上方修正を好感JFEシステムズ<4832>(東2)はJFEグループの情報システム会社である。19年3月期第2四半期累計が大幅増益となり、通期の利益予想および配当予想を上方修正した。これを好感して株価は急伸し、年初来高値に接近している。好業績を評価して上値を試す展開が期待される。■JFEグループの情報システム会社JFEグループの情報システム会社である。鉄鋼向け情報システム構築事業を主力として、ERPと自社開発ソリューションを組み合わせた一般顧客向け複合ソリューション事業、自社開発のプロダクト・ソリューション事業も強化している。18年3月期の事業別売上高は鉄鋼183億円、一般顧客142億円、基盤サービス40億円、子会社(JFEコムサービス)38億円だった。情報システム関連のため収益面では年度末にあたる第4四半期の構成比が高い特性がある。事業領域拡大戦略を加速している。19年3月期(連結決算に移行、決算期変更で8ヶ月決算)は、月額報酬の順調な伸長やM&A効果などで実質増収増益予想である。株価は地合い悪化も影響して安値を更新したが、売り一巡して反発を期待したい。中心としたO2Oマーケティング企画・運用支援まで、企業のO2Oマーケティングを支援するO2Oソリューション事業を主力としている。popinfoはスマホアプリに組み込み、アプリユーザーのスマホ待ち受け画面に伝えたい商品・イベント・クーポンなどの情報やメッセージを、プッシュ通知によって配信できるO2Oソリューションである。実店舗への誘導・集客や販売促進に高い効果を発揮する。O2Oマーケティングやオムニチャネル化の進展も背景として、業種を問わず大企業のアプリ中心に採用されている。アナリスト水田雅展の銘柄分析アイビーシーは売り一巡して反発期待、18年9月期増収増益予想で19年9月期も収益拡大期待アイビーシー<3920>(東1)はネットワークシステム性能監視ツールのリーディングカンパニーである。ブロックチェーン技術の活用やIoT分野への展開も加速している。18年9月期は2桁増収増益予想で上振れが濃厚だろう。19年9月期も収益拡大が期待される。株価は地合い悪化も影響して安値圏に回帰したが、売り一巡して反発を期待したい。■ネットワークシステム性能監視ツールのリーディングカンパニーネットワークシステム性能監視ツール(ソフトウェア)のリーディングカンパニーである。マルチベンダーの機器で構成される複雑なネットワークシステム全体の稼働・性能状況を、精度の高いデータを取得して分析するネットワークシステム性能監視ツールの開発・販売、および導入支援サービスなどを提供している。情報通信ネットワークシステムが高度化・複雑化・ブラックボックス化し、システム環境変化による障害予兆の特定が困難になる問題が深刻化している。このためネットワークシステムの安定稼働や品質向上を実現するネットワークシステム性能監視ツールの重要性が一段と増している。した問題・障害の予兆をいち早く検知するため、ネットワークシステム性能監視に必要なマルチベンダー対応ソフトウェアを自社開発し、様々な環境下でのデータおよび統計分析・解析ノウハウを蓄積して、サービスをワンストップで提供していることが強みだ。全ての主要メーカーに対応し、100社を超えるマルチベンダー対応で使い勝手の良い性能監視ソフトウェアは世界でも類がない。アナリスト水田雅展の銘柄分析2018年10月30日ファーストコーポレーションは売り一巡して反発期待、19年5月期増収増益予想で1Qは2桁増益と順調ファーストコーポレーション<1430>(東1)は分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による高利益率を特徴としている。豊富な受注残を背景に19年5月期増収増益予想である。第1四半期は2桁増益と順調だった。株価は地合い悪化も影響して年初来安値を更新したが、売られ過ぎ感を強めている。売り一巡して反発を期待したい。東京圏(1都3県)を中心に、分譲マンション建設に特化したゼネコンである。造注方式による大手マンション・デベロッパーからの特命受注と高利益率、品質へのこだわりによる安心・安全なマンション供給を特徴としている。造注方式というのは、当社がマンション用地を開発し、マンション・デベロッパーに対して土地・建物を一体とする事業プランを提案し、マンション・デベロッパーから特命で建築を請け負うという受注方式である。当社がマンション・デベロッパーを選定して条件を交渉するため入札方式に比べて好条件での請負が可能となる。分譲マンション建設のスペシャリストとして、造注方式を核としたアグレッシブな事業展開がスピード成長を可能にしている。アナリスト水田雅展の銘柄分析シルバーライフは調整一巡して反発期待、19年7月期増収増益予想シルバーライフ<9262>(東マ)は、後期高齢者向けに特化して配食サービスを展開している。FC本部としての調理済み食材販売が主力である。19年7月期もFC加盟店が順調に増加し、各事業とも伸長して増収増益予想である。株価は9月の上場来高値から反落し、地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、調整一巡して反発を期待したい。自分で調理することや買い物に行くことが困難な一人暮らしなど、要介護の後期高齢者向けに特化して配食サービスを展開している。相手先ブランドで冷凍弁当を受託製造・販売するOEM事業としている。17%、OEM事業が10%だった。主力のFC加盟店事業ではロイヤリティを受け取るが、大部分が調理済み食材の売上である。パシフィックネット<3021>(東2)は、法人向けIT機器のLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化し、フロー型からストック型への収益構造転換を推進している。19年5月期第1四半期は2桁減収だが大幅増益だった。株価は地合い悪化も影響して戻り高値圏から急反落したが、調整一巡して反発を期待したい。リユース・リサイクルを行うLCM(ライフサイクルマネジメント)サービスを強化している。店舗部門を縮小し、法人向けLCMサービスの強化によって、使用済みIT機器の引取・回収、データ消去、再生、リユース販売中心の「フロー型」から、新品IT機器の長期レンタル型の調達・導入、キッティング、運用・保守を中心とした「ストック型」への収益構造転換を推進している。トーセ<4728>(東1)は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。18年8月期は開発中止案件の発生や販管費の増加などで減益だったが、原価低減効果によって修正計画超で着地した。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、調整一巡して反発を期待したい。家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業(ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託)、その他事業(東南アジア向けコンテンツ配信事業、SI事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業)を展開している。よって変動しやすい特性がある。プロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。