2018年4月14日みなさんは仮想通貨のトロン(TRON)をご存知でしょうか。トロンはエンターテイメントに特化した仮想通貨(プラットフォーム)ですが、「詐欺コインである」といった疑惑もチラホラあります。この記事では、気になるトロンの特徴やメリット、デメリット、疑惑についてご紹介いたします。トロン(TRON)とはトロンの公開は2017年8月です。通貨の名前がTronixで単位はTRXとなっています。Sun(ジャスティン・サン)という方が創設しました。このジャスティン氏は北京大学を卒業後、ペンシルヴァニア大学で修士号を取得しています。Chinaにて代表を勤めた経験もあるようです。トロンは次世代の新しいインターネットプラットフォームを作るため、P2P技術を利用したプラットフォーム、世界的な分散型共有ストレージ、仮想通貨とエンタテイメントのネットワークを提供し、ユーザーに無料で匿名性が高いデジタル通貨を発行したり、コンテンツ(音声や動画など)をリリースできるようにすることを目的に作られました。(参考:トロン公式FAQ(英語))トロンの2018年3月現在の時価総額ランキングは13位となっています。順位としてはまずまずですが、時価総額ランキング5位程度までは時価総額にものすごい大きな差があるというわけではありません。した出来事で順位が入れ替わるので、今後が気になる所です。トロン(TRON)のチャート・値動き(過去チャート)(引用:コインゲッコー)2017年12月に入るまでは1TRX約0.2円台を推移していますが、12月から12月末までで、1TRX0.2円→6円まで値を上げます。これだけでも30倍の値上がりです。その後、1月5日には26円まで値を上げるという急激な値上がりを経験しました。0.2円台の時に購入していた人ならば、130倍の値上がりが起こったというわけです。これにはいろいろな要因が考えられますが、著名人のTwitterでの発言がその一つの要因として考えられます。Mcafee(ジョン・マカフィー)氏がトロンについてTwitterで言及しました。2017Tweetにある「Hodl」とは、仮想通貨の世界のスラングで、仮想通貨を売らずに持っておく(ホールド)ことを意味しますそして2018年1月2日にはトロンの創始者であるジャスティン・サン氏自身もNASDAQなどの大手企業とのパートナーシップを発表しています。2018仮想通貨界隈では情報が多すぎて各自での判断が難しくなっており、こういった著名人の発言が値動きに大きく影響することがあります。トロンはその後2018年1月16日までに急激に値を下げてしまいました。これは1月8日頃、「トロンのホワイトペーパーに一部盗用した部分がある」という疑惑が流れたのが理由だと考えられます。1月20日、トロンは一度10円まで再度値上がりしましたが、それからは2018年3月現在まで3円から5円のあたりを推移しているといった感じです。12月末から1月上旬までの値上がり、そしてその後の値下がりの勢いがジェットコースターのようですね。時価総額ランキング5〜15位あたりの通貨はやはりまだ順位や価値が確定していないものが多く、激しい値動きをするようです。その値動きを期待して投機目的で購入する人も多いため、その勢いがさらに増幅されると考えられます。トロン(TRON)のここがスゴイ!さて、それではトロンのここがスゴイ!というところを見てみましょう。コンテンツプラットフォームを目指した通貨コンテンツプラットフォームというと何だか分かりづらいですが、具体的には以下のような媒体があげられます。日常的に利用する人も多いのではないでしょうか。コンテンツプラットフォームでは毎日多くのコンテンツ(アプリ、動画や音楽、マンガや文章など)がアップロードされ、多くの人が購入しています。したプラットフォームは基本的には大企業が独占し、その売上の一部をクリエイター(もしくは購入者)から徴収することで成り立っています。企業側は利益を出すことが目的なので、利用者が多く集まるようなプラットフォームを整備するとともにできるだけ多くの手数料を取れるように設定します。時には不当なまでに高い手数料となってしまっても「他にプラットフォームがない」という理由で、利用者(クリエーター)側が高い手数料を払い続けなければならなくなることもあります。トロンはそういった状況を打開するために作られたプラットフォームです。P2P技術によるブロックチェーンを利用することで、コンテンツの作成者(クリエイター)とユーザーが直接つながり、コンテンツを売り買いすることが可能になります。いくつか具体的な取り組みを見てみましょう。提携1:中国のNetflix暴風影音(Baofeng)トロンは2018年1月10日中国版Netflixと呼ばれるBaofengと提携することを発表しています。2億人以上のユーザーを抱えるBaofengとの提携は将来的にトロンのメインチェーンの開始と運営に大きく寄与することが期待されています。Labs記事(英語))提携2:Game.comとの提携(PetPlanetなど)トロンは2018年1月3日にGame.comとの提携を発表し、現在PetPlanetというゲームを開発・運営しています。動物を育てるというコンセプトではEthereum上でCryptoKittiesというゲームが先行してあります。CryptoKittiesでの「ネコの供給量が多すぎる」という問題点(コピー、改ざんが簡単にできないブロックチェーン上ではこれまでのゲームとは違い、需要と供給のバランスは非常に重要です)を改善することができれば成功する可能性も大いに考えられるでしょう。Chain(GSC)との提携さらに1月27日トロンはGSCとの提携を発表しました。Live」や「MICO」のようなアプリ・プラットフォームを提供しています。1千万人以上のユーザーを抱え、SNSに強みがあります。同時にGSCはブロックチェーンを利用してFacebookやWechatのような中央集権的なサービスに対抗できないかとも考えているようです。Labs記事(英語))作成者にはコンテンツ評価に応じた報酬が支払われる「コンテンツ評価に応じた報酬」というと少し難しく見えるかもしれませんが、投げ銭をイメージしていただければわかりやすいかもしれません。道端で音楽を演奏してくれた人に対して各人が思い思いの金額を渡すという感じですね。後述するスマートコントラクトもあるので、どのように集金するかという方法もかなり自由に変えられるようになると考えられます。スマートコントラクトをコンテンツの契約に応用トロンのプラットフォームではコンテンツ契約にスマートコントラクトが利用できます。スマートコントラクトは「契約が自動的に実行される仕組み」となるのですが、ちょっと分かりづらいかと思いますので、例を上げてみたいと思います。一週間に一度配信される会員限定の有料記事のようなもので「クリエイターが一週間に一本記事を書き、配信することで、登録したユーザーは自動的に購読料を払う」という契約をスマートコントラクトで実行すると、クリエイターが一週間に一本記事を書き続けた場合は、ユーザーから自動的に料金が徴収されます。2しかし逆にクリエイターが記事を書き忘れた場合、料金は徴収されないこととなります。当たり前のことのようですが、こういった契約が自動的に行われる仕組みがスマートコントラクトと言えます。トロン(TRON)の課題とリスクこちらではトロンのデメリットをご紹介いたします。詐欺疑惑TRONの値動きの項でもご紹介しましたが、トロンにはホワイトペーパーを盗用したという疑惑があります。具体的にはトロンのホワイトペーパーがファイルコイン(Filecoin)他いくつかの技術文書から盗用されているのではないかという疑惑です。2018しかし、その後ジャスティン・サン氏はこの疑惑に対して異議を述べています。2018どうやらホワイトペーパーの原文は中国語で書かれており、もともとは参照元が記載されていたけれど、英語に翻訳される際にその参照が抜けてしまったことが今回の疑惑につながってしまったようですね。IFPS)もうひとつの疑惑としては、製品の開発に非常に時間がかかっているということです。こちらがロードマップになります。このロードマップは以前公式サイトに存在していたようですが、現在はリニューアルのせいか削除されているようです。そもそも最後のフェイズが2023〜2025年にスタートするようなので、かなり時間をかけるプロジェクトのようです。現在はエグゾダス(Exodus)というフェイズのようですが、Etherumなどに比べて実用に値するサービスがそれほど出てきていないことも疑惑の要因となっているようです。先述しましたが、このような疑惑から1月初旬には大きくその値を下げてしまいました。中国リスクトロンそのものの疑惑もありますが、トロンは中国と関係性が非常に強いということもある意味ではリスクと考えられます。トロン財団自体はシンガポールの組織ですので、直接的には影響は受ける可能性は低いかもしれません。トロンと提携している企業の多くは中国資本となります。開発者のジャスティン・サン氏も中国出身ですので、中国で行われる仮想通貨の規制と、そこからくるプレッシャーが全くないとは言えないでしょう。Le氏も「普通の人には(中国の規制後)ジャスティンが経験したプレッシャーがわからないでしょう」と述べています。このような視点から中国が行う規制によるリスクは少なからずあると考えられます。まとめいかがでしたでしょうか。具体的なプロジェクトはあまりはじまっていないトロンですが、CEOジャスティン・サン氏の経歴、また提携している数多くの中国企業を鑑みると将来性は期待できるかもしれません。具体的なプロジェクトのスタートに期待したいですね。