ほとんどなく、「十字線」と解釈することができ、新たにマド(2万1589円11銭─2万1665円86銭)を空けて下振れした後に気迷いを感じさせる動きとなった。25日移動平均線(2万1550円46銭=31日現在)がサポートしたことで、トレンドを崩すまでには至っていない。近に強い上値抵抗線として意識されており、再びトライすることになるだろう。安値2万0993円44銭を結んだ、右肩上がりの支持線となる2万1200円─2万1300円の水準が下値メドとして意識されることになる。日経ジャスダック平均は反発、東証マザーズ指数は3日続伸となった。東証1部の大型株が軟調に推移する中、決算発表した値動きのいい銘柄が物色された。<4557.T>は大幅反発。メディア工房<3815.T>が一時ストップ高。公開価格と同じ2050円で初値を形成。2250円まで買われたが、その後は伸び悩み、2117円で取引を終了した。2万1500円台半ばで推移している。(FOMC)、米中通商協議とイベントが多く、様子見ムードが出ている。個別銘柄は前日発表した決算内容を手掛かりに売買されている。<7974.T>は軟調に推移している。市場からは「後場は材料に乏しい。米中通商協議についても現時点で情報がない。前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比211円32銭安の2万1497円99銭となり、反落した。トランプ米大統領が中国に警告を発し、通商協議に対する懸念が出ている。幅広い業種で売りが先行した。(FOMC)通過後の円高リスクに対する警戒なども上値を重くしたもようだ。身の1期目の任期が終わるまで時間稼ぎをしないよう警告。選で再選されれば、通商協議の行方はさらに厳しいものとなり、決裂する恐れもあるとの考えを示した。投資家心理が圧迫され、欧米市場で主要株価指数が下落。東京市場も安く始まった。その後もじり安となり、200円を超える下げ幅となった。入れ替えの影響が出ているとの指摘も出ていた。市場では、日米金融政策の違いも話題になっていた。政策を据え置いた一方、米国は今晩のFOMCで25ベーシスポイントの利下げが確実視されている。TOPIXは0.69%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆1260億円だった。東証33業種では、電気・ガスを除く32業種が値下がり。値下がり率上位に並んだ。午後は日銀のETF(上場投資信託)買いへの思惑が下値を支える可能性もある。東証1部の騰落数は、値上がりが548銘柄に対し、値下がりが1508銘柄、変わらずが81銘柄だった。日経平均は安値圏でもみあい、2万1500円台前半で推移している。欧米株安が投資家心理を圧迫していることに加え、日経平均の銘柄入れ替えの影響が出ているとの指摘が出ていた。「225銘柄のウェートの高い銘柄を中心とした換金売りも、日経平均の下落につながっている可能性が高い」(東海東京調査センターのシニアエクイティマーケットアナリスト、仙石誠氏)との指摘が出ていた。寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比182円93銭安の2万1526円38銭となり、反落した。欧米の株価指数が下落した流れを引き継ぎ、東京市場も売りが先行した。その後はやや下げ幅を縮小した。市場関係者によると、寄り前の板状況は、主力輸出株がまちまち。買い優勢となっている。ファナック<6954.T>は買い優勢。売り優勢、みずほフィナンシャルグループ<8411.T>は売り買い拮抗している。情報は約20分遅れ、海外株式関連の情報は15分以上の遅れで表示しています。為替情報は10分ごとに更新されており、約10分前の相場を表示しています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。本件情報を無断で再配信することは禁じられております。