Azure」を採用したVDIソリューションを導入したことを発表します。ニトリは、「住まいの豊かさを世界の人々に提供する。」というロマン実現のため、さまざまな挑戦を行ってきました。全工程を自社で一貫して行う独自のビジネスモデルを築き上げ、長年業界のトップを走り続けています。近年は、従業員のライフステージに合わせた多様な働き方を支える制度やしくみづくりに力を入れることで、全従業員がイキイキと働ける会社を目指しています。「ホワイト企業アワード」を受賞しました。このような背景を受けて、ニトリの働き方改革をさらに促進するために、テレワーク環境基盤の刷新プロジェクトが始まりました。主な要件は以下の二点です。Azure」と、日商エレの「セキュアクラウドVDIインテグレーションサービス」を採用いただきました。日商エレは、両サービスを通してお客様のビジネスゴールの達成を支援します。サポート、エンドユーザー向けのヘルプデスクなど各種メニューの中から、最適なサービスを選択してご利用いただけます。今回、採用された日商エレの提案ポイントは、以下のとおりです。Azure上で展開することにより、サービス全体をクラウドリソースとして柔軟に提供することができます。Azure上のリソースの変更ニーズにすぐに対応できます。これによって、システムの陳腐化やリソース不足に起因する生産性の低下を解消できます。Azure上へ展開することができ、既存ライセンスを有効に活用できます。Azure」は、お客様の利用形態に応じて、同時接続ライセンスやユーザーライセンスなど最適なライセンスを選択でき、コストの最適化が可能です。3.日商エレのVDIに対する高い知見と運用サポート体制アカウントシステムエンジニアによるサポートは、包括的にお客様のクラウド運用を支援し、働き方改革を成功に導きます。日商エレ社内における個人所有PCやタブレットの自社利用を通じて蓄積した構築運用ノウハウを本プロジェクトに生かします。今後ニトリではテレワーク利用者を順次拡大し、より働きやすい会社を目指していきます。将来的には海外とのセキュアでシームレスなシステム連携も視野にいれ、ニトリの海外展開を支えていきます。ニュースリリースにあたり、各社より以下コメントをいただいております。当社では、従業員の働きやすい環境づくりに向けたさまざまな取り組みを行ってきました。今回は在宅勤務/サテライトオフィスの制度の整備に伴い、システム面での支援をいただくことになりました。スモールスタートで導入をしましたが、今後は多くの社員にテレワークを浸透させ、会社全体で働き方改革をさらに進めていきたいと思います。当社ではグローバル化と事業領域の拡大をテーマとして掲げており、その一環として働き方改革を進める一方、システム面でのしくみづくりが急務となっておりました。Azure」を導入することで、従業員のライフステージに合った柔軟な働き方に対応できるようになりました。セキュリティの強化やさらなる業務生産性の向上など、今後も日商エレクトロニクスと共にチャレンジしていけることを期待しています。Azure」を採用し、日商エレクトロニクス株式会社より導入されることを歓迎いたします。ヴイエムウェアはデジタルワークスペースが日本のお客様にも浸透するよう、今後も日商エレクトロニクスと協調してまいります。Azure」採用を心より歓迎いたします。Serviceを提供し、働き方改革において必要とされる柔軟なIT環境を、その利便性を損なうことなくセキュリティとの両立を可能にします。今後も日本マイクロソフトは、日商エレクトロニクス様、ヴイエムウェア様と連携し、お客様の働き方改革に貢献してまいります。Company」として、ネットワークからサイバーセキュリティ、コンピューティング、業務プロセス改善まで幅広い分野で、次の社会・ビジネスを見据えた新たなイノベーションを創出しています。Business)」を目指しています。Azure・セキュアクラウドVDIインテグレーションサービス|株式会社ニトリホールディングスについて株式会社ニトリホールディングスは、住まいの豊かさを世界の人々に提供するため、家具・インテリア用品(ホームファニシング商品)の企画から物流・販売に至るまでの過程を自社で一貫して行い、誰もが気軽に買える価格とより良い品質を両立しています。今後はグローバルチェーン展開を含め、事業領域の幅をさらに広げて、真の「暮らし提案企業」を目指していきます。Company」として、ネットワークからサイバーセキュリティ、コンピューティング、業務プロセス改善まで幅広い分野で、次の社会・ビジネスを見据えた新たなイノベーションを創出しています。Business)」を目指しています。Inc.の米国および各国での商標または登録商標です。米国及びその他の国における登録商標または商標です。*記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。WebサイトのURLなどは、本リリース発表時点のものです。