最新動向:2008年2008年12月24日1年間で最も利用した携帯の機能は「メール」5割超この1年間で携帯電話ユーザーが最も利用した機能についての調査によると、トップは「メール」で、全体の54.7%に達することが明らかになりました。ちなみに第2位は「音声通話」で21.1%で、つまり携帯電話の役割が本来の電話(通話)からメール中心へと移行したことが表れる結果となりました。2位「友人」でがそれぞれ40%前後で、ほぼ同じ割合でした。本調査はアイシェアが実施したものです。JapanCategory:統計・調査2008年12月21日メールだけでリスト管理できるサービス登場メールだけでリスト管理できるサービスが登場しました。件名欄にコマンドを入力し、そして本文欄にデータを入力してメール送信することでリスト管理するというものです。どちらかというと、メールでデータベース操作ができるツール、といった説明が似合うサービスのようですが、メールを活用したメールマーケティングは、業務にも大きく関与する時代であることを感じます。Docs」に変換するサービスを開始しました。メールをワープロにコピー&ペーストすれば済むことと思われますが、じつはそのためには3クリックが必要です。それを1回にしたということになります。メールと他のアプリケーションとの連動は他にも考えられそうです。すればメールマガジン(メルマガ)を含むメールマーケティングの応用もさらに広がることになります。JapanCategory:2008年12月17日メールでPDFも読めるグーグル社は、自社の無料ウェブメール「Gメール」でPDF表示機能を追加しました。これにより、PDF閲覧ソフトを使わないで閲覧することが可能になります。このサービスではページ閲覧機能が強化されていて、素早くページ内を移動できたり、テキストサイズを画面の大きさに合わせて調整できるズーム機能が組み込まれています。ズーム機能ではブラウザのテキストサイズ変更機能を使用した場合よりも、細部をより明確に表示できるようです。これからのメールマガジン(メルマガ)では、PDFを取り組んだパターンも登場しそうで、メールマーケティングの表現方法のひとつとしてどのような場面で効果的か、検討の価値があると言えます。注目サービス2008年12月09日メールの誤送信を防止するソフトとメールマーケティングメールの誤送信を防止するソフトはいくつかあります。仕組みとしては、送信メールを一旦、隔離領域に保留し、一定時間が経過してから送信するというものです。一般のメールでは確かにこのリスクはありますが、メールマガジン(メルマガ)配信の場合などは通常はテスト配信をおこない、その後に本配信をおこなうので、誤送信のリスクは大きく回避できます。メールマーケティングにおいてテストは必須プロセスであることを再確認したいところです。企業が顧客に送るメール配信代行で、電子署名を付けたサービスを始める会社が増えてきました。電子署名付きメールとは、メールを送る企業が実在し、正しく送ったものであることを電子署名で認証するというものです。登録時のメールアドレス2回目入力、コピペが半数メールマガジンなどの会員登録手続きに関する調査の結果、登録時にメールアドレス確認で2回目の入力を求められた場合、「コピー&貼り付け(ペースト)している」が54.5%と、コピペ派が過半数を占めることが明らかになりました。パスワード確認で2回目の入力を求められた場合は、「直接入力している」が66.6%がトップです。メールアドレス入力は、その後のメールマーケティングの生命線となるわけですから、登録時のインターフェースにも配慮しいたいところです。小売で「メールマーケティングが効果的と予測」は52%アメリカの小売経営層を対象とした調査によると、小売で「メールマーケティングが効果的と予測」は52%であることが明らかになりました。ソーシャルメディアやオンラインビデオ、モバイルなどが台頭していますが、一方でメールマーケティングは引き続き評価されていることがわかります。メルマガの実践など、オーソドックスではありますが必須であることを改めて感じます。不審者情報などを知らせる群馬県警の「上州くん安全・安心メール」の登録者数は1万1173人に達したことが明らかになりました。同県内の携帯電話契約者数は延べ約150万人なので、約130人に1人が登録している計算になります。一方で、各自治体でもメール配信が本格化してきています。前橋市の「お知らせ連絡情報(「オレンジ」メール)」は、市内71の小中学校などに通う子供がいる約2万3400世帯のうち、約1万9900世帯の保護者が登録しています。約85%が登録していることになります。メールを活用した展開はメールマガジン(メルマガ)ばかりではありません。このような治安や危機管理での活用は、ユーザーに「安心」という価値を提供することができるという好例と言えます。統計・調査2008年12月02日グーグルのGメール利用者、1年間で8割増グーグルは、、同社が提供するウェブメール「Gメール」の日本での利用者数(週に1回以上利用する人の数)が対前年比で8割増えたことを明らかにしました。携帯電話向けのインターフェースを2008年11月に刷新して、メールのタイトル背景色を変えることでひと目で未読か既読か判別できるようにするなど、刻々と進化しています。メールマーケティングを実践するにあたって、ウェブメール利用者も意識した配慮がますます重要になっています。統計・調査2008年11月28日モバイルサイトを知るきっかけ、「メニューリスト」「検索」「メルマガ」モバイルサイトを知るきっかけについての調査結果が発表されました。トップ3は次の通りです。37%携帯マーケティングにおいても、メールマーケティングは不可欠なことが明らかで、今後は携帯メルマガも活性化していくものと思われます。英国のセキュリティ会社の観測によると、迷惑メールの流通量が75パーセント減少したことが明らかになりました。特定の迷惑メール送信事業者のインターネット接続を2008年11月に遮断したためとみられています。ネット接続をインターネット接続業者(ISP)から遮断されたのは、米国サンノゼの「McColo」という迷惑メール送信事業者。同社のネットワークやサーバーは以前から悪評が絶えず、なんと世界中に出回っている迷惑メールの50%から75%に関与しているとも言われていたようです。メールマーケティングにおいて、メルマガをどこから配信するかというのも重要な検討事項のひとつです。感染ファイルを添付したメール、3カ月間で8倍にコンピュータセキュリティ脅威傾向の調査によると、感染ファイルを添付したメールの割合が、3カ月で8倍に増えていることが明らかになりました。2008年の7月から9月に配信されたメールで、感染を狙う添付ファイルを含むものは全体の0.2%。同年4月から6月は0.03%だったので、比較すると8倍に達しています。請求書などを詐称して添付ファイルを開かせようとするメールマルウェア(コンピュータウイルス、ワーム、スパイウェアなどの「悪意のこもった」ソフトのこと)が多いのが特徴です。迷惑メールは問題外ですが、正統なメールマーケティングにおいても、基本的には添付メールはご法度です。迷惑メール2008年11月16日メール開封率は13.2パーセントアメリカのメール開封率に関する調査によると、2008年前半期のメール開封率は13.2パーセントであることが明らかになりました。前年同期は16.11パーセントなので、約3ポイント減となります。いえ、メールマーケティングは、バナー広告など他の広告と比較しても、依然として高い効果を維持していて、トップの検索連動広告に次いで2位をキープ。バナー広告などを引き離しています。米国の大学研究者が、迷惑メールの収益性を発表しました。発表によると、平均支払額100ドル前後の販売を28件おこなうのに、3億5000万通の迷惑メール(スパムメール)が必要だったそうです。発表では、応答率がもっとも低い国として、米国と日本を挙げていました。その理由として迷惑メールフィルタリング技術の水準の高さを指摘しています。今まで被験者を使ったユーザーテストなどの経験からいえば、そもそも日本人は英文字のメールを受け取る機会も少ないので、たとえフィルタリングされなくても迷惑メールとしてスルーする傾向があります。このことを考えると、日本人向けのメールマガジン(メルマガ)を含むメールマーケティングでは、差出人名や件名欄は日本語にすべきということを改めて感じます。Gメールのビデオチャット機能グーグルは、無料ウェブメール「Gメール」に、動画と音声を用いたチャット機能を追加したサービスを開始しました。メールというプラットホームに動画や音声という異なるコミュニケーションが加わることで、今後のメールマーケティングも新たな局面に影響を与えそうです。地震発生や台風の通過状況などの警報をメールで知らせる新サービスが登場しました。携帯情報サイト「モバゲータウン」の会員向けで、発生地域や規模など会員が設定する配信条件に基づき情報が届きます。モバゲーに会員登録(無料)をすれば、誰でもメールを受け取れます。メールマーケティングは「メルマガ」とイコールだと思われがちですが、じつは「メルマガ」は、メールがもつマーケティング機能のほんのごく一部でしかありません。メルマガ以外のほうが、メールがもつ本来のマーケティング力を発揮できます。これがひとつのいい例です。恋人とのデート中のメールに関する調査によると、デート中の「メールをチェック」を「許せる」と回答したのは4人に3人の割合でした(73.5%)。「メールを打つ」のを「許せる」と回答したのは、3人に2人でした(65.7%)。メールは従来のコミュニケーションのあり方そのものも変えていることがわかります。米大統領選でオバマ氏当選のほんの数時間後に、同氏の名前を使った迷惑メールが続々と登場しました。Player」のアップデートらしきファイル(偽ファイルです)のダウンロードを促し、そしてウイルス「トロイの木馬」に感染することになります。旬なトピックを取り入れてユーザーが反応しやすくするのはメールマーケティングのセオリーのひとつですが、迷惑メールはいけません。米国の調査で、米国人のメールを頻繁に確認する「中毒状態」と感じているのがメール利用者の約半数にのぼることが明らかになりました。この調査は、AOLが13歳以上のアメリカ人4000人のメール利用者を対象に調査を実施したものです。メール中毒状態と感じているのは、昨年の15%から46%と、約3倍。「1日に4回以上確認する」と答えた割合は51パーセントで、「10回以上確認する」も2割に達しました。日経産業新聞Category:統計・調査2008年10月24日10万通の迷惑メール、セキュリティ対策なしでセキュリティ対策をしない状態でネット利用することで、どのくらいの迷惑メールが届くかの実験結果が発表になりました。参加者は30日間、セキュリティ対策がなされていないままネットを利用するという実験で、この結果、受け取った迷惑メールの総数は10万4832通でした。NetCategory:統計・調査2008年07月11日2012年までに、メールはGメールなどのSAAS型に。米調査会社の予測によると、2012年までに20パーセントのメールはウェブベースのGメールのようなSaaS型になるようです。どこにいるかというのは関係のない時代の到来です。GartnerCategory:統計・調査2008年07月08日メールが衰退するってホント?コミュニケーションとしてのメールの在り方についての論説が発表されました。さまざまな意見はあるものの、そのボトムラインは、「受信トレイのちらかった状態を解消」しなければならないところが起点になっているのではと思います。米調査会社の発表では、アメリカ世帯の20%がメールを送ったことがないそうです。2000万世帯はインターネットアクセスがないそうで、これは全世帯の18%にあたります。ちなみにメールを送ったことのない人たちの半分は65歳以上、56%は高校以上の教育を受けていないという結果でした。AdInnovatorCategory:統計・調査2008年05月09日メールをPDFに変換するサービス登場メール本文と添付ファイルを自動的にPDFに変換するサービスが登場しました。PDF形式に変換したあとは、暗号化して送信することがでいあす。機密情報をメールでやり取りする際に情報流出リスクを抑えられるところがポイントです。永久保存版のメールメールを永久保存するサービスが登場しました。これは転送すれば自動的に永久保存してくれるというものです。事実上、無制限のウェブメールが多くありますが、「とっておきのメールは特別扱い」という考え方アリです。電話で道順を尋ねるとメールで結果を返してくれるサービス登場アメリカでは、電話で道順を尋ねるとメールで結果を返してくれるサービスが登場しました。使い方は、ある電話番号に電話してどこに行きたいかを告げるだけ、ととてもシンプル。地図情報の番号案内みたいなもの(説明がややこしい)ですが、番号案内と異なるのは、結果をテキストメッセージでメールで返してくれること。あわててメモをとったりする必要がありませんので便利そうです。100SHIKICategory:注目サービス2008年02月25日ヤフーや楽天のウェブメールが使いやすくヤフーと楽天は、パソコンのメールソフトと同じような表示や操作感になるように、ウェブメールサービスの表示画面を刷新しました。ヤフーの「ヤフー!メール」ですが、「フラッシュ」技術を採用してドラッグ・アンド・ドロップのマウス操作でメールを移動できたり、サイト内で画面を切り替えて複数のメールを同時に作成できたり、ショートカットキーが使えたり、といった機能を実装しました。一方の楽天の「インフォシークメール」は、「Ajax(エイジャックス)」を採用して、同じような機能を実装しています。改正法案は、送り先の同意なしに広告・宣伝のメールを送りつけた業者に対する罰金上限を、現行の100万円から3000万円に引き上げるというものです。総務省は2008年2月中に今国会に提出し、2008年中の施行を目指しています。「職場のコミュニケーションに関するアンケート調査」の結果を発表しました。それによると、8割以上の人が「職場内でのメールを気軽に送れる」と回答している一方、「自分の真意が正確に伝わっているか不安」と感じている人も8割弱いることが明らかになりました。進む」(47.2%)という心配もあるようです。米グーグル社は、企業向けにメールのセキュリティー対策サービスを開始しました。コンピューターウイルスの侵入を防ぐだけでなく、社内の機密文書などが社外に漏れるのを防止できるそうです。お値段は、顧客企業の従業員1人あたり年3ドルから25ドル。主要ソフト会社が提供するメールシステムと組み合わせて使えるというものです。米国の調査によると、効果的なマーケティング、メールはB2Bで45パーセント、B2Cでも44パーセントと依然高い水準であることが明らかになりました。eMarketerCategory:統計・調査2008年01月24日メールのリスクのおさらいメールは便利だが、一方で簡単なミスが起こりやすいのも事実。そこでリスクと対策を定期的におさらいするのがよさそうです。ここに、最低限のメールセキュリティがまとめられていますが、最後の「酒に酔ってメールを送信しない」というは激しくうなずきました。読者のみなさまへ関連情報メールマーケティング大全【完全実践ガイド】はメールマーケティング専門の解説サイトです。日本最多の掲載情報量で基礎知識から最新トレンドまで解説します。ブックマークこのページはソーシャルブックマークにご登録いただけます。