みられる非条理について実名で斬り込む。[編集]防衛問題については、3月18日に取上げた。空間識失調か機体の故障か不明のまま追加発注はおかしい)である。批判する人が知らない、より深刻な辞退者たち」を紹介しよう。今年3月17日に開かれた防衛大学校卒業式では、478人の卒業生のうち任官辞退者は49人と報じられている。彼ら彼女らは、自衛官として任官せず、卒業後は民間企業に就職するなど、別の道を歩むことになる。本稿では任官しなかった防大卒業者を「任官辞退者」と表記する。公的には防衛庁時代から「任官辞退者」の方が使われていたが、報道では「任官拒否者」と表記されることが多かった。近年は報道でも「任官辞退者」とする例が増えており、昨年度の防大卒業式を伝える主要紙のうち、「任官拒否」と表記したのは読売新聞のみであった。防大生は特別職国家公務員としての身分を与えられており、入学金と学費は無償。支給され、全寮制で食事も出されている。4年間国費で暮らし教育を受けながら、自衛隊に入らないのは何事か。様々な批判の声が新聞の投書欄やネットで散見される。本稿の結論を先に言ってしまうと、防大卒業式時点で任官を辞退する防大生は、自身の能力や適性を早期に評価し、自衛隊側の損失を低いレベルに留めている誠実な人と言える。それは何故かをみていこう』、「何故か」は是非知りたいところだ。本論に入る前に、簡単に防衛大学校生の進路について触れたい。防衛大学校で4年間学んだ後、卒業と同時に陸海空自衛隊いずれかの曹長の階級が与えられる。前述したように、防大生は入学金・授業料は無償で、手当も出ている。大学授業料の高騰が問題になっている中、こうした待遇は破格と言えるかもしれない(ただし、学生としての自由は相当制限されるが......)。不公平感は大きく、新聞の投書には昔から防大生の中退や任官辞退に厳しい声があった。民主党政権時に防衛大学校の経費について事業仕分けが行われた結果、任官辞退者の授業料について、仕分け人11人中10人が「償還を義務付けるべき」と判定している。このため、2012年に野田政権が任官辞退者に対し、240万円余りの授業料返還を義務付ける自衛隊法改正案を閣議決定した。ところが、この動きに防大OBの自民党国会議員4人が反対意見を森本防衛大臣(当時)に提出している。(当時)は任官辞退者ではないものの、家庭の事情で防大を中退した経歴を持つ。防大OBの中には、任官辞退者に対する授業料償還に反対意見も多い。個々人でその理由は異なるだろうが、防大志望者減少を懸念する声も聞かれる。結局、法案は廃案になり、償還義務化は見送られている。閣議決定」には反対しなかったようだ。防衛大が授業料償還で揉めている中、既に授業料の償還が義務付けられているのが、防衛医科大学校だ。教育に多額の費用がかかり、高給で需要も大きい医師という職業を考えれば、致し方ない部分も大きい。実際、僻地医療の充実を目的に設立された自治医科大学でも、入学金・授業料は免除で全寮制と、防衛医科大学校に近い制度を取っており、卒業後に知事が指定した公立病院等に所定期間勤務しなければ、償還金を求められる。批判が多い防大卒業時点での任官辞退だが、前述したように、この時点での辞退は自衛隊にとって損失が小さく済む。この時点で陸海空のどれに進むかが決まっており、各自衛隊の人事計画に組み込まれている。企業に例えると、内定式のようなものだ。これ以降に辞められると、計画に狂いが生じる。ところが、防大を卒業して任官したにも関わらず、翌月に幹部候補生学校に入校しない任官者(仮に「入校辞退者」とする)は少なくない。筆者が防衛省から提供を受けた幹部候補生学校の入校者数データを元に集計したところ、近年の入校辞退者は次の通り推移していた。これによれば、入校辞退者は毎年出ており、2013年度卒は27人も出ている。この年度の任官辞退者は10人で、その3倍近くの入校辞退者を出していることになる。防大卒業から1月も経たないうちに自衛隊を辞めているのだ』、表によれば、入校辞退者数は1名だった時もあり、年によるバラツキが大きいようだ。約20万円の退職金を受け取って入校辞退する任官者も多数おり、国会でも取り上げられた結果、1989年には入校辞退者や入校後半年未満で辞めた場合は退職金が出ないよう防衛庁給与法が改正されている。これ以降、任官辞退者があれほど報じられている反面、より問題が深刻な入校辞退者はほとんど報じられていない。メディアも国民も、自衛隊への影響の大きさではなく、直接的にカネが出たかそうでないかを問題視しているということなのだろう。配属されてすぐに辞表を提出する幹部の話も聞く。ここまでくると、当年度中の人事計画のフォローはまず無理だろう。翌年度にも影響が出るかもしれない。防衛大学校に在学しているうちに、身の振り方をハッキリしてくれる任官辞退者は、それ以降に辞められるよりずっといいのだ。任官辞退者に隠れて、任官辞退より自衛隊にダメージが大きい辞め方が多数あることがお分かりいただけただろうが、そうなると、できるだけ防衛大学校在学中に進路をハッキリ決めてもらった方が良いのは自明だろう。防大在学中に任官辞退を決めやすい環境にした方が良いことになる』、最後の部分はその通りだろう。償還金義務付けの動きに見られるように、近年は任官辞退を申し出にくくする動きの方が強い。防衛大学校は2014年から、任官辞退者の卒業式への参加を認めないようになった。毎日新聞が入手した内部資料によれば、2013年に発覚した防大生複数人による保険金詐取を契機とした、綱紀粛正策の一環とされている(毎日新聞2017年3月17日夕刊)。防大卒業式では任官辞退者の出席を認めていなかった。次のように土田校長の意図を伝えている。〈任官辞退者であろうと、本校で受けた教育を生かして国家社会のために働いてくれるはずだ、という確信が土田氏にはあった。土田校長は任官辞退者も同期生として送り出すことで、それが国家と個人にとって有益と考え、任官辞退者も卒業式に出席させることにした。少なくとも、卒業式に出席させることで、嫌な思いを任官辞退者にさせることはないだろう』、土田氏の考え方にも一理はあるが、「2014年から、任官辞退者の卒業式への参加を認めないようになった」のは、任官辞退者数を減らそうという狙いだったのだろうか。そもそも、なぜ自衛隊に行かない防大生が出るのか。ここから先は、防大生個人の事情も関わり、公的なデータも多いものではないため、周辺環境のデータや推測を交えていることをあらかじめご了承いただきたい。当の自衛隊が高校生に対して、防大に入っても自衛隊に入る必要はないと説明している点だろう。地域で自衛官募集業務を担う各地方協力本部にはノルマがあり、人数集めのために防大のメリットや入隊義務がないことを強調する傾向があるという。筆者も高校生の頃、自衛隊のリクルーターからそのようなことを言われた記憶がある。ところが、実際に入校すると話が違う、という例は昔から聞かれる。家庭の経済的事情で防大に進学した学生も少なくないと思われる。防大1期生の中森鎮雄によれば、防大1桁台期は経済的事情による進学が多かったが、高度経済成長に入り減少していた。厚労省の国民生活基礎調査を見ると、児童のいる世帯のうち、生活が「苦しい」と答えた割合は、50期生が受験した年である2001年は59.3%に対し、2018年58.7%と大差なく、子持ち家庭の経済事情は50期生と現在で違いは少ないだろう。すると、現在も経済的事情により入校した防大生は多いのかもしれない。これらの事情から、自衛隊入隊を前提としないで入校した防大生は少なくないのではないか。防大生は自分に合わないと感じて退学を申し出ると、教官から何度も説得されるという。いう機会に行動になって顕れるのではないだろうか。ノルマがあり、人数集めのために防大のメリットや入隊義務がないことを強調する傾向がある」、」というのでは、任官辞退がかなり発生するのも当然だ。防大は難易度的にも容易に入れる学校ではないし、そこで4年間過ごして卒業できる学力・体力があるならば、自衛隊以外でも活躍できる目は大きいだろう。任官辞退者が民間で活躍した実例を挙げると、最近の改元の際に頻繁に流された平成を振り返る番組の中で、平成初期の象徴として登場することの多かったジュリアナ東京の仕掛人だった折口雅博がいる。独立した折口が率いたグッドウィル・グループは2000年代に急成長企業として知られたが、数々の不正行為が発覚して廃業することになる。グッドウィルには陸自OBの元防大教授が役員に就くなど、折口と防大の関係は卒業後も切れていなかったようだ。取消される寸前に、廃業したようだ。結論を言えば、任官辞退者は他の辞退者と比べれば自衛隊への影響が小さいのに、割に合わない批判を世間から受けていると言っていいだろう。任官辞退者を締め付ける動きがますます強まれば、任官辞退者こそ減るものの、目に付きにくいがより深刻な入校辞退者や配属直後に辞職する幹部自衛官が増加することは目に見えている。防大生は在学中にも多くが辞めていく。これは致し方ないことだ。先に述べた事情もあるだろうし、そもそも高校で進路を選んだ時点で、自分の能力や適性を自覚し、自分にあった進路を選択できる人は少数だ。高卒で就職しても就職後に転職をする人は少なくないだろうし、一般大卒者は卒業の少し前に進路を決める余裕がある。防大に進路を決めた時点で、その後の人生がほぼ決まってしまうのは酷だろう。重要なのは、単に防大の任官辞退者を減らすことではなく、次代の自衛隊の中核となる優秀な人材を確保することだ。自衛隊へのミスマッチや違和感を抱えた防大生を、無理に自衛隊で勤務させることは単なる数合わせ以上の意味はないし、むしろ自衛隊に有害となる恐れがある。後腐れなく別の道に進んでもらった方が、自衛隊にも、なにより本人の未来のために望ましいだろう』、正論でその通りだ。菅長官がすがるおこぼれ利権」を紹介しよう。https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/255621・『秋田県秋田市と山口県萩市に配備予定の陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の“正体”が次々に明らかになってきた。総額6000億円超もの血税を費やす可能性もある無謀な計画は純然たる「アメリカ・ファースト」。北朝鮮のミサイルから本土を守るためではない。そんな“アメリカ様”にすがり、安倍首相と菅官房長官の“ゆかりの地”には「おこぼれ利権」がもたらされることになるのだ。配備候補地に選定した。その後の調査で「不適」と判断される場合に備え、改めて「広さ約1平方キロメートル以上で起伏が少ない」などを条件に秋田を含む3県の19カ所を適地調査し、今年5月、うち9カ所に「レーダーを遮蔽する山がある」と報告。新屋以外を「不適」と判断した。ところが、報告書の数値に過大記載が発覚。「単純ミス」と釈明した上で陳謝した。調査対象の秋田県男鹿市の石油備蓄基地では、付近の山を見上げた時の角度を示す「仰角」について、「15度」と報告していたが、実際はたった「4度」。他の地点も2~5度分過大に計算されていた。防衛省はレーダーの妨げにならない水準を「10度未満」としていたが、報告書では過大記載の結果、9カ所全てで10度を大幅に超えた。レーダーを遮蔽する山岳があると報告していたのに、実際はそんな急峻な山はなかったのだ。この捏造まがいの報告に、地元では「新屋ありき」「ミスじゃなく、データが意図的に改ざんされた」との声が噴出。ただでさえ新屋演習場の周辺には住宅が密集し、「攻撃対象になったら大変」と不安視される中、その声を無視して防衛省が新屋に配備したい真の理由は、「米軍基地の防衛」だ。福留高明元准教授(71)は昨年8月1日、自身のフェイスブックに〈秋田市および萩市は、(北朝鮮のミサイル発射基地)舞水端里と米軍の最重要軍事施設のあるハワイ島およびグァム島を結ぶ直線(大円軌道)の直下、すなわち技術的にもっとも迎撃しやすい位置にある〉と指摘。要するに、防衛省は米軍施設防衛を優先し、新屋以外の地点に「×」をつけた可能性があるのだ。福留氏に聞いた』、確かに地図上では、「ハワイ島およびグァム島を結ぶ直線(大円軌道)の直下、すなわち技術的にもっとも迎撃しやすい位置にある」ようだ。「総額6000億円超もの血税を費やす可能性もある無謀な計画は純然たる「アメリカ・ファースト」。北朝鮮のミサイルから本土を守るためではない」、というのは、国民を馬鹿にしている。「レーダーを遮蔽する山岳があると報告」は、確かに「ミスじゃなく、データが意図的に改ざんされた」、とみるべきだ。・『「仰角4度といえば、遠くの方に山並みがうっすらと見える程度ですが、15度となると、眼前に険しい山肌が立ちはだかるレベルです。一目見れば分かります。単純ミスなどあり得ません。総額6000億円超もの血税をつぎ込む可能性のあるイージス・アショアの周辺施設の建設や、維持管理などに関われば巨大な利益を生むのは想像に難くない。秋田は菅氏の出身地であり、山口は安倍首相の選挙区だ。安倍首相・菅氏の“ゆかりの地”がトランプ政権の兵器押し売りの「おこぼれ利権」で潤うに違いない。事実、米軍の新基地建設が進む沖縄・辺野古では、利権構造がデキ上がっている。安倍首相と近い総合化学メーカーが大株主のセメント製造会社が土砂の運搬を請け負い、地元政治家とズブズブの建設業者が工事を受注しているのだ。菅氏はイージス・アショアについて「わが国を24時間365日、切れ目なく防護するために必要な装備品」と言っていたが、なんのことはない。“アメリカ様”の基地防衛に巨額の血税をブチ込み、「おこぼれ利権」にすがろうというのだ。こんなフザケた計画は即刻、中止すべきだ』、全面的に賛成である。空間識失調か機体の故障か不明のまま追加発注はおかしい」を紹介しよう。(青森県)に配属されていた次期主力戦闘機の「F-35A」が、訓練中に海上に墜落して2か月が過ぎた。防衛省は事故原因の究明に多大の労力を結集している。事故原因を特定したうえで、F-35Aの緊急対処手順や空間識失調などの人的側面からの教育および整備等物的な側面からの安全施策を講じ、F-35Aの飛行訓練を早急に再開させたい考えである。一方で飛行再開が遅れれば遅れるほど、操縦者や整備員の練度は低下していく。作戦運用に投入できる時期が後ろ倒しになっていく。高価でハイレベルな戦闘機を購入し装備しても、要求性能どおりあるいはそれ以上に使いこなす練度があってこそ、ステルス戦闘機の力を発揮できる。日本の空の安全を守り、日本国家や国民の命を守ることができるのである』、その通りなのだろう。日本の航空自衛隊は通常タイプのF-35Aを総計105機、護衛艦「いずも」の甲板から垂直離陸により離発着できるF-35Bを42機の総計147機、整備する予定である。その総額は2兆円規模だ。米国トランプ大統領が日本の国賓として来日した際、日米首脳会談の共同記者会見で、彼はまさに米国のビジネスリーダーぶりを発揮したのは記憶に新しい。その中でも異彩を放ったのが、何と日本ではF-35A事故調査が継続中で、F-35導入計画にも影響を及ぼすかもしれないにもかかわらず、F-35を105機、日本が追加受注してくれたと具体的に確定的に発言したのである。事故原因追究以前にビジネスありきの姿勢だ。今回の事故原因は、F-35の物的な欠陥などではなく、空間識失調などと操縦者の人的過誤で幕引きを図るつもりなのか。米国の貿易赤字減らしを優先させるつもりなのか』、トランプ大統領の「日本が追加受注してくれたと具体的に確定的に発言」は、安倍首相の約束を踏まえたものなのだろう。事故は4月9日夜間飛行訓練中に青森県東方沖で発生した。「訓練中止(ノックイットオフ)」というボイスを残し、編隊長資格を有していた優秀な操縦者がいまだ行方不明となっている。他の操縦者は機影も見ていない。潜水艦救出船などを投入して、海底もくまなく捜索した。)を記録したフライトデータレコーダー(FDR)のメモリーは発見されていない。事故原因究明に、多機能先進データリンクであるマドル(MADL)というものがある。記録することから、編隊内の全機のマドルで事故発生時の全機の位置などを解析することが可能であろう。私の「F-15」や「F-4EJ」の戦闘機のパイロットであった経験を通して可能性の高い事故の原因を考えてみる。「訓練中止」という連絡を、緊迫や慌てていた様子もなく、比較的冷静にボイスを発出していたとのことである。機体の重大な故障や危機的な不具合発生時は多少なりとも緊張の度合いの高い交信をするのではないだろうか。危機的な状況であっても飛行経験の豊富さから冷静に対処できたのかもしれない。平衡感覚を喪失し、空間識失調を起こしたことに気づいていなかったのかもしれない。現在までで考えられる事故原因は、パイロット自身の空間識失調などの人的要因、機体の故障、不具合など、物的要因のどちらかであろう。機体に原因があっても、それはどこか、何の不具合かということは、機体がないため全く不明である。事故機操縦者および事故機のFDRのメモリーが発見されないまま、捜索は打ち切られてしまった。事故の全貌と原因は不明のまま迷宮入りとなってしまいそうだ』、どうもパイロットの「空間識失調」で片づけそうな雰囲気だ。事故原因の究明を徹底して進めてほしい。事故原因が明確でないなか、F-35Aに関する安全教育と安全性確認の試験飛行だけで、F-35Aの飛行訓練再開は尚早過ぎないだろうか。地に足をつけた事故調査と、的確な対応策を講じてほしいと強く願う』、いまだに「MADL」の解析結果も公表されていないのも、いくら軍事機密があるとはいえ、不自然だ。機体には問題ないので飛行訓練再開というシナリオでいくとすれば、犠牲になったパイロットも浮かばれないし、欠陥戦闘機を大量購入する無駄も無視できない。「地に足をつけた事故調査と、的確な対応策」を期待したい。純然たる「アメリカ・ファースト」。うち9カ所に「レーダーを遮蔽する山がある」と報告。報告書では過大記載の結果、9カ所全てで10度を大幅に超えた。一目見れば分かります。単純ミスなどあり得ません。コメント(0)共通テーマ:日記・雑感あなたは既にnice!を行っています。一定件数以上前のnice!は表示されませんのでご了承ください。0コメントを書くコメント投稿に失敗しました。未入力の項目があります。認証コードが一致しませんでした。半角英数字のみのコメントは受け付けできません。お名前:URL:コメント:画像認証:下の画像に表示されている文字を入力してください。※ブログオーナーが承認したコメントのみ表示されます。最近のコメント久保田博士は現ダイセルの首席技師..南アの問題は、日立が三菱重工との統..三菱はダイヤモンドがどうだこうだ..歴史探偵の気分になれるウェブ小説を..自由の女神の戦争に加担させられるの..ひきこもり女子会はそこから立ち直る..現在の機械工学における構造材料の..全員の論調が同じなのが一番ダメだ。実..これで与党が選挙に勝てたら。