思っていたのに電車の中吊り広告で見た週刊女性の記事。「踊る大捜査線4」がすでに決まっているという。中吊り広告を見ただけで、本誌を見たわけではないのだが、「踊る」は2までで十分だったと思うのに、4はいらないよなぁ、と思う。青島と室井がキチンとからみあっていかないと面白くない。ツッコミ図書館長~~被害届を出すのはいい。実際に被害があったんだから。どこが悪かったのか、よーく考えてからコメントした方がいい。図書館に責任を押しつけるのはかわいそうだとは思うが、図書館側のソフトに不具合があったのは間違いないところだろう。「(男性の自作プログラムに)違法性がないことは知っていたが、図書館に了解を求めることなく、繰り返しアクセスしたことが問題だ」って私はIT音痴ですと宣言しているのを同じじゃないか。サイバー攻撃をしかけたとして図書館が被害届を出し、男性(39)が逮捕され、不起訴になった問題で、大羽良・同館長は21日、同市役所で報道陣に対し、「(男性の自作プログラムに)違法性がないことは知っていたが、図書館に了解を求めることなく、繰り返しアクセスしたことが問題だ」と説明した。男性は自作プログラムで図書館のホームページから蔵書の新着情報を収集。朝日新聞の取材で、図書館のソフトは蔵書データを呼び出す電算処理を継続したままにする仕組みで、アクセスの集中でホームページが閲覧できなくなり、サイバー攻撃を受けたように見える不具合があったことがわかった。ホームページが閲覧できなくなったことについて、大羽館長は「図書館側のソフトに不具合はなく、図書館側に責任はない」との認識を示した。謝罪すべき部分は謝罪した方がいいと思う。謝罪してはいけないところで謝罪する人もいるというのに。ニュース2010年8月21日(土)08:00菅直人首相の日韓併合に関する談話で日本国はまた韓国に謝罪した。「植民地支配がもたらした多大の損害と苦痛に対し、改めて痛切な反省と心からのおわびを表明する」というのである。朝鮮半島を日本の領土として認めた日韓併合条約が当時の国際規範に沿った正当な取り決めとされた事実と、その条約の結果を悪と特徴づけ、ひたすら謝る菅政権の態度との間には、明らかに大きな断層がある。その菅政権の歴史認識のゆがみや矛盾はひとまずおいて、このように国家が他の国家や国民に謝罪を続けること自体の是非を米国からの視点で考えてみよう。人間集団の謝罪を専門に研究するハーバード大学のマーサ・ミノー教授は一連の論文で「国家対国家、あるいは国家対個人の謝罪という行為は1980年代以前は考えられなかった」と述べる。主権国家の政府は戦争で降伏し、非を認めて賠償を払いはしても「おわびします」とか「すみません」と心情を表明することはなかったというのだ。同教授によれば、民主主義の強化で状況が変わり、国家が自国の国民に非を謝るようにはなった。レーガン大統領や先代ブッシュ大統領が第二次大戦中の日系米人の強制収容を謝り、クリントン大統領は米国のハワイ武力制圧を謝った。米国が他国に謝罪した例はきわめて少ない。米国がフィリピンを武力で植民地にしたことは明白でも、謝罪はしていない。日本への原爆投下も同様だ。他の諸国に目を転じてもイギリス政府がインドやビルマの植民地支配を公式に謝罪したという話は聞かない。フランス当局がベトナムやカンボジアの植民地統治自体を正式に謝ったという記録もない。米国ウェスリアン大学のアシュラブ・ラシュディ教授は「罪ある時代の謝罪と忘却」という自著で、「クリントン大統領が1998年にルワンダ大虐殺に対し米国が阻止の行動をとらなかったことを謝罪したが、その謝罪自体はその後の各地での虐殺阻止にはなんの役にも立たなかった」と書いた。謝罪の実効の不在である。同教授は「謝罪は相手の許しが前提となり、心情の世界に入るため、そもそもの原因となった行為の責任や歴史の認識を曖昧(あいまい)にしてしまう」とも論じた。日本の謝罪については米国オークランド大学の日本研究学者ジェーン・ヤマザキ氏が2006年に出版した自著「第二次大戦への日本の謝罪」で詳しく論考している。日本の国家レベルでの謝罪の数々を列挙しながら「主権国家がこれほどに過去の自国の間違いや悪事を認め、外国に対して謝ることは国際的にきわめて珍しい」と述べた。米国はじめ他の諸国が国家としての対外謝罪を拒む理由として以下の諸点をあげた。「国家謝罪はもはや自己を弁護できない自国の先祖と未来の世代の両方の評判を傷つける」さらにヤマザキ氏の分析は日本にとり最も深刻な点を指摘する。それは日本の国家謝罪を外交手段とみるならば、それがいままでのところ完全に失敗しているというのだ。「日本は首相レベルで何度も中国や韓国に謝罪を表明してきたが、歴史に関する中韓両国との関係は基本的に改善されていない。国際的にも『日本は十分に謝罪していない』とか『日本は本当には反省していない』という指摘が多い」これらが謝罪が成功していない例証だというのである。ヤマザキ氏がとくに強調するのは以下の点だった。ツッコミこんなひどい事件があったとは知らなかった。悪いのは図書館のシステムじゃないか。それで20日間も拘留されるとは......。私もときたまExcelのVBAを使ってWebに連続アクセスすることがあるが、それで相手のシステムが落ちたら逮捕される可能性があるということか。Webサーバー側に立ってものを言えば、確かにやけに連続アクセスしてくる人はいる。そんなときは相手側のプロバイダーに連絡して「やめて」と言えばいいんだし、海外のプロバイダーならアクセスをブロックすればいい。現実に一つのIPアドレスからアクセスされただけでシステムが落ちることはないんじゃないの。Yahoo!のトップページからリンクされたりするとシステムが落ちてしまうこともあるんだから、Yahoo!も逮捕しろよ。高木浩光氏が詳細に解説している。見ても有責は図書館のシステムである。愛知県警が「図書館の業務に支障が出たことは事実で、捜査に問題はない」とコメントしているようだが、捜査すべきはシステムを構築したメーカーと図書館なのじゃないか。ニュース愛知県内の男性(39)が、自作プログラムで図書館ホームページから新着図書の情報を集めたところ、サイバー攻撃を仕掛けたとして逮捕された。朝日新聞が依頼した専門家の解析によると、図書館ソフトに不具合があり、大量アクセスによる攻撃を受けたように見えていたことが分かった。同じソフトを使う全国6カ所の図書館でも同様の障害が起きていたことも判明。ソフト開発会社は全国約30の図書館で改修を始めた。ソフトには、蔵書データを呼び出すたびに電算処理が継続中の状態になり、電話の通話後に受話器を上げたままのような状態になる不具合があった。一定の時間がたつと強制的に切断されるが、同図書館では10分間にアクセスが約1千件を超えると、ホームページの閲覧ができなくなり、大量アクセスを受けたように見えたという。男性はソフトウエア技術者で、岡崎市立図書館から年に約100冊借りていた。図書館のホームページは使い勝手が悪く、新着図書の情報を毎日集めるプログラムを作り、3月から使い始めた。図書館には同月以降、「ホームページにつながらない」と市民から苦情があった。6月、「業務妨害の強い意図は認められない」として起訴猶予処分とした。朝日新聞は、図書館で使われている三菱電機インフォメーションシステムズ(MDIS)社製のソフトを別の図書館関係者から入手。高木浩光・情報セキュリティ研究センター主任研究員や、大手の情報セキュリティー会社「ラック」など3カ所に解析を依頼した。その結果、いずれも図書館ソフトに不具合があると答えた。男性のプログラムは違法性がなかったという。MDISは「改善の余地がある」として7月、電算処理を毎回切るように岡崎のソフトを改修。全国約30の図書館で順次作業を進めている。男性は取材に「なぜ不具合が放置され、捜査機関は見抜けなかったのか。今後も同じような逮捕が起き得ると思うと恐ろしい」と話した。岡崎市立図書館は「様々なプログラムによるアクセスにも対応するよう改善を進めたい」と説明。「コメントできない」としている。ニュース2010年8月21自作のプログラムを使っていたら、突然警察に逮捕された。図書館ホームページからの情報入手を巡る事件では、IT技術者から不安や懸念の声が上がっている。逮捕の背景には、図書館がコンピューターの管理をメーカー任せにしている問題があるほか、捜査当局のITの知識を疑問視する声も上がっている。ある自治体の図書館で働く職員は「図書館はシステム面で当事者意識が乏しすぎる」と図書館側の問題を指摘する。指定管理者制度で一般企業から図書館に入ったが、引き継ぎ時にシステムの仕様書がなかった。「文系が多く、メーカーに『難しいことはわからないからやっておいて』という態度が目立つ」という。事件の舞台になった岡崎市立図書館と同じソフトを使う別の図書館では、朝日新聞が不具合を指摘したのに対し、「システムのことは全部メーカーに任せている。その件でもきちんとやってくれると思う」と回答した。日本図書館協会の松岡要事務局長は「メーカー任せの図書館は多い。必要な機能や性能を明示したガイドラインをつくりたい」とする。男性は今年5月、突然、逮捕された。取り調べで、プログラムに業務妨害の意図がなかったことを説明し続けた。20日間勾留(こうりゅう)された後、起訴猶予になった。事実を自身の視点で説明しようとホームページを立ち上げた。プログラムは自動で新着図書のリストを順に開き、内容をコピーして切り張りするだけのもの。図書館側へのアクセスは14日間に3万3千回で、秒間約1回。数万円で買えるコンピューターでも1日数万回や秒間10回はアクセスに耐えるとされ、むしろ少ない数だ。「常識的に考えて逮捕はおかしい」などとブログやツイッターで書き込みが相次いだ。取材で、県警がプログラムの意図を逮捕前に把握していなかったことが分かった。警察庁によると、典型的なサイバー攻撃は同時に数万回のアクセスを行う。高木浩光さんは「違いは明白。警察は業界の常識を把握して捜査に臨んでほしい」。この問題は情報ネットワーク法学会でも取り上げられ、会員で元検事の落合洋司弁護士は「県警はプログラムの意図や図書館側の問題を調べるべきだった。在宅捜査でよかったのでは」と話した。「ソフト・オン・デマンド」って、アダルトビデオのメーカーじゃなかったか、と頭をよぎったが、同じ会社名でサプリメントを販売していても不思議ではないと思ったのだが......。)、「ハード」(同:カキ肉エキス末、ガラナエキス末)、「ワイルド」(同:スッポン粉末、オットセイ粉末)などと、いかにもの効能をうたっている、かのように読める。サプリメントだから効能をうたってはいけないので「読んだ人が効能がありそうに思い込んでしまう記載」となっている。同名の会社が販売しているのではなくて、まさにアダルトビデオのメーカーが販売しているサプリメントのようである。サプリメントというのは単なる食品だから、アダルトビデオを作っている企業が販売しても何の問題もないのだが......なにやらユーザー評価が異様に高い。満点評価している物ばかりである。記述内容も非常に好意的である。その評価した人は、このサプリメントだけしか評価していない様である。このメーカーが自作自演で評価しているんではないかと疑ってしまうのである。ツッコミ時代劇に登場する丁半バクチのシーン。イカサマで負けてしまうのだが、運良く勝ってもいいことはない。金の受け取りを要求すると「勝ち逃げは許さない」とボコボコにされる。その場で金を受け取れても、村外れの森にさしかかったところで突然現れる胴元の手下に囲まれて斬られてしまう。木枯らし紋次郎だったりすれば、胴元の手下は逆に斬られてしまうのではあるが。いずれにせよ、ヤクザの賭博に付き合ってもいいことはない。これが時代劇の定石である。話題の琴光喜関、「昨年12月に野球賭博で勝った数百万円の支払いを部屋関係者を通じ求めたが、逆に元暴力団関係者から脅され、口止め料として現金を要求されて300万円を支払い、さらに1億円を要求された」というのだから、時代劇のシーンとまったく同じである。ケ嶽部屋=が野球賭博をめぐり、14日に警視庁の事情聴取を受けたことが捜査関係者への取材でわかった。琴光喜関は野球賭博をしていたと認め、元暴力団関係者に脅され現金300万円を支払ったと話したという。琴光喜関は日本相撲協会にも野球賭博への関与を認めており、15日の協会の臨時理事会で師匠の佐渡ケ嶽親方(元関脇琴ノ若)から謹慎するとの報告があり、了承された。捜査関係者によると、警視庁の再聴取は14日に行われた。琴光喜関は、昨年12月に野球賭博で勝った数百万円の支払いを部屋関係者を通じ求めたが、逆に元暴力団関係者から脅され、口止め料として現金を要求されて300万円を支払い、さらに1億円を要求された、などと話したという。警視庁は夏場所14日目の5月22日の取組後にも事情聴取したが、このとき琴光喜関は賭博への関与や恐喝被害について「言えない」と説明を拒んでいたという。協会の武蔵川理事長(元横綱三重ノ海)は15日、琴光喜関が13日夜に武蔵川部屋(東京都荒川区)を訪れ、野球賭博へのかかわりを認めるとともに、恐喝されたと話していたことを明らかにした。当初、事実を認めていなかったことについて理事長は「脅されていたことを含め、自分だけではなく、家族も危険ではないかという思いがあり、なかなか認めることができなかったのではないか」と話した。協会は14、15の両日に監督官庁の文部科学省に問題を報告した際には、このことを説明していなかった。協会の調査に対し、琴光喜関のほか28人が野球賭博、36人が花札や賭けゴルフなどにかかわったと自己申告した。協会は力士らの上申書を警視庁に提出。警視庁は力士らから順次事情を聴く方針だ。「警察の判断を見て、どうするか協議する」と処分を先送りにした理由を説明した。琴光喜関以外の64人の名は「捜査に影響する」として理事会でも公表されなかった。64人は名古屋場所にも出場する。ツッコミ写真は6月7日付けの日経夕刊。JALが株主優待券の発行をやめたおかげでANAの株主優待券の相場が上がっているらしい。JALやANAの株主優待券というのは、株主の持ち株数に応じてもらえる切符で、これを持っていけば正規運賃の約半額で搭乗することができる。早割運賃などとは違って、搭乗日の当日に予約する場合でも使えるなどと使いやすい。JALがあのようなことになったのだから、株主優待券がなくなる、というのも論理ではある。株主優待のほかに、集客ツールの一種ではなかったのだろうか。ANAとJALが競合している路線で、正規運賃や早割運賃は同じ条件で勝負できる。株主優待で搭乗しようという客はJALはもう獲得できないのである。株主優待券は運賃の割引券だから、使わずに乗ってもらえるのか航空会社としては一番うれしい。割引券がないからと、JALからANAに乗り換えた客も少なくないのではないか。「株主優待券」などという名前が悪いのである。「株主の皆様ゴメンナサイ、せめてJALに乗って応援してくださいね券」とでもして発行を続けておけば良かったのではないか。使用条件は従来の株主優待券と同じでもいいが、もっと効果のある変更をすればいい。それはANAと競合する路線だけが半額になる券にすればいい。それ以外の路線では使えなくてもいいし、あるいは25%引きでもいい。金券ショップでの相場はANAの株主優待券より下がってしまう。ANAと競合する路線ではJALの券が安いので乗りやすい。競合する路線ではJALの方に客が集まる可能性が高く、JAL再建の一助となるはずなのである。ニュース2010年4月11日0時42分ゴルフのプレー中に、クラブをスイングしたところ、芝生が燃えだし、約900平方メートルが焼ける火事が10日、宮城県大和(たいわ)町のゴルフ場「ミヤヒル36ゴルフクラブ」であった。県警大和署は、ボールを打った際にクラブが何かに当たって火花が飛び、着火したとみている。同署によると、午後1時20分ごろ、17番ホール(513ヤード)の中間付近のラフに入ったボールを、県内の50代の会社役員男性が5番アイアンで打った。同時に火花が散り、枯れていた芝生が燃え始めたという。男性は、すぐに火に気づき、一緒にプレーしていた友人2人と、帽子をかぶせるなどして消し止めようとしたが、燃え広がったため、119番通報したという。ゴルフクラブの支配人は「長年、自分もゴルフをやっているが、ボールを打って火がつくなんて信じられない」と話した。ゴルフ場「ミヤヒル36ゴルフクラブ」で男性客がボールを打ったところ、火花が散って芝生に火がついた。芝生や枯れ草約900平方メートルを焼き、ゴルフ場職員や消防署員が約25分後に消し止めた。県警大和署の発表などによると、県内の50歳代の男性客が17番ホール(513ヤード)で、ラフに入ったボールを5番アイアンで打ったところ、突然火が出たという。男性は、一緒にプレーしていた友人2人と帽子などで消し止めようとしたが火勢が収まらず、119番通報した。同署は、クラブがボールに当たった際に火花が散り、乾燥した芝生が燃え上がったとみている。芝生の下は砂地だった。宮城県内は、6日から5日連続で全域に乾燥注意報が発令されており、「火災が起きやすい状況だった」(仙台管区気象台)という。ゴルフ場関係者は「スイングで火災が起きるなんて初めて聞いた。驚いた」と話していた。ツッコミ確かに「指輪は返したから金は返さない」という論理は成り立たない。」というフレーズもあった。結納から披露宴まで1年以上あったわけだし「女性が男性への不満を理由に......」という部分を客観的に証明できていたらここまで金額がかさむこともなかったように思うのだが。女性によほどの落ち度があったか悪意があったか、はたまた弁護士が相当ヘボだったか。結納については、俗に「倍返し」というしきたりもあるぐらいだから、有責側が金銭的に責任を取るのは仕方ないことだろう。いえ、男性側も金を取り返せたところで今後「嫁の来手がない」だろうなぁ。開いた後に女性が婚約を取り消し、男性から贈られた婚約指輪と結婚指輪を返還した場合、指輪の購入費用が男性の「損害」に当たるかが争われた訴訟の判決で、仙台地裁は29日、購入費全額を損害と認め、女性に賠償を命じた。よると、2人は2006年12月に結納を交わし、08年3月に披露宴を開いたが、婚姻届を未提出のまま同年5月、女性が男性への不満を理由に婚約指輪と結婚指輪を置いて男性の元を去った。沼田寛裁判官は「指輪は結婚に際し、社会一般で準備される。女性の婚約・婚姻の破棄に正当な理由はなかった」と指摘。指輪の購入費約36万円を破棄による損害と認めた。男性が女性に渡した結納金50万円は「婚約破棄で結納金の目的は達成されず、法律上の原因を欠く」として女性の不当利得と判断し、男性の請求額計約608万円のうち、女性に計約508万円の支払いを命じた。女性側は「指輪は贈与されたもので、返還しており損害は生じていない」などと主張していた。請求額608万円に対して支払い命令は508万円と、百万円減額されているのは男性側の慰謝料か何かをカットされたということなのだろうか。