今、新しい教育法としてのe-ラーニングが注目されています。既存店売上高は105.3%。今、新しい教育法としてのe-ラーニングが注目されています。原油の高騰など外食産業を取り巻く環境は非常に厳しいものがあった。人事に関わる状況は悪化しつつある。サービスが重要な要素である外食産業にとっては、「人がいないからサービスの低下は仕方がない」では済まされない。ITを活用した教育・研修システムである“e-ラーニング”にスポットをあてる事とした。e-ラーニングのあり方を検証していきたい。今、新しい教育法としてのe-ラーニングが注目されています。外食企業だけでなく、人の採用と育成は多くの企業にとって共通の悩みとなっています。「忙しくて充分にOJTが行なえない」「人の出入りが多く、同じ教育の繰り返しで、負荷が高い」「集合研修しようにも全員を集めることが出来ない」など、受け入れ側も問題が山積しています。常時の募集広告や、定着率の悪さによる多人数の採用などを考えると、従業員を一人前にするためのコストと現場の負担は確実に跳ね上がっているのではないでしょうか。定着率の悪さから来る人手不足を補うための派遣利用によるコストアップも人材育成難を原因としたコスト増要因と言えるでしょう。採用される側から見ると、逆に、充分に教育してくれないからすぐに辞める、という意見もあるのです。このような状況の中で、新しい教育ツールであるe-ラーニング(イー・ラーニング)が日本でも近年急速に拡がって来ています。Training)というものを指します。このe-ラーニングのメリットとは、一体どのようなものでしょう。一般的に言われている代表的なものを以下に挙げてみます。いつでも、どこでも、学習が出来る通信とパソコンのある環境であれば、職場でも自宅でも、自分の自由になる時間と場所で学習することが出来ます(勿論、職場では勤務ルールに従った上で、となりますが)。最近では受講者がモバイル機器を使うものも出始めており、通勤や通学の電車内やちょっと空いた時間など、「いつでも」「どこでも」の利便性がさらに広がっています。集合研修のように時間と場所の制約を受けず、経費的にも安上がりこれも「いつでも」「どこでも」の範囲内でしょうが、1箇所に受講者を集めて一定時間拘束して、という制約を受けません。小売業や外食、中食業のように、多店舗展開で長時間営業の業種では、店舗が分散していることや勤務のシフトの調整が困難で集合研修自体が儘ならないのが実情です。コストが削減出来ます。繰り返し同じ内容の教育が負荷なく提供される人の出入りが頻繁になると、繰り返し同じ事を教える必要が発生し、現場の負荷は大きくなります。「サービス基礎コース」「接客の基本コース」「衛生管理の基本コース」など、入店から仕事をこなせるようになるまでの内容をe-ラーニングで用意することで、繰り返し学習して貰うことが出来ます。OJTと併せ、体験して覚えて貰うことが必要ですが、教え忘れや人によって内容が違ったりするのを防ぐだけでなく、予習、復習が充実しますので、OJTの効率が大きく向上します。学習結果が随時にフィードバックされ、タイムリーな指導が出来るe-ラーニングの大きなメリットの一つが、学習の進捗状況と習熟度の確認が個人別のデータとしてご本部並びに店舗にフィードバックされることです。相対的な進捗スピードやテスト結果が随時に把握出来るので、早いタイミングでのフォローアップや評価に結び付けてモチベーションの向上に結び付けることが出来ます。以上、e-ラーニングの運用によるメリットを並べてみましたが、その最も大きな目的は、採用した従業員の定着率を高め、人材としての期待値までの期間を短縮することにより、採用、育成などに掛かるコストを削減。企業がスタンダードとするQSCを均一に提供する営業力を構築することにあります。次回からは、より教育の内容に迫って、e-ラーニングの活用について述べて行きたいと思います。今、新しい教育法としてのe-ラーニングが注目されています。株式会社プラネットhttp://www.pnet.co.jp/1984年設立。POSシステムを中心に一貫して流通業へのソリューション提供を手掛ける。システム開発からデーターセンターとしての情報処理サービス、さらには稼動後のヘルプサポートまでワンストップで提供する。今年より外食企業向けe-ラーニング・システムScoMの販売を開始する。