この広告は、90日以上更新していないブログに表示しています。Change”に発表しました。洪水や浸水の被害額にどう影響するかを分析した。すると急成長する新興国や人口集中が著しい先進国の沿岸都市ほど被害額が大きくなる傾向があり、中国の広州や深セン、天津、インドのムンバイやコルカタ、米国のニューヨークやマイアミ、ニューオーリンズなどが上位を占めた。日本では名古屋市が20位に入った。(日経新聞)このように、人口集中の著しい新興国や先進国の沿岸部ほど被害額が大きくなる、とのこと。温暖化による海水面上昇と、新興国の開発による地下水の過剰くみ上げに起因する地盤沈下が主な理由としています。沿岸地域の影響が特に大きい、としていることから、地球温暖化による海水面上昇がもっとも大きく影響している、とみていることがここから分かります。Hallegatte氏は水害被害を防止するために堤防を高くしていくことに問題があるとしています。AFP(高い堤防は洪水を減少させる一方で、実際に洪水が起こった場合には被害規模を大きくしてしまう。「我々はこれらの防災措置(堤防を高くすること)に頼ってきました。*筆者訳)(SKNVives)堤防を高くしすぎると、万一堤防が破れたり、浸水してしまった場合に水の逃げ道がなくなるため、本来堤防で守られていたはずの地域に大洪水をもたらす可能性があります。そのため、むやみに堤防を高くすることには疑問が呈されています。洪水対策といえば「堤防を高くすること」が頭に浮かぶ。堤防を高くすればするほど、決壊したら大量で高速の氾濫流が市街地に流れ込む。河川改修による川底の拡張も、上流域で行うと下流域の危険性が高まる。これらは「川から水を溢れさせないような防災対策」であり、「溢れた場合に、浸水被害を少なくする減災の立場からの対策」ではない。(日経ビジネス“堤防を高くすると、決壊時の被害がひどくなる~『これからの防災・減災がわかる本』”)このような指摘もなされています。力を利用して閉まる防水扉、京大と日立造船が共同開発”)。した対策を講じたとしても、試算で大きな影響をもっているのが海水面の上層と地下水くみ上げによる地盤沈下ですから、それらへの対策を講じない限り、水害被害は拡大していくものと見られています。海面上昇や地盤沈下よりも人口集中が及ぼす影響が大きいため、防波堤などのインフラを十分に強化しても600億ドル(約5兆9千億円)超の被害が出るとチームは予測している。(日経新聞)とこのように、ずいぶんと不安を煽る記事だな、と思います。信憑性のない煽り記事で世論を誘導する目的かな、と思ったのですが、大手の日経も掲載していますし、そもそもの論文を掲載したのが科学誌では最大手のNatureの関連雑誌です。おかしな論文は載せないはずですから、信憑性がないとは決して言えないでしょう。2011年3月11日の東日本大震災は世界中に津波の怖さを知らしめました。今現在、大規模な水害被害のニュースが世界各地から届いています。なかったほどに水害が頻発しており、このような研究が注目されたのでしょう。日本は地震国であり、災害とは切っても切り離せない国です。日々生活する中で、「災害は起こって当然のもの」といいう前提をもつことが重要だろうと考えています。読者になる↑RSS購読もどうぞ。検索このブログは、池上彰さんの「ニュースは複数のソースにあたって検討すべし」という考え方に基づいて開設しました。ウィジェットはてなブログをはじめよう!wand-iさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。