東陽テクニカは、全固体電池の電解質評価ソリューション「高周波インピーダンス測定システム」に用いるプローブ技術で特許を取得した。出典:東陽テクニカ東陽テクニカは2018年11月、全固体電池の電解質評価ソリューション「高周波インピーダンス測定システム」に用いるプローブ技術で特許を取得したと発表した。自社開発した高周波インピーダンス測定システムは、全固体電池内における固体電解質のイオン伝導度を評価するシステムで、2017年10月より販売している。インピーダンスアナライザーとクライオスタット機能付きサンプルホルダー、制御用ソフトウェアを組み合わせることで、温度可変とインピーダンス測定を完全自動で行うことができるという。全固体電池を正しく評価するためには、測定する試料を挟み込むためのプローブを、電気的に絶縁する必要がある。絶縁性は温度環境に影響されるため、周囲の温度変化にも十分に対応しなくてはならない。した課題を解決するため、独自のプローブを開発し、その特許を取得することができた。開発したプローブは、温度を制御しながら最大100MHzの高周波で正確なインピーダンス測定を可能にした。固体電解質の各反応抵抗を分離することができるため、正確な伝導度の評価が可能になったという。研究グループは2018年8月6日、高出力型の全固体リチウムイオン電池で極めて低い界面抵抗を実現し、超高速充放電の実証に成功したと発表した。2018」で、開発した全固体電池「CeraCharge」を応用したエナジーハーベスト(環境発電)ソリューションなどのデモ展示を行った。充放電中の全固体Liイオン電池内部の可視化に成功パナソニックとファインセラミックスセンター、名古屋大学は2018年9月3日、電池内部のリチウムイオンの動きを充放電中に可視化する技術を共同で開発したと発表した。開発した技術により、全固体リチウム(Li)イオン電池の課題の一部が特定でき、同電池の実用化に向け「大きく前進することが期待できる」(パナソニックなど)という。富士通と理化学研究所は2018年3月16日、人工知能(AI)を用いて、高いイオン伝導率を実現するための全固体リチウムイオン電池用固体電解質の開発を効率化することに成功したと発表した。2018」で、最大100mの距離を100Mビット/秒(bps)で高速に通信できる光無線通信装置「SOT-TS100A」を用い、ブース内で4K映像を伝送するデモを行った。LLC.ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。