インタビューホーム資産運用1,000億市場といわれる「eスポーツ」とその関連銘柄を考える1,000億市場といわれる「eスポーツ」とその関連銘柄を考える2020/01/16資産運用Tweet賞金100億円を超える大会が開催されるなど、話題沸騰のeスポーツ。その規模は1,000億市場といわれ、日本でも様々な企業が参入意思を表明しています。現在eスポーツ参加者は推定1億人以上といわれており、この水準はゴルフやテニスの世界の競技人口数に匹敵するほどです。eスポーツ元年と呼ばれた2018年から、市場はどのように変化しているのか関連銘柄を挙げて考えていきましょう。日本のeスポーツの普及は世界的に劣後している2022年に中国の杭州で開催されるアジア競技大会では、eスポーツがメダル種目となることが既に発表されており、さらに2024年のパリオリンピックでは正式種目となる可能性があります。日本では賞金総額が世界規模の大会の10分の1程度とプロチームが十分に力を発揮することができない現状があり、これにより日本でのeスポーツ市場は世界と比較して伸び悩んでいますが、eスポーツと直接関連性が低くても協賛する企業が出てきました。代表的な企業としては日清食品、TOYOTA、文藝春秋等が挙げられます。米国ロサンゼルス郡経済開発公社は2019年4月、米国での今後1年間のeスポーツによる収益は11億ドルと、前年比26.7%増加見込みと発表しています。日本の協賛企業は、国内でeスポーツはまだまだ伸びしろがあるだろうと判断したと考えられます。今後注目すべきeスポーツ関連銘柄としては、新しい動画配信の形態であるYouTube関連企業が挙げられるでしょう。eスポーツ関連銘柄と呼ばれるの、自社開発ゲームでeスポーツイベントを開催している企業やeスポーツプロチームを保有している企業だけを指しているのではありません。出遅れ感のある日本のeスポーツ市場、予想されている米国eスポーツ視聴者数の増加などを勘案し考察を進めていくと、YouTubeによるeスポーツ動画配信に関心が高まります。上記の米国ロサンゼルス郡経済開発公社は、eスポーツ視聴者数は世界でなんと4億5380万人に及ぶと予想しています。YouTubeでは従来よりゲーム動画配信が盛んに行われており、その数は増加傾向にあります。一部銘柄を具体的に挙げるとすれば、バーチャルYouTuberにて支援事業を展開する「共同ピーアール」、YouTuberが多数在籍する企業の「UUUM」、ゲームの海外配信を行う「gumi」等がeスポーツ関連銘柄として注目されるでしょう。金利上昇で米国リートはどうなる?北朝鮮建国70周年。