2018年01月PDCAサイクルとは、継続的な品質改善のために行うPlan(計画)→Do(実行)→Check(評価)→Act(改善)の4段階から構成されるプロセスである。PDCAサイクルは、これまでさまざまな医療現場において医療関連感染予防に活用されており、手指衛生のような科学的根拠に基づく感染対策の実施率を向上させることを通して、感染リスクの低減をもたらしている。ために行われるプロセスとそのアウトカムを測定(Check)することである。サーベイランスデータの収集と迅速なフィードバックは、施設職員の間に改善に向けた競争意識を生み、推奨される医療関連感染対策の実践を改善する行動(Act)へとPDCAサイクルを回す。本総説では、PDCAサイクルを回し続けるために欠かすことができない主要なプロセスおよびアウトカム指標の活用について述べる。2016年01月DOI:10.4058/jsei.31.10Permalink:http://jglobal.jst.go.jp/public/201602213128874314医療関連感染(HAI)のリスクアセスメントとは、疫学的原則に基づくサーベイランスの実施を通じて、HAIのリスクを可視化し、評価することを繰り返すプロセスである。従って、リスクアセスメントは、医療の質の向上を目的とした、系統的かつ積極的なHAI予防活動である。本総説では、リスクアセスメントのプロセスについて解説するとともに、HAIリスクと改善活動の評価に使用する指標を紹介する。ランセット、埋込みポート穿刺針が、針刺し発生率に与える影響について検討した。471件の針刺しが報告され、中空針によるものが60%以上を占めた。安全装置のある器材(安全器材)と無い器材(従来品)による針刺し発生率を比較すると、翼状針(11.0対25.1/10万本、p<0.01)と静脈留置針(1.0対6.6/10万本、p<0.01)で安全器材の発生率が有意に低く、安全器材は、翼状針(RR=0.44、95%CI=0.31〜0.61)と静脈留置針(RR=0.16、95%CI=0.05〜0.50)の針刺しリスクを低減することがわかった。各年の全器材本数に占める安全器材の割合と針刺し発生率の相関をみると、翼状針では強い負の相関を(r=-0.94、p<0.01)、静脈留置針では中等度の負の相関(r=-0.53、p=0.15)を認めた。安全器材の使用期間が1年以下のランセット(0.0対0.8/10万本、p=0.42)と埋込みポート穿刺針(0.0対41.2/10万本、p=0.19)は、安全器材による針刺し発生率が従来品より低かったが、有意差はなかった。安全器材は針刺し予防に有効だが、採用後は従来品に代わり、安全器材の使用を推進することが予防効果を高めることが示された。4)針刺し対策、5)病院食の衛生管理、6)医療廃棄物の処理、7)カテーテル関連感染症対策、8)洗浄・滅菌業務、9)抗菌薬の使用法、10)手術室・ICUにおける感染制御、11)職業感染制御、12)病院感染制御に対する職員意識、13)病院感染制御の問題点、などであった。446施設(69.9%)から回答が得られた。ほとんどの病院が感染対策委員会を設置しており、4分の3が感染対策チームを組織していたが、感染制御担当者が感染制御の実務に充当する時間は限られていた。抗菌薬使用のコントロール」、「職員のインフルエンザ予防接種」などであった。手術室やICU入室時の靴の履き換えなど、現在必要とされなくなった感染制御も、依然として高率に実行されていた。効果的な病院感染制御の実施には、感染制御専任者や専門的知識を持ったスタッフの確保を始めとする、マンパワーの問題を早急に解決する必要がある。入院期間が短縮したという報告がある。当院では、カルバペネム系抗菌薬で唯一の採用薬であるメロペネム(MEPM)について2010年6月から許可制を開始した結果、緑膿菌のMEPM感受性率が上昇した。近年は緑膿菌のMEPM感受性率が低下してきたことから、前向きフォローとフィードバックを目的としたAST活動を2016年8月から開始した。ASTは、MEPMを開始して5日目と14日目に適切性を評価して主治医に提案を行った。この新たなASTの方策による効果を検討した。days)の推移および緑膿菌のMEPM感受性率とした。延べ介入患者数は232名であった。5日目と14日目の介入回数はそれぞれ205回、83回であった。ASTの提案に対する主治医の採択率は84.4%であった。AST活動開始前の6ヵ月ごとのDOTは30.0→29.5→32.0→31.4→29.8→30.2→27.2と推移し、開始後からは23.2→25.2と推移した(p=0.065)。緑膿菌の6ヵ月ごとの感受性率は活動開始前78%→84%→81%→89%→88%→86%と推移し、開始後からは83%→90%→79%と推移した。今回の検討結果では、許可制に加えて5日目および14日目の2時点への介入とするASTはDOT推移や緑膿菌のMEPM感受性率改善など全体的な指標を改善するにはいたらなかった。ASTの提案採択率は良好であり、個々の症例に関して治療の最適化へ寄与できることが明らかになった。infections:CAUTI)は医療関連感染の10〜20%を占める。近年、CAUTIの主要なリスク因子の一つとして、カテーテル留置期間の長期化が注目されており、専門組織が発行するCAUTI予防のためのガイドラインやガイダンスは、カテーテルの使用制限を含む多角的な取り組みを行うよう推奨している。Quality:AHRQ)が開発した包括的プログラムを参考にしながら、根拠に基づくCAUTI予防策について解説する。・手指衛生の有効性は、効力(efficacy)と効果(effectiveness)の両面から考える必要がある。効力とは、理想的な状況下で対策を実施したときの有効性であり、効果とは現実世界で実施したときの有効性である。感染対策担当者は手指衛生を推進する際に、手指衛生マニュアルを作成し、手指衛生の意義や方法に関するレクチャーとブラックライトを用いた演習を行い、擦式アルコール製剤の使用量を計測して報告するといったパターナリズムに陥ることがある。・現実世界に存在するさまざまな手指衛生の阻害要因を、お決まりの対策だけで乗り越えるには限界がある。手指衛生の効果を最大限に高めるには、科学的根拠に基づいて推奨されている対策を網羅したメニューのなかから、組織に必要と考えられるものを複数選択し、実行する取り組みが求められる。・本稿で紹介したカナダの多角的手指衛生プログラム(図1)やWHOの手指衛生自己評価フレームワークは、そのような包括的メニューであり、すべての医療施設での活用が勧められる。2015年05月<ここがポイント>(1)プロセスサーベイランスは、感染対策(プロセス)の実施率を明らかにし、改善することにより、アウトカム(医療関連感染)のリスクを低減する活動である。(2)プロセスサーベイランスの対象には、アウトカムを改善する可能性が高い有効な感染対策を選ぶ。(3)感染対策の実施率を改善するために大切なのは、サーベイランス対象部門の管理者とスタッフが自身の部門と病院全体の平均的な実施率を把握し、改善に向けた目標値を共有していることである。2014年10月(1)疫学的原則に基づくリスクアセスメントは、医療関連感染リスクの明確化、介入の優先順位や目標値の設定、改善状況の評価を可能にする。(2)リスクアセスメントの指標は、通常、分子と分母で表される。(3)分子は、感染症や保菌などのイベントであるが、その件数を明らかにするために一定の疾患定義を用いる。分子を適切な分母で除して、一定のリスクあたりの発生頻度を評価する。