長野県生まれ、幼少より世田谷区在住。神津内科クリニック開業。医療供給体制について情報提供頂けましたら幸いです!」と知り合いの医師からメールが入った。4月19日の朝だから、地震が発生してから4日以上が経っていた。地震についての報道は毎日あったが、医療や介護に関する情報が少なかったのは確かだ。私のようにnetから情報を積極的に取れる医師は良いのだが、一般的なメディアにはそうした情報は少なかった。プレゼンの準備をしていた。何気なく見ていたテレビに、地震速報が映り、テレビ局の室内が大揺れに揺れるのが分かった。熊本市内の道路を俯瞰する映像には、何気なく移動する車が映っていたので、それほどの被害は出ないのではないかと思っていたが、実際には必死になってハンドルを握っていたのだと後から聞いた。夜の21時半頃だった。熊本市で開催され、学会の合間に、通潤橋の放水や水前寺成趣園を見て回った。懇親会の夜は熊本城のライトアップを見ながらそぞろ歩き、楽しい時間を過ごした。熊本内科医会の先生方にとても感謝していたので、正直この地震には驚いた。何よりも気掛かりなのはその先生方の安否と、地域医療に支障が出ないかということだった。4月16日の理事会には、熊本、大分の先生方は欠席となっていた。熊本空港は閉鎖となり、新幹線も運休、幹線道路は軒並み寸断されて身動きが取れない。猿田享男先生も、理事会の冒頭に熊本地震のことに触れて挨拶をされた。理事会を取り仕切る司会を務める私からも、以下のような説明を述べさせていただいた。この度、一昨日4月14日21時26分ごろに熊本に地震がありました。これに引き続き本震と見られるマグニチュード7.3の強い地震が本日16日1時25分ごろにあり、甚大な被害が生じております。昨年熊本医学会で眺めた熊本城も一部倒壊し、負傷者・死亡者の数も時間を追って増加しているようです。当会会員への被害についてはまだご報告出来る情報が集まっておりませんが、先生方の健康被害、地域での医療活動に支障はないかと心配をしているところであります。今後情報が集まり次第先生方にはご報告させていただきたいと考えております。東日本大震災の時に被災された会員へ行いました、義援金の提供等支援を検討しているところです。■DMAT、JMAT、DPATとその他の災害医療派遣チーム今回の地震については、医療系メディアの活躍が目立つ。詳細なレポートが日経メディカルの増谷記者やm3の橋本記者によって書かれた。両者とも全文を読むには事前の登録が必要であり、それが出来ないと、最初のメールを頂いた先生のように情報過疎ということになる。ITリテラシーは医師にとっても重要なのだと思う。詳細については読者ご自身が登録してお読みいただきたいが、一部ニュアンスが伝わる記事内容を載せておきたい。------------------------------------------------------------------------4月14日から熊本県を中心に相次いでいる地震を受け、被災地では随所で災害医療活動が展開されている。災害時派遣医療チーム(DMAT)は、17日22時時点で157隊が活動中。80隊が移動中で、294隊が待機中となっている。厚生労働省の報告によれば、4月17日21時時点で厚労省が直接確認した医療施設62施設中、建物損壊のリスクがある医療機関4カ所、ライフライン(電気、ガス、水道)の供給に問題がある医療機関19カ所、連絡が取れない医療機関4カ所、問題がない医療機関38カ所だった。熊本県内において、患者受け入れ困難に陥っていた基幹病院の診療機能も、DMATの支援などにより、徐々に改善傾向にあるという。------------------------------------------------------------------------災害時の医療については、日常診療ではなじみのない用語がいくつも出てくる。よい機会なので整理してみたい。Teamの略で災害時派遣医療チームのことだ。大規模災害及び航空機・列車事故などの発生時に、被災地に迅速に駆けつけ、救急治療を行うための専門的な医療チームの事。コメディカル・事務員等)で構成される。日本DMATは2005年(平成17年)4月に、厚生労働省によって発足された。都道府県DMATは2004年(平成16年)に、東京DMATが発足、2006年(平成18年)には大阪DMATが発足し、その他の道府県でも配備が進んでいる。域内災害時において現場医療活動を行う。発足の2005年には300人程度だったが、2011年には6,000人、2014年には9,000人となった。厚生労働省の日本DMAT活動要領によれば、その初動要件は以下の如くである。被災地域の都道府県は、以下の基準に基づき、管下の統括DMAT登録者等の意見を聴いて、必要に応じて速やかにDMATの派遣要請を行う。対してDMATの派遣を要請する。被災地域外の都道府県は、被災地域の都道府県の派遣要請に応じ、厚生労働省と連携し管内のDMAT指定医療機関及び日本赤十字社支部に対してDMATの派遣を要請する。厚生労働省は、当分の間、被災地域の都道府県の派遣要請が無い場合においても、緊急の必要があると認めるときは、被災地域以外の都道府県に対して被災地域へのDMATの派遣を要請できる。今回は、初動1または2に該当し、熊本県内でDMATが起動されたものと思われる。発災から約72時間が経過すると、急性期の患者数も落ち着いてくるため、この頃になるとDMATは被災地からの撤退時期の検討を始める。災害の種類や規模によっては、被災地の医療体制が回復しない場合もある。このような場合には、日本医師会が統括するJMATが、撤退するDMATと交替するようにして被災地に派遣され、地域の医療体制が回復するまでの間、医療支援を続けることになる。関する諮問への審議結果を発表した。この報告書においては、日本医師会が最大の医師の職能団体であり、また全ての地域医師会を束ねる立場にあるにもかかわらず、災害発生直後において、被災現場等での災害医療活動を実行する能力に欠けることが指摘されるとともに、日本医師会として災害への対応を遂行するための方策として、医師会JMATが提言された。これに伴う津波等による東日本大震災が発生した。4県を除く)に対して派遣の要請を発出した。日本医師会長に対し、被災地への医師等医療従事者の派遣が正式に要請された。前述のように、JMATは、このDMATを引き継いで、避難所・救護所における医療を担当することを主たる役割とした。被災地域の病院、診療所の診療への支援も、重要な役割の一つであった。よれば、17日時点ですでに11チーム33名が初動任務を終え、派遣終了となっている。その後次のJMATに引き継がれて活動していることを考えると、現時点では戦略的成功を収めているといえるだろう。Teamの略で災害派遣精神医療チームのこと。大規模災害などで被災した精神科病院の患者への対応や、被災者のPTSDを初めとする精神疾患発症の予防などを支援する専門チームである。東日本大震災に際して、自治体や医療機関から精神科医を中心とする「こころのケアチーム」が派遣され、被災地住民のメンタルヘルスのための「こころのケア」活動を行った。事前に組織化された活動ではなかったため、現場での活動に課題を残した。そこで国(厚生労働省)は、全国的に統一したDPATの名称や定義を定めた。活動期間は、1チーム1週間(移動日2日・活動日5日)を標準とし、必要があれば一つの都道府県等が数週間~数か月継続して派遣する。活動原則として、(1)Support:名わき役であれ。被災地域の支援者が主体であり、その応援を行うのであり、主役はあくまでも被災地の支援者である。(2)Share:自己完結型の活動。(TMAT)などがあって、独自の活動を行っている。(保健福祉部)が執ることになっている。Aらによれば、日本のDMAT(J-DMAT)は、米国のDMAT(US-DMAT)と比較すると、国土が1/25であることから、陸上での展開が容易で、チーム編成が小さく(1隊は医師1人、看護師2人、業務調整員1人からなる)、機敏に動けるのだと説明されている。今回の熊本地震についても、その能力を思う存分発揮して被災した人々を救ってくれるものと信じている。