人生100年時代、女性の半数は90歳を迎える。総所得が「公的年金・恩給のみ」の世帯が半数以上。60歳や65歳など一定年齢から年金を受け取ることを目的に、月払いや年払い、あるいは一時払いで保険料を支払っていく貯蓄型の保険商品です。リスクに備えるのが保険の役割ですが、個人年金保険で備えるのは長いセカンドライフの経済的リスク。「長生きリスク」と言われるものです。保険料を支払い続けることで、老後資金の貯蓄をして、老後に備えるための保険です。この保険の最大のメリットが、「長生きリスク」に備えることといえるでしょう。個人年金保険には、加入した時点で将来の年金の受取額が決まる定額年金と、運用の成果によって受取額が変わる変額年金や、外貨建ての年金商品もあります。80歳以上の年間医療費は約100万円、先進医療費は1件当たり約84万円。厚生労働省の患者調査によると、65歳以上で入院する人が多い疾患は、脳血管疾患、次いでがん(悪性新生物)、心疾患(高血圧症を除く)と続きます。平均的な入院日数を見ると、脳血管疾患は100日を超え、がん、心疾患はともに20日以上(図4)にもなります。(概数)の概況」(平成24年)より)。移行している80歳以上になったときに必要な医療保険は、現役世代の時に備えておくことがとても大切です。医療保険の保険料が安い若いときに、終身型の医療保険に加入しておくことをおすすめします。若いころからこつこつと準備をすることが老後の安心を支えます。80歳以上になると、若いころから準備をして終身型の医療保険に加入していたとしても、補償内容が制限されることが多いため、貯蓄もしておくことをおすすめします。ライフステージに合わせて、子供が独立したら、高額な生命保険を見直し、その分を貯蓄にまわして備えるなど、安心して長生きできるようにするために計画的に備えておきましょう。高校入学から大学卒業まで必要な入在学費は、子供1人当たり899.4万円。(前年調査20万円増加)自宅外通学者(1人)への年間仕送り額は平均124.9万円。大学4年間仕送り額約500万円。自宅外通学を始める費用として45万円が必要。年収400万円未満世帯の世帯では、年収の約1/3を教育費が占める。平均世帯年収は、834.4.万円。年収が低いほど在学費用の負担は重くなる。「奨学金」「子供のアルバイト」による教育費捻出が増加傾向にある。教育費の捻出方法としては、「教育以外の支出を削っている(節約)」(29.9%)が最多であるが、前年調査と比べ、「奨学金を受けている」(22.0%)、「子供がアルバイトをしている」(20.1%)の伸びが目立つ。学資保険(子供保険)とは、子どもの高校や大学入学等に必要な教育資金の準備を目的とし積立と同様に毎月の保険料を支払い続けることで計画的に教育資金をつくれる保険です。「子供の教育資金を積み立てる」という貯蓄目的の他に「保護者(契約者)に万が一のことがあっても教育資金を確保できる」という保障目的もあります。学資保険の魅力はこれらをはじめとした多くの機能を兼ね備えていることなのです。どの機能に重きを置くかということは、ご家庭の状況によって異なりますので、選び方に留意してなるべくお得に学資保険にご加入していただきたいと思います。火災保険Share2021年1月に地震保険料の値上げが実施されることが、各保険会社より発表がありました。近年の自然災害等により火災保険も保険料が上がりそうです。保険とお金のお役立ちブログShare1.入院日数はどのくらい・・・?入院が短期化され始めて既に10年以上経過し、昔は一月の入院治療していた病名も、今や10日前後の入院治療になっているものもあると聞き、一昔前と比べて、入院がどの程度短期化されたのかを調べてみました。火災保険Share本年の台風15号、19号で被害にあわれました皆様に心よりお見舞い申し上げます。台風19号から約2カ月が経ち、まだまだ復興の途中ではあるかと思いますが、続々と保険金の請求等が上がってきておりますので保険金の請求についてご紹介していきます。ご存知の方も多いかもしれませんが、台風に備えるためには以下のような事故を補償する火災保険に加入する必要があります。本年の台風15号、台風19号で実際にあった事故事例をいくつかご紹介致します。上記のように様々な事故がありましたが、今回は実際に床上浸水をしたご家庭の保険金請求の手続きを例にあげ、どのような流れでどのように保険金が支払われたのかをご紹介したいと思います。上記のような流れで保険金支払いへと進んでいきました。見積もりを取る作業は、どのタイミングでも構いませんが業者の忙しさによっては見積もり作成が遅れ、結果保険金が支払われるまでに時間がかかってしまう恐れがありますので、なるべく早く対応したほうが良いかと思います。鑑定人の手配も同様で、今回のケースのように多くの方が一斉に保険金の請求をすると、どんどん査定に来てもらえるまでの時間も遅くなり、結果保険金の支払いも遅くなるといった事にもなりかねないので、事故が起こってしまった場合はなるべく早く保険会社(または代理店)への連絡をした方が良いかと思います。保険金の算出についてですが、今回のケースでは2通りの方法がありましたので、こちらもご紹介したいと思います。(1)業者の見積もりから保険金額を算出する方法。(2)保険会社が予め作成している早見表というものに沿って保険金額を算出。(2)保険会社が予め作成している早見表というものに沿って保険金額を算出。保険会社は、予め早見表に従った保険金額を前もって支払ってくれるということもしてくれるそうなので、応急修理等で纏まったお金が必要になる方にも安心していただけるかと思います。家財は事故直後の場合はボランティアの方やいろいろな方が片付けのお手伝いなどに来てくれ、画像を取らないで捨ててしまったりする場合もあると思いますので、お手伝いに来てくれている方たちには事前に周知をしておく必要があります。家財に関しては、リスト化や画像撮影に非常に手間が掛かりますので早見表から保険金額を算出していただく事も検討されることをお勧め致します。今回のケースでも建物は見積もりで、家財は早見表でという保険金の支払いとなりました。火災保険の加入を検討される方は、各地方自治体のホームページにハザードマップが掲載されておりますので、補償内容の検討の前に必ず確認されることをお勧めします。本年の台風では多くの方が浸水等の被害を受けました。私も、水災の補償をつけておらず大変な思いをしている方をたくさん見てきました。本年の台風で私たちのような保険を扱う者にとっては、また一層強い使命感を感じたのではないかと思います。大きな自然災害等が起きた時に、一人でも多くのお客様のお力になれるよう、今後も補償の必要性や保険の大切さをお話ししていこうと思います。時節柄、火災保険の見直しを検討されている方は多くいらっしゃると思います。分からないことがあれば、是非お近くの保険クリニックへご相談ください。少子高齢化が進む現代、自分や家族の老後について不安を抱えている人も多いことでしょう。充実した日々を過ごすためには、公的年金のほかにどのくらいのお金が必要なのか、また、どのように備えるべきなのか?現状の収支や今後の人生イベントなども考えてみながら、自分らしい老後生活について考えてみましょう。昨今、TVなどで老後資金●千万円と報道され、不安を感じている方も多いと思います。「老後資金とは」仕事をリタイア(定年)すると、給与収入などがなくなり、年金をベースにした生活が始まります。その時実際にかかる生活費と、もらえるであろう年金額との差額を計算し、足りなくなることが予想される場合に不足分を補うために備えておくお金が「老後資金」です。自分の将来のライフスタイルを考えながら、備える事が大切になります。生命保険文化センターが行った意識調査によると、夫婦2人で老後生活を送る上で必要と考える最低日常生活費は月額で平均22.1万円となっています。分布をみると「20~25万円未満」が、29.4%と最も多くなっています。必要と考える金額は平均14.0万円となっています。「ゆとりのための上乗せ額」を合計した「ゆとりある老後生活費」は平均で36.1万円となります。充実」と続いています。セカンドライフの生活費を支える大きな柱は、国民年金や厚生年金に代表される「公的年金」です。国民年金の加入者は、加入期間(月数)に応じて決まる「老齢基礎年金」を受け取り、会社員や公務員など厚生年金加入者は「老齢基礎年金」と在職中の収入の平均額や加入期間などに応じて決まる「老齢厚生年金」を受け取ります。リタイア後の収入は主に公的年金ですね。人によっては、企業年金や退職金なども入るでしょう。リタイア後にどのような生活をしたいか(毎月の支出がどのくらいか)、もらえる公的年金や企業年金、退職金はどのくらいかによって全く違いますが、ここでは、一般的な例で基本的な考え方を紹介しましょう。退職後は、住宅ローンや子どもにかかる費用がなくなり、将来のための貯蓄や生命保険料も不要になるので、生活費は50歳での生活費(手取り収入)の5割くらいになります。平均的なサラリーマン家庭(妻は専業主婦かパート)であれば、公的年金は現役時代の平均の生活費の約6割をカバーできる仕組みですが、これは退職後の生活費の8~9割にあたります。すれば、生活費の1~2割分を、退職から20年分くらい準備すればよいということになります。リタイア後のゆとりある生活費を年間350万円とし(月約29万円)、年金の不足分を60万円(月5万円)とすると、20年分で1,200万円。これに生活費以外に、予想される出費(自宅のリフォームなど)や予備費(病気や介護、事故に備えるお金)を加えたものが、リタイアまでに準備したい金額になります。予想される出費を生活費の2年分、予備費を生活費の1年分とすると、合計で1,050万円。生活費の不足分とあわせて2,250万円になります。退職金が1,500万円なら、積立てで準備するのは750万円。現役時代の税引前の年収とほぼ同じ水準で、これがひとつの目安です。退職金がないサラリーマンの場合は、必要額は現役時代の年収の3倍程度になります。自営業者は、もらえる公的年金が少なく(国民年金が満額もらえる夫婦で生活費の3~4割程度)、遺族厚生年金も退職金もないので、65歳までに年収の6~8倍の備えが必要になります。さまざまと分散しながら老後資金を蓄えるようにいきたいものですね。いかがですか?むやみに不安にならず、まずは知る事が大切です。「ねんきん定期便」があればだいたいの将来の概算額がわかりますよね。貯める・備えるタイミングはご家庭によってもさまざまです。誰にも待ち受けている老後!まだまだと思わずに、長い目でライフスタイルの計画を考えて楽しい老後生活を送れる準備をいたしましょう。わからないことがあればお近くの保険クリニックへご相談くださいね。生命保険についてShare「保険には入っているから大丈夫!」と安心してしまっている方、その保険は本当に今の自分に合ったものですか?昔と今では自分と取り巻く環境は大きく変わり、結婚や出産のことなど、昔加入した保険では対応できないようなことも多くなってきたことでしょう。そのような変化を受けて、今の自分にピッタリな保険に見直していくことが必要になります。今入っている保険がどんな保険なのかわからないのであれば、これを機に見直すことをオススメします。保険とお金のお役立ちブログShare皆様ご存じの通り、日本は世界でも有数の長寿国です。長寿国である日本では、2007年にすでに超高齢化社会へと突入し、今後も高齢者率が高くなっていくことが予想されております。くも膜下出血」のことです。脳卒中は、がん、心臓病に次いで日本における死因の第3位であり、年間約13万人の方が亡くなっています。寝たきりになる原因の3割近くを占めており、これは第1位と言われております。保険とお金のお役立ちブログShare先日の台風19号による被害に遭われた皆様には、心よりお見舞い申し上げます。携帯電話やテレビ、町の防災無線などで幾度となく警報が鳴り、不安な夜を過ごされた方が多かったと思います。被害発生から数日経つ今も、避難所での生活を余儀なくされている方、後片付けに追われている方もたくさんいらっしゃいます。これから冷え込む季節、お体を壊されぬようお祈り致しております。今回のブログは火災保険に焦点を当て、台風被害は保障されるのかを見ていきたいと思います。先進医療の技術料は健康保険の対象外のため、全額自己負担となる高額な治療です。用いた免疫療法など、さまざまな治療があります。治療だけでなく、検査や診断でも先進医療になっているものもあります。先進医療として扱われるものは1年ごとに見直しが行われていて、最新の情報は厚生労働省のホームページに掲載されています。令和元年9月1日現在で88種類の先進医療があります。多いのは、白内障の手術です。特徴は、白内障と同時に老眼も治療できる点です。先進医療に認定されている治療の中でも一番多くの医療機関があります。茨城の場合は、16の医療機関があります。守られるので支払い対象から外されることはありません。認めた場合に行われます。担当医と相談し、紹介状を書いてもらうのが一般的です。患者は理解し納得したうえで、同意書に署名して治療を受けます。受ける場合には、事前に保険会社へ確認をする必要があります。先進医療保障が必要かは、自分が将来なるかもしれない病気と、それが先進医療の対象となるのか、先進医療保障をうけることで安心できるかを考えてみることが大切です。先進医療で高額になるのは、一生のうち罹患率が高いがん及び白内障の先進医療です。これらの病気の治療は、保険診療だと痛みを伴う治療が多いため、高度で痛みを伴わない治療を選ぶためには高額になるため、先進医療保障は必要です。月々の保険料が200円前後で加入できる先進医療を検討されてみてはいかがでしょうか。reserved.webで無料相談受付お電話でのお問合せ。