ティム・ボーン2017年のインターナルコミュニケーションは何か抜本的に2016年と、あるいは2015年や2014年と異なるであろうか。インターナルコミュニケーションのパートナーによる最近のブログ投稿のタイトルは質問を投げかけている:「インターナルコミュニケーションの役割は死んだか?」挑発的な見出しは注意を引くかもしれないが、その記事は、見出しが示唆する終焉のようなことよりも、むしろ次第に発展してきているインターナルコミュニケーションの役割にフォーカスしていている。何も抜本的なことはそこにはない。istockphoto/AJ_Wattそしてそれは2017年のインターナルコミュニケーションを物語るものになりそうだ。様々なペースと強弱の程度で起きている問題や、挑戦、テクノロジーの発展は、すでにインターナルコミュニケーションの将来と、ビジネス上のゴールを突き動かすその役割を形作りつつある。1.ビデオビデオはインターナルコミュニケーションのツールとして全く新しいものではないですが、2017年にはビデオはその筋力を発揮して組織内コミュニケーションの最も強力な方法のひとつになるだろう。ビデオは、現在職場の外で人々の生活に占める空間を、特に急速に拡大しているモバイルファースト世代では、そのまま職場内でも反映することになるだろう。びっくりするような次の統計を考えてみて下さい:2016年、Snapchatによるとユーザーは毎日100億回ビデオを視聴している。Facebookは、その数字は毎日80億回の視聴だと公表。YouTubeは正確なデータの公表に消極的だが、毎日数十億回の視聴になると言っている。このビデオの消費の大半は個人的な楽しみのためだが、2017年にはビジネスでの使用がかなりの急上昇になることは避けられない。ビデオは、上級のビジネスエグゼクティブの間でヒットしている。Insights誌の調査によれば、調査した75%のエグゼクティブは、少なくとも週に1回はビジネス関連のウェブサイトで仕事に関わるビデオを視聴している。65%がビデオを視聴した後にその業者のウェブサイトを訪問している。インターナルコミュニケーションのプロが疑いなく受け取るキーメッセージは、コミュニケーションツールとして、ビデオが他のチャンネルに勝る圧倒的な力を持っていることである。なく、“じっくり”視聴すると回答している。これに比較して双方向機能付きの記事をじっくり見る人は33%、ブログ投稿記事は更に低く29%、ポッドキャストに至っては底辺をさまよう17%だ。Peck氏は、鋭敏な観察眼でこう語る。なく、今やそれらから始まっている。我々数千万人がビデオをスマートフォンやタブレット、PCを通じて視聴し、共有している事を見れば、ビデオがインターナルコミュニケーションの(王室全体でないとすれば)王様と女王を形作っていることは驚きではない。エンタープライズSNSフェイスブックが昨年10月にWorkplaceを立ち上げたことで、インターナルコミュニケーションにおけるエンタープライズSNS(ESNs)の役割に注目が集まった。フェイスブックが神童になることを望んでいるそのWorkplaceが2017年にどのような影響をもたらすか判断するには時期尚早であるものの、これまでのところ登録した企業の数でみると導入率は高いと見られている。マッキンゼーのグローバル調査によれば、過去10年間でエンタープライズSNSを導入した企業は10%から65%に拡大した。フェイスブックがなりふり構わずWorkplace導入率をさらに高めて、コーポレートeメールを葬り去るのはもちろんのこと、YammerやJive、Slackをやっつけようとしているのは間違いない。されているというより馬鹿げていると相手にされないに違いない。プライズSNS環境の中で、親会社による驚異的なSNSの成功をWorkplaceが複製することを望んでいる。この動向に注目していてください。あなたがエンタープライズSNSを最大限に活用する方法を学びたいならば、当面はこちらをご覧ください。結果が重要、アウトプットではない有無を言わさぬデータは、インターナルコミュニケーション担当者の説得力に著しい重みをもたらす。上級リーダー層にインターナルコミュニケーションのキャンペーンの価値と影響力を確信させるには重要だ。我々は長い、長い道のりを経て、指示もなくベストを願うだけのコミュニケーションから、フォーカスしたキャンペーンによってアウトプットを系統的に計測し注意深く分析するまでになった。キャンペーンのアウトプットやリーチ、開封数、クリック数、閲覧数、その他が計測できることは有用だが、それでは十分とは言えない。キャンペーンの影響や結果を計測できて、従業員の態度や理解、行動に影響を与えることでどれほどキャンペーンが成功といえるか評価できることのほうがより価値があるからである。エンゲージメント再びこれは新しいことではないものの、エンゲージメントが高い従業員と財務業績との相関性を示す論争の余地がない証拠があるので、2017年には事業を問わずこの決定的な要因にフォーカスが当たることになろう。Hewitt社による2015年グローバル調査によれば、従業員エンゲージメントが5%上昇すると翌年3%収入が増えることが判明した。明白に、従業員エンゲージメントを全面的に推進するのにもっとも重要なカギとなる単一要因は、リーダシップである。イーオンの結論では、人々をエンゲージするリーダー層がエンゲージしていることは、望ましいだけではなく、事業を持続するエンゲージメント文化を創出するカギとなる要素である。「リーダー層がエンゲージメントを起こすのである...エンゲージメント文化を作り出すのはリーダー層から始まることが判った」と調査報告は述べている。同調査によると、エンゲージメントを推進するその他のカギとなる要因は:人々に価値を置くこと/人にフォーカスすること、組織の名声、コミュニケーション、それと給料だ。インフルエンサー(影響力のある人々)に影響を及ぼす企業はいつも、組織内の全てのレベルにおいてカギとなるインフルエンサーが誰かを見出すことに熱心である。誰が会社の目的や目標、精神に協力的で調和しているかを知ることは、とても価値がある情報である。同じくらい重要なのは、誰がその線の反対側にいるのかを分かるようにすることである:満足していない人たち、あるいはもっと悪い状況の人たちのことだ。彼らは両側面の異なる末端にいながら、意外にもある繋がりを共有している:両者とも良しにつけ悪しきにつけ、潜在的なインフルエンサーであることである。衝撃的なコミュニケーションとエンゲージメントのためには、インターナルコミュニケーションのプロは、この両者をセットで見つけ出してターゲットにする能力を有することが重要である。肯定的に影響力がある人をより偉大なアンバサダー(大使)になるように励まして、それほど協力的でない人々には、もっと事情にあわせた救済策の手助けを恐らく提供することであろう。エンタープライズSNSが次第に普及してきていることや、コミュニケーションとエンゲージメントのレベルを測定できるテクノロジーの発達をみると、コミュニケーションのプロとしてカギとなるインフルエンサーを見つけ出してフォーカスすることがこれほど容易なことはなかった。この傾向は2017年とその先まで確かに続いていく。上級のビジネスリーダー達がデータと意見とをどのようにみなすのか、その違いに関する格言は2017年も変わらない。Barksdaleはこう言った:「もしデータが有るなら、データを見よう。意見しかなかったら、自分の意見でいこう。彼らの観察では、現在がデータ過剰であってリスクとなるのは「意見がなければ、あなたは単にデータを持つもう一人の人に過ぎない」というのだ。それはよく情報を得た上での意見でなければならない。最近のインターナルコミュニケーション担当者のグローバル調査では、ほぼ一致した合意としてインターナルコミュニケーションの影響を測定することの重要性を示している。出さない」、「インターナルコミュニケーションを測定するのはコストがかかりすぎる」など。疑いなく、小道具の類で最も明るい、最も話題に登るスターに、バーチャル・リアリティー(VR)が登場し、これからもとどまることになる。あなたがバルセロナのカンプ・ノウ(スタジアム)でライオネル・メッシの脇に形あるものを置いてみたり、あなたの横でミック・ジャガーが誇示する脇でキース・リチャーズとリフ演奏をしたりできるものの、実際にインターナルコミュニケーションのためにはVRは何をするのであろうか。失望させてすまないが、あなたはここで答えを得ることはない。騒がれているにも関わらず、これまでのところVRがインターナルコミュニケーションにそのマジックを実際にどのように効かせてくれるのか、誰も本当に分かっていないようだからだ。11月のロンドン国際コミュニケーションカンファレンス、SMiLEにおいてマイクロソフトのHoloLensを試してみるのは楽しくて、むしろ驚くことであった。疑いなくVRに拡張できるクリエイティビティに限界はない。インターナルコミュニケーションのためにいかにVRを実践的に適合できるかを予測することは、私には遠すぎて将来を占うことができない。少なくとも2017年ではそうだ。これで全部となり、我々の2017年のトレンド、トップ7である。あなたはこれらのどれかを導入する計画か、あるいは他を一歩先んじて既にやっているだろうか。Mattersブログに掲載された。許諾を得てここに再掲載した。Vaughanティム・ボーンは、Newsweaver社のコンテンツ&コーポレートコミュニケーション部門のトップである。海外の従業員コミュニケーションの潮流に関し寄稿しました。海外の従業員コミュニケーションの潮流に関し寄稿しました。