(電子版)は「中国人観光客が日本のスキー場の救世主に」とする記事を掲載した。(電子版)は「中国人観光客が日本のスキー場の救世主に」とする記事を掲載した。記事はまず、中国で1月1日、海外で商品を購入し中国国内で販売する個人の代理購入者を規制することを盛り込んだ「電子商務法(電商法)」が施行されたことを受け、「日本の商業施設やドラッグストアが涙を流す中、日本を訪れる中国人観光客の数は依然増加傾向にあり、そうした観光客の足は日本国内のスキー場に向かっている」と報じた。「2022年の北京冬季五輪までまだ3年あるが、中国は早くから国策としてウインタースポーツの普及に力を入れてきた。スキーブームを経験し、今では少子高齢化で客足が減った日本のスキー場はわらをつかむことができた。中国人観光客が大挙して訪れるようになり、日本メディアはこうした現象を『爆滑り』と名付けている」と伝えた。その上で、日本メディアが「あるゲレンデでは、17人中15人が中国から来た人たちだった。ゲレンデだけでなく併設のレストランも約9割が中国から来た客だった」「神戸市の六甲山スノーパークでは、10年前に約600人ほどしかいなかった外国人観光客が昨年度は約2万人にまで増加した」「六甲山スノーパークの関係者は『中国の春節は普段の3倍くらいのお客さまに来ていただいている』と話している」などと伝えていることを紹介した。続けて、なぜ中国人観光客がわざわざ日本のスキー場にやってくるのかについて、日本メディアが「雪質の良い日本のスキー場を求めている」「中国のスキー場の施設はまだ国際水準に追いついていない」「中国では空前のウインタースポーツブームになっていて、国内のスキー場はどこも混んでいる」ことなどを挙げていると紹介した。日本メディアが「日本のスキー場も必死で、注意事項が書かれた看板は、日本語や英語のほか、中国語でも表記。他にも、春節の期間は特別に、スノーバギーなど夜のゲレンデを楽しめるイベントや打ち上げ花火で中国からの宿泊客を楽しませている」などと伝えていることも紹介した。中国や韓国の専門知識を生かしませんか?レコードチャイナではコラムニストを募集しています。中国SNS「日本でしたいこと」ランキング=「買い物したい」に微妙な変化、「お城に住みたい」も登場トレンドEXPRESSは中国のSNS投稿から分析した「日本でしたいこと」のランキングを発表した。「買い物したい」が第1位であることは従来通りだが、変化も見られる。「城に住みたい」もランクインした。写真は福島県会津若松市にある若松城(鶴ヶ城)。代金いずれもアップ、日本の温泉とスキーが人気―中国メディア2019年の春節(旧正月、今年は2月5日)法定休暇が正式に発表されたことに伴い、春節連休の旅行申し込みもラストスパートに入っている。続きを読む中国で電子商務法が施行、韓国の免税店業界が影響懸念―韓国メディア3日、観察者網は、韓国メディアの報道を引用し、1月1日から中国で電子商務法(電子商取引法)が施行されたことで、韓国の免税店業界が影響を懸念していると伝えた。スキー場、タクシーなどで、中国のモバイル決済の導入が進んでいる。写真はウィーチャットペイ。続きを読む北京五輪が日本のウインタースポーツに新たなビジネスチャンスもたらす―中国メディア18日、人民網によると、2022年に開催予定の北京冬季五輪について、日本のウインタースポーツに新たなビジネスチャンスをもたらすことが期待されている。