0060すなわち、上述の一対の不平衡重錘は、図19に示すように、平行に設置された一方の回転軸170に相対的取付け角度を調整可能に取り付けられた不平衡重錘要素178A、179Aからなる不平衡重錘と、他方の回転軸171に相的対取付け角度を調整可能に取り付けられた不平衡重錘要素178B、179Bからなる不平衡重錘であり、両者は反対方向に同期して回転される。図19の左端上側の不平衡重錘178Bと179Bとに代表して示すように、不平衡重錘要素179Bの重心Gと不平衡重錘要素178Bの重心gとが回転軸171の中心となす角度すなわち相対的取付け角度を0度とした時に最大の加振力を発生し、相対的取付け角度を180度とした時に最低の加振力を発生する。して示されている相対的取付け角度調整手段をパルスモーターで駆動し、不平衡重錘178Aと179A、および178Bと179Bについて、それぞれの相対的取付け角度を小にして振幅を大にし、計測値が設定値より大の場合には不平衡重錘178Aと179A、および178Bと179Bについて、それぞれの相対的取付け角度を大にして振幅を小にして部品の単位時間当りの移送個数の設定値が維持されるようにしてもよい。0062図19のa、b、c、dは一対の不平衡重錘の回転位相を示す。位相aにおいては不平衡重錘要素179Aと179Bとは遠心力が上下方向相反して相殺され、178Aと178Bとは右方に向いているので右側への加振力を発生している。位相bにおいては不平衡重錘179Aと179Bとは左方へ向き、178Aと178Bとは相反する方向を向いているので左方への加振力となる。同様にして位相cにおいては左方、位相dにおいては右方への加振力となることにより左右方向への直線振動が発生する。図190063以上、本発明の実施の形態について説明したが、勿論、本発明はこれに限られることなく、本発明の技術的思想に基づいて種々の変形が可能である。0064例えば本実施の形態においては、翼部145の下端と側壁144の上端とを一体的に取り付けて、翼部145の下端間の間隔と側壁144間の間隔とは同一とし、側壁144間の間隔、すなわち、懸吊移送路143の幅は本体141に対する側壁144の取り付け位置で調整するようにしたが、本体141と側壁144とは固定しておき、別な翼部145’を使用し、それらの下端間の間隔が調整可能なように、側壁144に対して翼部145’を取り付けることによっても、懸吊移送路143の幅を変更し得る。この場合には翼部145は第5直線振動フィーダ5の全長にわたって設けることが必要である。0065また本実施の形態においては、本体141と側壁144とを別に作製したが、本体141と側壁144とを一体として作製するような構造も可能である。その場合の懸吊移送路143の幅の調整は本体141側で行なってもよく、また、上述した取付位置調整可能な翼部145’で行なうようにしてもよい。0066また本実施の形態においては、懸吊移送路143の幅を設定する側壁144の本体141に対する取り付けの位置決めのための、座板142およびこれを溶接した側壁144の取付け水平部147を貫通するピン孔148を平行四辺形状に3行4列状に配置したが、この配置は何行、何列としてもよく、特に限定されない。発明の効果0067本発明は以上に説明したような形態で実施され、次に記載するような効果を奏する。0068本発明の懸吊移送用振動フィーダによれば、鍔部と軸部とからなり、横臥した姿勢で軸心を移送方向に整え難いビレット状部品について、その軸心を移送方向に修正して懸吊移送路へ移行させ得るので、懸吊化が円滑に進行する。0069また、本発明の従属項による懸吊移送用振動フィーダによれば、側壁の間隔を所定のピッチで調整し得るので、軸部の外径の異なるビレット状部品に兼用して移送することができる。図面の簡単な説明0070図1移送対象の部品の斜視図である。図2本実施の形態の直線振動フィーダ群の斜視図である。