円形脱毛症や抗がん剤の投与などで髪の毛が抜けていくのは、女性にとって大きな精神的苦痛を伴うものです。その苦痛を和らげる手段として、医療用ウィッグ(かつら)があります。着用すると脱毛した部分を隠せますし、現在は作りが精巧で一見しただけではウィッグだとわからないものが増えてきました。安いものであれば数千円の品も存在しますが、それなりに作りがしっかりとしたものを求めるのであれば、数万円から場合によっては数十万円もかかるケースもあります。「それだけ高額なら医療費控除が使えるのでは?」と思うかもしれませんが、残念ながら2017年時点で医療用ウィッグは医療費控除の対象外です。その理由を医療費控除の仕組みについて触れながら、説明していきます。治療の必需品とは認められていない医療用ウィッグ結論から言いますと、基本的に医療用ウィッグの購入で医療費控除を受けることはできません。以下で、その理由について説明いたします。医療用ウィッグの代表的な使用例といえば、抗がん剤による治療の副作用による脱毛が挙げられます。抗がん剤はがん細胞だけでなく、正常な細胞にも作用するため、長期間使用すると細胞分裂の早い髪の毛も次第に抜け落ちてくるのです。それが嫌で、なかなか治療に踏み切れない女性もいます。精巧な医療用ウィッグを装着すれば、見た目にも治療前と比べて違和感のない髪を再現することが可能です。これは、女性にとっては精神的支えになる心強い存在です。円形脱毛症などで髪の抜が目立つときも、医療用ウィッグの利用が考えられます。医療用ウィッグは、患者が治療に向き合うために必要なアイテムだといえるでしょう。それでも医療用ウィッグが医療費控除の対象として認められていないのは、それそのもががんや円形脱毛症などの治療に直接関与しているわけではないからです。入院中に何も食べないわけにはいきませんから、病院で出される食事は控除対象として認められています。病院までたどり着かないことには治療が受けられないので、交通費も公共交通機関に限っては控除の対象となっています。ところが、医療用ウィッグは別にそれがなくても治療を受けるのには何の支障もないので、控除の対象としては認められていないというわけです。長期の治療を行う上で精神的苦痛の緩和は不可欠ですが、医療費控除の中には「美容目的の使用は対象外」という注意書きがあり、医療用ウィッグもそれに当たるとされています。医療用ウィッグにかかった費用は、原則として医療費控除の対象とはなりません。医師が治療に医療用ウィッグが必要だと判断し、それを装着するように指示した場合です。脳の手術のために、頭蓋骨の一部を切り取り、手術後もしばらく脳が露出した状態を維持しなければならないとします。そのままでは危険なので医師は頭を保護するための鉄板付ウィッグを装着するように指示します。したケースでは、医療費控除が認められます。これはあくまでも特殊な例であり、医師が「医療用ウィッグを用意するように」といったとしても、それをもって医療費控除の対象として税務署から認められるとは限りません。「医療行為のために本当に必要だったかどうか」が主なポイントとなるのです。医療用ウィッグを購入しても、現実には医療費控除の対象にはならないケースがほとんどです。医療用ウィッグは高額な商品だけにできることなら負担を軽減したいものです。そこで、医療費控除以外の制度の利用を検討してみてはいかがでしょうか。がん保険にはさまざまな種類がありますが、その中には医療用ウィッグの費用負担をしてくれるものも存在します。保険加入を検討する際には、そういった点も確認しておきましょう。海外にはかつらの購入費用を全負担してくれる保険がありますが、近年、日本でもようやくこうした需要に対するサービスの普及が広まってきた感じがあります。医療用ウィッグの購入に対して、補助金を出してくれる自治体も現れ始めました。その先駆けとなったのが山形県で、2014年度より、抗がん剤治療に伴って医療用ウィッグを購入すると上限1万円の補助費用を出す制度が始まりました。滋賀県の伊万里市でも2014年7月から、がん患者が医療用ウィッグを購入する場合、上限1万5千円まで補助する制度を開始しています。岩手県の北上市や秋田県の能代市では、上限3万円までの補助金が受けられるようになりました。その後も医療用ウィッグの購入に対して補助金を出す自治体は増え続け、全国的な広がりを見せています。医療用ウィッグの購入で医療費控除は受けられませんが、地元の自治体に補助金制度がないかを確認してみることおすすめします。自分の住んでいる自治体で医療用ウィッグ購入の補助を行っていなかったとしても、今後導入されていく可能性はあります。補助金に関する情報は、定期的にチェックしておいた方がよいでしょう。関連記事:医療用ウィッグの購入に保険は適用されるの?医療費控除の仕組み最後になりましたが、そもそもの医療費控除の仕組みについて説明をしたいと思います。医療費控除とはどのような制度かというと、年間の医療費が一定の額を超えたときに自分や家族にかかる負担を軽くするため、その一部を税金から控除するというものです。医療費を支払うときに安くなるのではなく、一度全額を支払ってから税金の減額という形で負担軽減が行われるのが特徴です。その申告は確定申告時に行い、それを忘れると、もちろん税金の減額はできなくなってしまいます。医療控除の対象となるのは、自分や扶養家族に対する医療費負担額が年間10万円(年間所得額が200万円未満の人は所得額の5%)を超えた場合です。保険金などで補てんされている分に関しては負担額とはみなされません。医療費控除の上限は年間200万円であり、この額を超えた分に関しては控除の対象にはならないので注意が必要です。年間所得が400万円で年間医療費が40万円、その内10万円が保険金から補てんされていたとします。すると、医療費控除の対象になるのは40万円から保険金10万円と控除対象外の10万円を引いた20万円です。年間所得400万円のときの所得税率が20%だとすると20万円×20%で税金が4万円減額されることになります。以上が医療費控除の大まかな仕組みです。医療費控除を考える際に重要なのは、控除の対象になるのは治療のために必要な費用だという点です。診察費用や検査費用、薬代などは当然控除の対象となります。義手や義足、松葉杖などの購入費やリハビリのための費用も治療に必要だと認められれば問題ありません。意外なところでは、病院を訪れるために支払った公共交通機関の交通費や、入院中に出された病院の食事代も控除対象です。もとづいて行われる中絶、子どもの歯の矯正なども対象例として挙げられます。予防注射や病気予防のための健康食品購入といった予防行為は医療費控除の対象外です。メガネやコンタクトレンズを購入するための眼科検診や、美容のための歯科矯正なども治療行為とは認められません。交通費に関しては、公共の交通機関の使用であれば医療費控除の対象となりますが、自分の車を使用した場合のガソリン代などは対象外です。その他の対象外の例としては、入院中に購入した日用品、食事療法のための食品購入費用などがあります。中にはケースバイケースで扱いが異なるものもあるので注意が必要です。健康診断や人間ドッグなどは治療行為ではありませんが、その結果、病気が見つかって治療に移行した場合は控除の対象となります。タクシー代についても、緊急事態で公共交通機関を利用する余裕がなかった場合は控除対象として認められます。抗がん剤による影響で髪が抜けてしまった方や、薄毛の症状を抱える方などの悩みを和らげるために、医療用ウィッグ(かつら)が助けとなる場合があります。...医療用ウィッグに髪を寄付?ヘアドネーションとは抗がん剤の治療や脱毛症などに使用される医療用ウィッグ(かつら)は、人毛や人工毛、またはその両方を混ぜたミックス毛が使われています。...医療用ウィッグとバレないための5つのポイント抗がん剤治療を開始すると、多くのケースで髪の脱毛が起こります。脱毛によって外見が変化することは、患者にとって精神的ダメージが大きく、大変つらいことです。...医療用ウィッグの購入に保険は適用されるの?抗がん剤などの使用による脱毛をカバーしてくれる「医療用ウィッグ(かつら)」。抗がん剤治療の副作用によって、多くのケースで脱毛が起こります。そのため、治療中は医療用ウィッグを使用している方も多いでしょう。...医療用ウィッグのタイプによって変わるお手入れ抗がん剤や脱毛症の治療中に、医療用ウィッグ(かつら)を使用したいと考えている患者さんや、闘病中のご家族に利用させてあげたいと思っている人もいることでしょう。