また意地悪になります(笑)「ふーん。「その人数で『みんな』って言えるのかしら?」たまに、口答えをする元気者がいます。友だちに『そういう人たちがいるか』と確認してから、私と話そうよ。知らない同士が推測で話したって、時間がもったいないよね」...ほとんど、報告がありません。ありようがないんです。私の経験では、マスメディアと普及率の関係はこんな感じです。一般の雑誌は2~3%の普及率で記事にし始めます。新聞はニュースは別として、2~5%くらいから。テレビは7%くらいから。最後に普及率が10%を越えると、マスメディアは話題にしなくなります。マスメディアが皆さんの「本当に身近な話」を記事にしたって「当たり前じゃないか」と思われ、誰もその新聞や雑誌を買ってくれません。「日本の大学は4年制だ」というタイトルで記事にはなりません。「日本の大学を3年間で卒業した、秀才のその後を探る」こんなタイトルならおもしろそうです。回りにそのような人たちはいないし、聞いたこともないからです。「マスメディアはみんなの象徴ではない」のおもしろい例として、「援助交際」が上げられます。新聞で盛んに書き立てられたことがありました。「新聞に載っているんだから、女子高生の『みんな』がやっているんじゃないか」と妄想を膨らします。記事には当の女子高生が「『(自分の周りは)みんな』やってるよ」なんて言うものだから、更に話がややこしくなります。東京都に初めて淫行条令などという名前からして危ないものができあがり、スケープゴートとしてテレクラを代表とする業態が血祭りに上げられ、数多くが廃業の憂き目に会ったことは、ご存じの方も多いと思います。あるテレクラが店に電話をかけてくる女性の職業分布を調べたところ、高校生以下が5%であったことを発表し、世論で言われているような援助交際は極めて少ないと主張しようとしました。感情的になった民衆とそれに迎合する政治家に勝てるはずもありません。調査の数字が信用に足るものなのかどうかは別にして、現実に近い数字だろうと私は判断しています。いうのも、私の推定では女子中高生のうち、2~3%程度しかセックスが絡む援助交際をやっていないからです。おもしろい数字を見つけました。数字の信憑性は分かりませんが、女子高生をメインターゲットとしている雑誌「ランキング大好き」(1999年7月号)で、「やったことのある悪事」という質問がありました。記事での単位を%に直してあります。1.3%これには悪事をしたことのない女子高生は含まれていませんので、女子高生全体の数字はもっと減ると思います。援助交際するような女子高生ばかりが読者だったという見方もできます。この雑誌が一般的なファッション誌であることを考えると、そう大きな数ではないでしょう。金銭が絡む絡まないは別にして、ナンパなどの「遊び」でセックスをすることに抵抗がない女性は、いつの時代も5%程度は存在します。直接的に相関があるわけではありませんが、援助交際率2~3%は驚くべき数字ではありません。2~3%の数字はバブル直後のものです。バブルのせいだけでなく、調子に乗った本人たちに援助交際相手である男性があいそをつかし、彼女たちから離れていった結果、一時期5万円、10万円といった相場が6,000円にまで下がった現在、供給量が減少し、援助交際率は一時的に下降しています。女学生やOLの「売春」は大正時代から記録に残っています。今に始まったことではありません。女子高生のみんな(70%)が援助交際をやったなどという時代は日本の歴史上存在しません。「1人たりともやってはいけないこと」という道徳論からの話なら別ですが、マーケティング、いや、人間行動という観点なら、目くじらを立てる数字ではありません。良識ある読者の方々、ご安心めされい。あっ、男性読者の方々、ゆめゆめ「なぁんだ、残念」等のコメントは読者の声で送らないように(笑)。その場合は余計な議論を呼ばないように、読者の声の発表では大幅に編集させていただきます。ちなみに、中年男性の私がこういう話をすると、あらぬ疑いをかけられることが多いので、あらかじめお話しておきます。私個人は「セーラー服恐怖症」です。3メートル以内に近づきたくありません。話が危なくなりそうなので、次の話題に移りましょう(汗)。「統計で嘘をつく方法」等という本を見ているとよくあるのが、グラフによる嘘のつき方です。こんな例を良く見かけます。縦横の比率を変える方法です。数字の違いを印象づけようと思えば、縦の比率を長くする。縦が長いと、隣り合ったグラフの差が強調されるからです。逆に差がないと主張したいときには横に長くするのが効果的だと説いています。ちなみに、上のグラフは同じデータを縦横の比率を変えただけのものです。差を強調する場合は、グラフのベースの足切りをします。ベースをゼロにすれば、ほとんど差が目立たないグラフでも、足切りをして途中の数字からグラフを作れば、いかにも違うような気がする。横軸が期間等の場合は、その距離を無視したり、間引いてしまうウルトラCもあります。23%なぜか、5月から9月までのデータが入っていない。これらは「嘘をつく方法」ではなく、グラフの基本を無視しているのであって、あえて言えば「合法的な嘘」というより「非合法の悪意」です。節税と脱税の差、冗談と詐欺の差があります。グラフ作りの基本は、例えば縦横の比率は1対1.4(書類や雑誌を横にした比率)に決められており、扱う要素は7つが限度とすることが望ましいとされています。縦や横に長いグラフはそれだけで失格です。テーマ「グラフ」:嘘だらけの新聞記事グラフの嘘の例を皆さんにお見せしようと、新聞を開いたらすぐに見つかりました。グラフをお見せする前に新聞記事の本文をご紹介しましょう。5月22日の日経流通新聞で、包丁市場について報じたものです。「生活スタイルが大きく変化、親から子への料理の伝授が少なくなり、包丁離れ、調理離れをもたらしたものとみる。「刃物」の国内生産の60%のシェアを持つ中略の包丁出荷額は97年が68億3千万円と最近のピークである95年に比べ8.5%減った。」この本文から、思い浮かべるグラフをシストラットの学生バイトに書いてもらいました。