気象庁は25日、岩手県沖で衛星通信と連動した海底津波計2基の運用を開始したと発表した。今回運用される海底津波計は、水圧の変化を察知して津波を検知するというもの。岩手県沖380キロと320キロの2カ所、水深5000メートルに設置され、収集されたデータは海上の通信機器から衛星通信によって気象庁に送られる仕組みとなっている。ちなみにこれまでのものはケーブル式でデータを送信しており、衛星通信を使った海底津波計は日本では初とのこと。同庁では衛星通信方式を採用することでメンテナンス性の向上や、より沖合で設置できるというメリットが得られるという。気象庁の担当者は「津波は深い位置の方が早く到達するので、(地震の発生場所や状況によるが)、従来よりも10分以上早く津波を捉えられる可能性がある」と話している。海底津波計を運用中で、来年3月までに宮城県沖約350キロにも1基を新設する予定。