よる災害危険度を想定したハザードマップ(災害予測図)は国や自治体により整備が進められている。タンカー事故などの大規模油汚染事故に対する海岸のハザードマップの整備と普及は、十分に進められているとは言えない。1997年に発生したナホトカ号重油流出事故による油汚染は、島根県から秋田県の広範囲に及んだ。このような大規模な油汚染事故では、全ての海岸を完全に防除する事は困難であり、どの海岸を優先的に対処すべきか、客観的な情報図を用いて対処する必要がある。:ESIマップ)に分かりやすく整理している。波が強くあたる断崖海岸に付着した油は人が防除しなくても比較的短時間で洗い流される一方、波の弱い湾奥の湿地に入り込んだ油は長期的に残留する可能性が高く、防除作業も困難である。地形の違いにより重機のアクセス条件も変化する。このNOAAのガイドラインを基本にしてナホトカ号重油流出事故後の油残留特性の検証結果も参考に加え、分類基準を新たに作成した。海岸における現地調査データはArcViewのホットリンク機能やテーブル結合機能を活用し、ポイントデータとしてGISデータ化した。Analysisを使用し、北海道庁で所有する空中写真などを幾何補正して使用した。判読には北海道庁および海上保安庁の協力による空撮資料も活用した。これらの作業により、総延長約3000kmの北海道の海岸を、3万数千個のポリラインデータとポリゴンデータで表示した。GISは地図として迅速に視覚化できるだけではなく、空中写真や衛星画像の活用が容易であることや、地形改変に合わせて容易かつ安価にデータベースを更新・公開できることが大きなメリットとなっている。集計機能により、任意の範囲の海岸性状の構成比率などを迅速に計算することができる。オホーツク海沿岸の海岸には車両アクセスの容易な砂浜が全体の4分の1を占める。研究所のウェブサイトから一般に公開されており、PDF形式の情報図が自由にダウンロード可能である。公開された情報図は、油汚染対策のみならず、津波ハザードマップに活用されたり、海岸に生息する底生生物の調査や海岸のアウトドア活動などにも利用されている。今後について「大規模な油汚染事故で海岸が汚染された場合、全ての漂着油を完全に回収することは非常に困難です。そのためどこの海岸を優先的に処置しなければいけないかを客観的に判断する情報図が必要と考えられます。実際の自然環境には複合的な要素があり、それらを考慮して対策を練る必要があります。このような情報の整理と解析にはGISがとても有効なツールと感じています。北海道の地学情報センターとして、調査研究成果等を迅速に情報配信し、詳細な情報提供を行うためにWebGISを利用している。WebGIS形式により広く一般公開することが予定されている。reserved.トップへ戻る。