農業生産とエネルギー投入(1)農業はエネルギーの生産者であり消費者でもある太陽光を用いて無機物から有機物を合成し、食料として利用する「農業」は、地球外から降りそそぐエネルギーを利用するという意味で、地球上における重要なエネルギー生産産業である。固定するエネルギーのほとんどが、食料や飼料として利用されるため、農業生産を補助するエネルギーや資材のほとんどは、農業で作り出されるエネルギーではなく、過去に長い年月をかけて植物が固定した化石資源により充当されている。農業生産に必要なエネルギーを農業内で自給しようとすれば、食料の一部をエネルギーに転用する必要が生じる。この場合、大幅な増産が必要になる。化学肥料や農薬の利用、機械化の進展、かんがい排水の整備が急速に進んだことにより、めざましく農業の生産性は向上し、また軽労化も実現した。その一方で、これら現代農業のキーになるインプットは、ほとんどが化石燃料に依拠しているのである。この点については本サイトでもこれまで既に指摘がなされており読者各位には周知の事実であろう。上図は、これまでの農業の歩みをエネルギー投入との関連で模式的に表したものである。農業は文明の存亡にかかわる最も基本的な人間の営みである。化石燃料の経済的可採年数や今後の価格動向についてはいくつかの見解があるものの、我々は短中期的な原油価格の動向などに左右されない頑強な農業生産システムを真剣に模索すべきである。これまでのような化石エネルギーの投入の増加を伴う進歩はあり得ない。生産性の向上や軽労化はこれからも追求する必要があるが、エネルギー投入の削減は、特にエネルギー資源に乏しい我が国の農業において、無視し得ない大きな課題である。農業におけるエネルギー問題は、過去にもオイルショックなどを契機に繰り返し問題にされてきた。ところが、エネルギー価格が長期にわたり低位に安定してきたため、大量のエネルギー投入を前提にした農業生産システムが定着し、農業のエネルギー依存度はむしろ高まってしまった。エネルギーコストの削減のみをインセンティブとした大幅な省エネ農業技術への投資は、燃料消費が特に大きい分野を除けば、本格的には進んでいないのが現状である。現在はエネルギーコストのみならず、地球温暖化対策という別のエネルギー消費削減インセンティブが広く社会に働いているが、農業においては、その役割は相対的にあまり大きくはない。*1では2,650万トン(CO2換算;全排出量の1.9%に相当)とされる。利用や農産物の流通等多岐にわたる。このうち現場でのエネルギー投入に伴う直接消費は118PJであり、国内の年間最終エネルギー消費15,000PJに対し、0.8%(二酸化炭素換算では0.7%)である(上図)。これは、我が国の膨大なエネルギー消費量に比べればわずかである。これらの農業用直接エネルギーの削減や非化石エネルギーへの転換は、地球温暖化対策としての役割は大きいとは言えず、エネルギー消費削減の強いインセンティブとはならないのである。以上から、農業へのエネルギー投入の削減は、エネルギー多消費型の分野では重要な課題に常に位置づけられてきたが、農業全体では大きなうねりとなることはなく21世紀に至った。(4)原油高騰、そして原発事故で向き合わざるを得ないエネルギー問題2008年度の原油価格の高騰による混乱は、我が国のエネルギー構造の脆弱性をあらためて見直す機会になった。その後原油価格は高位ではあるが落ち着きを取り戻し、エネルギー問題への社会の関心は、再び薄れかかりつつあった。そのような状況で、東日本大震災に伴う原発事故が発生し、電力供給の不安定化が極めて重大な問題となった。電力には「原子力」という地球温暖化とエネルギー問題を切り離す切り札があったが、この切り札が今後どの程度使えるかどうかは不透明な状況になっている。原子力が今後どのように扱われるにしても、電力価格をこれまでのように低位に抑えるのは困難であり、一層の省エネルギー型社会へのシフトは避けられない。農業分野に限らず、コスト面だけではなかなか関心が高まりきれなかったエネルギー問題であるが、いよいよ本格的な対応が迫られている。話題提供者サイトマップこのサイトについて。